自己肯定化理論（じここうていかりろん、）は、個人が自己にとって脅威となる出来事や情報に直面した際、脅威の領域とは別の領域で自己の価値や適切さを確認（肯定化）することで、自己の全体的な統合性（）を維持し、防衛的反応を弱めうるとする社会心理学の理論である。理論は主としてC. M. Steeleの提起した枠組みに基づき、以後、健康行動、教育、偏見・集団間関係、意思決定など複数領域で研究と介入が展開されてきた。
なお、日常語としての「自己肯定感」や、自己暗示としての「アファメーション」とは概念的に区別される（自己肯定化理論が扱うのは、脅威状況での防衛性の低減や情報処理・行動変容などのプロセスである）。
概要 自己肯定化理論では、人は「道徳的に適切で有能な存在でありたい」という全体的自己像（自己の統合性）を維持しようとするとされる。 自己にとって不都合な情報（例：健康リスク、能力評価、偏見の指摘）や失敗経験は、この統合性を脅かし、防衛的反応（否認、回避、反発、合理化など）を誘発しうる。 その際、脅威と無関係な領域で「自分にとって重要な価値」や「大切な役割」を想起・記述するなどの手続きを通じて自己肯定化が行われると、防衛性が低下し、脅威情報をより開かれた形で処理しやすくなる、というのが理論の中核である。
理論的背景 自己肯定化理論は、脅威下での自己防衛を扱う社会心理学の伝統（例：認知的不協和研究）と関連づけられて論じられてきた。SteeleとLiuは、認知的不協和の過程を「自己の統合性を守る動機づけ」と結びつけ、自己肯定化が不協和低減に影響しうることを示した。 その後、自己肯定化は不協和状況に限らず、健康リスク情報や学業場面、集団間関係など多様な自己脅威文脈に拡張され、総説研究でも理論的整理が行われている。
基本概念 自己の統合性（self-integrity） 自己肯定化理論でいう自己の統合性は、特定の能力や一領域の成績ではなく、「道徳的・適応的に十分である」という全体的自己像を指すと整理される。 このため、脅威を受けた領域とは別領域で価値を確認しても、統合性の回復に寄与しうる（補償的資源）と考えられる。
防衛性（defensiveness）の低減 自己脅威に対する防衛性は、情報の否認、注意回避、反発、合理化、他者の貶下などとして観察される。自己肯定化はこれらの反応を弱め、より精緻な情報処理や自己関連づけ（personal relevance）を促す可能性があると報告されている。
媒介過程・機序（どのように効果が生じるか） 総説では、自己肯定化は「自己の資源や価値をより広い視野で捉え直す」ことで、特定の脅威が自己の統合性にもつ意味（含意）を弱め、防衛的反応を低下させうる、と説明される。 この「脅威の含意の弱まり」は、脅威情報への注意や受容の増加、視野の拡大、対処資源や社会的つながりの感覚の増加など、複数の心理過程の連鎖（カスケード）として論じられている。
また神経科学的研究では、価値判断による自己肯定化が報酬系（腹側線条体など）の活動と関連しうることが報告され、自己肯定化が「報酬的（reward-related）」である可能性を含む機序仮説が提示されている。
自己肯定感（self-esteem）との関係 自己肯定化理論が扱う「自己の統合性」（self-integrity）は、特定領域の能力評価や自己評価全般（自己肯定感・自尊心）と同一ではないと整理されている。総説では、価値記述などの自己肯定化操作が自己評価（self-esteem）を一貫して高めるとは限らず、効果が観察される場合でも状況や媒介過程に依存しうる点が論じられている。
一方、自己肯定感（self-esteem）自体については、研究上の評価は一様ではない。包括的レビューでは、自己肯定感と幸福感の関連は強いものの、学業成績や対人関係、健康行動などへの因果的効果は限定的である可能性が指摘されている。 他方、縦断研究のメタ分析や展望研究では、低い自己肯定感が後の抑うつ・不安のリスク因子となる（脆弱性モデル）こと、また自己肯定感が一部の生活領域における適応やウェルビーイングを予測しうることが報告されている。
詳細は自己肯定感を参照。
研究手法（自己肯定化操作） 実験研究・介入研究では、自己肯定化を操作する代表的方法として以下が用いられる。 価値記述課題（values affirmation）：複数の価値項目から重要なものを選び、その価値が重要である理由や具体例を書く（統制条件では重要でない価値を書く、等）。 長所想起・自己資源想起：自分の長所、役割（家族・友人関係等）、過去の達成経験を想起する。 自己肯定的な自己記述（公的形式を含む）：日本語圏の研究では、他者の前で肯定的側面を供述する「公的」形式の自己肯定化を扱った報告もある。
主要な知見 健康リスク情報の受容と行動変容 健康リスクに関する脅威情報（例：喫煙、飲酒、生活習慣）に対して、人は防衛的に情報を回避・軽視することがある。自己肯定化を事前に行うことで、脅威情報の自己関連づけや受容が高まりうることが、ランダム化比較試験を含む研究で報告されている。
また、脳画像研究では、自己肯定化が健康メッセージ処理時の神経活動パターンを変化させ、その後の行動変化と関連する可能性が報告されている。
受療・相談行動（メンタルヘルスのスティグマ） 自己肯定化は、メンタルヘルス領域では、援助要請（カウンセリング・心理療法等）に伴うスティグマを脅威として捉え、防衛的反応（回避・否認等）を弱めうる枠組みとして論じられている。
実験研究では、自己肯定化課題により心理療法を求めることへの自己スティグマ（self-stigma）が低下し、援助要請への態度や意欲が改善しうることが報告されている。 また、グループ・カウンセリング場面で自己肯定化を組み合わせ、セッション後の公共スティグマ（public stigma）の知覚が低下したとする報告もある。
ストレス反応（生理指標）の緩衝 自己肯定化は心理的指標に限らず、生理的ストレス反応の緩衝と関連づけて研究されてきた。価値記述課題を行った参加者で、実験的ストレス課題中のコルチゾール反応が低下したとする報告がある。 自然主義的ストレッサーを扱う研究でも、自己肯定化が交感神経系反応を弱める可能性が示されている。
教育・ステレオタイプ脅威への介入 教育場面では、否定的ステレオタイプが存在する集団で成績や参加が損なわれる現象（ステレオタイプ脅威）が報告されており、価値記述課題を中心とする自己肯定化介入が検討されてきた。特定文脈の学校介入研究では、成績格差の縮小に関する報告がある。
教育領域のレビューでは、効果の異質性（どの文脈・どの集団で有効か）や実装要因（実施時期、教師・学校環境等）を含めた整理が進められている。 メタ分析では、社会的アイデンティティ脅威下にある学生で平均的には小さい効果が推定される一方、平均効果の大きさや再現性には研究間差があると報告されている。 教育場面のメタ分析として、教育セッティングにおける自己肯定化介入の効果を扱った研究もある。
集団間関係・偏見 自己肯定化は、集団間脅威や偏見関連の防衛的反応にも関係するとされ、総説では偏見低減・他集団への受容などの可能性が論じられている。
認知的影響（情報処理・視点） 自己肯定化は、脅威情報の評価だけでなく、より高次の解釈水準や広い視点をもたらすという説明が提案されている。
貧困・意思決定（スティグマと認知資源） 自己肯定化は、貧困のスティグマがもたらす心理的脅威や認知的負荷を介して、意思決定や課題遂行に影響しうるという観点でも研究されている。低所得者を対象としたフィールド実験では、自己肯定化が認知的パフォーマンスや意思決定指標に影響しうることが報告されている。
問題解決（ストレス下の遂行） 自己肯定化がストレス下の遂行（例：制限時間・評価状況）を改善しうる可能性が検討されている。慢性的ストレスの高い参加者において、自己肯定化が問題解決課題の成績と関連したとする報告がある。
メタ分析と効果量の概観 自己肯定化介入の効果は領域や対象により異なるが、健康行動領域のメタ分析では、自己肯定化が健康行動変容に対して小～中程度の効果を持つ可能性が示されている。 教育領域のメタ分析では、社会的アイデンティティ脅威下の学生における平均効果は小さいと推定され、研究間の異質性が論点とされる。 また、ウェルビーイング指標に関するメタ分析でも、平均的には小さい改善が報告されている。
境界条件・限界・批判 自己肯定化は万能の介入ではなく、効果の大きさや方向は条件に依存すると整理されている。総説では、脅威の種類、肯定化課題の適合性、介入タイミング、参加者の特性、実施環境などが潜在的モデレーターとして論じられる。
文化差・自己観（self-construal）と肯定化の適合 自己肯定化の効果は、文化的自己観（独立的／相互協調的自己観）や、脅威状況・肯定化内容の「適合」により変化しうる。文化比較研究では、認知的不協和が喚起されやすい状況や、不協和の低減に有効な肯定化の形が文化によって異なる可能性が報告されている。
また、個人の価値を肯定する自己肯定化（self-affirmation）に加えて、所属集団や社会的アイデンティティを肯定する「集団肯定化（group affirmation）」を区別する研究もある。低地位集団の文脈では、自己肯定化と集団肯定化が集団のための行動動機づけに異なる影響を持ちうることが報告されている。
加えて、否定的感情が強い場合には自己肯定化が防衛性を低減しない、または逆方向の関連が観察されうるとする報告があり、機序や適用範囲の検討が続いている。 ストレス課題の文脈によっては自己肯定化が否定的反応を強める可能性を示す研究もあり、個人差や状況要因を含む境界条件の明確化が課題とされる。
日本語圏での研究 日本語圏でも、社会心理学の実験研究として「自己肯定化（self-affirmation）」を操作し、自己脅威状況における情報処理や原因帰属などの過程を検討する研究が報告されている。例えば、低自尊心者に対して公的形式の自己肯定化を行わせ、失敗後の原因帰属過程に及ぼす影響を検討した研究がある。
一方、教育・健康などの応用領域では国際的な研究蓄積が大きく、総説・システマティックレビュー・メタ分析により知見の統合が進んでいる。
用語としては、研究文脈では「自己肯定化」「自己肯定化操作」などの語が用いられ、日常語の「自己肯定感」や自己暗示としての「アファメーション」とは区別して論じられることが多い。
脚注
参考文献
関連項目 認知的不協和 自己概念 自尊心 ステレオタイプ脅威 健康行動