トンチン（、）は、複数の参加者が資金を共同の基金へ拠出し、その運用収益や給付を生存している参加者の間で分配する金融制度または金融契約である。参加者が死亡した場合、その持分または将来の給付に充てられる資産の全部もしくは一部を相続人へ返還せず、生存者の給付原資へ移すことを基本的な特徴とする。
トンチンは、歴史的には国家や自治体による資金調達、建築・事業への共同投資、生命保険などに用いられた。現代では、生存者が死亡者の持分から生じる利益を受ける仕組みをトンチン性と呼び、老後資金の枯渇に備える個人年金保険や、参加者間で長寿リスクを共同化する退職所得制度に応用されている。
フィクションでは、最後まで生存した一人が共同財産の全額を取得する制度として描かれることがあるが、これはトンチンの一形態にすぎない。実際の制度には、基金の収益だけを生存者へ分配するもの、一定数の生存者が残った時点で基金を清算するもの、死亡者の持分を段階的に生存者へ配分するものなどがある。
仕組み 典型的なトンチンでは、複数の参加者が一時金または定期的な拠出金を共同基金へ払い込み、基金を債券、不動産その他の資産で運用する。基金から支払われる収益は、あらかじめ定められた比率または持分に従い、生存している参加者へ分配される。
参加者が死亡すると、その者に対応していた給付権または持分は、生存者へ移される。このため、基金全体の収益が一定であれば、参加者数が減少するにつれて一人当たりの給付額は増加する。死亡者の持分を生存者へ移すことによって生じる上乗せ分は、現代の保険数理では長寿リスクの共同化による利益として扱われる。
歴史的なトンチンでは、出資金を支払う者と、給付の存続を判断する基準となる人物が異なる場合があった。後者は被指名者とされ、その人物が生存している間、出資者または権利者が給付を受け取った。若年者ほど長期間生存する可能性が高いため、17世紀から18世紀の公的トンチンでは、被指名者を年齢別の集団に分け、それぞれを独立した給付集団として扱うこともあった。
終身年金との違い 通常の終身年金では、保険会社などの提供者が契約上の給付を保証し、参加者が予想より長く生存するリスクや、運用実績が想定を下回るリスクの一部を負担する。これに対し、純粋なトンチンでは提供者が一定額の給付を保証せず、実際の運用収益、死亡者数および生存者数に応じて給付額が変動する。
個人が自分の資産だけを取り崩す場合には、想定より長生きすると資産が枯渇する可能性がある。トンチンでは参加者の長寿リスクを共同化し、早く死亡した参加者の持分を長く生存した参加者の給付へ充てることで、生存中の所得を維持する。
一方、終身年金と異なり給付額が保証されない設計では、投資収益の低下や参加者全体の予想以上の長寿化によって給付額が減少する可能性がある。
歴史 起源 トンチンの名称は、17世紀にフランスで活動したイタリア人ロレンツォ・デ・トンティに由来する。トンティは1653年、フランス王国が資金を調達する方法として、出資者を年齢別に分け、死亡した者の年金を同じ集団の生存者へ配分する制度をジュール・マザランへ提案した。
トンティの案はパリ高等法院の反対によって実施されなかった。また、トンティ以前にもイタリアやポルトガルで類似する制度が提案されていたため、トンティを制度そのものの発明者と断定できるわけではない。
実施が確認される初期の例には、1670年にオランダのカンペン市が資金調達のために設けた終身年金型のトンチンがある。その後、ミデルブルフ、フローニンゲンなどのオランダ諸都市でも類似の制度が導入された。
国家財政への利用 フランス王国は1689年、戦費などを調達するために国家トンチンを実施した。イングランド王国も1693年、ウィリアム3世の統治下で、政府債務の調達手段としてトンチンを発行した。
フランスでは18世紀を通じて複数の国家トンチンが実施され、通常の終身年金や国債と並ぶ政府資金調達手段となった。フランス政府は加入者を年齢階級に分け、同じ階級内で死亡者の給付を生存者へ移した。長期間生存した加入者には高い利回りが生じた一方、政府側には給付がいつ終了するかを事前に確定できない負担が生じた。
イギリスの政府トンチンは、フランスと比べて募集が低調であり、予定額に達しない例が多かった。デイヴィッド・ウィアーは、フランスとイギリスにおける利用の差を、両国の公信用、投資家の選好および財政制度の違いと結び付けている。
18世紀後半から19世紀には、ホテル、橋、集会所、道路その他の公共・民間施設を建設するための資金調達にもトンチンが利用された。出資者は存命中に配当を受け、死亡した者の権利が残存出資者へ移ることで、事業資産の所有権が次第に少数の生存者へ集約された。
アメリカ合衆国のトンチン保険 アメリカ合衆国では1868年、が、生命保険と長期貯蓄を組み合わせたトンチン保険を導入した。
トンチン保険では、保険料の一部を一定期間積み立て、期間終了時まで生存し、かつ保険料の支払いを継続した契約者だけに積立金と利益を分配した。期間途中で死亡または契約失効となった契約者の積立部分は、残存契約者の配当原資へ組み入れられた。
この商品は急速に普及し、1905年には米国で有効な生命保険契約の約3分の2を占めた。一方、長期間にわたり巨額の積立金が保険会社の管理下に置かれ、配当計算の不透明さ、経営者による資金の流用、高額な経費および契約失効者の不利益が問題となった。
1905年、ニューヨーク州議会はウィリアム・アームストロング上院議員を委員長とする生命保険業界の調査を行った。調査後の制度改革により、1906年には当時型のトンチン保険の新規販売が禁止され、生命保険会社には利益を毎年契約者へ配分することなどが求められた。この経緯と、死亡者の損失が生存者の利益となる制度への否定的な印象により、トンチンは20世紀前半までに主要な金融商品としての地位を失った。
現代のトンチン 20世紀末以降、平均寿命の延伸、確定給付年金の縮小および個人の老後資産が枯渇する危険を背景として、トンチンの原理を退職所得へ応用する研究が行われている。
現代型トンチンでは、歴史的な「最後の生存者が全額を受け取る」構造を採らず、死亡した参加者の持分を各時点の生存者へ継続的に分配する設計が提案されている。モシェ・マイルフスキーとトーマス・ソールズベリーは、基金からの総支払額を参加者の予想生存率に応じて変化させる自然トンチン（）を提示し、提供者が長寿リスクを保証しなくても、終身年金に近い経済的効用を得られると論じた。
トーマス・ベルンハルトとキャサリン・ドネリーは、老後資産を、生存者間で共同化するトンチン勘定と、死亡時に遺族へ渡す遺産勘定へ分ける現代型トンチンを提案した。この方式では、終身所得を確保する機能と、遺産を残す機能との配分を加入者の選好に応じて調整する。
経済協力開発機構（OECD）は、現代型トンチン、集団型確定拠出年金、変動給付終身年金などを、非保証終身退職所得制度（）として整理している。これらに共通する特徴として、提供者による給付額の保証がないこと、投資実績と参加者の生存・死亡実績に応じて給付が増減すること、長寿リスクの共同化によって生涯にわたる所得を支払うことを挙げている。
日本 日本では、死亡時や中途解約時の返戻金を低く設定し、その分を長く生存した契約者の年金原資へ充てる個人年金保険が、一般にトンチン年金またはトンチン保険と呼ばれている。
金融庁が2019年に公表した商品審査事例では、年金支払開始前の死亡時支払額と解約返戻金を一時払保険料の7割に抑え、残った責任準備金を存続契約の年金原資へ充当する個人年金保険が「トンチン年金」とされている。同事例では、早期に死亡または解約した契約者が払込保険料の全額を回収できない可能性があることから、販売対象を年齢、金融知識および金融資産に関する基準を満たす顧客に限定し、解約時にも返戻金額を改めて説明する措置が取られた。
金融庁は2025年、トンチン性を持つ保険商品について、死亡者の保険料積立金の一部が生存者へ移り、生存者により多くの給付を与える仕組みと説明した。トンチン性は個人年金保険を中心に導入されているが、死亡保険金を満期保険金より低くした養老保険などへ取り入れる例もある。
日本で販売されるトンチン年金は、歴史的な純粋トンチンと同一ではない。保険会社との個別の保険契約に基づいて所定の年金を支払う一方、死亡保障や解約返戻金を抑えることで、長く生存した契約者への給付を厚くする点にトンチン性がある。
カナダ・ケベック州 カナダのケベック州では、確定拠出年金や任意退職貯蓄制度の資産を共同基金へ移し、生涯にわたり変動する年金を受け取る変動給付終身年金（）制度が設けられている。
同制度では、複数の受給者の退職資産を共同運用し、投資収益と受給者集団の死亡実績に応じて年金額を定期的に調整する。受給者が予想より長く生存した場合や運用収益が基準を下回った場合には年金額が減少するが、受給者が生存している限り給付が続く。OECDはこの制度を、長寿リスクを共同化する非保証終身退職所得制度の一例として扱っている。
利点と課題 利点 トンチンの主な機能は、個人が単独では処理しにくい長寿リスクを参加者間で共同化することである。参加者全員が自分の資産だけを取り崩す場合と比べ、死亡した参加者の持分を生存者へ再配分できるため、同じ拠出額からより長期間の所得を支払うことが可能となる。
純粋なトンチンでは、保険会社などが給付額や死亡率を保証しないため、提供者が長寿リスクに備えて多額の自己資本や準備金を保有する必要が小さくなる。このため、保証付き終身年金よりも運営費用を抑え、参加者へ多くの資金を分配できる可能性がある。
また、一定額の終身年金に固定せず、投資収益を年金額へ反映できる。運用成績が良好な場合には給付額が増加する一方、給付保証を必要とする部分と変動を許容する部分を組み合わせる設計も可能である。
課題 トンチンでは給付額が投資実績と参加者の死亡実績に左右される。運用成績が悪化した場合や、集団全体が予想より長く生存した場合には、一人当たりの給付額が減少する。保証付き終身年金とは異なり、この変動リスクは主として参加者が負担する。
参加者数が少ない場合には、毎年の死亡者数が予測から大きく外れ、給付額が不安定になりやすい。OECDは、死亡実績による過度な給付変動を抑えるためには十分な規模の集団が必要であるとしている。
早期に死亡した参加者の持分を生存者へ移すため、遺族へ資産を残すことを重視する者には適さない場合がある。死亡給付や遺産勘定を設けると遺族への保障は増えるが、生存者へ分配できる金額は減少する。
参加者の年齢、健康状態、所得および拠出額が異なる場合には、誰へどの程度の持分を与えるかという公平性の問題も生じる。健康状態が良く長寿となる可能性が高い参加者ほど、死亡者持分の分配を長期間受ける可能性があるためである。ジャン・デーネとマイルフスキーは、異なる健康状態と資産額を持つ参加者間の分配について、保険数理だけから唯一の公平な方式を決めることはできず、制度が重視する連帯、公平および個人責任の考え方によって配分方法が変わると論じた。
このほか、参加者の死亡確認、基金の分別管理、運用費用、給付計算および管理者の利益相反について、透明な制度設計と監督が必要となる。19世紀末の米国のトンチン保険では、長期間蓄積された資産と不透明な配当計算が経営者による濫用を招いた。
法的取扱い トンチンの法的取扱いは、国・地域と契約の設計によって異なる。歴史的なトンチン保険が禁止または制限された国でも、参加者間で長寿リスクを共同化するすべての制度が一律に違法とされているわけではない。
イギリスでは、2001年の金融サービス・市場法に関する規則が、トンチンの締結および履行を長期保険契約の一類型として掲げている。一方、実際に提供される現代の長寿共同化制度は、トンチンという名称ではなく、集団型確定拠出年金、変動終身年金または共同年金基金などとして規制される場合がある。
日本では、トンチン性を持つ商品は個人年金保険や養老保険などの保険商品として審査・監督される。死亡時・解約時の返戻金が払込保険料を大きく下回る可能性があるため、商品名称、販売対象、顧客への説明および契約目的との適合性が契約者保護上の論点となる。
別の用法 フランス語圏のアフリカなどでは、tontineという語が、参加者が定期的に資金を拠出し、集めた資金を順番に一人ずつ受け取る非公式の貯蓄組合や相互金融組織を指すことがある。
この用法のトンチンは、無尽や頼母子講に類似する回転型の貯蓄・信用制度であり、参加者の死亡に応じて持分を生存者へ移す歴史的なトンチンとは仕組みが異なる。両者は共同基金と参加者間の相互扶助という特徴を共有するものの、死亡率を利用した長寿リスクの共同化を必須とするものではない。
関連項目 終身年金 個人年金保険 生命保険 年金 保険数理 長寿 相互扶助 無尽 頼母子講 集団投資スキーム 確定拠出年金 死亡率
脚注