インドネシア独立戦争期の日本人では、インドネシア独立戦争とその前後における日本人の動向を扱う。日本の敗戦後、インドネシアに駐留していた日本軍は武装解除と復員の対象となったが、帰国した者の他に、残留者もいた。残留者のうちの一部は、インドネシア人が主導する独立運動に関わった。また彼らを「英雄」とする視点は、1980年代以降の日本で形成されたものである。
概要 日本軍政下のインドネシアでは、戦争遂行のための労働動員や物資徴発などが行われ、住民に大きな負担が生じた。日本軍政期の制度や軍事訓練が独立戦争期の状況に影響したことと、日本の占領政策がインドネシアの独立を目的としていたことは区別する必要がある。日本軍政下で生じた政治的・社会的変化に加え、インドネシア人自身の民族運動、オランダの植民地支配、戦後の国際情勢が独立革命の展開に関係していた。
独立戦争に参加した日本人の一部は、独立後のインドネシアで勲章や英雄墓地への埋葬などを通じて顕彰された。しかし、個々の日本人への評価を、日本軍政や日本軍全体に対する評価と同一視することはできない。「残留日本兵」を独立戦争の英雄として語る記憶も、戦争当時から一貫して存在したものではなく、独立後のインドネシアにおける国家的な記憶、日本人関係者の活動、報道や映画などを通じて形成・変化してきた。
日本の敗戦とインドネシア独立宣言 1944年9月、日本政府はインドネシアに対して将来の独立を約束したが、これは戦局の悪化を背景とする戦争遂行上の政策の一環でもあった。日本軍とインドネシア民族主義者の間にはオランダの植民地支配を終わらせるという点で一時的な利害の一致があった一方、双方の目的は同一ではなかった。
1945年8月15日、日本はポツダム宣言を受諾して降伏した。同月17日、スカルノとモハマッド・ハッタはインドネシア独立宣言を発表した。独立宣言はインドネシア人の指導者や活動家が主導した政治的行動であり、日本軍政下で整備された制度だけでなく、それ以前から続いていた民族運動を背景としていた。
降伏後、日本軍は連合国の指示に従って武装解除や捕虜の引き渡しなどを進めることになった。日本軍人は、敗戦前に示された独立への協力方針と、降伏後に課された連合国側の命令との間に置かれたが、その対応は部隊や地域、現場の状況によって異なった。
武装解除と復員 日本の降伏後、インドネシアに駐留していた日本軍は、連合国側への降伏、武装解除、収容、復員という過程をたどることになった。復員は単に兵士を日本へ輸送するだけの作業ではなく、武器の引き渡し、部隊の管理、収容、労務動員、戦争犯罪容疑者の処遇などを含む過程だった。
増田弘は、南方軍の復員を1945年から1948年にかけて検討し、南方軍に属した約70万人の復員が、降伏後の武装解除や収容、労務動員、連合国側の復興政策などと結びついていたことを論じている。同研究によれば、戦争犯罪裁判を除く復員事業は1948年1月までに完了したが、東南アジア各地では復員が遅れた日本軍人が労務に従事させられた。これは南方軍全体についての研究であり、インドネシアに駐留していた部隊の人数や個別の復員時期を、そのまま示すものではない。
復員の時期や経路は、連合国軍の進駐状況、輸送手段、収容施設の運用、現地の治安などに左右された。インドネシアでは、共和国側が行政・軍事組織を整備し、各地の武装勢力が旧日本軍の武器や装備を取得しようとするなかで、日本軍人の武装解除と復員も政治的・軍事的な対立と交錯した。
残留の背景と動機 日本軍人の大部分は武装解除と復員の対象となった一方、現地に残った者もいた。
敗戦後もインドネシアに残った日本軍人の動機は一様ではなかった。インドネシアの独立運動への共感や、現地で築いた人間関係を理由とした者がいた一方、帰国後の生活への不安、軍隊生活への嫌気、連合国への反感、戦争犯罪容疑による処罰への恐れ、現地での結婚や生活への希望など、異なる事情もあった。
残留の動機は、単一の理由で説明できるとは限らない。林英一は残留日本兵に関する事例を検討し、その動機や戦後の経歴が多様であることを示している。残留した日本人には、独立戦争に参加した者だけでなく、参加せずに現地で生活した者なども含まれるため、残留そのものを独立運動への参加や支持と同一視することはできない。
残留をめぐる選択には、本人の意思だけでなく、戦後の混乱や現地の武装勢力との関係も影響した。日本軍人が自発的に独立運動に参加した事例がある一方、現地にとどまることや武器・技術を提供することを求められた事例もあり、個々の経緯を「独立支援」として一括化することはできない。
敗戦直後の武器移転と独立派の軍事力 日本軍が保有していた武器・弾薬は、インドネシア人武装勢力にとって重要な装備源の一つとなった。共和国側や各地の武装勢力は、日本軍の武器庫や軍事施設から武器を取得しようとし、現場では交渉、引き渡し、黙認、接収、襲撃など異なる経路で武器が移転した。
武器移転は、日本軍がインドネシア独立を支援する政策を実施した結果として一括して説明できるものではない。降伏後の日本軍には連合国側の指示に従って武装解除を行う義務があり、武器の管理をめぐる対応は、上級司令部の命令、部隊の配置、現地の治安状況などによって異なった。
インドネシア人の活動家や武装勢力は、日本軍の武器庫や軍事施設の接収を試み、独立を守るための軍事力を自ら組織しようとした。日本軍政期に日本軍のための軍事訓練を受けた郷土防衛義勇軍（PETA）の元隊員も、戦後の共和国側の軍事組織に加わった。
東ジャワにおける武器移転 東ジャワ州では、1945年10月、日本軍の武器・装備がインドネシア側に大量に移転する事態が生じた。この経緯を詳細に検討したHan Bing Siongは、武器の引き渡しをめぐる日本軍の命令系統、現地のインドネシア人武装勢力の行動、連合国側の対応を分析している。
東ジャワでは、インドネシア人武装勢力が日本軍の施設や武器庫に圧力をかけ、武器を取得しようとした。日本軍側の対応は一様ではなく、現地での交渉や武器の引き渡しをめぐる判断には、降伏後の命令、治安維持の責任、連合国側との関係などが影響した。
同研究が扱う重要な事例の一つが、オランダ海軍大尉ピーテル・ヒュイヤー（Captain Huyer）と東ジャワの日本軍司令部をめぐる武器移転である。1945年10月初め、ヒュイヤーと東ジャワの日本軍指揮官との間で降伏・武器引き渡しをめぐる事態が生じ、その後、日本軍の複数の部隊・施設から武器がインドネシア側に移った。ヒュイヤーの介入が武器移転の規模や時期にどの程度決定的だったかについては、当時の記録や後年の研究の解釈に相違がある。
この事例は、日本軍が一貫してインドネシア独立を支援していたことを示すものではない。武器の移転は、インドネシア側の取得行動と、日本軍側の降伏後の命令・指揮系統、連合国側の対応が交錯して起きたものであり、個々の現場での判断を日本軍の政策とみなすことはできない。
スラバヤの戦い
スラバヤの戦いは、1945年10月から11月にかけて東ジャワ州スラバヤで発生した、インドネシア人武装勢力とイギリス軍を中心とする連合国側との大規模な戦闘である。連合国軍は日本軍の武装解除や捕虜の収容などを目的に進駐したが、インドネシア側は独立宣言後の共和国の権限を守ろうとし、オランダの植民地支配が復旧することへの警戒も強めていた。
スラバヤでは、インドネシア人武装勢力が日本軍の武器・装備を取得し、武装解除をめぐって日本軍側との交渉や衝突を重ねた。東ジャワでの武器移転に関する研究は、インドネシア側の武器獲得行動と日本軍側の指揮官の対応を、連合国軍の進駐や降伏後の命令と関連づけて検討している。武器がインドネシア側に渡った経緯は、単純な友好的供与だけではなく、武装勢力による接収や日本軍側の命令に伴う引き渡しなどを含んでいた。
1945年10月下旬、スラバヤに進駐したイギリス・インド軍とインドネシア人武装勢力との緊張は高まり、10月末には停戦をめぐる状況が崩れた。イギリス側の司令官オーブリー・マラビー准将が死亡した後、イギリス軍は11月10日に大規模な攻勢を開始し、陸上部隊に加えて艦砲射撃や航空攻撃も用いて市街を攻撃した。戦闘はインドネシア側に大きな犠牲をもたらしたが、抵抗は独立革命の記憶において重要な位置を占めることになった。
スラバヤの戦いは、日本人がインドネシア人とともに戦った戦闘として単純化することはできない。戦闘の中心となったのはインドネシア人の武装勢力とイギリス軍を中心とする連合国側である。日本軍人の武装解除や武器移転は、その前後の軍事的状況を形づくった要因の一つだった。
インドネシアでは11月10日が英雄の日（Hari Pahlawan）とされ、スラバヤでの抵抗は独立を守るための闘争として記憶されている。したがって、スラバヤの戦いと武器移転を記述する際には、日本軍の行動だけでなく、独立を主張したインドネシア人の政治的・軍事的主体性と、連合国側の政策を併せて扱う必要がある。
独立戦争に参加した日本人 日本の敗戦後、インドネシア人の武装組織に加わり、独立戦争に参加した元日本軍人がいた。林英一は、独立戦争に参加した残留日本兵について903人という集計を示しているが、この数字は独立戦争への参加者に関するものであり、インドネシアに残った日本人全体の人数を示すものではない。
参加者の活動は前線での戦闘だけに限られず、軍事訓練、軍事教本の作成・翻訳、情報活動、武器の整備なども含まれていた。活動の内容や参加の経緯はそれぞれ異なり、独立戦争への参加をもって、すべての参加者が同じ動機や政治的立場を持っていたとみなすことはできない。
インドネシア側の武装組織に加わった日本人の一部は、日本軍政期の軍事訓練や現地の人々との関係を通じて、共和国側の組織と接点を持っていた。しかし、個々の日本人による参加であり、降伏後の日本軍が組織として独立戦争に参加したわけではない。
市来龍夫と吉住留五郎は、東ジャワで共和国側の武装組織に参加した日本人として知られる。後藤乾一は、市来のインドネシア名アブドゥル・ラフマンをめぐる経歴を、日本人とインドネシア人の関係史の一事例として検討している。
独立戦争と日本人をめぐる記憶・評価 インドネシアにおける顕彰 独立戦争に参加して死亡した元日本兵の一部は、カリバタ英雄墓地をはじめとするインドネシア各地の英雄墓地（インドネシア語: Taman Makam Pahlawan）に埋葬されている。カリバタ英雄墓地はインドネシアの独立闘争で命を落とした人々を追悼する施設であり、林英一は同墓地に残留日本兵の墓標があることを紹介している。
英雄墓地への埋葬や独立後の勲章授与は、インドネシア国家が独立闘争に関わった個々の外国人を、その闘争の歴史のなかに位置づけた事例である。ただし、すべての残留日本兵が同じように顕彰されたわけではなく、一部の人物への評価をインドネシア社会全体の日本軍政への評価とみなすこともできない。
1958年に訪日したスカルノ大統領は、市来龍夫と吉住留五郎に言及して両者への感謝を表したとされ、これに関連する記念碑が東京都港区の青松寺に建てられている。こうした顕彰は、独立戦争に参加した個人が、インドネシアと日本の戦後関係のなかで記憶されてきたことを示す。
一方、独立戦争の記憶において重要なのは、インドネシアが独立を実現し、オランダの植民地支配の復旧に抵抗した人々の闘争が国家の歴史として記憶されている。スラバヤの戦いが英雄の日と結びついていることも、独立戦争の記憶の中心がインドネシア人自身の抵抗に置かれていることを示している。
「英雄」像の形成 残留日本兵が「英雄」として語られるようになった過程は、独立戦争当時から一貫していたわけではない。林英一は、残留日本兵の英雄化を、戦時中の活動だけでなく、戦後の自己認識、インドネシアでの記念活動、日本・インドネシア関係、報道などを含む歴史的過程として分析している。
林によれば、残留日本兵の一部は戦後、インドネシア独立のために戦った人物として自らの経験を位置づけるようになった。1979年には、インドネシアにおける日本人関係者によって福祉友の会（インドネシア語: Yayasan Warga Persahabatan）が設立された。こうした団体活動や関係者の記録は、残留日本兵の戦後の記憶が形成される過程の一部となった。
林の研究は、残留日本兵の英雄化が1980年代以降に進んだことにも注目している。残留日本兵は、日本側で戦争の敗者や帰国しなかった元兵士として扱われるだけでなく、インドネシア独立のために戦った人物として自らを位置づけるようになった。1991年には生存者21人に臨時軍人恩給が支給され、こうした動きは日本での名誉回復とも結びついた。
独立戦争に参加した日本人の活動を記録することと、日本軍政全体をインドネシア独立の功労者として評価することは同じではない。英雄化の過程を検討する際には、独立戦争期の個人の行動、インドネシア側の国家的な記憶、日本人関係者の自己表象、後世の報道・映画による描写を区別する必要がある。
映画『ムルデカ17805』と歴史認識をめぐる批判
ムルデカ17805は、2001年に公開された日本映画で、第二次世界大戦期のインドネシアと日本人の関係、さらに独立戦争に関わった日本人を題材としている。作品は日本人の役割を前面に描いた一方、その歴史認識や描写をめぐって、駐日インドネシア大使らからの批判が生じた。
批判の一つは、日本人の役割を過度に大きく描くことで、インドネシア人自身が主導した独立運動の歴史を相対的に小さく扱っているというものである。作品をめぐる議論では、独立戦争に参加した日本人がいたという事実と、日本の戦争や占領政策がインドネシア独立を目的としていたとする解釈を区別することが重要となる。
日本軍政は、日本の戦争遂行を目的とする占領統治であり、労働動員や物資徴発などを伴った。したがって、敗戦後に独立戦争へ参加した日本人の存在を認めることは、占領統治の性格やインドネシア社会が受けた被害を軽視する理由にはならない。
映画や報道は、残留日本兵の存在を広く知らしめる一方、インドネシア人の主体性や独立運動の歴史的背景を十分に扱わなければ、日本人が独立を主導したかのような印象を生む可能性がある。作品への批判は、独立戦争に参加した個人の存在を否定することとは区別し、誰の視点から独立の歴史が描かれるのかという問題として捉える必要がある。
現代の追悼と歴史的評価 残留日本兵の記憶は、現代の日本とインドネシアの関係においても扱われている。2023年、徳仁天皇と皇后雅子はインドネシアを訪問し、ジャカルタのカリバタ英雄墓地で供花した。この訪問に際して、残留日本兵の墓標も日本・インドネシア間の歴史的関係に関わるものとして紹介された。
こうした追悼や顕彰は、独立戦争に関わった個々の日本人の記憶が、戦後の両国関係のなかで受け継がれていることを示す。ただし、残留日本兵の顕彰をもって、インドネシア社会全体が日本軍政や日本人一般を肯定的に評価していたとみなすことはできない。
インドネシア独立戦争期の日本人を検討する際には、日本軍の武装解除と復員、敗戦直後の武器移転、個々の日本人による独立戦争への参加、インドネシア側の独立闘争の記憶、戦後の顕彰を区別する必要がある。個々の日本人の行動を記録することは重要だが、それを日本軍政全体の評価やインドネシア独立の主体をめぐる理解に直結させず、インドネシア人自身の政治的・軍事的活動と国際情勢を含めて捉える必要がある。
脚注
関連項目 インドネシア独立戦争 インドネシア独立宣言 日本占領時期のインドネシア 残留日本兵 スラバヤの戦い 日本とインドネシアの関係
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