社会科学においては、人間の行動を形作るうえで構造(こうぞう)と行為主体性(こういしゅたいせい)のいずれが優越するかをめぐる、根強い議論が存在する。「構造」とは、選択できる範囲や機会に影響を与え、あるいはそれを制限する、反復的でパターン化された配置のことである。「行為主体性」とは、個人が独立して行動し、自らの自由な選択を行う能力のことである。構造対行為主体性の議論は、個人が自由な行為主体として行動するのか、それとも社会構造によって規定された仕方で行動するのかを決めるうえでの、社会化対自律の問題として理解することができる。

構造・社会化・自律 構造と行為主体性のいずれが優越するかをめぐる議論は、古典的社会学理論と現代社会学理論の双方の核心にある論点、すなわち社会存在論の問題に関わっている。「社会的世界は何から成り立っているのか」「社会的世界の原因は何であり、結果は何なのか」「個人の行動を規定するのは社会構造なのか、それとも人間の行為主体性なのか」という問いである。

エミール・デュルケームのような構造機能主義者は、構造と階層こそが社会そのものの存在を確立するうえで不可欠であると見る。これに対してカール・マルクスのような理論家は、社会構造が社会の大多数の個人にとって不利益となるように作用しうることを強調する。いずれの場合においても、「構造」は物質的(あるいは「経済的」)なものと、文化的なもの(すなわち規範、慣習、伝統、イデオロギーに関わるもの)の双方を指しうる。

一部の理論家は、私たちの社会的存在として知られているものの大部分は、社会全体の構造によって規定されていると主張する。個人の行為主体性として認識されるものも、大部分はこの構造の作用によって説明できるとされる。この見解と整合する理論体系には以下が含まれる。

構造主義 いくつかの形態の構造機能主義 正統派マルクス主義

こうした学派はいずれも、この文脈では「全体は部分の総和よりも大きい」という考え方、すなわちホーリズムの一形態と見なすことができる。

他方、別の理論家たちは、個々の「行為主体」が自らの世界を構築し再構築する能力を強調する。この意味では、個人はシステムよりも大きな影響力を持つと見なすことができる。この見解と整合する理論体系には以下が含まれる。

方法論的個人主義 社会現象学 相互作用論 エスノメソドロジー

最後に、多くの現代の社会理論家が取る第三の選択肢は、これら2つの立場の間の均衡点を見出そうとするものである。彼らは構造と行為主体性を相補的な力と見なす――構造は人間の行動に影響を与え、人間は自らが暮らす社会構造を変える能力を持つ、というのである。構造化はこの見解の代表的な一例である。

第一のアプローチ(社会構造の重要性を強調するもの)は、古典社会学において支配的であった。理論家たちは、単に現存する個人の総和では説明できない社会的世界に特有の側面を見出していた。デュルケームは、集合体それ自体に固有の創発的性質があると強く信じており、この創発を扱う科学の必要性を見出していた。 第二のアプローチ(方法論的個人主義など)もまた、社会科学において確立された地位を占めている。多くの理論家は今なおこの立場をとっている(例えば経済学者は、あらゆる種類のホーリズムを無視する傾向がある)。

したがって中心的な論争は、方法論的ホーリズムの考え方に立つ理論家と、方法論的個人主義の考え方に立つ理論家との間の対立である。第一の考え方である方法論的ホーリズムは、行為者は社会化され、個人の性向や行為能力を制約しあるいは可能にし、一般にそれを形作る社会構造や制度に埋め込まれているという考え方であり、この社会構造こそが第一義的で最も重要なものとして扱われるべきだとする。第二の考え方である方法論的個人主義は、行為者こそが社会システムにおける中心的な理論的・存在論的要素であり、社会構造は随伴現象、すなわち相互作用する個人の行動や活動の結果であり帰結であるという考え方である。

主要な理論家

ゲオルク・ジンメル ゲオルク・ジンメル(1858年 - 1918年)は、ドイツの第一世代の社会学者の一人であった。彼の研究は社会構造と行為主体性の概念を先駆的に切り開いた。今日最もよく知られる彼の著作には『大都市と精神生活』と『貨幣の哲学』がある。

ノルベルト・エリアス ノルベルト・エリアス(1897年 - 1990年)は、権力・行動・感情・知識の時間的な関係に焦点を当てた研究を行ったドイツの社会学者である。彼はいわゆる「過程社会学」あるいはと呼ばれる分野を大きく形作った。

タルコット・パーソンズ タルコット・パーソンズ(1902年 - 1979年)は、1930年代からアメリカ合衆国において社会学における(誤解を招く呼び方だが「構造機能主義」とも呼ばれる)行為理論の主要な理論家であったアメリカの社会学者である。彼の著作は社会構造を分析するが、それを自発的な行為の観点から、また生きたシステムとサイバネティックな階層という考えに基づく体系理論的枠組みへとその理論的なゲシュタルトを成文化することによる、規範的な制度化のパターンを通じて分析する。パーソンズにとって、構造と行為主体性の問題は存在しない。それは擬似問題である。彼によるマックス・ウェーバーの手段-目的行為構造の発展は、にまとめられている。

ピエール・ブルデュー ピエール・ブルデュー(1930年 - 2002年)は、1972年の『実践の理論の素描』を皮切りに、多くの著作の中で行為主体性と構造の関係についての二項対立的な理解に基づく実践の理論を提示したフランスの理論家であり、そこでハビトゥスの概念を提示した。彼の著書『ディスタンクシオン――社会的判断力批判』(1979年)は、国際社会学会によって20世紀で最も重要な社会学の著作10冊の一つに選ばれている。

ブルデューの研究における鍵となる概念は、ハビトゥス、界(フィールド)、資本である。行為主体は「界」――社会領域における役割と関係の進化する集合であり、威信や金銭的資源といったさまざまな形態の「資本」が賭けられている場――の中で社会化される。行為主体が界における自らの立場に応じた役割や関係に適応するにつれて、その領域で行動するための関係や期待を内面化していく。こうした内面化された関係や、習慣化された期待や関係は、時間の経過とともに「ハビトゥス」を形成する。

ブルデューの研究は構造と行為主体性を調停しようとするものであり、外的な構造がハビトゥスへと内面化される一方で、行為主体の行動は行為者間の相互作用を界における社会関係へと外面化する。したがってブルデューの理論は、「内的なものの外面化」と「外的なものの内面化」の間の弁証法である。

バーガーとルックマン ピーター・L・バーガーとトーマス・ルックマンは、その著書『現実の社会的構成』(1966年)の中で、構造と行為主体性の関係を弁証法的なものと見なした。社会は、その社会を作り出す個人を形成する――連続的な循環を形成しているのである。

ジェームズ・コールマン 社会学者のジェームズ・コールマンは、マクロ社会学的現象と個人の行動との結びつきを、一般に「コールマンの舟(Coleman's Boat)」として知られる図式で示したことで有名である。マクロレベルの現象は、個人による特定の行動を引き起こすものとして記述され、その行動が結果として後続のマクロレベルの現象をもたらす。このようにして、個人の行動はマクロ社会学的構造を参照して行われ、その(多数の個人による)行動がそのマクロ構造の変化をもたらす。

アンソニー・ギデンズ 現代の社会学は概して、構造と行為主体性という概念の調停を目指してきた。アンソニー・ギデンズは『The Constitution of Society』(1984年)などの著作で構造化理論を発展させた。彼は構造と行為主体性の二元論を乗り越えようとする発展した試みを提示し、「構造の二重性」――社会構造が社会的行為の媒体であると同時に結果でもあり、行為主体と構造が「等しい存在論的地位」を持つ相互構成的な存在であるという考え――を主張する。ギデンズにとって、行為主体と、規範の体系としての構造との日常的な相互作用は、「構造化」と呼ばれる。「再帰性」という用語は、行為主体が自らの社会構造における位置を意識的に変える能力を指すために用いられる。したがって、グローバリゼーションや「ポスト伝統的」社会の出現は、「より大きな社会的再帰性」を可能にすると言われることがある。それゆえ社会科学・政治科学は重要である。なぜなら、自己認識としての社会的知識は、潜在的に解放的なものだからである。

クラウス・フレルマン 彼の構造と行為主体性についての研究へのアプローチは、社会化理論によって特徴づけられる。この理論の中心にあるのは、自由と自律を求める個人の希求と、秩序と構造という圧力を伴う社会との間の、生涯にわたる相互作用である。彼が自らの「現実の生産的処理モデル(PPR)」において述べるように、パーソナリティは「社会から独立してその機能や次元のいずれかを形成するのではなく、具体的で歴史的に媒介された生活世界の中で、生涯という空間全体を通じて絶えず形作られ続けている」。PPRモデルは、人間主体を、主観的に吸収し処理されなければならない社会的・生態学的文脈の中に位置づける。自律的な主体としての人間は、社会への統合と個人としての個性化という過程を調和させるという、生涯にわたる課題を負っている。この課題は、それぞれの年齢や到達した発達段階に典型的な、特定の段階を経て達成される(「発達課題」)。

ロベルト・アンガー 社会理論家であり法哲学者でもあるロベルト・マンガベイラ・アンガーは、構造との関係における行為主体性のこの問題に取り組むため、ネガティブ・ケイパビリティの理論を発展させた。彼は――すなわち反必然論的社会理論――についての研究の中で、構造による制約とその個人を形作る影響力を認めつつも、同時に個人がその文脈に抵抗し、それを否定し、それを超越することができると見出している。こうした抵抗の諸形態がネガティブ・ケイパビリティである。構造と行為主体性に関する他の理論とは異なり、「ネガティブ・ケイパビリティ」は個人を、従順と反抗という二重の能力しか持たない単純な行為者に還元することなく、むしろ自己エンパワーメントのさまざまな活動に参与できる存在として捉える。

近年の展開 この議論における近年の展開の一つに、ロイ・バスカーの社会的行為の変容モデル(TMSA)に体現される、批判的実在論の立場からの構造・行為主体性論があり、これは後に四層的社会存在(four-planar social being)の概念へと発展した。ギデンズの構造化理論とTMSAとの大きな違いは、TMSAが時間という要素を含んでいる点である。TMSAはその後、他の社会科学分野でも他の論者、例えば経済学におけるや社会学におけるマーガレット・アーチャーによって、さらに主張・応用されてきた。2005年には、『Journal of Management Studies』誌が批判的実在論の意義をめぐる議論を行った。

ケネス・ウィルキンソンは『Community in Rural America』の中で、共同体の出現に寄与するコミュニティの行為主体性の役割に焦点を当てた、相互作用論的・場の理論的観点をとった。

を枠組みとして、デンマークの心理学者オレ・ドライヤーは、その著書『Psychotherapy in Everyday Life』の中で、私たちは人を、(社会構造を構成する)社会的実践の参加者として――それを再生産することも変えることもできる存在として――概念化するのが最善であると提案している。これは、参加者も社会的実践も、切り離して見た場合には理解できないことを示している(実際、これはそもそもそうしようとする発想自体を掘り崩す)。なぜなら実践と構造は参加者によって共同で生み出されるものであり、参加者もまた、社会的実践に「参加する」限りにおいてのみそう呼ばれうるからである。

構造・行為主体性論争は今なお発展を続けており、ニコス・ムゼリスの『Sociological Theory: What Went Wrong?』やマーガレット・アーチャーの『Realist Social Theory: The Morphogenetic Approach』などが、構造・行為主体性理論の継続的な発展を後押ししている。情報システムの分野におけるの研究は、アーチャーの実在論的社会理論を強調しており、ロバート・アーチャー(2018年)はこれを教育政策の分野に応用し、組織理論の分野にも応用している。起業論の分野では、サラソンらとの間で、新しい事業組織を立ち上げることは社会構造と行為主体性という文脈の中で理解される必要があると論じ、アーチャーの理論を用いて構造化論を批判する議論が交わされた。しかしこれは構造をどう見るかによって異なり、ギデンズとアーチャーの間でも見解が分かれる。したがって、社会的現実の諸層が異なる存在論を持つのであれば、それらは二元論として捉えられなければならない。さらに、行為主体は因果的な力を持ち、それを可謬的に実践に移そうとする究極的な関心を持つ。モールとモールは、起業を、社会の構造とその中の行為主体との相互作用に関する研究として提示している。

によって提起されたこの議論のもう一つの展開は、伝統的な議論の枠組み自体を問い直そうとするものであり、行為主体と構造が社会的現実の存在論的特徴を構成するという見解を退け、この二律背反は「客体化の資本主義的関係を通じて、またそれによって生み出された、歴史的に特殊な社会的形態である」こと、そして「この二律背反についての適切な社会学的説明は、それを説明の基盤としてではなく、それ自体が理論的に構成され歴史的に説明されるべきものとして理解することを要求する」ことを論じている。

ヨーロッパとアメリカの思想家の間でのアプローチの違いとされるもの

構造・行為主体性論争は社会理論における中心的な論点であり続けており、近年は理論的な調停の試みもなされているが、構造・行為主体性理論はヨーロッパの理論家たちによってヨーロッパ諸国でより発展する傾向があった一方、アメリカ合衆国の社会理論家たちはむしろマクロ社会学的視点とミクロ社会学的視点の統合という論点に焦点を当てる傾向があった。ジョージ・リッツァは、その著書『Modern Sociological Theory』(2000年)の中で、これらの論点を(そして構造・行為主体性論争を概観しつつ)より詳細に検討している。

関連項目

アクターネットワーク理論 土台と上部構造 自由意志 偉人崇拝論 生まれか育ちか プリンシパル=エージェント理論 社会存在論 社会哲学

出典 脚注

参考文献

さらなる読書