阪急東宝グループ（はんきゅうとうほうグループ、）は、かつて存在した日本の企業グループ。阪急ホールディングスと阪神電気鉄道の経営統合に伴い、発展的解消が図られ、現在の阪急阪神東宝グループが誕生した。
グループ概要 阪急電鉄の創業者である小林一三は、箕面有馬電気軌道（現在の阪急宝塚線）の開業以来、鉄道事業を中心として沿線開発とその住民需要を満たす事業を組み合わせる、いわゆる私鉄経営モデルを展開した。住宅地開発などの不動産事業、百貨店、娯楽施設の経営を進め、これらの企業群が後の「阪急東宝グループ」を形成していった。
阪急東宝グループは、大きく分けると鉄道・都市開発を担う阪急電鉄、流通・小売業を担う阪急百貨店、興行・映画事業を担う東宝を中核とする企業群によって構成されていた。ただし、グループ各社間の直接的な資本関係は必ずしも強固ではなく、小林一三の創業理念や企業文化を共有する企業群として形成されてきた側面が強い。
中核企業3社をはじめグループ各社は、かつて旧三和銀行（現：三菱UFJ銀行）をメインバンクとしていたことから、三和グループの融資先企業で構成される「みどり会」に属していた。また、阪急ホールディングスは旧三和グループの社長会である「三水会」にも参加していたことから、阪急東宝グループは三和グループ系企業集団の一角として位置づけられることも多かった。
グループの歴史 私鉄の経営モデルを確立 1907年（明治40年）10月19日、岩下清周や小林一三らを中心として、「箕面有馬電気軌道株式会社（現：阪急阪神ホールディングス）」が設立された。1910年（明治43年）3月10日、現在の阪急宝塚本線となる梅田 - 宝塚間、および阪急箕面線となる石橋 - 箕面間が開業した。
当時の路線は既存都市間を結ぶ路線とは異なり、郊外の田園地帯を通ることから採算性を不安視する声もあった。これに対し、小林一三は大阪市中心部の過密化や住環境悪化に着目し、沿線の農地を買収して住宅地開発を進め、自ら旅客需要を創出する経営手法を採用した。1910年（明治43年）には大阪府池田市で日本初とされる住宅ローン方式による戸建住宅分譲を開始し、1911年（明治44年）には宝塚新温泉（後の宝塚ファミリーランド）を開業した。さらに1913年（大正2年）には現在の宝塚歌劇団の前身となる宝塚唱歌隊を創設した。こうした沿線開発と鉄道経営を一体化した手法は、後の日本の私鉄の経営モデルに大きな影響を与えた。
1918年（大正7年）2月4日、箕面有馬電気軌道は商号を「阪神急行電鉄株式会社」へ変更した。1920年（大正9年）7月16日には現在の阪急神戸本線が開業した。
阪急東宝グループの形成 1929年（昭和4年）4月15日、阪神急行電鉄直営の「阪急百貨店」が、鉄道駅直結型として世界初のターミナルデパートとして開業した。沿線住民や取引先などを招いた開業披露は、小林一三の沿線重視の経営理念を象徴するものとされる。
1932年（昭和7年）8月12日、演劇・映画興行を目的として東京・日比谷に「株式会社東京宝塚劇場（現：東宝）」が設立された。以後、有楽座、日本劇場、帝国劇場などを傘下に収め、東京の興行界における有力企業へ成長した。
映画製作・配給事業にも進出し、1937年（昭和12年）にはピー・シー・エル映画製作所などの合併により「東寶映畫株式會社」が発足した。1943年（昭和18年）には東京宝塚劇場が東宝映画を吸収合併し、同年12月に商号を「東宝株式会社」へ変更した。東宝は財界資本を背景とした近代的映画会社として注目を集める一方、既存映画業界から警戒感も招いた。
1943年（昭和18年）10月1日、戦時企業統合政策（陸上交通事業調整法）により京阪電気鉄道を吸収合併し、商号を「京阪神急行電鉄株式会社」へ変更した（1949年に再分離）。
1947年（昭和22年）には京阪神急行電鉄の百貨店事業が分離独立し、「株式会社阪急百貨店（現：エイチ・ツー・オー リテイリング）」が設立された。その後、東京大井店や数寄屋橋阪急を開業するなど、関西資本の百貨店による戦後初期の本格的な東京進出の一例となった。
テレビ放送事業にも参画し、1957年（昭和32年）に東宝が「株式会社富士テレビジョン」（翌1958年（昭和33年）に商号を「株式会社フジテレビジョン」に変更、現：フジ・メディア・ホールディングス）、1958年に京阪神急行電鉄が「大関西テレビ放送株式会社（同年7月に商号を「関西テレビ放送株式会社」に変更）」の設立に関与し、それぞれ資本参加した。
阪神電気鉄道との経営統合 2005年（平成17年）4月1日、阪急電鉄は純粋持株会社体制へ移行し、商号を「阪急ホールディングス株式会社（現：阪急阪神ホールディングス）」へ変更した。
同年、村上世彰率いる村上ファンドによる阪神電気鉄道株式の大量取得が明らかとなった。阪神側は当初、京阪電気鉄道（現：京阪ホールディングス）との経営統合も模索したが、最終的には阪急HDが友好的買収者（ホワイトナイト）として村上ファンド保有分を取得し、阪神電気鉄道を連結子会社化した。2006年（平成18年）10月1日、阪急HDは株式交換により阪神電気鉄道を完全子会社化するとともに、商号を「阪急阪神ホールディングス株式会社」へ変更した。これに伴い、阪急東宝グループは「阪急阪神東宝グループ」へ再編された。（詳細は「阪急・阪神の経営統合」を参照）
一連の経営統合により、阪急・阪神の両社が資本参加していた第三セクターの神戸高速鉄道に対する間接持分比率も上昇し、同社は阪急阪神ホールディングスの持分法適用関連会社となった。
また、当時阪神電気鉄道の完全子会社であった阪神百貨店は、2007年（平成19年）10月1日付で阪急百貨店（初代）の完全子会社となり、同社は商号を「エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社」へ変更した。2008年（平成20年）10月1日には阪急百貨店（2代）が阪神百貨店を吸収合併し、「株式会社阪急阪神百貨店」となった。
なお、宝塚歌劇団は長らく阪急電鉄の内部組織として運営されていたが、2025年に法人として分社化された。
グループ終了時に所属していた主な企業 阪急電鉄グループ
阪急ホールディングス株式会社（持株会社） 阪急電鉄株式会社 阪急バス株式会社 阪急観光バス株式会社 阪急不動産株式会社 株式会社阪急ホテルマネジメント 株式会社阪急交通社 株式会社阪急エムテック 株式会社阪急カーゴサービス 株式会社阪急トラベルサポート 阪急タクシー株式会社 阪急電気工事株式会社 株式会社森組 株式会社クリエイティブ阪急 株式会社阪急ファシリティーズ 神戸電鉄株式会社 神鉄バス株式会社 能勢電鉄株式会社 北大阪急行電鉄株式会社 北神急行電鉄株式会社 株式会社宝塚クリエイティブアーツ 株式会社シアター・ドラマシティ 株式会社インターナショナル・ミュージカルス新社 株式会社阪急ビジネスアソシエイト 株式会社阪急サイバーズ 株式会社ステーションファイナンス 株式会社阪急カード オーエス株式会社（東宝グループと重複） 株式会社コマ・スタジアム 財団法人千里国際情報事業財団 株式会社有馬ビューホテル 株式会社阪急メディアックス 阪急コンストラクション・マネジメント株式会社 株式会社宝塚舞台 ニッポンレンタカー阪急株式会社 関西テレビ放送株式会社 株式会社遊時創造 株式会社阪急アミューズメントサービス 株式会社阪急コミュニケーションズ 真庭リゾート開発株式会社 株式会社天橋立ホテル 株式会社いいなダイニング 株式会社阪急仁川スポーツガーデン 阪急彩都開発株式会社 株式会社アーバン・エース 株式会社阪急レールウェイサービス 株式会社ディー・ディーテクノ 西山ドライブウエイ株式会社 丹後海陸交通株式会社 株式会社阪急電気通信システムズ 株式会社ホップス 宝塚映像株式会社 株式会社ステーションネットワーク関西 阪急航空株式会社 株式会社ダブルデイ阪急 阪急パーキングサービス株式会社 株式会社服部緑地自動車教習所 アルナ車両株式会社 株式会社阪急リテールズ
阪急百貨店グループ
株式会社阪急百貨店 株式会社阪急ファミリーストア 株式会社阪急オアシス 株式会社阪急ニッショーストア 株式会社阪急フーズ 株式会社ペルソナ（ペルソナカード）
東宝グループ
東宝株式会社 株式会社東宝映画 東宝東和株式会社 TOHOシネマズ株式会社 オーエス株式会社（阪急電鉄グループと重複） 東宝芸能株式会社 東宝ビル管理株式会社 株式会社東京現像所 株式会社東京楽天地 東宝舞台株式会社 株式会社日本映画新社 東宝ミュージック株式会社
脚注
関連項目 小林一三（阪急電鉄創業者。松岡修造の曽祖父） 阪急村
外部リンク