サムネイル|日本の道路標識一覧（2024年時点）
日本の道路標識（にほんのどうろひょうしき）では、日本における道路標識について記述する。日本では道路上の安全と円滑のために道路標識が設置され、その様式や設置方法などは道路標識、区画線及び道路標示に関する命令に基づいて定められている。
日本における道路標識は本標識（案内標識、警戒標識、規制標識、指示標識）と、その本標識に付属する役割を持つ補助標識に区別されている。道路標識を設置する主体は都道府県公安委員会と道路管理者に分けられる。
道路標識の源流は江戸時代から設置が始まったとされる「道標」であり、日本で統一されたデザインの標識が設置され始めたのは大正時代のことである。その後、国内における道路交通情勢の変化に応じて様式の変遷・追加が行われ現在にいたる。
概要 thumb|150px|一時停止 (330) （旧）と横断歩道 (407)。いずれも本標識であり、上の一時停止は規制標識、下の横断歩道は指示標識に区分される。 日本では道路標識は道路における交通の安全と円滑を図るために設けられる。路面標示や信号機とは有機的あるいは補完的に設けられる。
日本の道路標識を大別すると本標識と補助標識に分けられる。本標識は案内標識、警戒標識、規制標識、指示標識の4つに区分され、補助標識は本標識に付属するものとしている。
案内標識は、道路案内のため主に青地または緑地に白の2色で表された標識で、目的地の方向や距離、現在地の情報、道路の路線番号などを通行者に伝えるために設置される。警戒標識は黄地に黒の2色で表された菱型の標識で、その先の交差点や踏切、車線減少、信号機や学校があることを通行者に注意を促すために設置される。規制標識は赤地に青・白または青地に白で表される。多くは円形あるいは四角形・逆三角形の標識で、通行者に通行規制や禁止事項を伝えるために設置される。指示標識は青地に白の2色で表される主に五角形や正方形の標識で、横断歩道、中央線、駐車可、優先道路などを運転者に伝えるために設置されるものである。補助標識は距離や区域、時間、車両の種類、方向など本標識を補足するための標識で、本標識の下に設けられる。
なお、これ以外に案内、注意喚起、指導用の看板類が設置されることがあるが、これらは一般に道路標識には含まれない。しかし、法令上で正式には定められていない標識として法定外標識と呼ぶことがある。
道路標識を設置・管理する主体で区別すると、都道府県公安委員会が所轄するものと、道路管理者（国土交通省、都道府県、市町村、NEXCOなど）が所轄するものに分けられる。規制標識および指示標識は都道府県公安委員会・道路管理者の両者が所轄する対象となるもの、もしくはどちらか片方が所轄するものが混在する。その一方で、案内標識と警戒標識は全て道路管理者の下で設置・管理が行われている。
法令上では定められていないが、交通に対する案内、警戒、規制、指示の内容を表現するために用いられる板を「標識板」、その標識板を固定するために用いられる支柱を「標識柱」と呼ぶ。
世界各国との比較
陸上で国境を接する国同士では自動車による越境が日常的に行われているが、島国であり他国と接続する道路を持たない日本ではこのようなことがないため、日本とそれ以外の国では道路標識の内容やデザインに大きな差がある。
国家間で道路標識や交通制度を統一することは陸路貿易の活性化や交通安全保持のために必要であり、実際に多くの国が「道路標識及び信号に関するウィーン条約（ウィーン条約）」に則って道路標識を制定している。この条約で提示された国際連合道路標識（国連標識）は、古くから国境を越えて道路網が発展してきたヨーロッパの様式を基に、母語に関係なく意味が理解できるように設計されているため、結果的にこの目的に適うものとなっている。
日本はウィーン条約を批准しておらず、更に独自の基準で道路標識を制定しているため、諸外国との統一性はあまり見られない。実際は、一部ウィーン条約を尊重した法整備や訪日外国人のレンタカー利用増加に向けた対応を行っているものの、依然として国際標準とは大きく異なっている。
例えば「一時停止」の標識は国際的に八角形または円形が一般的だが、日本は逆三角形のものを使用している。漢字のみでデザインされた標識（「危険物積載車両通行止め」「停車可」など）もあり、このように外国人旅行者がその意味を解するのが困難な標識は、運転時に混乱を引き起こしストレスや事故の原因となり得るため、国連標識に近づけるなどの対策や再整備が必要であるという指摘がある。2019年に行われた中部国際空港からレンタカーを利用する外国人への調査によると、「一時停止」の標識の意味を理解できる外国人の割合は3割以下であった。一方、日本の禁止を表す標識は原則として赤い丸に赤い斜線を加えるという原則が保たれているため、これと赤い丸のみで禁止を表す標識が混在する国連標識などと比べて統一感がある。
なお、日本は他国と比べて道路標識が数多く至るところに設置されている。公安委員会が設置する道路標識が他国と比べ多い理由は、道路網が密であり、主要幹線道路も都市内を貫通することで通過交通と地域交通が混在しており、これらの道路環境の中で安全と円滑を確保するにはきめ細やかな交通規制を実施せざるを得ないからである。
法律上の位置づけ 道路標識の設置に関する法律
道路法、道路交通法に基づき道路管理者と都道府県公安委員会は道路標識を設置しなければならない。
ここで言う「内閣府令・国土交通省令」が道路標識、区画線及び道路標示に関する命令（以下、標識令）である。標識令によって様式や設置基準、設置主体が規定されている。なお、都道府県や市町村が設置する案内標識や警戒標識の寸法や文字の大きさは条例によって独自に定めることができる（道路法第45条第3項）。
法律には定められていない事項に関してはマニュアルや基準が整備され、これに則って計画・設計・施工・維持管理が行われている。
道路交通法と道路標識 道路交通法に基づく交通規制は道路標識または道路標示による明示によってはじめて強制力を持つものであり、明示が無い場合は法定の規制が働く。この原則を「標識標示主義」と呼ぶ。すなわち、交通規制を行う規制標識・指示標識は分かりやすさ・見やすさがなければ効力が発生せず、適法な設置の標識でも認識できない状況のものはその効力が失われる。そのため、樹木に隠れるなどして見づらい規制標識・指示標識は無効となる。公安委員会から正規の手続きを受けないで設置された規制標識・指示標識も無効とされ、たとえ取締を行ったとしても違反者に対して反則金の返還や違反歴の削除を行うこととなる。
設置方法 標識を設置する際は建築限界を侵さず、視認性を損なわないようにしなければならない。道路標識の設置方法に関しては、道路管理者と公安委員会との設置主体の違いによって道路利用者に不便な道路標識が設置されているという指摘が存在する。同じ情報が複数表示されることのないよう、標識板の集約化などを行うことが望ましいとされている。
標識が受ける力 道路標識が受ける力には自重（道路標識自体の荷重）、風荷重、地震の影響や雪荷重、衝突荷重などがあり、構造上の安全性や耐久性の観点からこれらを考慮して設置方法を設計する必要がある。
風荷重は1975年（昭和50年）7月15日に通知された「道路付属物の基礎について」（建設省道路局企画課長通達）の規定に従い計算を行うこととなっている。路側式の標識では風速40 m/s、片持式・門型式・歩道橋添架式などは風速50 m/sの風が短期荷重として載荷されるものとして計算するが、地域や設置環境に応じて風速60 m/sと設定する事例もある。また、風を受ける方向によって正面から風を受ける場合（直風時）と斜め45度の方向から風を受ける場合（斜風時）の2種類の計算を行うことが考えられ、斜風時は直風時と比べ標示板には1/2倍、円形の1/√2倍の風荷重が掛かるものとする。
地震の影響については、一般に標示板の自重が比較的軽くて面積が大きいことから風荷重が地震により作用する慣性力を優越するため、地震の影響に対する安全性もある程度は確保されているものとして考えられてきた。ただし、道路情報板などが併設された道路標識の場合は地震の影響が風荷重よりも支配的になることも考えられる。また、共振により標識柱が座屈した事例が報告されている（地震発生時以外でも高架橋と標識柱の固有周期が一致して座屈する可能性はある）。
こうした標識が受ける力を設計するにあたっては、「常時（自重＋雪荷重）」「暴風時（自重＋雪荷重＋風荷重）」「地震時（自重＋地震の影響）」の3つの条件を仮定して行われることが一般的である。
設置方法の分類 道路標識の設置方式は標識柱の形態によって以下のように分類される。 路側式：標識板を単一又は複数の柱に取り付け、道路の路端や歩道などに設置する方式。柱が1本のみの場合を単柱式、柱が複数ある場合は複柱式と呼ぶ。 片持式（オーバーハング式）：道路の路端や歩道などに設けられた柱から、梁を用いて車道部の上方に張り出させる方式。柱の形状によって逆L型・F型・テーパーポール型・T型などに分けられる。 門型式（オーバーヘッド式）：柱を道路を跨ぐように設置し、車道部の上方に標識板を設置させる方式。 添架式：信号機、道路照明灯、横断歩道橋などに取付金具を用いて標識板を設置させる方式。
着雪対策 多雪地域において標識板に着雪することは視認性の悪化を招くため、標識板を傾斜して設置して風の流れを強くすることで着雪を防止してきた。一方で、大型の案内標識板は裏面に雪が積もって落雪が起こることがあるため、それを防ぐためにフラット型・屋根型・カバー型などの方法で標識板裏面の積雪を防いでいる。
基礎 道路標識の基礎は標識板や標識柱の自重および風荷重を安全に地盤に伝え、標識を堅固にする。基礎は支持、転倒および滑動に対して安定する設計されなければならない。なお、地震発生後の液状化現象により基礎の傾斜が見られることはあっても、倒壊に至ったケースは報告されていない。
道路標識の基礎は以下のものが一般的である。 直接基礎：一般道等の大型標識で多く見られ、長方形断面を道路進行方向に長くすることで風荷重に抵抗できる構造となっている。 ケーソン基礎：小型標識で見られる縦長の基礎で、支柱をコンクリートに埋め込むことが多い。 杭基礎：高速道路等の法面に設置される標識で多く用いられる。コンクリート本体にH形鋼2本を使用したタイプが多いが、一方で市街地の片持式標識で設置スペースが制約される場合はH形鋼とアンカーボルトを直結した1本杭も用いられる。 根かせ基礎：公安委員会が設置する小型標識に使用されることが多い。根かせのついた標識柱を土中に埋め込み、地際部をコンクリートで固める。 置き基礎：一時的な仮設の標識で見られる形態で、コンクリートブロックに支柱を埋め込んだ構造が多い。 基礎と支柱の接合部は大別して「支柱埋め込み式」と「ベースプレート式」の2種類に分けられる。支柱埋め込み式は支柱を基礎の中に直接埋め込み、支柱が設置後に傾斜しないように空隙部にモルタルを充填する。ベースプレート式は支柱端部に溶接されたベースプレートと基礎をアンカーボルトにより接合する。このときベースプレートを含め支柱下端部をコンクリートで覆うことがある。
標識板 寸法 標識令において、道路標識の寸法が規定されている道路標識、区画線及び道路標示に関する命令 別表第2。 警戒標識 : 一辺45 cm 円形の本標識 : 直径60 cm 三角形の標識 : 一辺80 cm 正方形の標識 : 一辺60 cm（一部の標識は90 cm） 補助標識 : 横40 - 60 cm、縦10 cm以上 一部の案内標識は寸法の制限が設けられてなく、代わりに文字の大きさの基準値が設けられている（後述）。
道路の設計速度や交通の条件によって、道路標識の拡大や縮小が可能である。警戒標識の場合、設計速度が60 km/h （時速60キロメートル）以上の道路においては規定の2倍の大きさまで標識を大きくでき、設計速度が100 km/h 以上の場合は同様に2.5倍の大きさまで大きくできる。一方、規制標識や指示標識は規定の2倍の大きさまで拡大、又は1/2倍の大きさまで縮小できる。拡大する場合は通常は1.5倍に拡大したものを採用される。
道路標識の基準は、従来はすべての道路について、標識令によって規定されていたが、地方分権の流れのなかで、2012年4月1日からは、都道府県道や市町村道で設置する標識の寸法については、道路管理者である自治体の条例で定めることになった。具体的には、道路法第45条の規定が改正され、以下のようになった。
このように改正されたきっかけは、金沢市が2006年（平成18年）3月31日に内閣府の構造改革特別区域（周辺環境に調和した道路標識金沢特区）に認められ、この特区の全国展開として地域の特性に応じて柔軟に対応できるよう基準を緩和すべきと判断されたためである。
反射材料等による分類 標識板は夜間における視認性を確保するための方式によって以下のように分類される。 反射材料による方式：夜間における道路標識の視認性の向上のため標識板表面に反射シートが用いられたもので、反射式標識板とも呼ばれる。反射材にはガラスビーズを用いたもの（封入レンズ型、カプセルレンズ型）とプリズムを用いたもの（封入プリズム型、カプセルプリズム型、広角プリズム型）がある。反射材を使用しつつも、太陽電池などによって輪郭などを発光させる「自発光式道路標識」の設置もできる。 照明装置を持つ方式： 外部照明方式：反射式標識板の判読性、視認性を高める目的で補助的に蛍光灯を用いて照明する方法。反射材の性能向上によって新設が無くなっている。外部照明方式の中には反射式標識板を照らす光源にサーチライトを用いた遠方照明方式もある。この遠方照明方式を応用して標識板の反射材料に紫外線によって発光するものを使用して、照射した紫外線による発光で視認性を向上させるものが存在する。 遠方照明方式は光源が比較的低く設置され、高所となる標識柱に上ることがなく、付属されることが多い梯子や作業台を使えば良いために光源の点検・交換が容易な事から、後述する内部照明方式に代えて高速道路のインターチェンジ（IC）・ジャンクション（JCT）の案内標識に使われることもある。 内部照明方式：標識板の内部に光源を設け、自発光することにより判読性、視認性を確保する方式。高速道路のインターチェンジ（IC）・ジャンクション（JCT）における行動点など重要度の大きな標識に用いられる。
可変標識
表示内容を日時や道路状況によって変えられる構造を持ったものを可変式道路標識（可変標識）と呼び、このような形態は規制・指示標識のみならず道路情報の提供にも用いられる。交通規制がきめ細かく行われる場合には道路利用者が補助標識の判読に時間がかかることが多いため、その負担を軽減させるために必要な標識図柄を必要な時間帯だけ表示するようにした道路標識である。
逆光対策標識 東西に走る道路にある道路標識は朝夕の太陽の位置によって逆光となり、著しく視認性が落ちることがある。そのため、時間帯を問わず標識の視認性を維持する目的で文字部分にスリットを入れたり、白色部分にパンチングメタルを使用するなどした道路標識を設置することがある。
色彩 表示面の色彩 道路標識に用いられる色彩は、標識令では「緑色」、「青色」、「黄色」などとされているのみであり、具体的な色度の指定はされていない。一方で、日本産業規格（JIS)により保安用反射シート及びテープの規格が決められており、道路標識の色彩はこちらに準拠している。
表示面以外の塗装 標識板や標識柱には腐食防止のため防錆処理が行われ、その一環として塗装が施される。塗装で用いられる色は原則として白色か灰色（大型の標識柱の場合は重たい印象を与えないため亜鉛めっきが主流）だが、周辺環境や景観との調和のために異なる色を用いることもある。その場合はダークグレーやダークブラウンなどが採用される。
道路標識の種類 以下の説明において、（）は標識の番号を示す。
本標識 案内標識 案内標識は道路利用者に対して市町村の境界、目的地や通過地への方向および距離などを示すとともに、利用者の利便のため必要な沿道に関する各種の案内を行う標識である。全ての案内標識が道路管理者によって設置される。 目的地や通過地への方向、距離、経由路線などを示すものを「経路案内」、行政境界や地点の案内を行う「地点案内」、登坂車線や駐車場などの道路上の施設を案内を行う「付属施設案内」の三種類に分けられる。 案内標識は文字数や内容によって標識板の寸法が異なるため、文字などの大きさが定められている。 文字などの大きさは寸法と同じく都道府県や市町村が条例に基づき設定することができる（道路法第45条第3項）。この例として、東京都などではローマ字寸法を拡大し、外国人旅行客を含め視認性が向上したことなどがあげられる。 漢字の大きさは下表の通り（いずれも基準値）。 ローマ字の大きさは大文字が漢字の1/2、小文字が大文字の3/4程度である。 設計速度漢字の大きさ70 km/h以上30 cm40、50、60 km/h20 cm30 km/h以下10 cm
経路案内標識
一般道路に設置される経路案内標識はその色から「青看」と呼ばれる。「国道番号」や「都道府県道番号」はその形状からそれぞれ「おにぎり」や「ヘキサ」と愛称が付けられている。 「国道番号」「都道府県道番号」で番号の後ろに「-B」「-C」が付く様式は「交差道路標識」や「卒塔婆」と呼ばれる。原則として両面設置を行い、地図と連動させて案内できるよう、赤（一般国道）、緑（主要地方道）、黄色（一般都道府県道）のように色分けして設置する。 案内標識で案内の対象となる地名を「目標地」と呼ぶ。目標地の案内方法には「地名方式」「路線番号方式」の2種類に分けられ、日本では地名方式が採用されている。経路案内標識で案内される目標地は下表のように「基準地」「重要地」「主要地」「一般地」に分類されている。案内の対象となる道路の種類に応じて、案内される目標地が決まる。すなわち、経由地・目的地がほとんど一致する道路であっても、必ずしも同じ案内内容になるとは限らない。 目標地は都道府県ごとに、国土交通省地方整備局国道事務所と都道府県及び政令指定都市の道路管理者により構成される連絡調整会議で決定される - 平成17年8月25日国都街第28号・国道企第20号国土交通省都市・地域整備局街路課長及び道路局企画課長発通達。殆どは市町村名だが、施設名（空港等）や著名な史跡、名勝地等が選ばれることがあるなど、必ずしも市町村名・町丁名であるとは限らない。 距離を示す際に用いられる「目標地の中心地点」は、市町村名の場合は原則として「市役所や町村役場の正面地点」としているが、不適当な場合は主要交差点や駅など、その地域を代表する別の地点が選ばれることもある。なお、目標地としての「東京」は、日本橋（日本国道路元標）を中心地点として定めている。 現行の案内標識は表示されている地名を順次入れ替えていくのがルールであるが、目標地が見慣れないものに入れ替わる、掲示情報が途中で途切れているものも存在する問題点が指摘されている。この背景には平成の大合併による影響や、道路管理者ごとで案内標識の内容を定めるため異なった管轄のものと調整が取りづらいこと、参照にできるレイアウト図が少ないことに加え、関係者がコミュニケーションデザインについての理解が不十分であることなどが挙げられる。 区分 候補となる地点 例（東京都の場合）基準地重要地の中で特に主要な地点。概ね1県1地点（後述） 東京重要地都道府県庁所在地、政令指定都市、地方生活圏の中心都市など 東京、八王子、日本橋、上野、新宿など主要地二次生活圏の中心となっている自治体など 奥多摩、府中、銀座、本郷など一般地上記以外の自治体、著名地点など 日野、武蔵野、秋葉原、早稲田など 都道府県庁所在地以外で「基準地」に指定されている都市：函館市・室蘭市・浦河町・旭川市・留萌市・稚内市・網走市・帯広市・釧路市・根室市・高崎市・松本市・浜田市・下関市・今治市・宇和島市・室戸市・四万十市・北九州市・名護市 都道府県庁所在地で「基準地」に指定されていない都市：さいたま市・千葉市・横浜市・山口市
地点案内標識
「市町村」や「都府県」は市町村・都府県界に設置し、これから入る市町村・都府県名を記す。この標識には自治体名のほか、都府県章や市区町村章を併記することができる。「カントリーサイン」とも呼ばれ、特に都府県章・市区町村章や地域のシンボルやイメージを描いた絵を挿入した標識を指す。 「著名地点」は鉄道駅や港、観光地や官公庁などの著名地点を案内する場合に設けられる。著名地点まで誘導を行いたい場合は矢印と距離が設けられ、更には必要に応じてシンボルマークが設けられる。歩行者向けに角を丸く取った様式（114-B）が存在し、地図と併設したものを「地図標識」と称している。 「主要地点」は主な交差点、橋梁やトンネルなど交通上の目標となる地点に設置され、その名称を記す。通常は横型のものを用いるが、設置が困難な場合に限り縦型のものを用いる。観光先進国や地方創生の実現に向けて、観光地等付近ではその観光地等の名称に変更するよう改善を進めている。
付属施設案内標識
「非常電話」や「非常停車帯」は自専道でそれぞれの手前又は頭上に設置し、その存在を記す。 「登坂車線」は登坂車線の存在を記す。一般道路では原則として開始位置に設置される。ただし、自専道においては開始位置のほか、予告や終了位置にも違う様式のものが設置される。 「エレベーター」 - 「便所」までの案内標識はそれぞれの施設の位置を明示する。「バリアフリー標識」と呼ばれるもので、高齢者や身体障害者等の移動を円滑にするために設置される。
ギャラリー
警戒標識 警戒標識は道路利用者に対して沿道における運転上の危険または注意すべき事象を予告する標識である。警戒標識の過度な設置は警告効果を弱める原因であるため、適正な設置計画が重要である。全ての警戒標識が道路管理者によって設置される。デザインはアメリカに倣ったもので、黄色地に黒ふち・黒模様の菱形。通常の大きさは一辺 45 cm。
交差点の予告
視認が困難で注意喚起が必要な交差点がある場合に設置する。原則として交差点手前30-120 m （メートル）の間に設置する。
道路の平面形状の予告
曲線が開始する30 - 200 m の間に設置され、道路の状況（設計速度、交通量、事故の有無等）から設置の必要性を十分に検討しなければならないとしている。
道路の縦断形状の予告
設計速度と縦断勾配の大きさからみて、急勾配の手前30 - 200 m の間に設置される。 標識にある「○ % 」は、水平方向に100 m 進むと○m上がる（下がる）ということを示している。例えば5 % は水平方向に100 m 進むと5 m 上がる（下がる）勾配である。
交通流の変化の予告
該当の部分から50 - 200 m 手前の設置を原則としているが、「道路工事中」のみ補助標識「距離・区域」の併設で1 km （キロメートル）手前から設置することができる。
路面又は沿道状況の予告
それぞれの施設や状態が生じるの手前に設置する。 「踏切あり」は原則として全ての踏切を対象に設置され、踏切を通過する車両が確実に停止できるよう設置されなければならない。1986年に電車が描かれた新形式のものが追加されたが、蒸気機関車が描かれた旧型式のものも現役として残っている。 「学校・幼稚園・保育所等あり」は通学路を示したい場合も設置できる。この時は補助標識「通学路（508）」を取り付ける。 「すべりやすい」は特定の季節のみ対象とする場合は補助標識を併用する。
気象状況、動物の飛び出し、その他の注意の予告
「動物が飛び出すおそれあり」は、標識令の例示であるシカ以外の動物が飛び出すおそれがある場合は適宜その動物の図柄を表示することになっているが、タヌキ、ウサギ、サルについては標準がある「昭和61年11月1日付け建設省道政発第95号（北海道開発局長・沖縄総合事務局長・各地方建設局長・各都道府県知事・各指定市長・日本道路公団総裁・首都高速道路公団理事長・阪神高速道路公団理事長・本州四国連絡橋公団総裁・各地方道路公社理事長あて道路局長通達）」図-4。。動物のイラストは自治体によって様々な種類のものが登場しており、例えば北海道では、キツネやシカのほか、帯広市内ではエゾリスがあるほか、牧場がある農村地帯ではウシと「横断注意」の文字の組み合わせ、徳島県美波町では海岸から少し離れた山に棲息するアカテガニを描いたものもある。 「その他の危険」は設置の目的が一目でわかる場合以外は補助標識「注意事項（510）」を用いる。
ギャラリー
規制標識 規制標識は道路の構造を保全し、または交通の危険を防止するため、もしくは道路利用者の道路への出入を制限するために設置される標識。都道府県公安委員会が設置するものと、道路管理者が設置するものがある。多くが円形で、絶対的な禁止を示すものは赤の縁取りで青字、肯定的な命令や指定を示すものは青地で白字が使われる。通常の円型の場合の大きさは直径50 cm 、赤の縁取りを入れる場合その縁の幅8 cm 、赤の斜線（左上）を入れる場合角度 45°・幅 4 cm 。補助標識を伴い、一部の車種や時間などを指定した規制を表す場合もある。歩行者に向けた規制標識は一辺90 cmの正方形が用いられ、一方通行の標識の形状は例外で長方形が用いられている。
一時停止又は徐行に関するもの
対象は車両と路面電車。
「一時停止」が逆三角形なのは当時のドイツを参考にしたものであり、国際標準の八角形は円形と見誤る可能性があり交通規制上で重要な標識には不適と考えられた。英字併記に際して新しいデザインを決定するための実験が行われた時も八角形より逆三角形の方が視認性に優れていると判断された。 かつては前方優先道路・一時停止 (330の2) があったが、2008年に一時停止 (330) に統合された。 「徐行」「前方優先道路」「一時停止」の図柄は「英語併記あり（-A）」と「英語併記なし（-B）」に分けられる。
通行の禁止・制限に関わるもの
名称番号通行止めの対象または意味通行止め301歩行者、車両、路面電車車両通行止め302車両車両進入禁止303車両二輪の自動車以外の自動車通行止め304二輪の自動車特定二輪車を含む。トライク・サイドトライクは含まれない。以外の自動車よって、側車付き自動二輪・特定二輪車は通行止め対象外であり、トライク・サイドトライクは通行止め対象となる。原動機付自転車は何輪であっても対象外だが、ミニカー、小型特殊自動車は対象となる。大型貨物自動車等通行止め305大型貨物自動車、特定中型貨物自動車、大型特殊自動車特定の最大積載量以上の貨物自動車等通行止め305の2貨物自動車（大型、特定中型、中型、準中型、普通）、大型特殊自動車のうち、最大積載量が補助標識に示された値以上のもの（※車両重量、車両総重量や実際の総重量ではない）大型乗用自動車等通行止め306大型乗用自動車、特定中型乗用自動車二輪の自動車・一般原動機付自転車通行止め307二輪の自動車、一般原動機付自転車よって、側車付き自動二輪・特定二輪車は通行止め対象であり、トライク・サイドトライクは通行止め対象外となる。原動機付自転車は何輪であっても対象だが、ミニカー、小型特殊自動車は対象外となる。自転車以外の軽車両通行止め308自転車以外の軽車両