平成22年10月18日から21日にかけての奄美地方の大雨（へいせい22ねん10がつ18にちから21にちにかけてのあまみちほうのおおあめ）は、2010年（平成22年）10月18日から21日にかけて、鹿児島県奄美地方で発生した記録的な豪雨。報道などでは奄美豪雨と呼称される場合もある『朝日新聞』2010年10月21日 朝刊 1総合1頁「奄美豪雨、2人死亡 1600人超孤立、1人不明 1時間131ミリ 【西部】」（朝日新聞西部本社）『読売新聞』2010年10月21日 全国版 西部夕刊 S一面1頁「奄美豪雨 1286世帯に避難指示・勧告 児童ら10人連絡つかず」（読売新聞西部本社）『毎日新聞』2010年10月23日 地方版／鹿児島 21頁「奄美豪雨：知事が現場視察 ／鹿児島」（毎日新聞西部本社）。
気象状況 10月18日から21日にかけて奄美地方に前線が停滞し、南シナ海にあった台風13号の影響で奄美地方で大気の状態が不安定になり雨雲が発達した。特に20日は、線状降水帯の形成により24時間降水量が700ミリを超える記録的な豪雨となった。
1時間雨量 鹿児島県瀬戸内町古仁屋：89.5ミリ（20日13時05分まで）
24時間雨量 鹿児島県奄美市名瀬：648.0ミリ（20日23時20分まで。観測史上1位を更新）
主な被害
死者3名（全員高齢者） 最大1,366世帯2,822人に避難指示・勧告 島のいたる場所で土砂崩れなどが発生し、道路やライフラインが寸断された。 11月26日、鹿児島県がまとめた被害総額は115億6810万6000円 土木関係が61億2625万円 道路被害で45億1994万6000円 河川被害で13億5123万3000円 農業関係が28億6875万5000円 耕地被害で26億3500万円 農作物被害で1億0696万6000円 施設被害で1697万2000円 商工観光関係が12億5685万4000円
公的機関の対応 政府 10月23日午前、内閣府の防災担当東祥三副大臣が龍郷町戸口、奄美市住用を視察、「全体の状況を把握した上で、避難されている方々が安心して暮らせるような生活環境を整えることが第一。この現状をちゃんと把握して、政府としてできることを検討したい」と述べた『朝日新聞』2010年10月24日 朝刊 鹿児島全県・1地方31頁「龍郷町、2度水が襲う 「大丈夫」と帰宅、再び浸水 奄美豪雨 ／鹿児島県」（朝日新聞西部本社）。 10月25日に災害対策行政担当の市村浩一郎・国土交通大臣政務官がヘリコプターで上空から奄美大島を視察し、「国としてできる限りの対応をしていきたい」と述べ、復旧支援のため国として予備費や補正予算の計上をすることを明らかにした『朝日新聞』2010年10月26日 朝刊 鹿児島全県・1地方29頁「市村・国交大臣政務官、奄美豪雨の現場をヘリで視察 ／鹿児島県」（朝日新聞西部本社）。 10月30日午前、松本龍・内閣府特命担当大臣（防災）が龍郷町と奄美市の被災現場や避難所を視察、激甚災害の早期指定について「出来る限りのことをやっていきたいが指定要件を満たされるかどうかもありどれだけやれるか帰って相談したい」とした『朝日新聞』2010年10月31日 朝刊 鹿児島全県・1地方28頁「被災者「早く家に帰りたい」復興支援など要望 松本・防災担当相、奄美入り ／鹿児島県」（朝日新聞西部本社）『朝日新聞』2010年10月31日 朝刊 2社会32頁「マングローブに土砂、旅行解約3億円損害 奄美豪雨、観光業襲う 【西部】」（朝日新聞西部本社）。 11月16日に松本龍・内閣府特命担当大臣（防災）が閣議後の会見で奄美市の旧住用村や大和村、龍郷町などを対象に、自治体が行う災害復旧事業で国の補助率をかさ上げする「局地激甚災害」（局激）に指定する方針を明らかにし、11月19日に閣議決定した『朝日新聞』2010年11月17日 朝刊 鹿児島全県・1地方35頁「奄美市の一部など、局激甚災害指定へ 豪雨被災で ／鹿児島県」（朝日新聞西部本社）。
自衛隊 thumb|260px|高圧発電車を空輸する陸上自衛隊
奄美大島には、航空自衛隊と海上自衛隊の奄美分屯基地があったが、陸上自衛隊の部隊が無かった『毎日新聞』2014年8月13日 大阪朝刊 二面2頁「陸自：鹿児島・奄美が受け入れ 警備など550人「民意を反映」」（毎日新聞大阪本社）。 豪雨発生日には、奄美大島の天候が悪化しており、ヘリコプターや輸送機での自衛隊投入ができなかった。そのため、鹿児島県国分駐屯地の第12普通科連隊の隊員を、10月21日に先発隊として海上自衛隊鹿屋航空基地所属のUH-60Jで投入し、同日に残りの人員と資機材を積んだ鹿児島港から奄美大島に向かう民間のフェリーに積載し、現地に投入した『毎日新聞』2010年11月1日 地方版／鹿児島 21頁「奄美豪雨：災害派遣の陸自が撤収 OBら見送り ／鹿児島」（毎日新聞西部本社）。本格的に自衛隊が活動したのは、10月22日からである。 航空自衛隊のC-130輸送機も救援に参加し人員・NTT非常通信装置の空輸、救援機材の輸送に参加した『読売新聞』2010年10月23日 全国版 西部夕刊 S一面1頁「奄美 復旧続く 午後からの雨警戒」（読売新聞西部本社）。 10月24日まで交通も寸断し電力が供給されていない住用町の2集落に対して、九州電力の保有する高圧発電機車を大型ヘリコプターCH-47で空輸することに日本で初めて成功させた。
警察 通常の電話回線だけでなく、警察無線さえ利用できない時間帯があったという。奄美警察署の署員に衛星電話を持たせ、通信や交通が寸断された地域に対して移動させた。そのため、情報が集まりだしたという。 濁流に飲みこまれた小規模多機能介護施設、住用の里の救助に際しては、駐在所も天井まで水没する極限の状況下で、駐在所員が集落で一番危険なのはわだつみ苑と判断し、何とか持ち出した水難救助用の浮き輪を持って駆けつけた『朝日新聞』2010年10月27日 朝刊 鹿児島全県・1地方35頁「わだつみ苑119番通報、やりとり公開 奄美豪雨 ／鹿児島県」（朝日新聞西部本社）。窓枠にしがみついたり自動販売機の上にかろうじて避難していた入居者や職員を近隣住民と協力して救出したが、到着前に2名が流され死亡した。
消防・海上保安庁 水難救助の専門部隊を確保できていなかった大島地区消防組合と、移動手段を持っていない海上保安庁奄美海上保安部は、災害に相互に連携する協定を結んでおり、10月20日に訓練を開催する予定だった『読売新聞』2010年10月29日 鹿児島 西部朝刊 鹿児31頁「救助連携 豪雨で「本番」 奄美海保と大島消防本部=鹿児島」（読売新聞西部本社）。 20日午後2時、住用町からの救助要請により、大島地区消防組合と奄美海保は救急車で現場に急行した。しかし、途中で道路が寸断されていたため、救助隊員は奄美海保の潜水士が用意したゴムボートに救助資材を乗せて濁流の中を進んだ。さらに奄美海保の潜水士が濁流の中を泳ぎ、対岸にロープを渡した。こうして住用町の被災地に到着し、救助活動を開始することができた。 船舶を有する海保に対して自治体から要請があり土砂崩壊で負傷した男性や、人工透析患者などを海路で移送した『朝日新聞』2010年11月1日 朝刊 鹿児島全県・1地方19頁「海保と自衛隊、奄美から撤収 豪雨被災の救助活動終え ／鹿児島県」（朝日新聞西部本社）。
国土交通省 10月21日に鹿児島県の要請をうけ緊急災害対策派遣隊（TEC-FORCE）の情報通信班、現地支援班などを九州地方整備局より、延べで299人と照明車23台、情報収集車12台、災害対策ヘリコプター2機を派遣。
自治体 特に被害の大きかった奄美市住用町にあっては、県立施設である奄美体験交流館が災害復旧の拠点となるとともに、被災者の避難場所となった。このため、救援物資などは同施設に届けられた『読売新聞』2010年10月23日 全国版 西部朝刊 西社会35頁「やまぬ雨 不安な夜 奄美の避難者「いつ戻れる」」（読売新聞西部本社）。 奄美市住用総合支所（旧住用村役場）では、庁舎1階に土砂が流入し、その状況を映した静止画がマスコミ等で多用された。このため、2階部に臨時事務スペースを確保し、奄美体験交流館に臨時窓口を設置した『朝日新聞』2010年10月28日 朝刊 鹿児島全県・1地方27頁「避難生活、会話が大切 奄美の医師、ストレス対策訴え講演 豪雨災害 ／鹿児島県」（朝日新聞西部本社）。この他、職員の一部はカヌーを利用して住民の救出作業に参加した『朝日新聞』2010年10月21日 夕刊 1総合1頁「豪雨で濁流「助けて」 施設に孤立のお年寄り救助 奄美 【西部】」（朝日新聞西部本社）。 地域唯一の医療機関である奄美市住用国民健康保険診療所も被災したが、同診療所の所長である野崎医師は奄美体験交流館に臨時診療所を設け、懸命に治療活動を行った『朝日新聞』2010年10月27日 朝刊 1社会37頁「避難生活、募る疲労 120人、長期化を懸念 奄美豪雨1週間 【西部】」（朝日新聞西部本社）『読売新聞』2010年11月4日 鹿児島 西部朝刊 鹿児27頁「奄美豪雨 歯科医療車を派遣 県医師会 無料で治療 避難所で6日まで=鹿児島」（読売新聞西部本社）。
インフラ被害 道路 島内唯一の幹線道路である国道58号において、がけ崩れ・落石等により寸断された。すぐに島内の建設会社が作業にあたり、22日の段階で緊急車両が通行できるようになった『朝日新聞』2010年10月22日 夕刊 1社会9頁「泥に埋まった日常 食事、食べかけのまま 奄美豪雨、ようやく救援本格化 【西部】」（朝日新聞西部本社）。但し奄美市名瀬と島内第二の拠点である瀬戸内町古仁屋との主要道路が22日まで不通だったため名瀬-古仁屋間は通常陸路移動する住民などが海路（フェリー、奄美海運船舶）で移動した『読売新聞』2010年10月22日 全国版 西部夕刊 S社会9頁「奄美豪雨 自販機の上「助けて」 高齢者、濁流から逃れ わだつみ苑」（読売新聞西部本社）。
通信 固定電話の通信ケーブルが道路の寸断によって遮断され、かつ交換局自体が水没してしまったため、島内各地の通信が遮断された。また、災害時には有効だとされていた携帯電話も基地局が被災したため利用できない地域があった『朝日新聞』2010年10月22日 朝刊 鹿児島全県・1地方33頁「豪雨つめ跡深く 水道施設も被害 奄美 ／鹿児島県」（朝日新聞西部本社）。そのため、長時間にわたって全島で被害状況が把握できない状態が継続した。
電力 島内各地で電力ケーブルが破壊された。 九州電力は、数十台の移動発電車を投入し、その内の一台を陸自の大型ヘリで孤立集落に搬送した。この搬送は、被災地に移動発電車を空輸し孤立した電力網を回復させた日本で初めての事例だと大々的に報道された。
学校 豪雨災害復旧のために、島内各地のいくつかの公立学校で臨時休校を行った『朝日新聞』2010年10月21日 朝刊 1社会39頁「濁流、救助阻む 奄美豪雨」（朝日新聞東京本社）。 特に被害の大きかった住用町においては、土砂が1階に流れこみ、安全を確保できないとの理由から公立学校に生徒が取り残され、数日に渡って生徒が帰宅できない事態に陥った。教職員が献身的に生徒を見守った。
空港 上記国道が不通になったり、通信機器の不通により空港との予約搭乗情報のやりとりが出来なかったため、10月21日の奄美空港発着便はほとんど欠航した『朝日新聞』2010年10月21日 夕刊 1社会9頁「救出活動、本格化 道路・通信、復旧見通せず 奄美豪雨 【西部】」（朝日新聞西部本社）。
復旧支援・見舞金など 民間の支援 災害当初はほとんどの通信が災害孤立地域と不通だったため、地元コミュニティFMラジオ局の奄美エフエムは10月20日昼過ぎから24時間態勢の生放送に体制を切替、被災情報や交通･行政情報を随時放送し、リスナーからの要望で安否情報をメッセージ放送し、この放送により安否確認が取れた被災者も多かった。10月24日頃まで災害情報を24時間態勢で放送していた。この対応により、災害によって交通手段や固定・無線の通信手段が破壊されても、コミュニティー放送による情報伝達が有効であることを実証された。 航空輸送ではスカイマークが鹿児島―奄美路線で10月23日から10月30日まで期間限定で値下げ運賃を全ての搭乗者に適用した奄美大島の豪雨災害に伴う支援について-スカイマークエアラインズHPプレスリリース2010年10月22日付『毎日新聞』2010年10月23日 地方版／鹿児島 21頁「奄美豪雨：鹿児島-奄美線、30日まで値下げ－－スカイマーク ／鹿児島」（毎日新聞西部本社）。なお、同路線は10月31日から休止された（豪雨前から決定されていた）。 ウェザーニューズは10月22日に気象予報士を含む社員を奄美入りさせ、ゲリラ豪雨で実績のある小型気象観測レーダー「WITHレーダー」も持ち込み奄美に設置した奄美大島に局地的な気象現象の把握が可能なWITHレーダーを設置-ウェザーニューズHPプレスリリース2010年10月25日付2010年鹿児島・奄美大島豪雨被害について-ウェザーニューズHPプレスリリース2010年10月26日付。 一時孤立状態になった奄美市住用町の特別養護老人ホーム「住用の園」において、看護実習をしていた鹿児島県立奄美高等学校衛生看護科の2年生9人が職員とともに高齢者の介抱を行い、高齢者の避難をサポートした。読売新聞の記事によれば、施設のデイサービスを受け、彼らの活躍をみていた女性は「『休みなさい』と言っても休まずに水を大きな板で押し出し、私たちを避難させてくれた」と感謝していたという。翌11月17日に彼らは戴帽式を行った『読売新聞』2010年11月18日 鹿児島 西部朝刊 鹿児35頁「看護実習で被災 9人戴帽式 奄美豪雨 お年寄り介抱した高校生=鹿児島」（読売新聞西部本社）。 急激に泥流が流れ込んだ地域の多くで、住民が取り残された。しかしながら、地域の住民等が積極的に支援活動に参加したため、特に高齢者の犠牲が抑えられた『読売新聞』2010年10月21日 全国版 西部夕刊 S社会9頁「奄美豪雨 土砂と濁流、猛威 被害把握ままならず」（読売新聞西部本社）。
法人や企業及び団体からの見舞金 自由民主党（515万円）『朝日新聞』2010年12月15日 朝刊 鹿児島全県・1地方31頁「自民、救援金515万円 奄美大島の豪雨災害 ／鹿児島県」（朝日新聞西部本社） 24時間テレビチャリティー委員会（500万円）『読売新聞』2010年11月9日 鹿児島 西部朝刊 鹿児27頁「24時間テレビ 奄美に義援金 知事に500万円=鹿児島」（読売新聞西部本社） セブン-イレブン（470万円）『朝日新聞』2010年11月26日 朝刊 鹿児島全県・1地方29頁「セブンイレブンやサンクスも義援金 奄美大島の豪雨災害 ／鹿児島県」（朝日新聞西部本社） 日本相撲協会（300万円）- 霧島市（旧・牧園町）出身の9代陸奥（元大関・霧島）が協会を代表して義援金を被災地に届けた『読売新聞』2010年11月26日 鹿児島 西部朝刊 鹿児35頁「相撲協会から義援金 陸奥親方が300万円届ける=鹿児島」（読売新聞西部本社）『朝日新聞』2010年11月26日 朝刊 鹿児島全県・1地方29頁「奄美豪雨の教訓・思い、共に 力士らが義援金 陸奥親方、ホーム慰問も ／鹿児島県」（朝日新聞西部本社）。 薬師寺（50万円）『読売新聞』2010年12月31日 奈良 大阪朝刊 セ奈良25頁「豪雨災害・奄美大島に薬師寺が義援金送る=奈良」（読売新聞大阪本社） ハローデイ（25万円）『毎日新聞』2010年11月5日 地方版／福岡 21頁「鹿児島・奄美豪雨：「ハローデイ」が義援金25万円寄託 ／福岡」（毎日新聞西部本社） 苅田商工会議所青年部（20万9165円）『朝日新聞』2010年12月9日 朝刊 京築・1地方31頁「奄美豪雨災害バザー、売上金20万円寄付へ 苅田商議所青年部 ／福岡県」（朝日新聞西部本社） 国分酒造（10万円）『朝日新聞』2010年11月5日 朝刊 鹿児島全県・1地方25頁「国分酒造が災害義援金 奄美豪雨 ／鹿児島県」（朝日新聞西部本社）
地方自治体からの見舞金 小川村（約183万円とリンゴ13箱）- 1998年（平成10年）から住用町と小学校間での相互交流事業を続けており、被災後、各自治会の呼びかけにより村民から義援金が寄せられた『読売新聞』2010年11月29日 長野 東京朝刊 長野29頁「小川村 豪雨被災の奄美に義援金とリンゴ贈る=長野」（読売新聞東京本社）。 龍ケ崎市（30万円）『読売新聞』2010年11月5日 茨城 東京朝刊 茨城2 32頁「龍ケ崎市が義援金 奄美の町に30万円=茨城」（読売新聞東京本社） 人吉市（19万8480円）- 日本赤十字社熊本県支部に寄託された後、日本赤十字社鹿児島県支部を通じて被災地に届けられた『読売新聞』2010年11月26日 熊本 西部朝刊 熊北35頁「奄美豪雨災害、人吉市が義援金送る=熊本」（読売新聞西部本社）。
著名人からの見舞金 水嶋ヒロ（500万円）- 「第5回ポプラ社小説大賞」で大賞受賞した賞金2000万円のうち500万円相当分の書籍を寄付した。ただし本人はこの公表を望まず、ポプラ社名義での寄付という形をとった。後日、これが明らかになると、「僕が自ら寄付をしたいと公言してしまうことは、果たして良いことなのだろうか？ 表向きにやるより、陰に身をひそめながら理想の形で支援させていただく方がいい」とツイッターに書き込んだ。
その他 プロ野球球団の横浜ベイスターズは予定していた奄美での秋季キャンプを10月30日から11月18日まで予定通り行った『朝日新聞』2010年10月26日 朝刊 鹿児島全県・1地方29頁「プロ野球横浜ベイスターズ、予定通りキャンプ 豪雨被害の奄美で ／鹿児島県」（朝日新聞西部本社）『朝日新聞』2010年11月19日 朝刊 鹿児島全県・1地方33頁「「横浜ベイ」また来ます 奄美の秋季キャンプ終了 プロ野球 ／鹿児島県」（朝日新聞西部本社）。「元気と勇気を島民へ与えたい」としている。
脚注
参考文献
外部リンク 突発災害報告 京都大学防災研究所