行為主体性 (社会学)

社会科学において、行為主体性（こういしゅたいせい、）とは、個人が自らの潜在能力を発揮するための力と資源を持つ能力を指す。社会構造とは、行為主体とその決定を規定・制約する影響要因（社会階級、宗教、ジェンダー、エスニシティ、能力、慣習など）から成るBarker, Chris. 2005. Cultural Studies: Theory and Practice. London: Sage. p448。構造と行為主体性からの影響については議論があり、人の行動が社会システムによってどの程度制約されるのかは明らかになっていない。

行為主体性とは、自らの意志に基づいて行動する独立した能力のことである。この能力は、その人が自らの経験を通じて形成してきた認知的な信念構造、そして自分が置かれている環境の構造や状況、また自分が生まれ落ちた立場について社会と個人が抱く認識によって左右される。行為主体性の範囲をめぐる意見の相違は、しばしば当事者間――例えば親と子の間――の対立を引き起こす。

歴史行為主体性という概念全体は啓蒙時代以来存在しており、当時、人間の自由が道具的合理性によって表現されるのか、それとも道徳的・規範に基づく行動によって表現されるのかをめぐる議論があった。ジョン・ロックは、自由は自己利益に基づくものであると主張した。伝統の拘束と社会契約の概念に対する彼の拒絶は、人間が自らの生きる状況を形作る能力としての行為主体性という概念につながったLittlejohn, Stephen W. & Foss, Karen A. (2009). Agency. In S. Littlejohn, & K. Foss (Eds.), Encyclopedia of Communication Theory. (pp. 28–32). Thousand Oaks, CA: SAGE Publications, Inc.。ジャン＝ジャック・ルソーは、この自由を道徳的意志として捉え直すことで、別の構想を探求した。行為の合理的功利主義的な次元と非合理的規範的な次元との間には分岐があり、イマヌエル・カントはこの点に取り組んだ。カントは自由を、定言命法によって統御される、規範に根ざした個人の意志であると見なした。これらの考え方は、行為に関する合理的道具主義的な見解と対比される、古典的社会学理論における非合理的で規範志向的な行為に関する議論の出発点となった。

行為主体性についてのこうした定義は、19世紀に哲学者たちが、人間の行う選択は自らの制御の及ばない力によって規定されていると論じ始めるまで、ほとんど疑問を持たれることはなかった。例えばカール・マルクスは近代社会において人々はブルジョワジーのイデオロギーによって統制されていると論じ、フリードリヒ・ニーチェは人間は自らの利己的な欲望、すなわち「力への意志」に基づいて選択を行うと論じた。そして有名な話として、ポール・リクールは「疑いの学派」の3人目のメンバーとしてフロイトを加え、フロイトは人間の行動の無意識的な決定要因を説明したとしたLittlejohn, Stephen W. & Foss, Karen A. (2009). Agency. In S. Littlejohn, & K. Foss (Eds.), Encyclopedia of Communication Theory. (pp. 28–32). Thousand Oaks, CA: SAGE Publications, Inc.。ルートヴィヒ・ウィトゲンシュタインが『哲学探究』で論じた規則に従うことや私的言語論についての議論も、例えばチャールズ・テイラーの仕事において、行為主体性をめぐる議論に組み込まれてきた。

定義と過程行為主体性はまた、『American Journal of Sociology』誌において、反復性・投企性・実践的評価という3つの構成要素を包含する時間に埋め込まれた過程として定義されている。これらの要素はそれぞれ行為主体性全体を構成する一部である。それぞれの要素は、より大きな概念について結論を導くために、行為主体性のさまざまな側面を独立に研究するために用いられる。行為主体性の反復的要素とは、過去の思考と行動のパターンを選択的に再活性化することを指す。この意味で、行為主体は典型的な状況に対する定型的な行動を持ち、それによって時間を通じてアイデンティティ、相互作用、制度を維持することができる。投企的要素は、行為主体の未来への希望・恐れ・欲望と結びついた、将来ありうる行動の軌道を思い描く過程を包含する。最後の実践的評価的要素は、文脈や要求、あるいは現在進行しつつある状況に応じて、可能な代替的行動の中から実践的・規範的な判断を下す人々の能力を伴う。

ヒューソンの分類ヨーク大学・のアソシエイトであるマーティン・ヒューソンはHewson, M. (2010). Agency. In A. Mills, G. Durepos, & E. Wiebe (Eds.), . Thousand Oaks, CA: SAGE Publications, Inc.、行為主体性を個人的・代理的・集合的の3種類に分類している。個人的行為主体性とは、人が自分自身のために行動する場合であり、代理的行為主体性とは、個人が他の誰か（雇用主など）に代わって行動する場合である。集合的行為主体性は、社会運動のように、人々が共同で行動するときに生じる。ヒューソンはまた、行為主体性を生じさせる人間の3つの性質、すなわち志向性・力・合理性を挙げている。人間は意図を持って行動し、目標志向的である。また、能力や資源の量にも個人差があり、その結果として一部の人々は他の人々よりも大きな行為主体性（力）を持つ。最後に、人間は自らの行動を導き、その結果を予測するために知性を用いる。

会話における行為主体性会話における行為主体性に関する研究において、デビッド・R・ギブソンは行為主体性を、行為を抑圧する可能性も併せ持つ局所的な制約に直面しながら、行為主体に固有の目的を推し進める行動として定義している。誰が話しているか、参加がどのように参加者間で移り変わるか、話題や関連性による制約といったものは、行為主体性を表出する可能性に影響を与えうる。こうした制約の「緩み」が許すときに好機をとらえることで、ギブソンが「口語的行為主体性」と呼ぶものを表出することができるようになる。

感覚社会心理学者のダニエル・ウェグナーは、「コントロール幻想」がどのように人々に、自分が引き起こしたのではない出来事の手柄を自分のものだと思わせうるかについて論じている。こうした行為主体性についての誤った判断は、特にストレス下にあるときや、出来事の結果が本人の望んだものであったときに生じる（自己奉仕バイアスも参照）。ジャネット・メトカーフとその同僚たちは、人々が行為主体性についての判断を下す際に用いる、他の可能なヒューリスティック、すなわち経験則を特定してきたMetcalfe, J., Eich, T. S., & Castel, A. D. (2010). "Metacognition of agency across the lifespan". Cognition, 267–282.。その一つが「順モデル」であり、これは実際には心が2つの信号――運動からのフィードバックと、その運動フィードバックがどのように感じられるはずかについての心的予測である「遠心性コピー」――を比較して行為主体性を判断するというものである。トップダウン処理（状況の理解やその他の可能な説明）もまた、行為主体性の判断に影響を与えうる。さらに、あるヒューリスティックが他のものより優先される相対的な重要性は、年齢とともに変化するようであるMetcalfe, J., Eich, T. S., & Castel, A. D. (2010). "Metacognition of agency across the lifespan". Cognition, 267–282.。

進化論的な観点からすれば、行為主体性の幻想は、社会的な動物が最終的に他者の行動を予測できるようにするという点で有益であると考えられる。自分自身を意識のある行為主体とみなすならば、行為主体性という性質は当然、他者に対しても直観的に見出されることになる。他者の意図を推測することが可能であるように、行為主体性を想定することによって、そうした意図から他者がどのような行動をとりそうかを推し量ることができる。

その他の条件下では、統制についての相互の感覚を持つ2人の主体間の協力は、ヘンドリックス大学哲学准教授のジェームズ・M・ダウが「共同行為主体性」と定義するものである。協力についての楽観的な見方に関するさまざまな研究によれば、「物事を共同で行っているという意識は、協力に携わる主体の経験が、共同で統制されている活動についての、今ここでの肯定的な経験を含んでいることを示唆する」。共有された行為主体性は、ある状況において協力する者たちの間の統制の量を増大させるが、それは裏を返せば、統制している当事者たちが関わりを持つ個人に対して負の影響を及ぼしうる。すでに力を持つ立場にある2人が共同行為主体性を持つ場合、その当事者たちの高まった行為主体性の感覚は、自分たちより下位の者たちに直接影響を及ぼす。下位の者たちの行為主体感は、威圧感や孤立感といった要因のために、上位の者たちの共同統制のもとでほぼ確実に低下するだろう。共通の目標に向かって共に働くことは行為主体性の感覚を高める傾向があるものの、統制の肥大化は多くの意図せざる結果をもたらしうる。

子ども子どもの行為主体性の感覚は、子どもは大人の導きなしに自ら合理的な決定を下す能力がないという通念のために、しばしば考慮されない。

行為主体性 (社会学)

Źródło i licencja