ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社（、略称：SOMC）は、かつて存在した日本の通信機器メーカー。スマートフォンの「Xperia」シリーズなどを主力とした。
2021年4月1日にソニー（初代法人、現・ソニーグループ）のエレクトロニクス事業およびソニーエレクトロニクス、ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツと統合し、ソニー（二代目法人）となった。
本項目では「ソニーモバイルコミュニケーションズ」時代を含めたソニーの移動体通信事業について記すと共に、2013年から2020年まで日本国内向けの事業を担っていたソニーモバイルコミュニケーションズジャパン株式会社の事業展開についても記述する「ソニーモバイルコミュニケーションズの本社機能を東京に移管 国内通信事業者様向け事業を担う「ソニーモバイルコミュニケーションズジャパン株式会社」を新設」 ソニーモバイルコミュニケーションズ。なおソニーモバイルコミュニケーションズジャパンは、2020年4月1日にソニーモバイルコミュニケーションズへ吸収合併されている。
概要 2001年に日本のソニーと、スウェーデンの通信機器メーカーであるエリクソン（本社ストックホルム）との合弁により、ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ株式会社（、略称：SEMC）として発足した。ソニーの携帯電話は高いデザイン性を特色としていたものの、後発で市場シェアも低かった。ソニーは単独では生き残れないと判断し、同じく端末世界最大手のノキア（フィンランド）の攻勢で端末事業が苦境にあったエリクソン（スウェーデン）との合弁事業の道を選んだ。
ソニー・エリクソン誕生後、ソニーの代表的なブランドであるウォークマン（オーディオプレーヤー）、サイバーショット（デジタルカメラ）、ブラビア（液晶テレビ）などを冠した、特徴的なフィーチャーフォン端末を出して好評を得て、近年はスマートフォンの「Xperia（エクスペリア）」シリーズを主力としている。
主要モデルであるXperiaシリーズは多機種展開され、エントリーモデル、ミドルグレードモデル、HDディスプレイを採用したハイエンドモデル、ゲーム機と一体化しスライド式のゲームコントローラーを備えたモデル、キーボード搭載モデル、ミニサイズやスリム・軽量化モデル、スポーツやアウトドア用途を想定しハンマーで叩いても割れないタフネスモデルなど多岐に及んだ。また2017年には、独自の音声応答のAIを搭載したXperia Earや、Xperia Helloといった、携帯電話以外の通信端末なども発表された。
2018年度は、前年度比で記録的な販売不振となったことを受け、海外市場からの大幅撤退やコスト削減に追われている。ソニー・エリクソン発足時に転籍させた社員らを再度本社に転籍させる管理費削減、ルンド拠点のリストラや、ヨーロッパのマーケティング部門の本社（ソニーヨーロッパ）への移管などを通じて、2020年度の黒字化を目指す事業再構築を進めている。
エリクソンとの合弁解消とソニー完全子会社化 一定のブランド力を確立したソニー・エリクソンも、金融危機や携帯電話の低価格化、さらにはスマートフォンの普及により、厳しい競争環境の変化にさらされた。特にスマートフォンの普及により、端末のみならず、コンテンツやデザインによる競争が激化したことで、世界中の通信インフラに強みを持つエリクソンとしては、携帯電話事業から撤退し、本業の通信インフラに経営資源を集中することになったエリクソン社長「通信に集中する好機」 合弁解消 日本経済新聞。
一方、ソニーは、厳しいスマートフォン競争の中で、ソニーが持つ他事業との連携並びにソニーグループ全体の意思疎通を迅速なものとするためには、携帯電話事業を単独で保有する決断をしたソニー・エリクソン合弁解消の背景にあるソニーの総力戦 日経トレンディネット。結果的に、ソニーとエリクソンは携帯電話事業の合弁を解消することで合意し、2012年にソニーが、エリクソンの持つソニー・エリクソンの株式を買い取ることで、ソニー・エリクソンを100%子会社化し、社名を「ソニーモバイルコミュニケーションズ」とした。
One SONY連携 完全子会社後は、ソニーグループとの意思疎通を迅速化し、Xperiaと、ソニー本体及び系列会社の製品であるSony Tablet、ブラビア、カメラの「αシリーズ」、あるいは本社のエージェント技術などとの連携をしており、MWCやIFAでの新製品アナウンスコメントにも、毎年グループ技術の活用が謳われている。
2012年8月に発表された、タブレット端末の「Xperia Tablet S」を発表した。これまで同社タブレットは「Sony Tablet」として展開してきたが、新モデルからはスマートフォンと共通のブランドを冠した「Xperia Tablet」となる【IFA 2012】ソニー、NFC対応Xperiaや4K BRAVIAを披露－無線LAN搭載のNEX、新HMD。"Kando"を世界に - AV Watch 2012年8月30日。
2019年夏に国内販売がされた「Xperia 1」では、映像クリエイターにも使ってもらえることを狙い、カメラとディスプレイに厚木事業所の業務機器の技術が反映されている。
グループ再編 2021年4月1日をもってソニーのエレクトロニクス事業をソニー株式会社（同日付でソニーグループに商号を変更）から吸収分割により譲受、併せてソニーエレクトロニクス株式会社、ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ株式会社、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ株式会社を吸収合併し、ソニー株式会社（二代目法人）に商号変更した。
シンボルマークとロゴ ソニー・エリクソン誕生時は、ソニーのものともエリクソンのものとも異なる、独自デザインのシンボルマークが採用され、その下に「Sony Ericsson」のロゴが配された。
コンセプト・キーワードは「Liquid Identity」と「Another Me」の2つ。細胞をイメージし、親会社である Sony の S、Ericsson の E をシンボル化した銀色の外殻が、内側の緑色に光る「生命体」を包みこむデザインがソニークリエイティブセンターによって作成された。まるで細胞のように有機的に活動し続ける様を表現するSony Ericsson company シンボルマーク。光ったり動いたりする「核」も存在し、ネットや映像媒体で使用され、より表現力の高いものとした。
なお、ソニーモバイルコミュニケーションズ移行後は「SONY」ロゴで、製品にはSONYあるいは「XPERIA」ロゴがプリントされている。2012年末発売の端末（ドコモ端末ではSO-05Dまで）にはシンボルマークが残っていた。
世界シェア フィーチャーフォン時代から2010年代の半ばまでは、携帯機器メーカーでは世界トップ10に入る主要メーカーであり、例えば2007年のウォークマン携帯は、2007年第1四半期だけで1890万台販売し、「音楽携帯をリード」（同社CEOマイルス・フリント）していた。XPERIAを柱としてからも存在感はあり、2013年度には3910万台で、サムスンやApple、LG電子などと張り合う存在だった。2014年度には1兆4,102億円の売上を誇っていた。
しかし、廉価版市場を中心に中国メーカーの飛躍がめざましく、世界市場では2021年第2四半期においてサムスン (19%)、シャオミ (17%)、Apple (14%)、OPPO、VIVOの順でソニーを含む日本メーカーが太刀打ち出来ない状況にある。現状でソニーの世界シェアは1％にも満たない。
又、国内市場においても、2020年携帯電話出荷台数実績でApple、シャープ、サムスン、FCNT（富士通スマホ後継）、京セラに次ぐ第6位（スマートフォンに限定した場合はApple、シャープ、サムスンに次ぐ第4位）にまでシェアを落としている。
本社・拠点
2001年の設立時は、本社は英国・ロンドン（登記上の本店はスウェーデン・ルンド）に置かれていたが、2011年末にルンドに移転、2012年にソニーの完全子会社となった後、東京都港区に移転した"Sony Mobile moving HQ from Sweden to Tokyo on October 1st". Sony Xperia Blog. July 5, 2012. Retrieved August 13, 2012.。2015年に本社を品川駅港南口にあるWビルから品川シーサイドに移転した後、2020年12月1日に東京都港区のソニーシティに移転した。
以下の都市に地域・開発・販売・製造拠点を置いていたソニーモバイルコミュニケーションズについて。 リージョナル・オフィス シンガポール - アジア・太平洋地域 北京（中国） - 中国・香港地域 ロンドン（イギリス） - ヨーロッパ・ロシア・南アフリカ（ソニー・ヨーロッパが業務を同社のマーケティング業務を担当） サンマテオ（米国・カリフォルニア州） - 北米地域
開発拠点 東京 ルンド サンディエゴ（米国・カリフォルニア州） 北京（ソフト開発拠点） 製造拠点 タイ 北京（2019年3月末で生産終了、閉鎖）
歴史 2001年10月1日 - ソニーとエリクソンが携帯事業の合併会社、ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズを共同で設立。本社はロンドン、登記上の本店はルンドに置かれた。社長は井原勝美、マイルス・フリント、小宮山英樹とソニー出身者が続いたが、2009年10月15日にエリクソン出身のバート・ノルドベリと交代。 2011年10月27日 - ソニーはエリクソンの保有するソニー・エリクソンの50%分の株式を10億5,000万ユーロ（当時の日本円で約1,123億円）の現金で取得。ソニー・エリクソンはソニーの完全子会社となった。 2011年末 - 本社をそれまでのロンドンからスウェーデン・ルンドに移管。 2012年1月9日 - アメリカ・ラスベガスでのコンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）のプレスカンファレンスの席上で、ソニー副社長の平井一夫（当時）により、合弁解消後のソニー・エリクソンの新社名を「ソニーモバイルコミュニケーションズ」（Sony Mobile Communications）とし、ブランドはSonyを使用することを発表した【CES 2012】ソニー・エリクソン、買収後の新社名は「Sony Mobile Communications」に - アンドロワイア 2012年1月10日。 2012年 2月15日 - 両社の取締役会での承認や各国において必要とされる政府当局または監督官庁の承認を得た上で株式移転が行われ、ソニー・エリクソンはソニーの完全子会社となった。なお、ソニーとエリクソンは合弁解消後もワイヤレス分野での協業を継続するとしている。 3月8日 - 親会社の商号変更に追随するかたちで現社名の「ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社」に変更。 10月1日 - 本社をルンドから東京に移管する。東京にグローバルの本社機能が移管され、開発拠点機能、日本市場向けのセールスマーケティング機能を担う。ルンドはリストラなどを行った上で、引き続き重要なソフトウエア開発拠点などとして維持ケータイWatch「ソニーモバイルがリストラ策発表、本社機能は東京に」（2012/8/23 18:18）。ただし本社がロンドンの時代と同じく、登記上の本店はスウェーデンに残された「ソニー、携帯子会社スウェーデンで1000人削減 本社機能を東京に移管」 日本経済新聞 2012/8/23。 2013年1月7日 - 本社を東京へ完全に移管。日本国内通信事業者向けの事業を担う法人としてソニーモバイルコミュニケーションズ出資の完全子会社「ソニーモバイルコミュニケーションズジャパン」を設立。 2015年 - 本社を楽天本社移転跡地の品川シーサイドTSタワーに移転。 2016年3月1日 - So-net事業を主管するソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社（SNC）を子会社化。 2019年4月1日 - 赤字の続くスマホ事業と、黒字の続くテレビ・カメラ事業を統合されることになった。中国の北京にある工場を閉鎖し今後はタイの工場で生産を続ける。 2020年4月1日 - ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社が、ソニーモバイルコミュニケーションズジャパン株式会社を吸収合併【電子公告】ソニーモバイルコミュニケーションズジャパン株式会社との吸収合併に関する公告（2020年2月25日）。 2021年4月1日 - 当社を存続会社としてソニーエレクトロニクス、ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツを吸収合併し、ソニー株式会社（二代目法人）へ商号変更。初代法人は同日付でソニーグループ株式会社へ商号変更ソニーグループ 組織・人事 エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション事業、新経営体制に移行 - ソニー 2020年11月17日（2021年4月16日閲覧）。
日本国外での販売機種
欧州・アジア向け機種のうち主なものをとりあげる。一部ではあるが、日本国内の海外携帯電話販売店にて販売されている。
モデル名先頭の英字の意味はおおむね以下の通り。 C - Cyber-shot携帯（2008年に新たにカテゴライズされた） D - T-Mobile向けモデル F - Vodafone向けモデル G - コンパクトタッチスクリーン（2008年に新たにカテゴライズされた） J - ストレート（ローエンド） K - ストレート（ハイエンド）・Cyber-shot携帯（〜2008年） M - UIQスマートフォン P - ビジネス向けUIQスマートフォン R - AM/FMラジオ搭載モデル S - 回転型もしくはスライド型のファッション、カメラ重視モデル T - ストレート（旧機種） TM - T-Mobile USA向けモデル U - エンターテイメント重視モデル V - Vodafone向けモデル W - ウォークマン携帯 X - コンバージェンス・Xperiaシリーズ（2008年に新たにカテゴライズされた） Z - 折りたたみ型のデザイン重視モデル
なお、末尾の英小文字は販売地域の違いを表している。i は全世界向け（international）、a はアメリカ州向け、c は中国大陸向けである。
スマートフォン thumb|150px|P990i M600SymbianOS v9.1、UIQ 3.0を採用。2006年2月に発売開始。通信方式はUMTSとGSM。タッチパネルとシーソー型のQWERTYキーパッド搭載（キーの数は20個）。Bluetoothと赤外線に対応しているが無線LANには対応していない。カメラ機能は搭載されていない。メモリースティックマイクロ（M2）スロットを備える。 P800SymbianOS/UIQプラットフォームを採用したスマートフォン。タッチパネルとフリップ型のキーパッド、メモリースティックDuoスロットを備える。 P900P800の後継機。動画撮影可能。 P910P900の後継機。フリップの裏にフルキーボードを備える。P990、P1と共に、BlackBerryコネクトというBlackBerryクライアントソフトを利用できる。 P990P910の後継機。Symbian 9.1、UIQ 3とUMTSを採用したPシリーズ機種。2006年8月に発売。 P1P990の後継機。2007年発売。Symbian OS v9.1、UIQ 3.1。通信方式はUMTSとGSM。M600と同様にタッチパネルとシーソー型のQWERTYキーパッドを搭載。Bluetoothと赤外線に加え無線LANに対応。 XPERIA X1Sony Ericsson初のWindows Mobile機。台湾のHTC社のOEM製品。独自UI「XPERIAパネル」を搭載。対応周波数はGSMが、850/900/1800/1900MHz。EDGE対応。UMTSは850/900/1700/1900/2100MHz。HSDPAだけでなくHSUPAにも対応している。さらにBluetoothとGPSも搭載している。 XPERIA X2 XPERIA X5 XPERIA X10Sony Ericsson初のAndroid機。クアルコムのSnapdragonチップセット（プロセッサコアは1GHz動作）、384MバイトのRAMと1GバイトのROMを搭載。独自インターフェースとなる「UXプラットフォーム」を搭載している。 Xperia X10 miniXperiaシリーズのエントリーモデルとして登場したモデルで、X10を小型化・低スペック化したモデルである。 Xperia X10 mini ProX10 miniにキーボードを搭載したモデル。 Xperia X8Xperiaシリーズのミドルグレードモデル。サイズもX10とX10 miniの中間に位置するモデルである。 Xperia arcX10の後継機種。アークデザインが特徴。 Xperia PLAYPlayStation Suiteに対応したモデル。スライド式のゲームコントローラーを備える。 Xperia neoVivazのデザインを継承したモデルで、arcと同様のスペックを備えたモデルである。 Xperia proneoにキーボードを搭載したモデル。 Xperia miniX10 miniの後継機種。ディスプレイ、メモリ、プロセッサなどがスペックアップしている。 Xperia mini prominiにキーボードを搭載したモデル。 Xperia rayスリム化軽量化したモデル。 Xperia SHDディスプレイ、を採用したハイエンドモデル。初のデュアルコアCPU、NFCを搭載。透明素材Floating Prismが特徴。 Xperia ion米国・AT&T専用のモデル。LTEに対応。
GSM端末 J210i低価格のトライバンドの重さわずか74gのストレート端末。 Z200低価格のトライバンドで重さ98gのフリップ式端末で、折りたたみ式着せ替え端末。 T68iエリクソン端末のテイストを残す、背の低い小型ストレート端末。カメラはオプション。後の機種にも受け継がれる特徴的なジョイスティックを採用。Mac OS XのiSyncとBluetoothにてシンクロする機能の紹介において、シンクロ先の携帯電話のモデルとなっていた。東南アジアではニセモノが出回る。 Z600カメラ、Java、Bluetoothを搭載。高機能トライバンド携帯。折りたたみ式着せ替え端末。大ヒットモデルとなる。 T610premini-IIに似た外見をもつ、ソニー色の強い端末。カメラ、Java、Bluetoothを搭載。高機能トライバンド携帯。機能的にはZ600とほぼ同じ。筐体やボタンが高級テイストなT630もある。大ヒットモデルとなる。 W800i初のウォークマン携帯。2メガピクセルカメラ搭載。スタイリッシュなデザイン。 S700iSO505iSに似た180°回転モデル。 K790サイバーショット携帯。3.2メガピクセルで、フラッシュも搭載。カメラ時には「Cyber-shot」と似たようなユーザーインターフェースになる。K800と機能とデザインは同じ。 C902サイバーショット携帯。5.0メガピクセルで、タッチ・スクリーン式のパネルとなる。映画『007 慰めの報酬』においてダニエル・クレイグ扮するジェームス・ボンドは銀色のモデルを実際に使用している。
W-CDMA端末 thumb|150px|W880i Z750iソニー・エリクソン初のUMTSとGSMクワッドバンドのデュアルモード対応端末。HSDPAにも対応している。 Z750aZ750iの基本スペックに加え、北米圏のUMTSの周波数帯に対応させたタイプ。HSDPAにも対応している。 Z1010ソニー・エリクソン初のUMTS端末。大型の折りたたみ。 Z800i/V800802SE発売の後にリリースされた海外版。。V800は欧州Vodafone向け。 K600i/V600iストレートのUMTS / GSM端末。V600iは欧州Vodafone向け。 W900UMTS初のウォークマン携帯。大容量内蔵メモリ・2メガピクセルAFカメラなどの特徴を持つ。 W910スライド式のウォークマン携帯。GSM AssociationのBest Mobile Handset or Deviceを受賞した（2008年）。 W880ウォークマン携帯。9.4mmという薄さを実現。日本では未発売だが東京で開発された。厚さ9.4ミリのウォークマンケータイ──ソニエリ「W880」が生まれた理由（前編） (1/2) K800世界初のサイバーショット携帯。2006年2月販売開始。3.2メガピクセルAFカメラとキセノンフラッシュを搭載。BestPic機能により1回のシャッターで9カット分自動連写しその中から好きなベストショットを保存する事が出来る。欧州を中心に大ヒットした。2007年にGSM AssociationのBest 3GSM Mobile Handset or Deviceを受賞。側面左側にメモリースティックマイクロ（M2）スロットを備える。3G対応以外は全てK790と同じ。2006年10月に映画007とのコラボレーション企画として銀色モデルが発売された。 W950Symbian OS v9.1+UIQ 3搭載。スマートフォン兼Walkman携帯。タッチスクリーンとテンキーを備える。4GBのフラッシュメモリを内蔵していて最大1000曲入れることが出来る（1曲4分、128Kbpsで換算）。また、RDS搭載FMラジオ、RSS対応Opera 8.0搭載。BluetoothがA2DPに対応しているのでBluetoothヘッドホンで音楽を聴くことも可能である。
Bluetoothアクセサリー 型番は全世界共通である。以下の商品は日本でも販売されている。 MH1 Xperia向けマイク付きステレオヘッドセット（Sony Ericsson Store限定） DK300 Xperia PLAY専用マルチメディアドック（Sony Ericsson Store限定） MW600 ワイヤレスステレオヘッドセット LiveView MN800 Xperia向けマイクロディスプレイ（Sony Ericsson Store限定） MS430 メディアスピーカースタンド（Sony Ericsson Store限定） VH410 ワイヤレスヘッドセット
日本法人
150px|thumb|XPERIA Play（SO-01D） 150px|thumb|XPERIA arc（SO-01C） 150px|thumb|XPERIA（SO-01B） thumb|150px|SO906i thumb|150px|SO905i thumb|150px|SO903i thumb|150px|SO902iWP+ thumb|150px|SO505i
2020年3月31日まで、日本向け事業はソニーモバイルコミュニケーションズジャパン株式会社（）が担ってきた。略称はSOMC(J)。ソニーモバイルコミュニケーションズの100%子会社（ソニーの孫会社）である。本社は東京都品川区（2020年11月までのソニーモバイルコミュニケーションズと同じ）。横須賀リサーチパークにソニー本社と共同で研究施設を持つ。
元々ソニー・エリクソン時代の日本法人は、グローバル本社の子会社ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ株式会社として設立された会社で、2012年3月8日付をもって、親会社の商号変更に追随する形でソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社に商号変更しソニー・エリクソン、日本法人社名を「ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社」に変更 - ソニーモバイルコミュニケーションズ公式サイト2012年3月8日、2012年10月に日本法人にグローバル本社機能が移管されて経営統合された。
2013年1月7日にソニーモバイルからの分社により、主に日本市場でのキャリアへの営業、マーケティング、販売機能を担う法人として、ソニーモバイルコミュニケーションズジャパン株式会社が設立された。
旧エリクソン製の携帯が日本国内ではほとんど販売されていなかったこともあり、エリクソンとの合弁当初から事実上ソニーの携帯ブランドを引き継いだ形となっている。一方で、社名変更後もソニーエリクソン時代のシンボルマークは端末本体のアクセントとして継続使用されていた（後述）。
2011年冬モデルのauブランド向け「URBANO AFFARE」 (SOY059 を最後にフィーチャーフォンの新製品供給をやめており（NTTドコモ向けは2010年の供給再開の時点でフィーチャーフォンから撤退。2008年夏モデルのSO706iがドコモ向けフィーチャーフォン最終機種だった。）、現在はXperiaブランドのスマートフォン・タブレット端末のみをリリースしている。
なお、ソニーはかつて第二電電（DDI、現・KDDI）の設立に関与していたことから、携帯電話についてもDDIセルラーグループ向けは早い時期から供給している。NTTドコモ向け端末の供給休止中も、au向け端末は継続して供給していた。
NTTドコモ向け端末に関しては、SO503iまでは「mova」を名乗ることが出来ず「DoCoMo by Sony」として端末を供給していた。そのため、メーカーの略号は現在に至るまでアルファベット2文字で「SO」が与えられている。
日本国内販売シェア 2018年度上期（4月 - 9月）のスマートフォンのメーカー別シェアでは、1位からApple（46.5％）、シャープ、ソニーモバイル、サムスン電子、ファーウェイという順になった。https://www.m2ri.jp/news/detail.html?id=321
日本での販売機種
旧ソニー、旧エリクソン時代を含む。 NTTドコモ ソニーモバイル製・ドコモ向け SO-54C (Xperia 5 IV) 2022年10月21日発売。 SO-52C (Xperia 10 IV) 2022年7月8日発売。 SO-53C (Xperia Ace III) 2022年6月10日発売。 SO-51C (Xperia 1 IV) 2022年6月3日発売。 SO-53B（Xperia 5 III） 2021年11月12日発売。 SO-51B（Xperia 1 III） 2021年7月9日発売。 SO-52B（Xperia 10 III） 2021年6月18日発売。 SO-41B（Xperia Ace II） 2021年5月28日発売。 SO-52A（Xperia 5 II） 2020年11月12日発売。 SO-41A（Xperia 10 II） 2020年6月25日発売。 SO-51A（Xperia 1 II） 2020年6月18日発売。 SO-01M（Xperia 5） 2019年11月1日発売。 SO-03L（Xperia 1） 2019年6月14日発売。 SO-02L（Xperia Ace） 2019年6月1日発売。 SO-01L（Xperia XZ3） 2018年11月9日発売。 SO-04K（Xperia XZ2 Premium） 2018年7月27日発売。 SO-03K（Xperia XZ2） 2018年5月31日発売。 SO-05K（Xperia XZ2 compact） 2018年6月22日発売。 SO-01K（Xperia XZ1） 2017年11月10日発売。 SO-02K（Xperia XZ1 compact） 2017年11月17日発売。 SO-04J（Xperia XZ Premium） 2017年6月16日発売。 2017年10月27日に新色Rosso追加。 SO-03J（Xperia XZs） 2017年5月26日発売。