アマチュア無線（アマチュアむせん：Amateur Radio、Ham Radio、Ham、等）とは、金銭上の利益のためではなく、専ら個人的に無線技術に興味を持ち、正当に許可された者が行う自己訓練、通信及び技術研究のための無線通信業務、である。
概要 アマチュア無線は、国際法の無線通信規則に倣い「金銭上の利益のためではなく、専ら個人的に無線技術に興味を持ち、正当に許可された者が行う自己訓練、通信及び技術研究のための無線通信業務」と定められている。
日本においては、電波法施行規則第3条第1項15号において「金銭上の利益のためでなく、もつぱら個人的な無線技術の興味によつて行う自己訓練、通信及び技術的研究その他総務大臣が別に告示する業務を行う無線通信業務」と定められている。
個人で行う無線通信業務であって、無線電信や無線電話であったものが、さらに画像映像通信、月面反射通信、デジタル通信でも運用される。
アマチュア無線局の運用に当たってはアマチュア無線技士の無線従事者免許証が必要であり、無線局の開局には無線局免許状が必要である。
免許証 無線従事者免許証は、アマチュア業務に必要な運用の知識と技術の理解を認定する試験に合格した者に授けられるRecommendation M.1544 Minimum Qualifications For Radio Amateurs ITU。
各国の免許証制度
日本 日本の法令上、アマチュア無線業務を行うには アマチュア無線を行える属人的資格…無線従事者免許証（通称：従免） アマチュア無線を行える設備に対する免許…無線局免許状（通称：局免） が必要となる。
アマチュア無線技士の免許取得 相当の技術・技能・法律知識を持っている試験合格者に与えられる。 相当の技術基準を満たしている無線設備に与えられる。
アマチュア無線技士の区分 第一級アマチュア無線技士（略称：1アマ） 第二級アマチュア無線技士（略称：2アマ） 第三級アマチュア無線技士（略称：3アマ） 第四級アマチュア無線技士（略称：4アマ）
このほかに、第三級海上無線通信士以外の無線通信士および陸上無線技術士は、アマチュア無線技士と同等以上とされ、業務に対するアマチュア業務を行う。
個人局と社団局 アマチュア局の無線局免許には 個人が開局するアマチュア局は個人局（1950年より） 二人以上で構成し開局するアマチュア局は社団局（1959年より）通称はクラブ局 の二つがある。
呼出符号（コールサイン） 基本的に「JA1A××」のように、（日本に分配される国際呼出符字列の頭2文字）+（地域番号の1数字）＋（2または3英字）で構成される。記念局などの地域番号以降は、この限りでない。
空中線電力 電波法第54条第1項第2号に、無線局（アマチュア局を含む）運用時の空中線電力は通信に必要な最小の電力で運用すると定められている。個人（団体）が運用する無線局では短波以外の波長においては大出力の月面反射通信専用設備で許可する場合がある 。
ゲストオペレータ制度 アマチュア業務を行うことが許されたアマチュア無線従事者以外のものが、ある条件の下でアマチュア局の運用をすることがある。
米国 下位資格から順に次の種類に分かれている。所管は連邦通信委員会 (:en:U.S. Federal Communications Commission)。 ノビス(Novice)級（2000年4月廃止） テクニシャン(Technician)級 - 日本での3・4級に相当 ゼネラル(General)級 - 日本での2級に相当 アドバンスド(Advanced)級（2000年4月廃止） アマチュア・エクストラ(Amateur extra)級 - 日本での1級に相当 2000年にノビス級、アドバンスト級は廃止されたが、これらの試験および新規の資格付与はないという意味であって、当該資格を既に取得している者には影響はない（日本の旧第二級が「電話級」を経て現在は「第4級」と読み替えられているのと同じ）。
試験はElementと呼ばれる単位に分かれている。従前はテクニシャン級以外はモールス符号の試験が課されたが、2000年にElement 1に簡素化・統合され2007年に廃止された。 Element 1（モールス）（廃止）5語/分の速度のモールス符号を受信し、10問中8問の正解または25文字の正確な聞き取りで合格。 Element 2（テクニシャン級）35問中26問で合格。 Element 3（ゼネラル級）35問中26問で合格。 Element 4（エクストラ級）50問中37問で合格。 これらは、4年周期で見直される。 試験は下位の資格から受験する事となっている受験するElementの順番については定められていないため、実際は上位資格のElementから受験することは難しい。なお、上位資格のElementに合格したものの、下位資格のElementで不合格になった場合においては、上位資格のElementにおける合格は有効であり、その合格を示す合格証明書(CSCE)が発行される。。 テクニシャン級の取得には、Element 2のみ ゼネラル級の取得には、Element 2とElement 3 エクストラ級の取得には、Element 2からElement 4 のすべてに合格する事が必要である。1日で全てを受験することもできる一回分の受験料で複数のElementを受験可能。ただし、不合格の場合で、再受験を希望し、それが許可される場合は、同じ場での再試験である場合でも、追加で受験料を支払う必要がある。。
ノーコード・ライセンス かつての日本の免許制度は、無線電信法の1927年改正により、アマチュア無線局設備及び操作技術者として「私設無線電信無線電話施設 第五号」と認められて以来、無線電信法時代は全ての操作技術者、太平洋戦争及び敗戦後の連合軍占領期の空白期間を経て電波法制定後は、その入門級（第四級、従前は旧第二級現行の第二級とは異なるので旧を冠して区別する。または電話級）はモールス符号による実技試験がないノーコード・ライセンスだった。
戦前の国際電気通信条約に付属する無線通信規則（Radio Regulation、以下、RRと略す）では全てのアマチュア局のオペレーターに対しモールス符号による無線通信術が必要とされた。初めてノーコードで運用したのは、1947年（昭和22年）のアトランティック・シティ国際無線通信会議である。周波数1,000MHz以上のアマチュアバンド1.215-1.300GHz, 2.300-2.450GHz, 3.300-3.500GHz(Reg.2)/3.300-3.900GHz(Reg.3共用), 5.650-5.850GHz, 10.000-10.500GHzでは各国の電波主務官庁の判断によりモールス技能を免除できると改正され昭和23年逓信省告示第489号 『官報』号外 第48号（1948年12月20日） 17ページ国際電気通信条約附属無線通信規則 第42条第3項第1号「3 （一） 素人局の機器を運用する者は、モールス字号で本文を伝送し、且つ、音響受信ができることを予め証明しなければならない。もっとも、関係主務官庁は、もっぱら、一、〇〇〇Mc/sを超える周波数を使用する局の場合には、この条件を適用しないことができる。」 （1949年1月1日発効）、1949年（昭和24年）1月1日に発効した。しかし電波監理委員会は、1950年（昭和25年）6月1日施行の電波法でノーコード・ライセンスである旧二級アマチュア無線技士の操作範囲を、RRに反して「空中線電力100W以下、周波数50MHz以上、8MHz以下」と定めた昭和25年法律第131号 『官報』号外 第39号（1950年5月2日） 3ページ電波法 第40条「第二級アマチュア無線技士 空中線電力百ワット以下で五十メガサイクル以上又は八メガサイクル以下の周波数を使用するアマチュア無線局の無線電話の通信操作及び技術操作」 （1950年5月2日公布、1950年6月1日施行）。これにより旧二級でも3.5MHzや7MHzの無線電話が活躍した梶井謙一がJARL理事長という肩書きで電波時報（郵政省電波監理局編）1957年（昭和32年）3月号に書いた記事"電波法はいかに改正されるべきか － アマチュアの立場"（26～27ページ）で、RRに違反している旧二級の是正、米国ノービス級にならい電信のみの三級の新設を提案している「素人局の機器を運用する者は、モールス字号で本文を伝送し、且つ、音響受信ができることを予め証明しなければならない・・・」と規定してあるのに、第2級アマチュア無線技士の試験には電信通信術の試験の規定がない。電波法がこの国際法を無視しているかのごとき感じを与えるのは、いかなる理由に基いてであろうか。これは一日も早く国際法に基き、第2級アマチュア無線技士にも電信通信術の試験をおこない、同時に、行うことが出来る無線設備の操作のなかへ、無線電信の通信操作及び技術操作を加えるべきである。 ＜中略＞ 28Mc帯を第2級アマチュア無線技士に解放するのが適当ではあるまいか。 ＜中略＞ 第3級アマチュア無線技士の資格を増設して、8Mc以下、50Mc以上の周波数を使用するアマチュア無線局の、無線電信の通信操作及び技術操作をなさしめることを切に要望したい。」日本アマチュア無線連盟編 『アマチュア無線のあゆみ 日本アマチュア無線連盟50年史』 CQ出版 1976年 361ページ「ノビス級については、アメリカにならって電信のみでよい、国際的慣習からしてアマチュアにとってモールスは必須な知識であるとする論と、電話だけで入門する方が興味をひき易く容易である、モールスはこれからの通信方式としていささか古すぎる・・・といった論がかなり先鋭に対立しJARL内部で論議されたものであった。」。なお、日本に追従してオーストラリアもRRに反するノーコード・ライセンスを1954年（昭和29年）6月より導入しているLloyd Butler、A history of amateur operators certificate and the morse code requirement in Australia、Amateur Radio, Nov.2011, Wireless Institute of Australiaその操作範囲は「空中線電力100W以下、周波数50MHz以上」。電波監視上で判別し易いように、Zから始まる3文字サフィックスのコールサイン（VK#Z**）が指定された。。
1958年（昭和33年）11月5日、旧二級を廃止して、ノーコード・ライセンスの電話級を新設した際に、郵政省はRRへ配慮をして、その空中線電力が10Wに変更になった昭和33年政令第306号 『官報』 第9561号（1958年11月4日） 37ページ無線従事者操作範囲令 第2条「電話級アマチュア無線技士 アマチュア無線局の空中線電力十ワット以下の無線電話で五十メガサイクル以上又は八千キロサイクル以下の周波数を使用するものの操作」 （1958年11月4日公布、1958年11月5日施行）。そして電波法改正法の附則第2項により「旧二級資格者は電話級の資格を受けたものとみなす」ことになった昭和33年法律第140号 電波法の一部を改正する法律 『官報』 第9407号（1958年5月6日） 75ページ附則 第2項「2 この法律の施行の際に、現に次の表の上欄の資格を有している者は、この法律の施行の日に、それぞれこの法律による改正後の電波法の規定による同表の下欄の資格の免許を受けたものとみなす。 ＜中略＞ [表上欄] 第二級アマチュア無線技士 － [表下欄] 電話級アマチュア無線技士」 （1958年5月6日公布、1958年11月5日施行）。1963年（昭和38年）11月4日までの経過措置として、第二級を受験する際の科目免除される昭和33年郵政省令第28号 『官報』号外 第87号（1958年11月5日） 35ページ無線従事者国家試験及び免許規則の全部を改定する省令 附則 第12項「12 旧第二級アマチュア無線技士であって引き続き当該資格を有する者が、この省令の施行の日から五年以内に第二級アマチュア無線技士の資格の国家試験を受ける場合は、予備試験及び学科試験を免除する。」 （1958年11月5日公布、同日施行）言い換えると、旧二級者に限り電気通信術（欧文45字/分の送受5分間）のみの受験で済んだ。この経過措置は、「電信級アマチュア無線技士」が「第3級アマチュア無線技士」になった際にも適用され、旧電話級保持者は3年以内に電気通信術試験のみに合格すれば第3級を取得する事が出来た。。
再び緩和が決議されたのは1959年（昭和34年）のジュネーヴ世界無線通信主管庁会議（WARC。国際無線通信会議から改称）である。モールス技能を免除できる周波数を1,000MHz以上から144MHz以上に改正し昭和36年逓信省告示第304号 『官報』号外 特第1号（1961年5月1日） 79ページ国際電気通信条約に附属する無線通信規則 第41条第3項第1号「3 （一） アマチュア局の機器を運用する者は、モールス字号による本文の正確な手送り送信及び音響受信ができることをあらかじめ証明しなければならない。もっとも、関係主管庁は、もっぱら、一四四Mc/sをこえる周波数を使用する局の場合には、この条件を適用しないことができる。」 （1961年5月1日発効）日本語訳ではアトランティック・シティの時のものと若干の違いがあるが、原文では周波数の数字部分が異なるだけで同じ文、1961年（昭和36年）5月1日に発効した。しかし郵政省はノーコード・ライセンスである電話級の操作範囲を「空中線電力10W以下、周波数21MHz以上、8MHz以下」と変更し、1961年4月10日より施行した昭和36年政令第55号 『官報』 第10281号（1961年3月30日） 733ページ無線従事者操作範囲令の一部を改正する政令「電話級アマチュア無線技士の項中「五十メガサイクル以上又は八千キロサイクル以下」を「二十一メガサイクル以上又は八メガサイクル以下」に改める。」 （1961年3月30日公布、1961年4月10日施行）。これにより電話級でも21MHzや28MHzの無線電話で交信できる事となった。
また1970年代に、電話級を取得した無線従事者に人気があった50MHzバンドの運用も、「144MHz以上のアマチュア局のオペレーターに限りモールス技能を免除できる」というRRの規定に反していた。この「144MHz以上」の規定は20年間続き、1982年（昭和57年）1月1日より「30MHz以上」へ緩和された昭和55年郵政省告示第915号 『官報』号外 第88号（1980年12月26日） 96ページ国際電気通信条約に付属する無線通信規則 第32条第3項第1号「3 （一） アマチュア局の機器を操作するための許可を得ようとする者は、モールス符号の信号によって文を正確に手送り送信し、及び聴覚受信することを証明しなければならない。ただし、関係主管庁は、専らもっぱら30MHzを超える周波数を使用する局については、この要件を課すことを要しない。」 （1982年1月1日発効）1979年のジュネーヴWARC-79での決議による。アメリカではRRに準拠した50MHzバンド以上で運用できるノーコード・ライセンスを1991年（平成3年）2月14日より導入した'Morse Code Requirement For Ham Radio Is Lifted', The New York Times, February 14, 1991アメリカにおけるモールス技能不要のアマチュア資格はこれがはじめてだった。
そして2003年（平成15年）のジュネーヴ世界無線通信会議（世界無線通信主管庁会議から改称）では、モールス符号による通信をアマチュアに任せるか否かは各国の電波主務管庁の判断に委ねられることになり平成16年総務省告示第975号 『官報』号外 第281号（2004年12月20日） 33ページ国際電気通信連合憲章に規定する無線通信規則 第25条第3項第1号「3 （一） 主管庁は、アマチュア局を運用するための免許を得ようとする者にモールス信号によって文を送信及び受信する能力を実証すべきかどうか判断する。」 （2005年1月1日発効）、2005年（平成17年）1月1日に発効した。日本のノーコード・ライセンスは半世紀を経てRRに準拠した。最終的に第三級からのモールス符号の実技試験は2011年（平成23年）10月1日に廃止された。廃止後は、欧文モールス符号の知識を法規の科目内で出題される様になった。また各国でも次々とノーコード・ライセンスが導入されている。
相互運用協定
アマチュア局は、電波を発射する場所を中央政府が制限する（属地主義）ため、原則として当該国のアマチュア局の免許を受けるが一部の国々の間では、相手国のアマチュア資格を自国で受け入れる。そして、自国のライセンスで相手国でも運用ができるように、政府同士が相互運用協定を締結している。
なお、総務省は「相互運用協定」ではなく「アマチュア無線技士の相互承認」と表記している。これは、「対象国が発行したアマチュア局の免許から、日本国内においても、アマチュア局の運用が認める」というものではない。
日本から見た相互運用 告示 平成5年郵政省告示第326号 電波法施行規則第34条の8及び第34条の9の規定に基づく外国において電波法第40条第1項第5号に掲げる資格に相当する資格、当該資格を有する者が行うことのできる無線設備の操作の範囲及び当該資格によりアマチュア局の無線設備の操作を行おうとする場合の条件総務省電波関係法令集（総務省電波利用ホームページ） に定める国と相互運用協定を締結している。
なお、臨時に告示された場合は相互運用協定を締結していない国の資格者でも運用できる。
相互運用協定を締結していない国においても、資格を認めて運用を許可したり、発展途上国の場合は、許可に関する規定が整備されていない事で交渉により許可する場合がある。事前に申請し許可を受ける必要がある。
パラオ共和国は、日本のアマチュア無線技士免許を受けていれば、日本での級に関係なく最上級ライセンスが1年間認められ、持ち帰ることを条件に無線機を持ち込める。 中華人民共和国は、無線機の持込みはできないが、グループ運用局に訪問しゲストとして運用を2年間許される。
通信方式 アマチュア無線で使われる通信方式（電波型式）には以下のようなものがある。
音声による通信 短波では、占有周波数帯幅が狭く遠くに電波の届くSSBが、VHF以上では音質の良いFMが使われることが多い。またAMも愛好者を中心に、雑音の少ない電波である周波数50MHz帯や28MHz帯あるいは日本では2009年に拡張された7MHz帯の上端部で使用される。符号分割多元接続やD-STARやC4FMデジタル変調方式による音声通信も、UHF帯以上の一部で行われはじめている。
符号による通信
手送りのモールス符号 (CW) 占有周波数帯幅が500Hz程度と狭いため、混信に対して強く、電波が弱くても通信ができる。 最低限のQ符号や略符号を並べて交信が成立することから、外国語が苦手でも、世界との交信にあまり困らない。基本的には航空無線同様、英語が世界共通で用いられる。 和文符号による交信は、片仮名による普通文となる（電報と同じ）。ベテラン層に愛好者が多く、国内通信が主体となる3.5・7・144・430MHz帯の利用が多い。災害などの非常時には「全無線局共通非常呼出周波数」で警察や自衛隊の電信局とも通信が出来る。 印刷または画面表示によるラジオテレタイプ (RTTY) 印字通信である。古くは機械式のテレタイプ端末と、これを無線装置に接続する変復調器などにり構成されていた。今ではパソコンのサウンド入出力端子に、インターフェイスを介して無線装置を接続し、ソフトウェア（MMTTYなど）でRTTYの送受信ができるシステムが作られ、日本語のマルチバイト文字通信も可能なPSK31といった通信方式も登場した。
自動打鍵によるもの アマチュア無線において、帯域が特に狭く、雑音や送信電力が少ない135kHz（長波）帯や475kHz（中波）帯を中心に、狭い帯域幅で運用できる。 短点ないしはこれに相当する時間を数秒から数十分程度まで延ばすことで、波長の幅を数Hz以下に抑える方法が主流。極めて狭い帯域幅を実現するため、ppm単位の周波数精度が要求される。 モールス符号に基づく通信方式としてQRSS広義にはDFCWなどもQRSSの一種であるが、単にQRSSと言った場合はon-off keyingによるものを指すことが多い。やDFCW、モールス符号以外の符号化を使用するものとしてWSPRやOperaEA5HVK Jose Alberto Nieto Rosが考案した狭帯域デジタル通信方式、およびこれを実装するソフトウェア。、2014年5月5日閲覧。、Slow-hellなどがある。
特殊な電波型式 コンピュータによるデータ通信（パケット通信） パソコン通信やインターネットが利用されている。アマチュア無線独自のシステムとしてAPRSがある。 WSJT系デジタル通信(パーソナルコンピュータ変調) パソコンのソフトウェアを用いてコールサイン等の文字列をFSK変調を用いて音声信号に変換し、SSBの音声信号で送信だけを行うことで通信を行う。 一般的に音声での交信は7MHz帯以下のアマチュア無線用の周波数帯はLSBを、10MHz帯以上のアマチュア無線用の周波数帯はUSBを使うのが慣例だが、WSJT（:en:WSJT (amateur radio software)）系の交信では全てUSBにて行う。 当初はEME等、微弱信号でも効率的に交信が行えるようJT65, FSK441, JT6M等のモードが開発されていたが、FT8,FT4等様々なモードが随時認可され、電離層反射による遠距離通信でも用いられている。 交信はモールス符号による送受信と同等の文字列をソフトウェアが交信文として作成し、オートシーケンスによりレポート交換を行うが、オペレーターが入力した文字列若しくは事前に登録したマクロ文字列を送出することも可能である。 コンピュータの時刻のリセットを行うとき、コンピュータの時刻をNTPやGPS等を用いて正確に合わせる。 アマチュアテレビ (ATV) デジタルテレビ放送と同一規格（国際宇宙ステーションとのDVB）のものと、SSTV（低速度走査＝スロースキャンテレビ）と呼ばれるものがある。前者は9MHzという広い占有周波数帯幅を必要とするため、1200MHz帯以上で許可される。後者は1枚の静止画像を30秒かけて送信する「テレビ」である。使用する周波数帯域が音声と同程度（2.5kHz程度）なので、短波を使用して海外局とのやり取りも楽しめる。パソコンのサウンド入出力端子に無線装置を接続し、ソフトウェアのみでSSTVを実現できる。 アマチュアFAX 今ではパソコンのサウンド入出力端子に無線装置を接続し、ソフトウェアのみでアマチュアFAXを運用できる。
楽しみ方 アマチュア無線家によって楽しみ方はさまざまにある。以下は代表的なもの。
交信を楽しむ ラグチュー 英語の「Chew the rag（チュー・ザ・ラグ ＝ ぼろ切れを噛む）」を語源としている。 アマチュア無線は、見知らぬ友人を求める趣味でもあることから、ラグチューはアマチュア無線の基本である。なお、国際通信のときには、日常会話レベルの英語力を必要とする。 遠距離通信 (DX) DXとは"Distant"（遠距離）の略だが、主として短波においては海外との遠距離通信のことを指す。 高利得アンテナや高度な技量が必要になる。 無人島やアマチュア無線家のいない地域へ装備を運び、その地域の電気通信当局から許可をもらいこの証拠が提出出来ないと、アワード「DXCC」でも有効にならない。、アマチュア局を臨時に開設し、全世界からの交信リクエストに応えるものをDXペディションというCQ出版社編 『DXハンドブック』 CQ出版社 昭和43年。
コンテスト アマチュア無線のコンテストとは、参加者同士で交信の得点を競う競技である。
アワード アマチュア無線のアワードとは、積み重ねた交信が決められた条件を満たしたときに与えられる賞である。
QSLカード アマチュア無線では、交信をするとその証明となるQSLカード（交信証明書）を交換する慣習がある。しかし交信証明書の発行は法的な義務ではない。
外に出ることを楽しむ
アマチュア無線には屋外へ無線機やアンテナを持ち出す移動運用の楽しみ方もある。 モービル モービルとは、自動車やオートバイに小型の無線機とヘッドセットや特殊な送受システムを組み込み、移動して通信することを指す。携帯電話やカーナビゲーションシステムの登場と運転中の使用等による交通事故が問題となり、道路交通法によって規制道路交通法第71条第5号の5対象となったが、ヘッドセットや各種分割型ワンタッチスイッチなどが研究・実現されており、規制後も、モービル通信法と共にアマチュア局等で運用が可能であるCQ出版社編 『ダイナミック・ハムシリーズ3 モービルハム ハンドブック』 CQ出版 昭和55年。 フォックスハンティング 見つけ出すことが難しい電波発信源（送信機）を探し出すことである。競技によってはスタッフが所持して移動することもある西本陸雄著 『フォックスハンティング入門』 山海堂 昭和49年 8-10ページ。 通常、小形で鋭い指向性を有する空中線を受信機にセットし、探し出すまでの時間を競う。
ARDF 信号を発しているポールを求めて、フォックスハンティングをオリエンテーリングに似たルールで競技化したものがARDF （Amateur Radio Direction Finding）である。野山を走り回るハードなスポーツであるという点で、他のアマチュア無線の楽しみ方と大きく異なる。
自然物・自然現象を利用して通信する 自然物・自然現象を利用した通信は不安定な事があり、設置場所を選び遠距離通信を可能にする。 電離層反射通信 電波が電離層と地表との間で反射を繰り返しながら遠方まで伝搬する性質を用いて遠距離通信を行うのが電離層反射通信である。初夏から夏にかけ、E層付近にスポラディックE層（Eスポ）と呼ばれる高密度の電離層が局地的に発生することがある。これはVHFまでの電波を反射するため、普段交信できない遠距離地域との交信ができるが減衰がある事は想定しておくべきことだ。なお、電離層は太陽活動の影響を強く受けるが、ほぼ11年周期で増減するSSNSun Spot Number, 太陽黒点指数が太陽活動の状況を知るためのものとして重視されている。 流星散乱通信 宇宙空間の小さな塵が大気に突入する際に大気中の原子を電離させると、一時的に微小な電離層が発生したようになり、そこで電波を反射することがある。反射された電波を受信し、学研として実用化もされている。通信手法の確保の観点から流星バースト通信 (Meteor Burst Communication, MBC) と呼ばれることも多い。
月面反射通信 電波を反射する相手として月を選ぶのが、月面反射通信(EME:Earth-Moon-Earth)である。
小電力通信に挑む 「QRP」と呼ぶ。QRPとはQ符号の一つで、空中線電力を下げることを意味するが、ここでは「限りなく小電力で」遠距離通信に挑むことを指す。
中継設備を利用する 個人が開設しているものから、JARLが開設しているものまで、様々な中継業務で運用されている。これにより通信可能な範囲が広がる。 アマチュア衛星通信