ヘルシンギン・サノマット

『ヘルシンギン・サノマット』（）は、北欧諸国とフィンランドにおいて最大の契約制新聞社。日本語では『ヘルシンキ新聞』と訳されることもある。フィンランドをはじめ欧州各国に展開するメディアグループ、サノマ社（Sanoma）が所有している。祝祭日の翌日を除いて、ほぼ毎日発行する。2008年度の一日あたり発行部数は平日で07年度比-1.8%の41万2421部であり、日曜版は46万8505部にのぼる（2007年度比1.3%減）。

社名の由来はフィンランドの首都ヘルシンキであり「ヘルシンキのメッセージ」を意味し、同市に本拠を置く。フィンランドおよび北欧諸国で購読される新聞のうち最も部数が多い。

フィンランドではよく紙名をHSと省略して表される。口語ではヘサリ（）と略される。また、過去にはヘサ（Hesa）という通称も使われていた。

歴史

この新聞は1889年の創刊時に『』と称した。このときフィンランドはまだロシア帝国下のフィンランド大公国であった。大フィンランドの自由と率直な独立を強く主張するこの新聞の論調のため、ロシア当局に政治的圧力を受けて一時は刊行停止の処分を受け、1904年の措置で永久発禁とされた。しかし、経営者は紙名は従来の紙名の題字にアールヌーボー様式の字体を採用すると、同年12月より別の発行物と称して再刊行を始める。当初はの機関紙と位置付けると、1932年から非同盟独立の思想をかかげた。

冷戦期

冷戦期に本紙はソビエト連邦からフィンランドの新聞でありながらアメリカ合衆国のの道具であると非難され、同紙の編集主幹はヘルシンキの同国大使館から頻繁に抗議を受けた。

創刊当時の体制ヘルシンギン・サノマット社は長年、エルッコ家（:en:Erkko）の同族経営の体制を保った。同家が手放しメディア・グループのサノマ社（Sanoma）に変わり、同社はタブロイド紙『イルタ・サノマトゥ』（:en:Ilta-Sanomat）も傘下に収めている。

『ヘルシンギン・サノマット』の経営者一族とフィンランド政府の関係は時に非常に近かった。例を挙げると、冬戦争へと向かう時代、社主ユホ・エリャス・エルッコはカヤンデル内閣のフィンランド外務大臣であった。

また上記と相前後する1938年（昭和13年）2月16日付の本紙は、東京開催が見送られたオリンピックをめぐって報道し、世界規模ではなく国単位のスポーツ競技大会を開かないかと提案した以下、引用箇所は表記を改めた。 59-60ページ：当地「ヘルシンギン、サノマト」紙は16日の紙上においてオリンピック廃止の社説を発表せしが大要左のごとし（以下略） 64 コマ：（昭和13年2月16日「ヘルシンギン·サノマト」紙） 193 コマ：0. 9 當地「ヘルシンギン、サノマト」紙は16日の紙上　。

『ヘルシンギン・サノマット』はフィンランドがEUへの加盟に向かっていた1990年代の半ばにかけて加盟を強く主張しており、1994年にフィンランドはEUに加盟した。また、NATOの一員たるフィンランドの立場支援を広く表明している。

構成この新聞はフィンランドで大判新聞として発行され、紙面はである（280×430ｍｍ）。また定期購読者には月間付録を「」〈毎月の付録〉と呼んでつけており、週刊のテレビガイドと、娯楽指向の付録『』〈今〉を供給する。

人事

編集主幹を務めたミカエル・ペンティカイネン（ Mikael Pentikäinen）は2013年に解職される。暫定の後任リーッカ・ヴェナライネン Riikka Venäläinen が中継ぎし、カイウス・ニエミ（Kaius Niemi）に引き継ぐ（カイウス・ニエミがヘルシンギン・サノマット主幹に就任）。そのニエミは飲酒運転の疑いで2023年4月5日に逮捕され、裁判で科料されると辞職した。8月にが着任する。発行部数・影響

かつては（2011年頃）ヘルシンキ地域の世帯のおよそ75%に浸透し、一日あたり発行部数は40万部を超えていたが、これはフィンランド全人口のおよそ8%に相当する数字であった。近年は印刷版の減少をデジタル版が補う形で推移しており、これは購読新聞として北欧最大の発行部数である。

この新聞はフィンランド社会において重要な要因となっている。フィンランドのジャーナリストで学者であるペルッティ・クレモラ（）は、社会と政治の独立を所有する公共施設、国家機関であると定義している（ヘルシンギン・サノマット、言論の自由の独占）

『ヘルシンギン・サノマット』のウェブサイト「HS.fi」は、フィンランド関連のニュースをまとめたウェブ上で最も重要な情報源となっている。このサイトは、フィンランドで6番目に人気のあるウェブサイトであった。

ヘルシンギン・サノマット国際版『ヘルシンギン・サノマット』公式ウェブサイトの英語版『ヘルシンギン・サノマット国際版』は1999年に開設され、フィンランドが欧州連合理事会議長国となった時に、同国の情報発信の先駆者となることを目指した。しかし、議長国を終えた後も英語による、英語圏でのフィンランド情報の主な情報源と見られていることや、フィンランドへの英語話者の移民に人気であること、読者の量が多いことなどから続けられている。

ロシアのウクライナ侵攻が2022年に始まると、本紙はロシア語版ニュース・サイトを設けて戦況の報道を始め、ロシア当局は同新聞社のウェブサイトへのアクセスをで遮断した。

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