テイラー・ルール（）とは、ジョン・ブライアン・テイラーが1993年に提唱したTaylor, John B. (1993) "Discretion versus Policy Rules in Practice," Carnegie-Rochester Conference Series on Public Policy, 39, pp.195-214 (press +). (The rule is introduced on page 202.)、実質金利とインフレ率と産出量ギャップに基づき適切な政策金利を決める方程式のこと。実質金利が高まった場合、インフレ率がインフレターゲットよりも高まった場合、ギャップが大きくなった場合は、政策金利（実質金利）を上げなくてはいけないという考え方に基づく。
テイラー・ルールは、単に連邦準備制度（FRB）の実際の行動をもとに導き出した理論であり、FRBがこのルールに拘束されて政策を決定しているわけではない田中秀臣『ベン・バーナンキ 世界経済の新皇帝』講談社〈講談社BIZ〉、2006年、87頁。。その当否を巡っては論争があるが、中央銀行の政策指針に影響を与えているFederal Reserve Bank of Kansas City, The Taylor Rule and the Practice of Central Banking, February 2010。
歴史的背景 テイラー・ルールは、スタンフォード大学のジョン・B・テイラーが1992年の論文「裁量政策対政策ルール」（"Discretion Versus Policy Rules in Practice"）で提唱し、1993年に公式発表した。
1960年代から1970年代にかけてのスタグフレーション期において、先進国の中央銀行は裁量的な金融政策運営に失敗し、高インフレを招いた。これを背景に、ルールに基づく金融政策の重要性が注目されるようになった。テイラーは自身の研究で、1987年から1992年にかけてのFRBの実際の政策運営がこの方程式で概ねよく近似できることを示した。この時期はグレート・モデレーション（1980年代中頃から2000年代前半にかけての安定成長期）の始まりと重なっており、テイラー・ルールへの準拠がマクロ経済の安定に寄与した可能性が指摘されている。
一方、2000年代前半には実際の政策金利がテイラー・ルールの示す水準を大幅に下回る時期が続き、一部の研究者はこれが2008年の金融危機につながる住宅バブルの一因となったと論じている。
方程式 テイラーのオリジナルの論文では、望ましい政策金利（フェデラル・ファンド金利などの名目金利） は、次式で与えられる。
ここで はインフレ率（論文ではGDPデフレーター）、 は望ましいインフレ率、 は実質金利（自然利子率）、 は実際の国内総生産（GDP）の自然対数、 は潜在産出量の自然対数である（正確には論文では は産出量ギャップの%表記だが、ln(1+x) = x のマクローリン展開の近似を使い、%表記を止めれば同じ）。定数 、 は正の値を取る。テイラーの1993年の論文では , , , である。テイラーの1999年の論文では に変わっているReport to the FOMC on Economic Conditions and Monetary Policy - Book B Monetary Policy: Strategies and Alternatives。米国の均衡実質金利 は1993年当時とその後では大きく変わっており、ニューヨーク連邦準備銀行が推計値を公開しているMeasuring the Natural Rate of Interest - FEDERAL RESERVE BANK of NEW YORK。
アトランタ連邦準備銀行はこの計算式を米国に適用した結果を公開しているTaylor Rule Utility - Federal Reserve Bank of Atlanta。色々なバリエーションを作っているが Chart の Alternative 3 が、ほぼ1993年のオリジナルの計算式である。ただし、インフレ率としてGDPデフレーターではなくコアPCE物価指数を使っているなど細かい違いはある。
下記のように、方程式は左辺を にして政策金利を実質金利にすると、実質金利にインフレターゲットとの差分と需給の差分を加算しているのだと分かり、理解しやすくなる。 望ましい実質政策金利 ＝ 均衡実質金利 ＋ × インフレ目標との差分 ＋ × 需給ギャップ
均衡実質金利の定義上、実質政策金利 ＜ 均衡実質金利 であれば需要を増やしインフレ率を高める働きがあり、実質政策金利 ＞ 均衡実質金利 であればその逆となる。自然利子率について：理論整理と計測 - 日本銀行ワーキングペーパーシリーズ
テイラー原理 に限れば、1パーセントだけのインフレーションの増大には、1パーセント以上の名目金利の上昇をするよう（特に、上記の方程式での二つの係数の和のの、により）中央銀行は促すべきである。実質金利は（近似的に）名目金利からインフレーション分を差し引いたものであるから、の規定が、インフレーションの上昇のときのために適用する、実質金利は増大すべきである。（インフレーションが働くよりも名目金利が増大するよう要求する）インフレーションが増大するときに実質金利が経済を冷ますよう「１対１以上に」増大すべきであることは、しばしばテイラー原理（）と呼ばれてきた。
代替・拡張版 テイラーの原式を出発点として、さまざまな変形版が研究者や政策当局によって提案されている。
バランスド・アプローチ・ルール 産出量ギャップの係数 を0.5から1.0に引き上げたもの（テイラーの1999年論文の定式化に相当）。インフレ制御と雇用の安定を同等に重視する場合に用いられ、FRBの政策評価でも参照される。
慣性的テイラー・ルール 金利の急激な変動を避けるため、前期の政策金利を加重平均に組み込んだ変形版。「金利スムージング」とも呼ばれ、実際の中央銀行の段階的な金利調整行動をより正確に記述できるとされる。
フォワード・ルッキング・ルール 現在のインフレ率や産出量ギャップではなく、将来の予測値を用いる変形版。中央銀行が将来の経済状況に基づいて政策を先行的に決定するという現実に即している。
批判 （2003）は、政策立案者たちがに向かわせるので、テイラー・ルールは彼らを誤らしうることを主張する。彼は次の二つの事を示す： これらの情報的な限界を説明する場合、テイラー・ルールは合衆国の基金金利に完全より劣って釣り合う。 70年代の大インフレーションの時期では、テイラー・ルールに従った積極政策は劣ったマクロ経済の実行の結果を残しただろう。
2015年に、金融マネージャーのは、2009年以降のなまぬるいGDPの成長の事実では、テイラー・ルールは「今や歴史の大きなくずかごへ打ち捨てられるべきだ」と言った。低金利は低下する成長のための治療法ではなかったが、しかし問題の原因であった事とグロスは信ずる。
観測不能パラメータ 均衡実質金利（）と潜在産出量（）はどちらも直接観測できず、推計値を用いる必要がある。推計方法の違いにより、ルールの処方値は大きく異なりうる。特に自然利子率の推計は、低成長・低インフレ環境下で困難さを増している。
ゼロ金利下限問題 テイラー・ルールが大幅なマイナス金利を示唆する深刻な景気後退局面では、名目金利がゼロ金利制約（ZLB）に制約されるため、ルールが機能しない。リーマン・ショック後の2008〜2015年や新型コロナウイルス禍において顕著な問題となった。
金融安定性の無視 基本的なテイラー・ルールは資産バブルや金融システムのリスクを考慮しない。このため、金融安定性指標や信用スプレッドを組み込んだ拡張版の必要性が指摘されている。
実際の応用 テイラー・ルールは現代の中央銀行政策の評価において広く参照される。公式には拘束力を持つルールとして採用している中央銀行はほとんどなく、政策判断の参考指標（ベンチマーク）として活用されている。
独立研究プロジェクトであるCentral Bank Watchは、9つの主要中央銀行についてテイラー・ルールの計算を継続的に管理しており、モデルが示す政策金利と実際の政策金利を並べて公開している。このモニタリングにより、エコノミストや金融市場のアナリストは、各中央銀行がモデルの推奨値と比較してより緩和的またはより引き締め的な金融政策を実施しているかどうかをリアルタイムで評価することができる。
日本では日本銀行の政策金利に関連してテイラー・ルールが論じられる機会が多く、特にマイナス金利政策の解除時期の推定や、実際の政策と理論値の乖離の分析に用いられてきた。
脚注または引用文献
参考文献 雑誌
関連項目 金融政策 インフレターゲット 名目所得ターゲット 管理通貨制度 準備預金制度 マネーサプライ(マネーストック) マッカランルール 金融政策反応関数
外部リンク Resources from John Taylor's web site. Federal Reserve paper on the Taylor Rule. Taylor Rule Utility - Federal Reserve Bank of Atlanta - 米国にテイラー・ルールを適用した際の計算結果 Central Bank Watch - テイラー・ルールによる主要9中央銀行のモニタリング 【コラム】今テーラールールを改定すべき理由はない-J・テーラー - Bloomberg