ファミリー共有（ファミリーきょうゆう、）は、Appleが提供する、家族向けのコンテンツ共有およびアカウント管理機能である。2014年にiOS 8の新機能として導入された。
1人の成人が「ファミリー管理者」となり、自身を含め最大6人でグループを構成する。それぞれが個別のApple Account（旧称Apple ID）を使用したまま、対象となるApp Storeのアプリや購入コンテンツ、Apple Musicなどのサブスクリプション、iCloud+のストレージなどを共有できる。このほか、位置情報や紛失したデバイスの探索、子供の購入承認、スクリーンタイムやペアレンタルコントロールの管理などにも利用される。
各メンバーは同一のアカウントを共用するのではなく、それぞれのApple Accountを維持する。iCloud+のストレージを共有した場合にも、各メンバーの写真、書類などが自動的にほかの家族へ公開されるわけではない。
沿革 Appleは2014年6月2日、iOS 8の発表に際してファミリー共有を公表した。当初から、最大6人の家族がそれぞれのApple IDを維持したまま、iTunes Store、iBooks、App Storeで購入した対象コンテンツを相互に閲覧・ダウンロードできること、共有フォトストリームや共有カレンダーを利用できること、家族やそのデバイスの位置を確認できることなどが構想されていた。また、保護者が子供用Apple IDを作成し、購入時に承認を必要とする「Ask to Buy」も同時に導入された。
ファミリー共有は同年9月に提供が開始されたiOS 8に搭載された。導入以前は、家族の別のApple IDで購入されたアプリなどを利用するため、端末上でアカウントをいったんサインアウトし、購入者のアカウントでサインインするといった方法が用いられる場合があった。『Macworld』は、ファミリー共有について、このような購入コンテンツの家族間共有を容易にする仕組みとして紹介した。日本でも『INTERNET Watch』が同年10月、購入コンテンツ、写真、予定、位置情報などの共有と、子供による購入を保護者が承認する機能を中心に紹介している。
その後、Appleの定額制サービスの拡大などに伴って共有対象も拡張された。2020年12月には、アプリ開発者が対応させた自動更新サブスクリプションおよび非消耗型のアプリ内課金についても、最大5人のほかの家族と共有できる仕組みが提供された。
iOS 16では家族向け機能が拡充され、子供の年齢に応じたペアレンタルコントロールの設定、新しい端末を保護者の端末から設定する仕組み、子供からのスクリーンタイム延長要求をメッセージ上で処理する機能、「ファミリーチェックリスト」などが導入された。
機能 ファミリーグループ ファミリー共有では、成人1人が「ファミリー管理者」としてグループを作成し、最大5人のほかの家族を招待できるため、管理者を含めたグループの上限は6人となる。各メンバーは共通のApple Accountを使用するのではなく、自分自身のApple Accountで参加する。
ファミリー管理者はメンバーの招待などグループ全体の管理を担い、子供のアカウントについては、別の成人メンバーを「親／保護者」に指定することもできる。
購入アイテムとサブスクリプション 「購入アイテムの共有」を有効にすると、対象となるiTunes Storeの音楽、Apple TVアプリで購入した映画・テレビ番組、Apple Booksのブック、App Storeのアプリなどをファミリーグループ内で共有できる。
Apple Oneのファミリープラン、Apple Musicのファミリープラン、Apple Arcade、Apple TV、iCloud+など、ファミリー共有に対応したAppleのサブスクリプションも共有できる。また、開発者が対応させている場合には、第三者が提供するApp Storeのサブスクリプションや一部のアプリ内課金も共有対象となる。一方、すべてのアプリやサブスクリプションが共有できるわけではなく、対応の有無はサービスやアプリによって異なる。アプリについては、開発者がファミリー共有への対応を選択する。
購入アイテムの共有を有効にした場合、原則としてファミリー管理者の支払い方法がグループの購入に使用されるが、現行の仕様では、成人メンバーが自分自身の支払い方法を使用する場合や、そのメンバーが購入アイテムの共有を無効にする場合もある。
iCloud+ iCloud+のサブスクリプションはファミリー共有を通じて共有できる。共有されるのはストレージ容量やiCloud+の対象機能であり、各メンバーは個別のApple Accountを使い続けるため、それぞれが保存した写真、書類などの内容はほかのメンバーから独立している。iCloud+をグループに提供するメンバーは、必ずしもファミリー管理者である必要はない。
位置情報とデバイスの探索 ファミリー共有では、家族間で位置情報を共有し、「探す」アプリなどを通じて互いの位置を確認できる。位置情報の共有が有効であれば、紛失または盗難に遭ったデバイスをほかの家族が探すこともできる。
位置情報を共有するかどうかは各メンバーが選択でき、共有は停止することができる。このため、ファミリー共有グループに所属しただけで、全メンバーの位置情報が常に相互公開されるわけではない。
子供向け機能 ファミリー共有には、子供のApple Accountやデバイスを保護者が管理するための機能が組み込まれている。「承認と購入のリクエスト」（Ask to Buy）では、子供が対象となるアプリやコンテンツを購入またはダウンロードしようとした際、保護者のデバイスへ要求を送り、保護者が承認または拒否できる。
また、スクリーンタイムと連携し、利用時間や利用可能なコンテンツなどのペアレンタルコントロールを設定できる。子供用アカウントの作成や保護者による同意が必要となる年齢は、国または地域によって異なる。
制約 ファミリー共有グループには同時に1つだけ参加できる。Appleによれば、1年間に参加できるファミリー共有グループは最大2つである。また、メンバーは同じ国に居住している必要があるとしている。
コンテンツ共有にも制約があり、Apple MusicやApple Oneの個人向けプラン、学生向けサブスクリプション、対応していないアプリのサブスクリプション、ゲーム内通貨などの消費型アプリ内課金、メンバーが非表示にした購入アイテムなどは共有できない。コンテンツやサービスの提供状況そのものも国・地域によって異なる。
評価とプライバシー ファミリー共有は、複数のApple製デバイスやApple Accountを利用する家庭において、購入コンテンツや定額制サービスを重複して購入する必要を減らす仕組みとして紹介されてきた。2014年の『Macworld』は、それまで家族が購入コンテンツを共有する際に必要だったアカウント切り替えなどの手間を軽減するものとして評価した。日本の『PC Watch』も2023年、サブスクリプション、購入したアプリ、iCloud+、位置情報などを個別に共有できる点を紹介している。
一方、支払い方法や家族間のプライバシーについては課題も指摘されてきた。2019年当時のファミリー共有では、購入アイテムの共有を利用するとグループの購入代金が管理者の支払い方法に集中する仕組みとなっていた。『Macworld』のジェイソン・クロスは、成人を含む家族グループではこの仕組みが利用上の障害になり得るとして批判した。その後の仕様では、成人メンバーが自身の支払い方法を使用できる場合が設けられている。
ファミリー共有におけるプライバシーや家族関係への影響は、ヒューマンコンピュータインタラクションやプライバシー研究の対象にもなっている。BourdoucenとLindqvistは2024年、Family Sharingを含むAppleの8つの標準的なアプリ・機能について設定とプライバシーに関する調査、および15人を対象としたインタビュー調査を行った。その結果、Family Sharingについて、費用節約や家族の安全のために有用だとする利用者がいる一方、位置情報などを用いた監視が家族間の不信や緊張につながる可能性や、意図しない情報共有への懸念も示された。
同じ研究者らは2025年、AppleのFamily Sharingを中心に、Google Family Linkなどの家族向け・ペアレンタルコントロール型アプリとの比較と、20人の保護者への定性的インタビューを行った。研究では、家族内での情報共有範囲の調整、支払いの管理、意図しないコンテンツ共有などにプライバシー上の課題があるほか、ファミリー共有内の役割や権限の階層が利用者にとって必ずしも明確ではなく、各役割が持つプライバシー設定について混乱が生じ得ると報告された。
Appleはファミリー共有について、各メンバーが個別のApple Accountを使用し、共有する情報を選択できるよう設計しているとしている。
関連項目 iCloud Apple One Apple Music App Store iOS ペアレンタルコントロール
脚注
外部リンク ファミリー共有 - Apple ファミリー共有の機能 - Apple Support