日本軍の階級(にほんぐんのかいきゅう、にっぽんぐんのかいきゅう)は、旧日本軍において、その構成員の上下関係を明確にするために定められた序列である。

本項に於いては明治時代のヨーロッパ式軍隊設立による旧日本軍の階級について記述する。なお、自衛隊においても同様な階級(自衛隊の階級)が定められている。

大日本帝国陸軍

明治元年の陸軍 1868年6月11日(慶応4年(明治元年)閏4月21日)の政体書により官制を改定し(第1画像目)、官等制を導入(第2画像目)して一等から九等までの9階とした(第7画像目から第9画像目まで) (第5画像目から第6画像目まで)。軍務官を置き陸軍局を管した (第6画像目)。陸軍将は一等から三等までの官等に相当した (第7画像目から第8画像目まで) 。1868年7月4日(慶応4年(明治元年)5月15日)から勅任・奏任・判任の区分を始め三等官以上を勅任官とした「始メテ勅奏判ヲ分チ宣旨押印ノ制ヲ定ム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070093800、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第十五巻・官制・文官職制一(国立公文書館)。

三等陸軍将には公卿やその子弟が任ぜられ、戊辰戦争において鎮撫使「三等陸軍将四条隆謌ヲ以テ甲府鎮撫使ト為シ彦根飫肥大州ノ三藩ニ令シテ府城ヲ守リ延岡藩ニ応援兵ヲ出サシム尋テ隆謌ヲ駿府鎮撫使ニ改ム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15071494000、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第二百十一巻・東北征討始末一・徳川氏征討一(国立公文書館) 「仁和寺兵部卿ヘ当官ヲ以テ会津征討越後口総督ヲ命シ西園寺中納言ヘ北陸道鎮撫使ヲ免シ其参謀ニ命シ其他参謀軍監任命」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15071511700、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第二百十四巻・東北征討始末四・北越征討(国立公文書館)、江戸府知事「三条右大臣以下ニ鎮将等ノ諸職ヲ命免ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070254000、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第三十一巻・官規・任免七(国立公文書館)、参謀 、関八州監察使、総督「坊城侍従ヘ当官ヲ以テ摂泉防禦総督ヲ太田黒亥和太佐田素一郎ニ参謀ヲ命ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15071543900、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第二百十八巻・東北征討始末八・品海脱走軍艦征討(国立公文書館)などを命ぜられた。

明治2年7月調べの職員録では、軍務官陸軍局の一等陸軍将や二等陸軍将の官職にある者は一人もいない「職員録・明治二年七月・官員録全改」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A09054272300、職員録・明治二年七月・官員録全改(国立公文書館)(第29画像目)。

+慶応4年(明治元年)閏4月官等官職勅奏判の区別第一等官一等陸軍将勅任第二等官二等陸軍将第三等官三等陸軍将第四等官奏任第五等官第六等官判任第七等官第八等官第九等官

明治2年の陸軍 1869年8月15日(明治2年7月8日)に官位を改正し「官位ヲ改正シ従来拝叙ノ位階ハ旧ニ仍リ華族ヨリ諸官人等ニ至ル迄無官ノモノハ位階ヲ以テ称セシム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070026700、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第五巻・制度・出版・爵位(国立公文書館)、職員令(第1画像目)により一等官から九等官までを廃止して、官位相当制を定めて従一位から従九位までの官位とし(第12画像目から第13画像目まで)、従四位以上を勅任官、従六位以上を奏任官、正七位以下を判任官とした「勅奏判任ノ区別ヲ定メ判任ハ其長官之ヲ授ケ位階ハ太政官之ヲ賜フ」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070026900、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第五巻・制度・出版・爵位(国立公文書館) (第6画像目)。 軍務官を廃止して兵部省(第3画像目から第4画像目まで)や陸軍を置き、陸軍に大将・中将・少将を置いて(第10画像目)、大将は従二位、中将は従三位、少将は従四位の位階に相当した 。

明治2年9月調べの職員録で陸軍の少将として掲載されている者「職員録・明治二年九月・職員録改」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A09054272700、職員録・明治二年九月・職員録改(国立公文書館)(第66画像目)は、明治2年7月調べの職員録で軍務官陸軍局の三等陸軍将として掲載されていた者とほぼ同じで堂上華族やその子弟が任ぜられた。なお、大将や中将として掲載されている者はいない。

1870年10月12日(明治3年9月18日)に太政官の沙汰により、陸軍に佐尉官・曹長を置き佐尉については大中少を分かち曹長には権官があり、正五位から正九位までに相当した (第7画像目) 。

明治3年11月調べの職員録では陸軍の大将、中将及び大佐以下権曹長以上として掲載されている者は一人もいない。

明治4年4月調べの職員録では陸軍の少将に1人と少佐に1人が掲載されている「職員録・明治四年四月・職員録改(下)」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A09054276200、職員録・明治四年四月・職員録改(下)(国立公文書館)(第77画像目から第78画像目まで)。

+明治3年9月 位階陸軍勅奏判任の区別従一位勅任正二位従二位大将正三位従三位中将正四位従四位少将正五位大佐奏任従五位中佐正六位少佐従六位正七位大尉判任従七位中尉正八位少尉従八位曹長正九位権曹長従九位

陸軍の常備兵編制(明治3年) 1870年10月26日(明治3年10月2日)に陸軍はフランス式を斟酌して常備兵を編制する方針が示され、各藩の兵も陸軍はフランス式に基づき漸次改正編制させていった 「常備兵員海軍ハ英式陸軍ハ仏式ヲ斟酌シ之ヲ編制ス因テ各藩ノ兵モ陸軍ハ仏式ニ基キ漸次改正編制セシム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070892100、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第百十四巻・兵制・雑(国立公文書館)。

1871年1月3日(明治3年11月13日)に徴兵規則を定め府藩県から、士族・卒族・庶人にこだわらず身体強壮で兵卒の任に堪えることができる者を選んで1万石に5人ずつ徴兵することを決めた「徴兵規則ヲ定メ府藩県ニ課シ封土ニ応シ兵員ヲ大坂出張兵部省ニ出サシム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070856200、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第百八巻・兵制・徴兵(国立公文書館)(第1画像目から第2画像目まで)。

明治3年12月初め列藩は各隊伍を編制するがその制は各藩で異なり一定しなかったことから、1871年2月11日(明治3年12月22日)に各藩の常備兵編制法を定め、大隊長を改めて少佐と称し奏聞を経て任ずるものとした (第1画像目から第2画像目まで) 。ただし、歩兵3中隊以上を編制する藩は引き続き大隊長と副官を置くことができた 。また中隊長は大尉、副官及び小隊長は中尉、半隊長は少尉と改称し、以上を総称して上等士官と言い藩庁において選抜して兵部省へ届出させた 。 正権曹長と軍曹を総称して下等士官と言い、下等士官と伍長の四職は少佐が選抜して藩庁へ届出させ、下等士官の採用・離職・降級・昇級は毎年2回まとめて兵部省へ届出させた(第2画像目) 。 砲兵隊長は大尉、副官及び分隊長は中少尉と改称し、曹長以下の四職は歩兵と同じ(第2画像目から第3画像目まで) 。

陸軍の上等士官・下等士官の教育養成(明治3年) 1870年12月11日(明治3年閏10月19日)に兵学令を定め(第1画像目)、陸軍ではフランス式を斟酌して編制することを踏まえて諸藩から石高(こくだか)に応じて陸軍生徒を大阪兵学寮に差し出させた「諸藩石高ニ応シ陸軍生徒ヲ大坂兵学寮ニ貢セシム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070873000、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第百十巻・兵制・兵学(国立公文書館)。 兵学寮は海陸軍の士官を教育養成するところであり、幼年学舎と青年学舎の2つに分けて生徒の募集年齢の多少に従って教育方針に違いがあった。青年学舎生徒が習学5か月を経ても1学科も及第しない場合は退寮を命じるか、あるいはその人柄により下等士官を命じた(第8画像目から第9画像目まで)。

1871年7月1日(明治4年5月14日)に教導隊生徒を金沢以下十藩より募集した「教導隊生徒ヲ金沢以下十藩ヨリ募集ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070871600、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第百十巻・兵制・兵学(国立公文書館)。生徒は入舎修行数か月の後諸隊の下士官に宛てる筈であり、もっとも心得よろしき学術練達の者は上等士官に用いることもできるとされた。その後、教導団を設けた「兵部省中ニ教導団ヲ設ク」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070871700、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第百十巻・兵制・兵学(国立公文書館)。

陸軍の階級章(明治3年) 1871年2月11日(明治3年12月22日)に陸軍徽章を定め大将から二等兵卒までの軍服や階級章を規定した(第22画像目から第37画像目まで)。 紐釦並びに帽前面章は上等士官、下等士官、兵卒の3級に分け、上等士官の釦は金色桜花、前面章は金色日章、下等士官の釦は真鍮桜花、前面章は真鍮日章、兵卒の釦は真鍮隊号を附け、前面章は塗色日章とした(第24画像目)。 衣服の織質は2級に分けて、少尉以上はすべて本織を用い曹長以下はすべて大織を用いた。 正衣の形状は士官兵卒とも同じとし略衣は区別した。 上等士官は軍帽の周囲金線と頂上金星、上衣の袖金線と領(襟章)、袴の両側章で、大将、中将、少将、大佐、中佐、少佐、大尉、中尉、少尉を区別し、下等士官と兵卒は軍帽の周囲黄線と頂上黄星、上衣の袖黄線で、曹長、権曹長、軍曹、伍長、一等兵卒、二等兵卒を区別した。 その後、親兵の徽章を定めている「親兵ノ徽章ヲ定ム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070879100、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第百十一巻・兵制・徽章一(国立公文書館)。

陸軍の給俸(明治3年) 1870年12月11日(明治3年閏10月19日)に兵部省陸軍下等士官給俸及賑恤扶助定則を制定し曹長、権曹長、軍曹、伍長、一等兵卒、二等兵卒の給俸(第1画像目から第3画像名まで)や退職金に当たる賑恤金(第3画像目)が定められた。 曹長以下軍曹以上については衣服は官給、食料は自弁とすることができた。伍長以下二等兵卒以上は衣服食料とも官給とした。

1871年7月15日(明治4年5月28日)に上等士官の者は衣服・食料とも自弁、下等士官の者は衣服は官給、食料は自弁、伍長兵卒の者は衣服・食料とも官給に定めた「上下士官及伍長兵卒被服食料下賜方ヲ定ム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070884000、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第百十三巻・兵制・会計(国立公文書館)。 翌日には陸軍大佐以下少尉まで月給を定め各階級に一等給と二等給を設ける「陸軍大佐以下月給ニ等級ヲ設ク」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070883200、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第百十三巻・兵制・会計(国立公文書館)。

明治4年の陸軍 また、これまでは少将以上の官禄「官禄定則ヲ定ム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15071156000、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第百五十九巻・理財・官給一(国立公文書館) 「官制改正官位相当表ニ依リ官禄ヲ賜フ」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15071156100、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第百五十九巻・理財・官給一(国立公文書館)、陸軍大佐以下の士官の月給と陸軍下等士官以下の給俸を個別に規定していたが、大将から二等兵卒まで陸軍の士官兵卒の給俸に関する規定を一つにまとめた。

1871年9月24日(明治4年8月10日)に官位相当制を廃止して官階を15等に定める(第1画像目から第2画像目まで) (第8画像目) 。文官は三等以上、武官は四等以上を勅任官とし、七等以上を奏任官とし、八等以下を判任官とする 。その下に等外4等を設ける 「官員十六等ヲ三等ニ分チ以下ヲ等外ト為スノ制ヲ改メ自今等外ヲ四等ニ分ツ」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070094800、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第十五巻・官制・文官職制一(国立公文書館) 。 従前の官位相当表にはなかった大元帥、元帥及び軍曹を官等表に掲載するがその他の武官は前と同じである「兵部省官等改定・二条」国立公文書館 、請求番号:太00424100、件名番号:001、太政類典・第二編・明治四年~明治十年・第二百二巻・兵制一・武官職制一(第2画像目) 。 陸軍部に秘史・軍務・砲兵・築造・会計の5局があり兵部卿がこれを総括する 。 秘史局に少佐を置き、軍務局・砲兵局に少将・大中少佐・大中尉を、築造局に少将・大中少佐・大中尉工長を置き、文武官を雑任する録がこれにに属す 。 会計局には兵部大丞(本官少将)の下に会計監長と監督を置き、監督は監督一等から監督三等までとし(第3画像目) 、文武官を雑任する病院総司と養生院総司を置き、録がこれに属した 。寮に頭・権頭・正権助・正権大中少録を置き、海陸軍医寮には軍医頭(少将相当)の下に、医正一等・二等、一等・二等軍医、一等・二等軍医副(大佐相当から少尉相当まで)及び軍医試補を置く(第4画像目) 。

明治4年12月調べの職員録によれば陸軍の少将以下少尉以上に多くの者が掲載されているが、中将以上として掲載されている者は一人もいない(第77画像目から第84画像目まで)。兵部省の職員にも陸軍にも大尉工長と中尉工長は掲載されていない(第52画像目から第62画像目まで、第77画像目から第84画像目まで)。兵部省の職員に会計監長、監督、病院総司と養生院総司は掲載されていない(第52画像目から第62画像目まで)。軍医寮の職員として一等軍医正と一等軍医以下軍医試補までが掲載されている(第68画像目から第69画像目まで)。

+明治4年8月 (第9画像目)陸軍陸軍部海陸軍医寮勅奏判任の区別秘史局軍務局砲兵局築造局会計局大元帥 勅任一等元帥 二等大将 三等中将 四等少将少将少将少将五等大佐大佐大佐大佐会計監長医正一等奏任六等中佐中佐中佐中佐監督一等医正二等七等少佐少佐少佐少佐少佐監督二等一等軍医八等大尉大尉大尉大尉工長監督三等病院総司二等軍医判任九等中尉中尉中尉中尉工長 一等軍医副十等少尉養生院総司二等軍医副十一等曹長 軍医試補十二等権曹長 十三等軍曹 十四等 十五等

1872年2月28日(明治5年1月20日)の官等改正で大元帥と元帥を廃止し、医正一等・二等を一等・二等医正と改める (第9画像目) 。 これまでの順席では海軍を上、陸軍を下にしていたが、陸軍を上、海軍を下に変更した(第2画像目)。 また、このとき陸軍徽章を増補改定し略衣や夏服を規定する「陸軍徽章増補改定」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A24011345600、太政類典・第二編・明治四年~明治十年・第二百二十八巻・兵制二十七・徽章一(国立公文書館)。

1872年3月26日(明治5年2月18日)の海陸軍刑律では将校、下士、卒夫の分類を設けて、およそこの律内で将校と称するは少尉以上、海陸軍武学生も同じ、下士と称するは伍長・水夫長以上、卒夫と称するは兵卒・水夫とした。ただし、1872年6月25日(明治5年5月20日)の改定により下士の定義を修正し、およそこの律内で下士と称するは軍曹以上、伍長・水夫長これに準すと改めた。

1872年4月5日(明治5年2月28日)に兵部省を廃止して陸軍省と海軍省を置いた「兵部省ヲ廃シ陸海軍両省ヲ置キ寮司ノ被管ヲ定ム・二条」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A24011213300、太政類典・第二編・明治四年~明治十年・第二百二巻・兵制一・武官職制一(国立公文書館) (第9画像目から第10画像目まで)。1872年10月1日(明治5年8月29日)に武官は同じ官等の文官の上席とした「文武官ノ位次ヲ定メ武官ヲ以テ上席トス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A24011234100、太政類典・第二編・明治四年~明治十年・第二百七巻・兵制六・武官職制六(国立公文書館) 。

1872年4月12日(明治5年3月9日)に、陸軍大輔の山縣有朋を陸軍中将兼陸軍大輔に任じた「本省布告 3 55 明治5年3月(5)」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.C09070003600、明治5年3月 本省布告 3 55(防衛省防衛研究所)(第4画像目)。 明治5年4月調べの職員録によれば陸軍大将として掲載された者はいない 「職員録・明治五年五月・官員全書改(陸軍省武官)」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A09054277200、職員録・明治五年五月・官員全書改(陸軍省武官)(国立公文書館)(第3画像目) 「職員録・明治五年四月・諸官省官員録改」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A09054278800、職員録・明治五年四月・諸官省官員録改(国立公文書館)(第76画像目)。

1872年8月22日(明治5年7月19日)に、参議西郷隆盛に陸軍元帥を兼任させて参議兼陸軍元帥の西郷隆盛に近衛都督を命じ、同年9月1日(7月29日)に参議兼陸軍元帥西郷隆盛を改めて陸軍元帥兼参議に任じた「第20号壬申7月19、20、21、22、23、24、25、27、29、晦日」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.C08010381400、明治5年 陸軍省日誌 坤 坤丙 第16号従6月同年第36号至12月(防衛省防衛研究所)(第1画像目、第15画像目)。 1872年10月9日(明治5年9月7日)に陸軍元帥服制を制定し、大元帥と元帥の帽、上衣、袴を規定する「陸軍元帥服制」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A24011346100、太政類典・第二編・明治四年~明治十年・第二百二十八巻・兵制二十七・徽章一(国立公文書館)。なお、天皇が大元帥であるときは釦は金色菊章とし帽と袖の金線に一小条を増加した。 1873年(明治6年)1月調べの職員録によれば大元帥や陸軍大将として掲載された者はいない「職員録・明治六年一月・袖珍官員録改」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A09054280400、職員録・明治六年一月・袖珍官員録改(国立公文書館)(第100画像目)。

1873年(明治6年)1月に徴兵令を施行し以後は毎年兵を補充する「徴兵令」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A24011302800、太政類典・第二編・明治四年~明治十年・第二百十七巻・兵制十六・徴兵一(国立公文書館)。 1873年(明治6年)3月19日に陸軍武官俸給表を定め、元帥から兵卒までの俸給を規定する(第1画像目から第3画像目まで)。官名として元帥から兵卒まで、分課として参謀・砲兵・騎兵・歩兵、等級として一等・二等、所属として近衛と鎮台があり、これらの組み合わせで俸給額に違いがあった。列外増給として連隊副官、大隊副官、給養・会計尉官、下副官、書簡掛・給養・会計・倉庫掛・火工下長軍曹、会計・書記伍長には増給の規定がある。

明治元年から明治6年5月以前までの軍人の各種名義 明治の初めに様々な事を創始するのに際して官職任補の制度はまだ完全ではなく、当時の陸軍に在って軍隊の編制もしくは軍務処弁の上で各種の名義を以てその部隊に附属させた武官が多い (第1画像目から第2画像目まで)。これらの職官は当時の官制に於いて規定した明文がないものの、例えば心得、准官のような名義の者であっても当時は戦時に際して上司の命令を以て実際に軍隊・官衙等に奉職しその任務を奉じたことから、1892年(明治25年)5月に陸軍大臣の請議による閣議に於いてこれらを軍人と認定した (第10画像目) 。 閣議提出資料によると、陸軍武官の制度については兵部省設置以来数回の変更があって1872年4月5日(明治5年2月28日)に陸軍省が置かれた後に1873年(明治6年)5月に至ってようやく完備したものであるので、その以前に在っては種々の名称を以て軍人の職を奉じさせた者については官制に明文がないことだけを理由に軍人と認定しないことは甚だ不適切なので、これらの名称を1892年(明治25年)の制度に照らして見るときは官制以外のものになるためあるいは軍人と認めることができないかもしれないけれども、その実軍人の職務に服した者は一般軍人と認定することになった (第11画像目から第13画像目まで) 。

これらの名義についての官制ではないものの規定したものとしては、1871年1月11日(明治3年12月22日)の陸軍徽章では大佐・中佐・少佐の領は2分の1金、大尉・中尉・少尉の領は3分の1金としているところ、少尉以上准官は総て領を赤にし、1871年(明治4年7月)の兵部省陸軍・士官兵卒・給俸諸定則では、准・心得・試補の官を置くときは総てその本官の一等給に照らして准は4分の3、心得は3分の2、試補は2分の1を賜ることとしている(第2画像目)。

1873年(明治6年)5月以前の種々の名称で1892年(明治25年)に軍人として認定されたものには次のようなものがある (第3画像目から第5画像目まで) (第7画像目から第10画像目まで) 。 大中少佐心得、大中少尉心得、曹長・権曹長・軍曹心得 「鎮台分営士官心得勤辞令書式ヲ定ム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A03023301700、公文別録・陸軍省衆規渕鑑抜粋・明治元年~明治八年・第三十二巻~第三十五巻・明治元年~明治八年(国立公文書館) 明治3・4・5年の頃にあって各その本官の職を取る。本官とは、大中佐は連隊長、少佐は大隊長、大尉は中隊長、中少尉は小隊長の職を取る。 准大中少佐、准大中少尉並び職務 明治2・3・4年の頃にあって前項の心得に等しいもの。なお、この時の准大佐以下は官制に於いて規定する明文がなかったが、1875年(明治8年)から1885年(明治18年)まで屯田兵に置いた准陸軍大佐以下については太政官布告に於いて規定する官名になる。イギリス軍の准大尉とは異なるもの。 大中少佐准席、大中少尉准席 明治2・3・4年の頃にあって准席はすべてその官相当の職を取っていたもの。即ち大佐は連隊長、以下同じ。 軍監心得 明治元年以来、明治4年頃にあって軍監「兵部省諸門見附取締軍監並使役ヲ置キ提灯及月給ヲ定ム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070883700、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第百十三巻・兵制・会計(国立公文書館)は監察の職「軍監心得書ヲ示ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070838300、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第百六巻・兵制・陸海軍官制(国立公文書館)を取っていたもの。大尉相当 一・二・三・四等士官 明治元年以降、明治4年頃までのものであって一等士官は少佐、二等は大尉、三等は中尉、四等は少尉相当であって各その職を取っていたもの。 准一・二・三・四等士官 前項の官に等しいものであって各その職を取っていたもの。 五・六・七等下士並び試補

常備上士官、同下士官 明治3年頃のものであって上士官は尉官の職務を取っていたもの。下士官は下士の職を取っていたもの。 總嚮導試補

隊附医官心得 明治4・5年頃、鎮台に医官を置いたときに命じたものであって即ち軍医に等しい職を取らせていたもの 「諸隊附医官ヘ軍服料渡方ヲ伺定ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A03023230100、公文別録・陸軍省衆規渕鑑抜粋・明治元年~明治八年・第十八巻・明治四年~明治八年(国立公文書館)。 兵学寮教導生、同伝令使、同専業生

裨官並び補裨官

御使番 「軍功等差ノ雛形ヲ定ム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A03023277700、公文別録・陸軍省衆規渕鑑抜粋・明治元年~明治八年・第二十八巻・明治元年~明治八年(国立公文書館) 明治元年頃にあって伝令使の職を取っていたもの。 龍ノ口屯所教授方 明治元年の頃、旧幕兵より兵部省へ引継ぎ江戸守衛軍隊の教授を任じ士官の待遇を受けていたもの。

明治6年の陸軍 1873年(明治6年)5月8日太政官第154号の布告により陸軍武官官等表を改正し、将校下士、会計、軍医、馬医に分ける(第1画像目から第2画像目まで) (第10画像目)。 将校下士は将佐尉官、曹長、軍曹、伍長である。その官等については、大中少将は一等から三等までこれを将官と言い、大中少佐は四等から六等までこれを上長官あるいは佐官と言い、大中少尉は七等から九等までこれを士官あるいは尉官と言い、曹長・軍曹・伍長は十一等から十三等までこれを下士と言う 。このとき、従前は四等の少将を三等として武官も文官と同様に三等以上を勅任とした。 陸軍の科を分けて参謀、要塞参謀、憲兵、歩兵、騎兵、輜重兵、砲兵、工兵の8科とし、佐官以下はこれを分任した(第11画像目)。

会計部に監督長、監督、一等・二等副監督、監督補、一等・二等司契、司契副、軍吏正、軍吏、軍吏副、軍吏補、一等・二等・三等書記、一等・二等・三等看病人、監獄を置く。その官等については、監督長は三等官であり勅任とする。監督は四等、一等副監督・一等司契は五等、二等副監督・二等司契・軍吏正は六等官として以上を上長官と言い、監督補・司契副・軍吏は七等、軍吏副は八等、軍吏補は九等官とし以上を士官と言い、一等書記・一等看病人を十一等、二等書記・二等看病人を十二等、三等書記・監獄を十三等官とし以上を下士と言う。その課を分けて監督、司契、糧食、被服、病院、裁判所囚獄の6課としこれを分任した 。

軍医部は軍医総監、軍医監、一等・二等軍医正、軍医、軍医副、軍医補、薬剤官、一等・二等薬剤正、薬剤官、薬剤副、薬剤補とする(第11画像目から第12画像目まで)。その官等については、軍医総監は三等官であり勅任とする。軍医監・薬剤官は四等、一等軍医正・一等薬剤正は五等、二等軍医正・二等薬剤正は六等官として以上を上長官と言い、軍医・薬剤官は七等、軍医副・薬剤官副は八等、軍医補・薬剤補は九等官として以上を士官と言う。

馬医部は馬医正、馬医、馬医副、馬医補を置き、その官等は馬医正は六等官でありこれを上長官と言い、馬医は七等、馬医副は八等、馬医補は九等官として以上を士官と言う。

1873年(明治6年)5月10日に参議の西郷隆盛を陸軍大将兼参議に任じた「太政官日誌明治6年第67号」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.C07040156400、明治6年自4月25日至7月8日 太政官日誌 自第60号至第130号(防衛省防衛研究所)。

1873年(明治6年)5月12日太政官第157号の布告により中尉・少尉を奏任官とした、ただし官等は変えていない 。 1873年(明治6年)6月14日太政官第209号の布告により中尉・少尉を官等表にこだわらず諸判任官の上席とした「陸海軍中少尉奏任ト定メラルヽヲ以テ諸判任官ノ上席トス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A24011234200、太政類典・第二編・明治四年~明治十年・第二百七巻・兵制六・武官職制六(国立公文書館) 。 このとき陸軍大将の席次を官等表の順序に従い陸軍卿の次、海軍卿の上に定めた 。 1873年(明治6年)11月27日太政官第394号の布告により会計・軍医・馬医部の中尉・少尉相当官も奏任とした「陸海軍中少尉相当官ヲ奏任官トス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A24011212200、太政類典・第二編・明治四年~明治十年・第二百二巻・兵制一・武官職制一(国立公文書館) 。

1873年(明治6年)5月14日太政官第160号の布告により四等相当の薬剤官を薬剤監とし、七等相当の薬剤官を剤官とし、薬剤官副を剤官副とし薬剤補を剤官補とした 。

権曹長を廃止しため、従前の曹長は陸軍武官表の表面の曹長一等、権曹長は曹長二等を命じることになる(第5画像目から第6画像目まで) 。