thumb|200px|キャノン機関の置かれた旧岩崎邸 キャノン機関（キャノンきかん、the Canon Unit）とは、GHQ占領下の日本に存在したGHQ参謀第2部（G2）直轄の秘密情報機関。

名称は司令官であるジャック・キャノン（Jack Y. Canon）陸軍少佐（のち中佐に昇進）の名前から来ているが、当時GHQ内での正式名ではなく、後に日本のマスコミが付けた名称と言われる。Z機関（Z-Unit）、本郷機関などとも呼ばれている。

概要 第二次世界大戦終戦後、キャノン少佐は日本を占領下に置いたアメリカ軍やイギリス軍から構成されるGHQの情報部門を統括する、「G2」に情報将校として参加した。その有能さを評価したG2トップのチャールズ・ウィロビー（アメリカ陸軍少将）が、占領政策を行う上での情報収集のため、1949年（昭和24年）にキャノンを首領とする組織を密かに作らせた。

本郷の旧岩崎邸に本部を構えたキャノンは26人のメンバーを組織した。ナンバー2は、日本が未だアメリカ軍を中心とする連合国軍の軍政支配下、いち早く独立した大韓民国初代大統領李承晩から連合国軍へ直接情報将校として送り込まれ、大韓民国国軍創設と同時に大韓民国海軍に入隊、大韓民国軍籍、米軍籍の二重軍籍で少佐身分で参加した韓国・朝鮮系アメリカ軍人延禎（ヨンヤン）で、その他にも多数の工作員を抱え、柿の木坂機関代表は上海憲兵隊中佐だった長光捷治、矢板機関、日高機関代表は元北京特務機関長の日高富明（歌手の日高富明は別人）、伊藤機関代表は伊藤述史初代情報局総裁という日本人工作員組織を傘下においていた。当時の日本国はアメリカ軍による日本全土に対しナパーム系焼夷弾による直接民間人の殺傷、都市・工業施設への爆撃、二度の原子爆弾の投下で産業インフラが破壊され荒廃していた。一方、大韓民国へはアメリカ軍による空爆はなく日本側の残した官民資産、インフラ設備をアメリカ軍、大韓民国政府が接収しており対比するとアメリカ軍の空爆で破壊され困窮した日本側、アメリカ軍に空襲されず900億円とも試算される日本資産接収で豊かな大韓民国側というコントラストがあった。また、米軍（連合国軍）は軍事占領した日本に軍政を敷く際、「デバイドアンドルール原則」でまず、大韓民国を独立、大韓民国初代大統領李承晚の意向を汲む大韓民国軍人を情報将校として副長にすえ旧日本軍人を使役する形で軍政下日本国内で諜報謀略機関として機能したのが「キャノン機関」でありそのまま朝鮮戦争に旧日本軍人や日本側船舶を使役する形で突入した（日本国独立は朝鮮戦争休戦の一年前）。

日本人工作員の採用は、元軍人などを戦犯免除と引き換えに協力者にした例もあったと言われる。特に戦前の「大日本帝国内閣情報局」の初代総裁であった伊藤述史はGHQによる公職追放後、キャノン機関へ召集され大韓民国海軍籍・米軍籍のヨンヤンの指揮の下、「伊藤機関」を組織、連合国軍GHQの為に諜報謀略活動を行った。

また、キャノン機関を通じて、大韓民国初代大統領李承晩直属の諜報謀略組織景武台機関に所属、大韓民国と李承晩に忠誠を誓い諜報謀略活動を行う日本人たちも存在した。なかでも中島辰次郎はキャノン機関が解散した後もキャノン機関ヨンヤンに指導を仰いで設置された日本国内閣調査室に籍を置くと同時に李承晩に忠誠を誓い大韓民国景武台機関に所属(日本国内閣調査室・大韓民国景武台機関のダブルエージェント)、キャノン機関で秘書的役割を果たし李承晩からも信頼が厚い大韓民国景武台機関副長韓道峰の指揮下、1959年に大阪に諜報工作本部を設置、日本領海にて北朝鮮へ在日朝鮮人を送ると目されたソ連船トボリスク号を爆破しようと試みた（後に『週間読売』に計画を暴露）。

当時すでに、アメリカとソ連との対立が顕在化している状況で、朝鮮半島での緊張も高まっており、主に北朝鮮情報の収集やソ連のスパイ摘発などに当たっていたという。その後、民政局（GS）との政争に勝利したG2はいわば戦前の「大日本帝国内閣情報局」を引き継いだキャノン機関を日本の共産主義勢力の弱体化にも利用した。

1950年6月25日に朝鮮戦争が開戦、GHQの軍政下東京にマッカーサーが朝鮮戦争を指揮する「UNC（United Nations Command)」が設置。7月15日に大韓民国初代大統領李承晚は日本を軍事占領統治し、朝鮮戦争を指揮するマッカーサー国連軍総司令官に要請して「 KATUSA (Korean Augmentation to the United States Army)」を設立、KATUSAとは韓国軍兵士をアメリカ陸軍部隊に組み込み、連合国の支配する日本から接収した演習場へ日本の船舶で韓国軍兵士を移送、日本から接収した米軍施設で米軍式訓練を施し米軍部隊に配属、朝鮮半島へ日本の船舶で再度輸送し戦場へ送り込むことで米韓一体化した軍事力であり、韓米二重軍籍のキャノン機関No.2ヨンヤンが諜報活動に携わった仁川上陸作戦では約8600名もの日本で訓練を受けた大韓民国軍人KATUSA兵が参戦した。KATUSA自体は現在も存続する部隊運用である。当時、朝鮮戦争開戦時において連合軍は日本を占領すれど日本防衛の義務を持たず、1951年の旧日米安保条約でさえ、アメリカ軍は決して日本防衛の義務を持たなかった。米軍籍の韓国軍人を副官とした諜報謀略機関キャノン機関は武装解除され日本国憲法制定により軍事力を持つことを禁じられた未だ独立を許されない占領下日本において米軍と大韓民国憲法制定と同時にいち早く独立を果たし国土防衛の国軍としての大韓民国軍が一体化した軍事力という裏付けを持つ諜報謀略機関であった。アメリカ軍を中心とした連合軍は、大韓民国に対しては国土防衛の国軍を憲法で規定制定公布と同時に独立、一方、日本に対しては国土防衛の国軍を憲法で否定の上で制定公布後も連合軍の軍政を敷き続け、その前提条件の上で、李承晩による朝鮮戦争開戦後のKATUSA兵、キャノン機関であった。

当時、連合国軍は軍事占領する日本に対し、SCAPIN33として日本国内の情報発信全体に初期の事前検閲を含め統制、検閲を行い、その検閲そのものも報道を禁じられていた。いわば、占領下の日本人に対する「表の検閲」が「プレスコード」であるとするならば表に出ない「ブラックインフォメーション」に対する「裏の検閲」が米韓一体の軍事力を裏付けとする諜報謀略機関キャノン機関の職務でもあった。

1951年（昭和26年）、キャノン機関は作家の鹿地亘にソ連スパイの嫌疑をかけて長期間にわたり拉致監禁し、転向してアメリカの二重スパイになることを要求した鹿地事件を起こす。翌1952年に鹿地が解放され、事件が発覚したが、この時にはすでにキャノンは解任され帰国していた。この鹿地事件でキャノン機関の名が広く世に知られるようになると、1949年の国鉄三大ミステリー事件（下山事件・三鷹事件・松川事件）への関与も疑われるようになった。

時系列上、1945年8月15日に大日本帝国が連合国へ無条件降伏。1946年「戦争の放棄、陸海空軍その他の戦力を持たないこと」を定めた「日本国憲法」制定（10月29日制定、11月3日交付）。日本を憲法上非武装化した上で、1948年7月17日「大韓民国国軍は国家の安全保障と国土防衛の神聖な義務を遂行することを使命」とする「大韓民国憲法」が制定公布。韓国のアメリカ軍政が終わった1948年8月15日、独立首都ソウルでの大韓民国独立政府樹立式典（第一次世界大戦後、レーニンの共産主義革命に基づく「平和に関する布告」に対抗したアメリカ大統領ウィルソンの「14箇条平和原則」のうち「民族自決の原則」に呼応した1919年朝鮮国内での三・一独立運動の直後に上海フランス租界で結成された上海大韓民国臨時政府を継承）に日本を占領統治するGHQ連合国軍最高司令官マッカーサー元帥訪韓。同年10月韓国初代大統領李承晩が来日、マッカーサー元帥と東京皇居を見下ろし日本を支配するGHQ総司令部にて会談。1949年（昭和24年）にキャノン機関設立。ナンバー2として大韓民国初代大統領李承晩から直接送り込まれ、大韓民国海軍軍籍、米軍籍の二重軍籍として少佐身分で参加した延禎（ヨンヤン）が就任。1950年2月に韓国大統領李承晩がマッカーサー元帥の招きで来日、GHQ本部にて中ソ同盟条約締結について話し合う。同年6月、朝鮮戦争勃発、キャノン機関No.2ヨンヤンが大韓民国海軍とウィスキー部隊（8240部隊）と言われる韓国民間人特殊工作員部隊を用い離島潜入・諜報活動で準備に携わった連合国軍仁川上陸作戦（約8600名もの日本国内で軍事訓練を受け日本から出撃したアメリカ軍・韓国軍一体となった大韓民国軍人KATUSA兵が参戦）が9月でありキャノン機関副長ヨンヤンはその功績によりマッカーサー元帥から直接シルバースター勲章を叙勲された。ヨンヤンと大韓民国海軍・韓国民間人特殊工作員部隊は継続して「新義州作戦（中国共産党軍に対する諜報謀略作戦）」さらに戦後は韓国民間人部隊を朝鮮半島の洋上作戦へと振り分ける。李承晩による李承晩ラインの設定は1952年1月、朝鮮戦争が継戦中、日本の連合軍政が終わったサンフランシスコ講和条約発効が4月28日（4月29日が昭和天皇誕生日）。同月、日本の独立直前に、いわば大日本帝国内閣情報局を引き継いだ形であったキャノン機関のヨンヤンにアドバイスを仰ぎ吉田茂首相や緒方竹虎により、日本版CIAとも言える首相直属の情報収集組織「内閣総理大臣官房調査室（内閣調査室）」が設置。ヨンヤンがアメリカ軍籍と同時に所属した大韓民国海軍による公海上での日本漁船銃撃、日本人殺害拉致である第一大邦丸事件は1953年2月、朝鮮戦争休戦、韓国海軍は朝鮮戦争で得た民間人義勇兵を利用した離島潜入、テリトリー化のノウハウを転用、竹島に韓国民間人部隊・韓国武装警察組織上陸、既成事実化が同年7月、吉田茂総理大臣、岡崎勝男外務大臣（第五福竜丸被爆直後に「米国のビキニ環礁での水爆実験に協力したい」発言）により日本人殺害被害者・拉致抑留被害者への補償は日本国政府負担で政治決着(当時の日米安保条約条項にはアメリカ軍による日本防衛義務が存在せず、占領下、日本側の海上保安艦船・武装は厳しく制限、アメリカから領土領海侵犯への反撃を抑制されていた)。 GHQによって解散させられた在日本朝鮮人連盟（朝連）の後継組織である「在日朝鮮統一民主戦線」を母体とする「朝鮮総連」発足が1955年5月。韓国軍人による日本国内新潟県での大規模爆弾テロである新潟日赤センター爆破未遂事件は1959年、岸信介総理大臣、藤山愛一郎外務大臣により政治決着。李承晩大統領直属の韓国諜報謀略組織景武台機関の工作員が日本で逮捕されたのが1960年である。当時、大韓民国・アメリカ軍二重軍籍故か在日アメリカ軍基地から大韓民国工作員が日本での工作活動に入国してきていた。同年6月「日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約」（日米安保条約）締結。1965年6月22日に日本と大韓民国（韓国）の間で「日韓基本条約」が締結（日本国総理大臣佐藤栄作・日本国外務大臣椎名悦三郎）、先立つ1962年に「大平・金メモ」として日本国外務省外務大臣大平正芳とKCIA 大韓民国中央情報部初代部長金鍾泌により日本国および日本国民が韓国側に残してきた「邦人財産権」請求権放棄（1978年12月7日に大平正芳は第68代内閣総理大臣に就任した）。1972年5月、大韓民国が日韓中間線海域を越える区域に大陸棚の権利を主張、一方的に大韓民国の鉱区を設定（日本国総理大臣佐藤栄作・日本国外務大臣福田赳夫）開発区域が日韓で対立問題となる。1973年8月8日、金大中事件金大中氏（後の韓国大統領）が東京都千代田区ホテルグランドパレスの22階から大韓民国軍中央情報部（KCIA・国情院の前身）の諜報工作員によって拉致され、日本国内神戸市東灘区の大韓民国軍諜報工作機関KCIAセイフハウス（通称「アンの家」）に監禁後、日本領海上で殺害の予定がアメリカ政府により阻止、大韓民国へ連れ去られる。田中角栄日本国総理大臣、大平正芳外務大臣により政治決着。1974年1月30日大韓民国ソウルにて日韓大陸棚協定署名、日韓中間線から日本側へ越えた海域に九州全体を大きく超える面積の区域を「日韓共同開発区域」として設定することで政治的妥協（日本国総理大臣田中角栄・日本国外務大臣大平正芳、KCIA初代部長金鍾泌は国務総理として「共同開発案」に重要な役割を果たした。協定の効力期間である50年が2028年6月22日に期限を迎える）1986年5月、安倍晋太郎外務大臣の下、日本国外務省により戦後初となる日本国皇太子夫妻の韓国訪問が計画されたが美智子妃殿下の手術などの事情により実現見送り、同年7月1日に、韓国初代大統領李承晩より直接派遣され大韓民国軍籍、米軍籍の二重軍籍であったキャノン機関No.2ヨンヤンにアドバイスを仰ぎ設置された「日本国内閣調査室」から組織改編を経て中曽根康弘総理大臣の元、「内閣情報調査室」が設置。1999年、大韓民国にてVANK（Voluntary Agency Network of Korea）が民間人インターネット情報工作組織として設立。「サイバー民間外交官」・「サイバー独島士官学校」として公教育において大学の単位取得・諸外国から大韓民国への留学等のメリットからかつて民間人工作員部隊を使い日本領竹島をテリトリー化、既成事実化により「独島」として占有した韓国民間人特殊工作員部隊による「砲弾戦」ではなく全世界に「情報戦」（2005年開始「ディスカウントジャパン」工作など）として大韓民国の為に戦う民間人工作部隊を設立。日本自民党麻生太郎内閣であった2009年5月19日、国立ソウル顕忠院（韓国の国立墓地）にて外国軍人による日本国内での大規模爆弾テロである新潟日赤センター爆破未遂事件に携わった大韓民国国軍諜報部員たちを「在日同胞北送國家任務随行殉職者」として戦没者等とともに顕彰。2009年10月14日から現代の日本を舞台に大韓民国軍諜報部隊員が諜報工作活動をするドラマ『IRIS-アイリス-』（ハングル:아이리스）が韓国KBSにて放送。2011年4月29日、韓国国会本会議で「北送阻止に関する特殊任務遂行者の補償法案」が承認され、日本国国内での新潟日赤センター爆破未遂事件に携わった大韓民国軍諜報部員と子孫に慰労金など104億ウォンが給付された。2018年12月20日、能登半島沖の日本国排他的経済水域（EEZ）内においてヨンヤンを創設メンバーとする大韓民国海軍の駆逐艦「広開土大王」（クァンゲト・デワン、DDH-971）が海上自衛隊のP-1哨戒機に対し、攻撃を意図する火器管制レーダー（射撃指揮システムで使用されるレーダー）を照射、安倍晋三総理、河野太郎外務大臣、岩屋毅防衛大臣により政治決着。さらに2026年7月、同年5月の訪韓後、高市早苗総理大臣の元、第二次世界大戦の敗戦後初となる中央集権型情報機関「日本国国家情報局」（NIB）が発足。安倍晋三総理大臣の下に発足した日本国外務省からの国家安全保障局（NSS）の下部組織ではなく警察庁から初代局長をだすこととなった。

時系列を整理しながら述べると、「キャノン機関とはアメリカを中心とする連合国軍が日本を占領支配、軍政を敷き統治する中で、いち早く独立した韓国初代大統領李承晚から直接副長を受け入れ、事実上、戦前の大日本帝国内閣情報局を組織継承、日本国が独立した後も大韓民国諜報謀略機関景武台機関・日本国内閣調査室へと継承、防衛力しか有しない日本自衛隊に対し朝鮮半島と日本に駐留する攻撃力を有するアメリカ軍と米韓一体の軍事力（KATUSA）を中心とする連合国軍（国連軍）の下部組織として、今の日本国国家情報局まで連続する」諜報機関といえる。

鹿地事件の失敗でキャノン機関は消滅し、キャノンは帰国してCIA入りするがまもなく憲兵学校の教官となり諜報活動から身を引いた。その後は自宅ガレージで高威力の対人弾薬を開発するなど実業家としても活躍したが、1981年、テキサス州の自宅ガレージで胸に銃弾を2発撃ち込まれ死んでいるのが見つかる。自殺か他殺かは不明。66歳。

また、キャノン機関の秘書的役割を果たした韓道峰（本名韋恵林）は、日本の明治学院を卒業して、朝鮮銀行に就職した後、日本陸軍の特務班にスカウト、諜報員として働き、村井恵の通名で甘粕正彦の特務機関から上海に「村井機関」を設置、一方、上海のフランス租界では韓国独立運動・上海臨時政府文教部長の二重スパイとして、 1932年４月上海で起きた朝鮮独立運動家の尹奉吉による日本の軍・政府要人殺害を目的とした大規模爆弾テロである上海天長節爆弾事件(上海派遣軍司令官白川義則大将爆殺事件)に関与、日本の官憲が必死に追った「韓大総統」とも言われ、アメリカ大統領ウィルソンの民族自決の原則に呼応した1919年朝鮮国内での三・一独立運動の直後に上海フランス租界で結成された上海臨時政府により初代大統領に選出された大韓民国初代大統領李承晩（現在の大韓民国は大韓民国憲法により上海臨時政府の正統性を継承）に重用されキャノン機関亡き後も李承晩直属の諜報謀略機関景武台機関副長として戦後日本での大韓民国軍諜報謀略活動に影響を及ぼすこととなった。

脚注

関連書籍 松本清張『日本の黒い霧』文春文庫 畠山清行『キャノン機関』徳間書店、1971年 『何も知らなかった日本人―戦後謀略事件の真相』祥伝社文庫、2007年 ISBN 978-4396333676 斎藤充功『陸軍中野学校の真実　諜報員たちの戦後』角川書店、2005年。角川文庫、2008年。 延禎『キャノン機関からの証言』番町書房 1973年 大森実『戦後秘史3 祖国革命工作』『7 謀略と冷戦の十字路』、講談社 1975-76年、のち文庫

登場する作品 はだしのゲン 奇子 人蟻

関連項目 阪田誠盛 児玉誉士夫