幕末期の文化

230px|right|thumb|「横浜誉勝屓附」図（1861年）

開国当時の攘夷の気分が絵画にも現れている。幕末期の文化（ばくまつきのぶんか）または開国期の文化（かいこくきのぶんか）とは、江戸幕府が開国に踏み切った1854年ころから大政奉還によって幕府が倒壊、明治維新をむかえる1868年ころまでの日本の文化。日本史の時代区分では江戸時代末期にあたり、当時使用された元号は旧い順に嘉永・安政・万延・文久・元治・慶応である。本格的に西洋文明との接触が始まったことで、その受容と対応のあり方が問われる一方、政治的激動の時代であり、文化の様態もまた強い政治性・軍事性を帯びている。。

フェリーチェ・ベアト撮影 thumb|280px|right|咸臨丸（航海長は小野友五郎）と伝えられる写真

オランダで製造された軍艦で旧名は「ヤーパン号」。長崎海軍伝習所の練習艦であった。 140px|right|thumb|高杉晋作

アヘン戦争における大国清の敗北、黒船来航によって「鎖国から開国へ」という江戸幕府の政策転換によって東アジアをめぐる「西力東漸」の情勢がしだいに明らかとなり、それに危機感を覚えた知識人たちは競って海外情報の獲得をめざした。

従来の海外情報としては、長崎のオランダ人（カピタン）によるオランダ風説書、清国人による唐人風説書があったが、両者は幕府首脳の独占するところであり、他には、西川如見『華夷通商考』、新井白石『西洋紀聞』『采覧異言』、工藤平助『赤蝦夷風説考』、桂川甫周『北槎聞略』、大槻玄沢『環海異聞』などの書籍があったが、体系的な知識を著述したものは少なく、また、読者もきわめて限られていた。

漢籍としては、1843年（道光23年）、士大夫出身の魏源が著述した『海国図志』が江蘇省揚州で刊行されている源（1999）pp.51-64。『海国図志』はアヘン戦争後、新疆のイリに左遷された欽差大臣林則徐が魏源に託した地理書『四洲志』（イギリス人ヒュー・マレーの『世界地理大全』の漢訳本）をもとに著述された万国地理書・世界情報書で、編集に際しては歴代の地理歴史書、明代以後の西洋地誌、地図など数多くの資料が参照され、魏源自身の見識によって著述されている。当初は50巻であったが1847年（道光27年）には60巻本、1852年（咸豊2年）には100巻本に増補された。魏源はこのなかで「夷の長技を師とし以て夷を制す」と述べ、西洋の先進技術を学ぶことでその侵略から自身を守るという刊行目的を示しているが、その危機感と著述の趣旨を清国以上に真摯に受けとめたのは幕末の日本であった清国では、『海国図志』は刊行当初、政府要人や知識人からほとんど完全に黙殺され、注目されたのは1860年代以降の洋務運動においてであった。朝鮮でも、李朝の廷臣の多くは安全保障を清に頼り、アヘンが清から流入しないことだけに意を注いでいた。同書に関心を寄せたのは当初は金正喜だけであった。源（1999）pp.56-61。

日本における『開国図志』の受容は中国はもとより李氏朝鮮と比べても9年も遅い嘉永4年（1851年）のことであったが、幕府の文庫に秘蔵されていた同書を見かけた勘定奉行川路聖謨が老中阿部正弘にこの書の有用であることを説き、阿部もまたそれに賛同して閣老・参政に対する熟読奨励と翻刻に関する将軍許可を得た。川路はただちに私費を投じて儒者塩谷宕陰、蘭学者箕作阮甫に校訂を依頼して翻刻・出版した。こうして『開国図志』がいったん刊行されるや数年を経たぬうちに23種類もの翻刻が出版され、和訳本も16種類あらわれた。このことは、政策担当者である幕閣、佐久間象山や吉田松陰・橋本左内・横井小楠ら各地の知識人のみならず、庶民でも読み書きのできる人々のなかには少なからず国際情勢に関心をもつ者がおり、彼らによってさかんに読まれたことを示している兵学者でもあった佐久間象山は、実際にみずから砲をつくった経験から、魏源が銃砲構造についての知識なくして銃砲を論じていることを批判し、「児童戯嬉のしわざ」であると嘆じている。源（1999）pp.64-65。

江戸幕府は、万延元年（1860年）、日米修好通商条約の批准書交換のためにポーハタン号で新見正興を正使、村垣範正を副使、小栗忠順を監察官とする総勢77名の万延元年遣米使節をアメリカ合衆国に派遣した芝原（1975）pp.161-163。この使節には、護衛艦として軍艦奉行木村喜毅を司令官とする咸臨丸をともない、乗組士官として勝海舟・小野友五郎をはじめとする長崎海軍伝習所関係者をあて、通訳にはアメリカ事情に詳しい土佐国の漁民出身の中浜万次郎（ジョン万次郎）、木村の従者として豊後国中津藩出身の福澤諭吉が乗船した。一行はサンフランシスコでもホワイトハウスでも大歓迎を受けた。海外事情はこうして直接もたらされることとなるが、使節団の構成をみてもわかるように、欧米との本格的な修好の開始は、従来の身分制度にとらわれない実力本位の抜擢をともなうものであった。

幕府はまた文久元年（1862年）には竹内保徳を正使、松平康英を副使とする第1回遣欧使節（文久遣欧使節）33名を派遣した芝原（1975）pp.173-175町田（2015）pp.231-234。これは、ヨーロッパに向けた開港・開市延期交渉のための使節であり、「夷情探索」の命を受けた傭医師兼翻訳方の箕作秋坪、松木弘安（のちの寺島宗則）、通詞として福澤諭吉、福地源一郎さらに幕府から柴田剛中、長州藩から杉孫七郎らが従者として加わった。一行はマルセイユからパリに入ってナポレオン3世と会見、オランダ、プロイセン、ロシア、ポルトガルを歴訪した。

文久3年（1863年）には池田長発を正使、河津祐邦を副使、河田煕を目付とする第2回遣欧使節（横浜鎖港談判使節団）を派遣した町田（2015）pp.234-240。正使の池田は渡航前は攘夷家であったが、随員のひとりの原田吾一がそのまま西欧に残り、留学したい旨の希望を受け入れ、フランス政府からの勧めもあってフランスへの留学生派遣に尽力することを約束、パリではシーボルトと会見して渡仏中のさまざまな斡旋を依頼、さらにその報酬を支払っている。池田は弁理公使派遣の重要性を認識し、有能な現地人の雇用まで考慮し、さらに帰国後に横浜鎖港の不可と富国強兵を論じ、海外渡航の解禁建白をおこなうなど、実際に西欧にふれたことで世界観を劇的に変化させた。池田の数々の提言は従来に比較していっそう開明的・先進的なものであり、そこに「万国公法」への理解が進展しつつあることが指摘できる。

その後も幕府は慶応元年（1865年）の遣欧使節団（正使：柴田剛中）、慶応2年（1866年）の遣露使節団（正使：小出秀実）、慶応3年（1867年）の遣米使節団（正使：小野友五郎）、同年の遣欧使節団（代表：徳川昭武）の都合7回、欧米に対して使節を送っている町田（2015）pp.240-244。

中国にむけては、対中貿易の試験船として文久2年に千歳丸を長崎から出帆させ、勘定方根立助七郎以下の幕吏に加え、長州藩の高杉晋作、佐賀藩の中牟田倉之助、薩摩藩の五代友厚（名目は水夫）、大村藩の峰源蔵ら諸藩士・長崎商人計50名余を上海に送った町田（2015）pp.264-266。高杉・中牟田・五代の3人は上海で意気投合し、蒸気船や砲台などを一緒に見学したり、武器商人と会談したりなど、情報収集に努めている。

これら外交使節団（留学生については「留学生の派遣」節にて後述）の一行に加わった人々は当時の発展いちじるしい欧米諸国やアロー戦争下の中国の実情を見聞したことで、帰国後、いっそうリアルな海外情報を日本にもたらし、日本植民地化への危機感などを周囲に伝えた。こうして、ある人は幕末の政局に影響をあたえ、ある人は維新後の日本の近代化に大きく寄与することとなったのである。

福澤諭吉は慶応2年（1866年）に『西洋事情』初編3冊を刊行し、幕末から明治初年にかけて二編と外篇を刊行した。『海国図志』はその役割を終え、以後朝野を問わず「洋行」の時代をむかえることとなった。

幕府はまた、嘉永6年に江川英龍の献策にもとづいて江戸湾品川沖に台場（砲台）の建造に着手し、寛永12年（1635年）の「大船建造の禁」以来、累代の武家諸法度で禁じていた大船の建造を解禁し、諸藩に海防の強化を命じた藤田（2015）pp.135-137町田（2015）pp.67-74幕府は品川台場はじめ、箱館に弁天台場、和泉国堺に堺台場、摂津国淀川沿いに楠葉台場・高浜台場を設け、江戸湾には諸藩に命じて猿島（横須賀市）、神奈川（横浜市）、富津・七曲・嶋戸倉（以上富津市）、洲ノ崎（館山市）、波左間（鴨川市）などに台場を築造させた。諸藩でも鳥取藩台場、福岡藩台場などが築かれ、また、津軽藩が平舘台場、久保田藩（秋田藩）が八森台場・中村台場、加賀藩が生地台場、丸岡藩が梶台場、小浜藩が松ヶ瀬台場・鋸崎台場、明石藩が舞子台場、徳島藩が松帆台場、長州藩が下関前田台場を、それぞれ築いた。幕府はまた安政2年（1855年）仙台藩・久保田藩・南部藩・津軽藩・松前藩に蝦夷地警備を命じ、安政6年（1859年）には会津藩・鶴岡藩を加えた7藩に箱館奉行のもとでの蝦夷地の分割統治を命じた。これら奥羽諸藩は蝦夷地に陣屋を設けて海防にあたっており、なかには台場を築いた藩もある。企画展「秋田藩の海防警備」（秋田県公文書館）。これは幕府・諸藩の海軍創設につながる画期的な規制緩和であった。安政元年、江戸に5か所の講武場を設け、ついで安政3年には江戸築地に講武所を設立し、高島秋帆・下曽根信敦・男谷信友・勝海舟・榊原鍵吉・窪田清音・伊庭秀俊・大村益次郎を師範とし、旗本・御家人らの幕臣とその子弟に対して西洋式軍隊編成のもと伝統的な武術と西洋砲術を教授した。同じころ江川英敏（英龍の子）は芝新銭座に大小砲習練場をひらき、洋式銃砲の教授・訓練をおこなった。安政4年（1857年）には、安政2年（1855年）箱館入港のフランス船から教授を受けた武田斐三郎の設計による洋式築城が始まった（「五稜郭」。「建築」節で後述）。

安政2年（1855年）、幕府はオランダ国王から蒸気船が贈られたのを機に海軍士官養成のための長崎海軍伝習所をひらき、オランダよりライケン、カッテンディーケらを教官として招いた。永井尚志・木村喜毅を総監に勝海舟・榎本武揚・澤太郎左衛門・岡田井蔵ら幕臣はじめ諸藩の藩士を全国から集め、軍艦の操縦訓練など西洋式の海軍術を学ばせた。幕府伝習生は第1期37名、第2期生12名、第3期生26名におよび、諸藩からは計128名（薩摩藩16名・佐賀藩47名・肥後藩5名・長州藩15名・福岡藩28名・津藩12名・福山藩4名・掛川藩1名）が伝習を受けた。長崎海軍伝習所では造船や医学、語学などの教育もなされ、とくにポンペによる医学伝習は、物理学と化学に基礎を置く日本の近代医学の始まりである。海軍伝習所からは長崎養生所・長崎英語伝習所が派生している。

このほか長崎製鉄所や、フランスの援助によって横須賀製鉄所などもつくった。なお、長崎・横須賀の製鉄所は造船所も兼ねており、明治以降は造船所と改称された。

さらに幕府は幕府海軍の創設のため長崎につづき、江戸にも講武所内に海軍教育部門を設けることとし、安政4年（1857年）に、永井尚志以下長崎海軍伝習所の学生の一部が「観光丸」で江戸にへ移動、軍艦教授所（軍艦操練所）を設けた藤井（1991）pp.150-151。安政6年（1859年）、長崎海軍伝習所が閉鎖されると軍艦操練所は幕府海軍教育の中核施設となり、当初は幕臣の子弟のみに限定されていたが、万延年間には諸藩からの学生も受け入れた。長崎海軍伝習所ではオランダ軍事顧問団が教官を務めたのに対し、軍艦操練所では基本的に日本人教官による教育が行われた。教授陣は長崎海軍伝習所卒業生が中心で、勝海舟や小野友五郎や荒井郁之助、肥田浜五郎、佐々倉桐太郎らであった。なお、中浜万次郎も一時教授を務めている。

開明的な阿部正弘のもとで講武所・蕃所調所・長崎海軍伝習所の開設や品川台場の築造に尽力したのが岩瀬忠震であった。岩瀬は安政五カ国条約のすべての交渉を主導し、実際に署名した政治家・外交家であった。ロシア使節エフィム・プチャーチンが安政東海地震でディアナ号を失った際、代船建造を伊豆国戸田村でおこなったが、岩瀬はこれを造船技術を実地で習得できる絶好の機会ととらえて幕臣を派遣し、また、諸藩士による実見を許可した。また、戸田の船大工たちにも造船技術の習得を命じて「君沢形」という国産船を建造させている

諸藩でも蒸気船の建造がおこなわれていた。薩摩藩は黒船来航前の嘉永4年（1851年）より蒸気機関の製造を試みており、その一方で「昇平丸」など西洋式帆船の建造を進めていたが、安政2年（1855年）、国産初の外輪蒸気船「雲行丸」を竣工させた松本（1998）pp.88-91「雲行丸」を鹿児島で実際にみたカッテンディーケはオランダの書物のなかのフェルダム教授の書いた簡単な図面だけをみて江戸や薩摩の職人がこしらえたものであることを知り、その非凡な技術力に驚嘆している。松本（1998）pp.90-91。また、「からくり儀右衛門」の名で知られる筑後国久留米出身の田中久重は、嘉永6年（1853年）に佐賀藩精煉方として取り立てられ、2年後、日本初の国産蒸気機関車・蒸気船の模型を製造している。長崎海軍伝習所で学んだ田中は文久元年に三重津海軍所で蒸気船「電流丸」の蒸気罐製造担当となり、翌文久2年には幕府蒸気船「千代田形」の蒸気罐を修繕している。そして、文久3年（1863年）には三重津で国産初の実用蒸気船「凌風丸」の建造に着手、慶応元年（1865年）に竣工した。

薩摩藩主島津斉彬は7年半の治世で驚異的な藩政改革をすすめ、人材登用とともに富国強兵に尽力した。上述の反射炉だけではなく日本初となる溶鉱炉をつくり、機械・紡績・ガラス・帆船などの洋式工場を建設して地雷・水雷の製造もおこなった町田（2015）pp.138-144。これら工場群は集成館と称され、ガス灯の実験もおこなわれた（「集成館事業」）。

蝦夷地でも、蘭学者武田斐三郎とその弟子たちが城郭のみならず西洋式灯台を築いている伊藤（2001）pp.21-40。箱館奉行所は、文久2年（1862年）より1年間、米国人2名を雇用して蝦夷地南部一帯の鉱山・地質の調査にあたらせ、慶応3年（1867年）から翌年にかけてはイギリス人2名に茅沼炭鉱の調査・採掘を委託、さらに箱根近郊七重村に模範農場の設置を検討して、それをプロイセン貿易商のガルトネルに依頼するなど西洋技術の導入には熱心であったこれが、のちにガルトネル開墾条約事件として問題化する。。この時期、箱館の日本人は箱館に居留した外国人たちからパンや巻煙草の製法、写真術、絵画、医学などを学んでいる。

文教政策の転換幕府 thumb|right|145px|「蕃書調所跡」碑

安政3年開設時の所在地（九段坂下）に建立 thumb|right|120px|箕作阮甫

老中阿部正弘ら幕府首脳は日米和親条約締結後の安政2年（1855年）、文化年間に天文方高橋景保の建議で創設された蕃書和解御用を改組・拡充し、江戸九段下に洋学所をひらいた蕃書和解御用では蘭学者たちがフランスのノエル・ショメルが著述した百科事典『家事百科辞典』のオランダ語訳を日本語に重訳し、訳書は『厚生新編』70巻として幕府に献上された。。洋学所の頭取に選ばれたのは、昌平坂学問所の儒者であった古賀謹一郎であった。しかし、洋学所は安政の大地震で全壊焼失してしまったため、阿部正弘らはこれを安政3年（1856年）に蕃書調所として再建した。

蕃書調所は、外交文書の翻訳、洋書の翻訳・出版、幕臣子弟の洋学教授をおこない、当初は蘭学1科であったが、英語・ドイツ語・フランス語の教授もなされ、語学・精錬学・器械学・物産学・数学・画学の各学科を講じた。古賀謹一郎が頭取、箕作阮甫と杉田成卿が教授であり、教授手伝として川本幸民、高畠五郎、松木弘安、手塚津蔵、東条英庵、原田敬策、田島順輔、村田蔵六、木村軍太郎、市川斎宮、西周、津田真道、杉田玄端、村上英俊、小野寺丹元という面々であった。

文久2年（1862年）には洋書調所、文久3年（1863年）には開成所と改称し、教員も増員して藩士や一般有志にも開放、さらに内容も従来自然科学分野に片寄っていた洋学を哲学・政治学・経済学・地理学などの分野にも拡充した開成所は幕府倒壊後、明治政府のもとで官立の開成学校となり、さらに東京大学の母体の一つとして発展した。。開成所の教官としては、主席教授としてマシュー・ペリー来航時の米大統領国書を翻訳した箕作阮甫がおり、西周、津田真道、加藤弘之、神田孝平、柳河春三、画家の川上冬崖らが知られている箕作阮甫の訳述書としては、日本最初の医学雑誌『泰西名医彙講』をはじめ、『外科必読』『産科簡明』『和蘭文典』『八紘通誌』『水蒸船説略』『西征紀行』など99部160冊余が確認されており、その分野は医学・語学・西洋史・兵学・宗教学と多岐におよんでいる。。

幕府はまた、万延元年（1860年）、天然痘の予防をおこなうため民間でつくられた江戸お玉ヶ池の種痘所を直轄とし、西洋医学の教育と研究をおこなう医学所と改称した。なお、日本初の種痘所は、嘉永2年（1849年）にオットー・モーニッケによって長崎に開設されたもので、その後佐賀藩主鍋島直正から江戸在勤の藩医や京都の日野鼎哉に痘苗が送られ、各地に種痘所が設置されたものである深瀬（2002）。

開成所と医学所は明治維新以後も教育研究機関として重要な役割を果たし、学術の分野で日本の近代化を支えた。

薩摩藩薩摩藩でも幕府の洋学校と同名の「開成所」があり、これは、薩英戦争の敗北によって圧倒的な海軍力の差を痛感したことを契機として元治元年（1864年）に設けられた教育機関であった町田（2015）pp.284-289。教授科目としては、海軍・陸軍の砲術、兵法、築城など軍事の専門科目、天文、地理、測量、航海、器械、造船、物理、医学などの諸科学、英語、オランダ語などであった。講師陣には英学者の前島密・中濱万次郎、蘭学者の石河確太郎など他藩の大家が多数招聘されており、変わったところでは、海援隊の沢村惣之丞も数学を教授した。創設には石河のほか、大久保利通・大目付町田久成がかかわっているとみられる。開成所の生徒は70名ほどで、藩校造士館より選抜された俊秀であった。のちに東京開成学校の初代校長となる畠山義成もここで学んでいる。薩摩藩は慶応元年（1866年）にイギリスに向け使節団と留学生を派遣しているが、その人選にあたっては、開成所出身者を重視した。

留学生の派遣幕府・諸藩はそれぞれ西洋文化の摂取につとめ、洋学を教授・伝習する機関を創設したが、主として自然科学分野や技術面に限られていた。また、海外情報は書籍や外交使節からも得られていたが決して充分とはいえないものであり、政治・経済・法制・社会制度等も含めた西洋文明の本格的な習得は留学生によらなければならなかった。

文久元年（1861年）以降、幕府は数回にわたってヨーロッパに使節を送った。文久2年、幕府は幕臣の榎本武揚・内田正雄・赤松則良ら軍艦操練所の優秀な伝習生や洋書調所教官で石見国津和野藩出身の西周、美作国津山藩の津田真道、長崎養生所からは伊東玄伯・林研海ら士分に職工6名を加えた計15名を留学生としてオランダへ派遣した町田（2015）pp.248-252松本（1999）pp.78-81。

榎本らは航海術や武器製造法を学んだが、西と津田がオランダ留学でとくに期待されたのは国際法の知識と運用であり、ライデン大学の教授から「治国学」に属する5科（法学・政治学・国際法・経済学・統計学）を2年間の予定で学んだ。西周『万国公法』全4巻はフィッセリングの講義内容を鉛筆で筆記したノートが原本となっている。西は徳川慶喜の顧問として京都に招かれたが、その成果は必ずしも生かされなかった。しかし、西は京都四条通に洋学塾をひらき、会津藩、桑名藩、津藩、福井藩、備中松山藩などの藩士に英学・西洋法学・国際法を教えている万国公法を最初に使いこなしたのは海援隊をひらいた坂本龍馬であったといわれる。下田駐在のアメリカ公使タウンゼント・ハリスが幕府に国際法の考え方を教え、龍馬は勝海舟を通じてそれを知った。勝はウィリアム・マーティンの『万国公法』漢文訳を翻刻して私費で頒布した。会津藩士の山本覚馬は京都の西周から直接万国公法を学び、戊辰戦争の際には戦争を止めさせるべく松平容保の主従を諫めたが、かなわず薩摩藩の獄に投じられた。獄中山本は新政府軍に意見書を書き、万国公法にしたがった公明正大な裁きを求めている。また、長岡藩の河井継之助は戊辰戦争に際して「局外中立」宣言をし、さらに榎本武揚に指揮された旧幕府海軍の戦い方にも国際法の知識が生かされていた。万国公法の考えは幕末の知識人・指導者層にも急速に広まっており、実際の行動にもそれが行き渡っていたのである。松本（1999）pp.72-87。また、このことはその後の留学生が軍事技術に限らず、西洋の社会科学・人文科学を学ぶ契機となった。

幕府は慶応元年（1865年）にロシア帝国、同2年（1866年）にイギリス、同3年（1867年）にフランスと立て続けに留学生を派遣し、学習すべき対象も大幅に拡大した。西らの言動が幕閣をおおいに動かしたものと考えられるが、一方幕府もまた為政者として日本の将来を危惧していたことを示すものである。英国留学生にはのちに啓蒙家として活躍する中村正直が加わり、西欧の政治・法制・経済・歴史などを学んでいる。

慶応2年、幕府は従来の政策を転換し、学術修業と商業を目的とする日本人の海外渡航を解禁し、イギリス・フランス・ポルトガル・オランダ・アメリカ合衆国の各国に対して日本人旅行者の保護を求め、これにロシア・プロイセンを含めた７国への渡航を許した町田（2015）pp.252-256。この政策転換には下述するように、すでに密航のかたちで諸藩が留学生を欧米に送り、諸外国もこれを引き受けている現実があったが、より直接的には英国特命全権行使パークスの勧告によるものであった。この解禁により英仏蘭による留学生誘致合戦が起こり、諸藩からも留学生の派遣申請がなされ、幕府自体も派遣した。個人としても、勝海舟の嫡男勝小鹿がアメリカ留学を果たしている。

諸藩でもすでに長州藩が文久3年（1863年）に井上馨・遠藤謹助・山尾庸三・伊藤博文・野村弥助（井上勝）の藩士5名をヨーロッパの政治・社会制度・技術等を学ぶ目的で秘密裡にロンドン留学させている藤田（2015）pp.183-186町田（2015）pp.262-263。イギリス商船で密航により渡欧した彼らは今日「長州五傑」ないし「長州ファイブ」と称されている。山口市にのこる長州五傑の碑文には、井上は外交の、遠藤は造幣の、山尾は工学の、伊藤は内閣の、野村は鉄道のそれぞれ「父」と記されている。留学先がロンドンとなったのは、幕府派遣の文久遣欧使節のなかに長州藩からは杉孫七郎が参加しており、杉の欧州体験とそれをもとにした意見が影響力をもったものと考えられる。かれらは国禁を犯しての渡航であるばかりでなく、当事者しか知らない内命であり、藩主以下の要路と同志にしか知らされていない状態であった町田（2015）pp.269-274。渡航資金もままならず、井上・伊藤の2人が藩の御用金（武器購入資金）1万両を担保として捻出したことはよく知られているが、その陰には大村益次郎の斡旋があった。かれら5人に期待されたのは、長州藩海軍の創設をにない、来るべき「破約攘夷」ののちに西洋の軍事技術と西洋事情に通じて藩のために尽くす「人の器械」「生きたる器械」となって日本に戻ってくることであった。井上・伊藤は元治元年（1864年）の下関戦争に際して急遽帰国し、戦争回避と和平交渉に尽力したが、英国にのこった山尾ら3名はオリファント付書記官だったレジナルド・ラッセルとロンドンで会談し、そのなかで長州藩は王政復古という大望をもち、外交権奪取によって無血倒幕を企図していると説明している町田（2015）pp.322-327。山尾らのこうした工作は、実際にイギリス外務省を通じて同国政府の行動に影響をあたえている。

薩摩藩では、薩英戦争後の文久3年（1863年）に五代友厚とトーマス・グラバーが長崎で再会し、五代が富国強兵のための貿易振興・留学生派遣計画をグラバーに熱く語り、両者は共同で構想をいだくようになってグラバーは留学事業の最大の協力者・保護者となった町田（2015）pp.279-284。五代はこの構想を小松帯刀ら藩首脳部に上申し、緻密な収支計画をともなう詳細な留学生派遣計画を提出した。こうして、慶応元年（1865年）、新納中三・五代友厚・寺島宗則・通訳堀壮十郎の4名から成る外交使節団を送り、町田久成（督学を兼務）・森有礼・鮫島尚信・中村博愛・長澤鼎・吉田清成・畠山義成・松村淳蔵ら15人の薩摩藩第一次英国留学生をイギリスに留学させた（薩摩藩遣英使節団）町田（2015）pp.284-289。薩摩藩はまた翌慶応2年（1866年）にはアメリカ合衆国に向け、仁礼景範・湯地定基・吉原重俊らを薩摩藩第二次米国留学生として派遣した。

今日「薩摩スチューデント」と称される留学生たちは、薩摩藩開成所から多く選ばれたが、思想的にはあえて攘夷派が多く選ばれており、本人の意思とは関係ない藩命による渡航であり、資金は少なくとも当初は潤沢であった。また、辞退を希望するものもあり、実際に渡航しなかった家臣もいた。これは「長州五傑」とは際立った相違点である。遣英使節団には必ずしも帰国後活躍しなかった者もあり、一方では逆に「人の器械」にとどまらずに「西洋の神髄」にふれようとしてアメリカの神秘主義者・宗教家のトマス・レイク・ハリスのもとへ向かった者もあった町田（2015）pp.298-303。

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