200px|thumb| レーニンとスターリン マルクス主義批判（マルクスしゅぎひはん、）または反マルクス主義（）は、社会思想家カール・マルクスの思想およびそれを継承発展させたマルクス主義に対する批判である。マルクス主義は、歴史、経済、政治、哲学の分野に及ぶ思想体系であり、さまざまな政治的イデオロギーや学問的見地からの批判がある。マルクス主義における教条主義、内的整合性の欠如のほか、決定論とそれに伴う個人の権利・人権・自由の抑圧の是非、マルクス経済学における価値理論の歪み、インセンティブの低下の問題、その他、哲学的・認識論的な問題などが議論されているM. C. Howard and J.E. King, 1992, A History of Marxian Economics: Volume II, 1929–1990. Princeton, NJ: Princeton Univ. Press.John Maynard Keynes. Essays in Persuasion. W.W. Norton & Company. 1991. p. 300 .。また、レーニン・トロツキー・スターリンが作ったソビエト連邦の共産主義体制（レーニン主義、マルクス・レーニン主義、トロツキズム、スターリニズム）、毛沢東やポル・ポトへの批判も含む。
マルクス自身はフランス労働党に対して「私はマルクス主義者ではない」とのべたことがある古賀英三郎 「フランス社会主義」 『社会思想事典』 中央大学出版部、1982年。
社会主義の潮流における批判 初期社会民主主義
社会主義には、マルクス主義を含めて様々な潮流があるが、政策方針や政治的態度、資本主義の分析などをめぐって相互に議論と批判がなされてきた。社会民主主義者や民主社会主義者は、階級闘争とプロレタリア革命を通してのみ社会主義が実現するとするマルクス主義を批判する。民主社会主義は共産主義の権威主義にも反対する。唯物史観や労働価値説といったマルクス主義理論の基礎を拒絶したうえで、社会主義を目指す社会主義者もいる。
エンゲルスとも親交のあったドイツの社会民主主義者エドゥアルト・ベルンシュタインは、独占資本の形成が資本と労働の敵対関係を変化させたとして、剰余価値論、資本蓄積論、貧困化論などを批判し、またプロレタリア独裁の観点を排撃し、民主主義的改良による社会主義を唱えた。ベルンシュタインは『社会主義の諸前提と社会民主主義の諸課題』『進化論的社会主義』(1899)Die voraussetzungen des sozialismus und die aufgaben der sozialdemokratie.Evolutionary Socialism: A Criticism and Affirmation. Edith C. Harvey, trans. New York: B.W. Huebsch, 1909. などで、農民は没落していないし、中産階級も消滅していない、貧困と隷属は増加してはいないとし、てマルクスの予言は数十年のヨーロッパ社会の発展によって誤っていたことが証明されたと論じた。ベルンシュタインによれば、イギリスの労働者はますますブルジョワ的になってきているし、一方のブルジョワジーは社会改革に真剣に取り組んでいる。社会もかつて以上に二極化してもおらず、賃金が上昇した理由をマルクス経済学者は説明できていないとして、マルクス主義の予言の多くが誤りだったと指摘した。個人の自律のような自由主義的な価値の実現を目指したベルンシュタインは、民主主義は手段にして目的であり、社会主義を目指して戦うための武器であり、民主主義において選挙権は人々を相互に潜在的なパートナーにするのであり、そのような潜在的な協力関係はやがて真のものとなるだろうと論じた。そして、マルクス主義のプロレタリア階級独裁理論を「政治的先祖返り」だとして退けた。また、社会主義は議会活動を最大限に利用すべきだと主張した。カール・カウツキーらは、ベルンシュタインを修正主義として批判して排斥し、論争になった池田光義「修正主義」小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)。ローザ・ルクセンブルクは、革命の放棄は、社会主義の放棄だと批判し、別の社会主義者は、ブルジョワ政治に参加する社会主義者は敵に降伏していると批判した。
アナキズムはプロレタリア独裁に反対した。アナキストは、中央集権的な共産主義は必然的に強制と国家による支配の強化につながると主張している。ロシアの無政府主義者バクーニンは、マルクス主義政権が実現すれば、共産党員がやがて新たな貴族となり、貴族制による専制政治をもたらすだろうと批判し、この新しい貴族制は、プロレタリア階級の中から生まれたとしても、新たに創設された権力は社会の見方を変容させ、「普通の労働者大衆」を見下すようになるだろうと批判した。また、バクーニンは「マルクスには自由の衝動が欠落していた。マルクスは頭のてっぺんからつま先まで権威主義者である」として、共産主義の権威主義的精神や中央集権主義・国家是認論を批判した。これに対してマルクスらは、バクーニンは「無政府」というアイデアを社会主義理論から盗み、すぐに国家を廃止しようと主張するが、階級の廃止が到達されたら、国家権力は廃止されるのでなく、消滅するのであり、バクーニンの国家の廃止とは新しい国家の樹立にすぎないと反論した「バクーニンの社会主義インターナショナルに対する陰謀」(1872)。しかし、法哲学者ハンス・ケルゼンによれば、このバクーニン批判は公正ではない。なぜなら、マルクスにおいても、プロレタリアの政権掌握後の独裁は、無政府・共産の社会ではなく、国家であるからだ。ケルゼンは、バクーニンは経済理論においてマルクス主義者であり、マルクスは政治理論において無政府主義者であって、両者の相違は性格の相違であったと述べ、共産主義を無政府主義の一種とする。
また、イタリアの共和主義者で革命家のジュゼッペ・マッツィーニは、第一インターナショナルに参加したが、資本家と労働者の友愛的連合を理想とし、マルクスの社会主義を神と財産を否定するものとして批判した山本健三「M. A. バクーニンにおけるアジア問題 : G. マッツィーニ批判と黄禍」スラヴ研究60、p123-152, 2013.。
アレクサンドラ・コロンタイやナデジダ・クルプスカヤと並び、初期ソビエト権力を代表する三人の女性の一人で、コミンテルン書記でもあったアンジェリカ・バラバーノフは、ボリシェヴィキの言葉と行動の間に見られる「冷笑的な二分法」との対立を深めていき、1921年のクロンシュタットの反乱の鎮圧と新経済政策（NEP）による「国家資本主義」への方針転換に幻滅し、彼女はソ連を離れたWolfgang Fritz Haug, Being a Marxist, in Historical-critical dictionary of Marxism : a selection, edited by Wolfgang Fritz Haug, Frigga Haug, Peter Jehle, Wolfgang Küttler ; volume edited by Konstantin Baehrens, Juha Koivisto, Victor Strazzeri, Brill, Leiden, 2023,p.44-45,<https://library.oapen.org/bitstream/handle/20.500.12657/87936/9789004679023.pdf;jsessionid=AF249CD3134C0483D372AAC37D1E00C7?sequence=1>,OAPEN, the National Library in The Hague.。バラバノフは、レーニンが『目的は手段を正当化する』という原則を適用する際に当初見せていた慎重さが、次第に失われていくのを目の当たりにした。1921年末から1922年初頭のレーニンとの最後の会話を通じて、バラバノフは、レーニンが自らの事業や希望の破壊に自ら加担してしまったことを認めざるを得なかったという印象を抱いた。彼女にとって「最大かつ最も危険な誤解」とは、この「原則に則った無原則さ」の結果として、「マルクスとエンゲルスが共産主義として理解していたもの」の「怪物的なカリカチュア」が「マルクス主義」と同一視されるようになったことだった。バラバーノヴァは1921年にロシアを離れ、1924年にロシア共産党（ボリシェヴィキ）を除名され、マキシマリスト・イタリア社会党に入った。
マルクスは、資本主義による発展は収奪をもたらし、必然的に労働者が窮乏していくという窮乏化理論を歴史の法則として主張した。しかし、マルクスの予想に反して、19世紀末にブルジョア国家は、重要な政治的社会的経済的改革に着手し、資本主義は崩壊するどころか、強化された。マルクス主義は、グローバル化と急速な社会的変化に苦しむ人々の精神的状況に歩調を合わせることができず、代わって登場したのは、自由資本主義によって引き起こされた混乱と腐敗した非道徳的なブルジョア世界に終止符を打ち、目的意識と団結の感覚を回復することを約束するナショナリスト運動だった。このような状況のなか、マルクス主義は以下の三つに分岐していったと政治学者シェリ・バーマンはいう。 正統派マルクス主義は、資本主義の崩壊が差し迫っているという予言についてはマルクスが間違っていたかもしれないが、資本主義は無期限に存続できないと主張したことは基本的に正しいと主張した。 レーニンらの修正主義者は、マルクス主義の経済的決定論と受動性を拒否し、より良い世界を革命によって創造しなければならないと主張し、実際にロシア革命を起こし、ソビエト連邦を建設していくなかで、残忍な手段を正当化し、恐怖政治への道を開いていった。 社会民主主義は、民主主義国家の政治力を利用することで、資本主義の欠点を最小限に抑えながら利点を最大化することが可能であると主張した。
法哲学者ケルゼンも、社会民主主義が民主主義を支持し続けたのに対して、共産主義は民主主義と絶縁したことで、共産主義と社会民主主義は分離したという。
戦間期の大恐慌という世界的な危機的な状況に対してマルクス主義は、経済は政治よりも強力であり、経済への干渉は事態を根本的に変えることはなく、逆効果でさえあるとし、資本主義の危機に対応してできることはほとんどないと信じていたため、なんの対策も提案しなかった。たとえば、ドイツ社会民主党のヒルファディングは、歴史の原動力は「資本主義の論理」であるため、大恐慌を政治が自力で解決できないとして、経済政策は役に立たないと主張するだけだった。これに対して、ベルギー労働党のヘンドリック・デ・マンは、大恐慌に対する政府の積極的な対応と資本主義の変革を提案し、スウェーデン社会民主党は、資本主義を内部から再構築するための野心的な試みを開始した。こうした一部の現実主義的な社会民主主義は、ファシズムとナショナリズムの支持層の不満に対応しない危険性を認識し、階級闘争戦略ではなく、人々の共通の利益を重視し、階級を超えた戦略を主張し、経済の社会化に取り組んだ。
世界大戦が終了すると、西側諸国は、大恐慌から世界大戦に至った歴史的経緯を反省し、国家と市場の新しい関係の必要性を認識した。モーゲンソー米国財務長官は、ブレトンウッズ会議で、大恐慌による苦難は、ファシズムと戦争をもたらしたが、各国は資本主義の悪影響、市場の混乱から人々を守るために市場を規制していく必要があると主張した。アメリカ主導のブレトン・ウッズ体制のもと、西側は急速な経済成長を遂げ、かつ恩恵も広く分配された。この「社会民主主義的」な資本主義は、19世紀から20世紀初頭にかけてのゼロサムゲーム的な資本主義にとって代わり、極左と極右への支持を弱め、民主主義への支持を高めた。
社会主義インターナショナルによる批判 1951年6月、イギリス労働党、フランス社会党、スウェーデン社会民主党、オランダ労働党、西ドイツ社会民主党、オーストリア社会党、東欧の亡命組織などの社会民主主義諸政党は、東欧やソ連での共産党による弾圧を重大な問題として、ソ連型共産主義(ボリシェビズム、スターリニズム=マルクス・レーニン主義への対決を決定し、反共主義を明確にした社会主義インターナショナルを結成した。同時に出されたフランクフルト宣言では資本主義と共産主義の双方と対決する方針を打ち出し、次のように宣言したSocialist International (1951). "Aims and Tasks of Democratic Socialism: Declaration of the Socialist International",I Congress of the Socialist International, Frankfurt 30 June-03 July 1951,Web archive。
宣言での「強制労働」とは、ソ連の強制収容所グラーグでの強制労働などを指す。
スターリンが1953年3月に死去すると共産圏全土で非スターリン化が起こった。その直後の6月に東ベルリン暴動が起きるとソ連軍と東ドイツ軍が鎮圧した。これは民衆の反乱にソ連軍が武力で鎮圧する先例となった。1956年2月のソ連共産党第20回大会でフルシチョフはスターリン批判を行った。その直後の6月にポーランドでポズナン暴動が起き、同年10月にはハンガリー動乱が起き、ソ連軍が武力で鎮圧した。こうしたことを背景に社会主義インターナショナルは1962年の『オスロ宣言』でマルクス・レーニン主義（共産主義）を次のように完全に放棄したSocialist International Council Conference, Oslo,Declaration of the Socialist International endorsed at the Council Conference, Oslo, 2 - 4 June, 1962。
新自由主義台頭以後 しかし、1970年代には、戦後経済秩序は勢いを失い、さらに共産主義が自壊していくと、市場は放っておいたときに最もよく機能するとして市場への政府の干渉を少なくしようとする市場主義を促進する新自由主義が台頭した。20世紀の終わりまでに、新自由主義は、戦後秩序が市場に課した制限を少しずつ取り除き、ゆっくりとした不公平な成長をもたらした。21世紀にかけて、各国は、市場、テクノクラートに対して徐々に力を失い、民主主義的な不満が高まり、システムの解体を約束する大衆主義の右翼運動への支持が高まると同時に、マルクス主義も再び流行しているが、その一部は再び経済の優位性に基づく議論に戻ることによって、資本主義を取り返しのつかないものと非難して、現在の危機に反応している。経済社会学者ヴォルフガング・シュトレークは、現在の危機の本質は、資本主義市場と民主主義政治との対立であり、2つが和解できると仮定するのはユートピア的なファンタジーだと主張する。
このような議論に対して、政治学者シェリ・バーマンは、20世紀の世界大戦後に、資本主義と民主主義が、社会民主主義的和解によって友好的に共存できることが証明されたのは、政治の優位性への信念を通してのみであったとし、マルクス主義は最終的に政治を無視したことが致命的な欠陥であったと批判する。バーマンによれば、社会民主主義は、マルクス主義の経済決定論と自由放任主義に反対して、資本主義のマイナス面を最小限に抑えながら、プラス面を最大化するために政治権力を利用することを主張し、その結果、今日ヨーロッパの基本的な社会民主主義秩序を形作った。バーマンは、資本主義による経済成長がなければ、欧米の生活水準の劇的な改善は不可能だったし、国家による市場の制限と社会的保護がなければ、資本主義の利益は広く分配されず、社会的安定を達成することは不可能だっただろうと述べ、この社会民主主義的妥協の成功が日常になったことで、それがどれほど変革的であったかは忘れられていることは危険であるという。
唯物史観への批判 唯物史観（史的唯物論）はマルクス主義の基礎をなしており、人間の歴史の発展、労働、生産の役割、経済社会構造、階級、国家、イデオロギー、革命論など多岐にわたって論じられる。個々の問題については、後続する各節で扱い、この節では、後続する各節では扱われないもの、および基本概念について扱う。
土台と上部構造
唯物史観では、生産様式の進歩は、必然的に生産関係（生産の社会的関係）の変化につながり、社会の経済的「土台」は、文化、宗教、政治、および人々の社会意識といったイデオロギーの上部構造を下支えし、またそこへ反映され、影響を与える、と主張される。
唯物史観は、人類の歴史における発展と変化の原因、経済的・技術的・物質的な要因、ならびに部族、社会階級、および国家間の利益の衝突を探求し、そこでは、法、政治、芸術、文学、道徳、宗教といった全ての文化事象は、社会の経済基盤の反映として上部構造を構成するとされる。多くの批判者は、これは社会の性質を過度に単純化したものであると主張し、マルクスが上部構造と呼んだ文化事象は、経済的基盤と同じくらい重要であると批判する。こうした批判に対して、エンゲルスは「唯物史観によると、歴史の最終的な決定要素は、実生活の生産と再生産である。 これ以上のことを、マルクスも私も断言していない。マルクス主義は経済的要素を唯一の決定的な要素であると主張しているという言い方は、歪曲であり、無意味で抽象的な命題に言い換えているだけだ。」と、社会の経済的基盤が唯一の決定要素であるとは主張していないと手紙で述べているがMarx, Karl and Friedrich Engels. Selected Correspondence. p. 498、マルクスは土台と上部構造との関係を因果関係ではなく決定関係であると主張しているMarx, Karl (1977). A Contribution to the Critique of Political Economy. Moscow: Progress Publishers: Notes by R. Rojas.。
しかし、こうした批判はマルクス主義にとっても別の問題を引き起こす。上部構造が土台に影響を与えるのならば、歴史は階級闘争の1つであるというマルクスの主張は必要なくなってしまう。またこれは、土台と上部構造はいずれが先になるかという、鶏が先か、卵が先かという古典的な因果性のジレンマの議論になる。哲学者ピーター・シンガーは、この問題を解決する方法は、マルクスが経済基盤を最終的現実と見なしたことを理解することにあるという。マルクスにとって重要なのは生産手段であり、したがって人間が抑圧から解放される唯一の方法は、その生産手段を支配することであると信じていた。マルクスによれば、これが歴史の目的であり、上部構造は解放の道具とみなされる。
マルクスは上部構造は下部構造に規定されるという下部構造決定論を説いたが、現実には政治体制と経済体制にはズレが生じる場合がある。吉本隆明は上部構造は下部構造から幽霊のように疎外された共同幻想であり、宗教・法・国家はその本質の内部において、社会の生産様式の発展史とは関係がないと主張している。また、アルチュセールは、政治体制は下部構造だけでなく、もっと重層的な要素で決定されるという重層的決定を説いている。
哲学者ベネデット・クローチェは『カール・マルクスの史的唯物論と経済学』(1900)において、マルクス主義はヘーゲル主義者がイデーを神格化したように、物質を神格化しており、また、マルクスは自分が科学的解明をしていると考えているが、科学的解明とは一般に適用しうる普遍的な定式に到達することを意味するのであり、マルクスの場合は、その中核となる理論が革命家の情熱と結ばれていたために、歴史的知識をはるか遠くに拡大させ、いかなる既知の社会とも関係のない理想的で図式的な定義に行き着いてしまったと批判したBenedetto Croce,CHAPTER 1. CONCERNING THE SCIENTIFIC FORM OF HISTORICAL MATERIALISM,CHAPTER III. CONCERNING THE INTERPRETATION AND CRITICISM OF SOME CONCEPTS OF MARXISM, in Materialismo storico ed economia marxistica (1900).: Historical Materialism and the Economics of Karl Marx,translated by C.M. Meredithand with an introduction by A.D. Lindsay1914, https://socialsciences.mcmaster.ca/~econ/ugcm/3ll3/marx/croce.htm (McMaster University,Archive for the History of Economic Thought,Rod Hay)。クローチェによれば、科学的法則では現実を知覚できず、具体的な経験データと確実な関係を持ち得ないとし、マルクス主義は、実証主義によるペシミズムの空虚を埋め、歴史研究に生気を吹き込んだが、それ以上の意義を持たないものであった。
ラッセルによる批判
哲学者のバートランド・ラッセルは、哲学的唯物論は、経済的原因が政治において基本的であるということを証明していないという。たとえば、ヘンリー・バックルは風土を決定的要因とし、フロイトは性に還元するが、これらは唯物論と矛盾しないし、マルクス主義的な方式でなくとも、哲学的な意味での唯物論的な歴史観は無数にある。哲学的唯物論が真理であっても、唯物論的な歴史観は虚偽であるかもしれないし、哲学的唯物論が虚偽であっても、すべての政治的事件の根底に経済的原因があるかもしれない。経済的原因は人々の所有欲を通じて作用するが、もしこの欲望が最高であるならば、たとえ欲望が哲学的な観点から唯物論によって説明できなくても、経済的原因が最高ということになる。要するに、哲学的唯物論と唯物史観との間には、どちらの側からも論理必然的な関係はない。このことが重要なのは、マルクス主義においては、政治理論についての賛否が無関連な理由で論じられ、人間性の具体的事実にかかわる問題を決定するのに理論哲学の議論が用いられるなどし、こうした混同は、哲学と政治学の双方にとって有害なのである。
ある国の政治を決定するうえで、経済的事実が重要であるにせよ、非経済的な要因を無視すれば、致命的な過ちを犯しかねない。たとえば、ナショナリズム、ネーションの形成を決定するのは、一般的に経済的動機ではない戦時中、賃金労働者はナショナリズムの感情に身を委せ、「万国の労働者よ、団結せよ!」という共産主義の伝統的な国際的な呼びかけを無視した。マルクス主義は、彼らは資本家に騙され、資本家は戦場での殺戮で利潤をあげたと説明するが、それは神話であり、多くの資本家も戦争で滅び、若者は労働者と同じ比率で戦死した。資本家もプロレタリアも同じく民族的本能にとらえられており、どちらの階級も、一部は戦時利得を得たが、全国民の戦争への意志は、利得からではなく、別の本能の体系であり、マルクス主義はその認識に失敗しているとラッセルはいう。
ラッセルは、マルクス主義は、「群れ」としての階級について、同じ階級利益を持つ人々と団結すると想定しているが、これはきわめて部分的にしか真実ではない。たとえば宗教は、人々の行動の決定要因であり、カトリックの労働者は、無神論の社会党員よりもカトリックの資本家に投票するだろう。また、唯物史観では、政治意識のある人は、自分の財貨を増大させたいという唯一つの願望に支配されており、願望を実現させる方法は、個人的な持分だけでなく、自分の階級の持分を増やすことであると前提するが、これは真実とはいえず、人々は、権力を欲し、誇りや自尊心の充足を求め、対立する相手に勝つことを欲し、勝利のためには対立関係をでっちあげることもある、これらすべてが経済的動機と交差しており、この交差の仕方が重要である。マルクス主義は、本能的生活を硬直化して捉えており、唯物史観はこの硬直性の一例であるとラッセルは批判した。
ラッセルは『西洋哲学史』(1946年）で、マルクスは二つの点で間違いであったとする。 考慮されるべき社会的状況は、経済的であるとともに政治的な面を持つ。それは力に関連しているが、そのうち富は一つの形態にすぎない。(この点は、ラッセル『権力』(1938)でも論じられた)。 問題が詳細な点に触れ専門的になるや、社会的因果関係が多くの場合に適用されなくなる。
2について、哲学史における普遍論争の例でいえば、様々な哲学者によって普遍は論じられてきたが、哲学者たちの意見には偏見も影響していた。プラトンはパルメニデスとオルペウス教に影響されて永遠の世界を欲し、一時的な流動が究極の実在とは考えなかった。アリストテレスは経験的で、日常世界を嫌いはしなかった。現代の経験論者はプラトンと反対の意見を持っており、超感覚的世界の存在を信じなくてすむように努力している。しかしこのような相対立する偏見は永久に存在するもので、社会組織とは疎遠な関係しかない。永遠なるものへの愛好が他人の労働に依存してくらす有閑階級の特徴であるようにいわれるが、エピクテトスやスピノザは有閑紳士ではななかった。むしろ、何もしないでおれる場所としての天国を考えるのは休息を望む疲労した重労働者のもつ考えなのだと力説することも可能だ。このような議論の仕方は果てしがなく、なんら得るところもない。これに対して、普遍論争の詳細に注意すれば、いずれの側も他方の側が妥当であると承認するような議論をつくることができる。アンセルムスの本体論的証明は、長く哲学者たちの間で議論されてきたが、現代論理学の「存在」概念の分析によってアンセルムスの証明が妥当でないことが証明されたが、これは気質や社会組織といった問題でなく、純粋に専門技術的な事柄なのである。マルクスの唯物論の真偽について論争が続けられたのは、マルクスが定義を回避していたためで、ある定義によれば唯物論は論証的に誤りであり、他の定義に従えば真でありえ、支持する根拠があるといったことになる。しかし、これらもすべて専門的な考察次第であって、社会組織とはなんら関係を持たない。この種の事柄の真相は、単純である。哲学には一方で、一般的に意見が一致する方法で処理しうる科学的または論理的な問題がある。他方で、多数の人々にとって情熱的な関心の的でありながら、確実な証拠が存在しないような諸問題があり、そこには超然としておれないような実際的問題（戦争や官製宗教など）が属している。普通の意味における「哲学」とは、合理性の外からくるその種の決断の有機的な総体を指すが、マルクスの主張が「真」であるのはその意味での「哲学」に関してである。しかしこのような「哲学」においてさえ、経済的原因ばかりでなく、他の社会的諸原因によっても決定されている。
マルクスは自分の議論が階級的利害の一致する人々にのみ訴えればよいと考え、そうでない人々への説得にのぞみをかけず、すべてを階級闘争から期待したが、これはすなわち、実践においては権力政治を支持したということになる。社会進化の結果として階級対立が消失し、政治経済的な完全な調和がもたらされるまでは、闘争、独裁、イデオロギー的正統への固執が存在し続ける。他方、ナチスやファシスト党は反合理的で反科学的であり、権力への意志が特定の民族や個人に集中すると信じ、それゆえに支配する権利をもつと信じた。ラッセルは、マルクス主義にせよ、ファシストにせよ、このような支配権の要求は、紛争を醸成するだけであると批判した。
デュルケーム学派による批判