師団（しだん、仏・）は、軍隊の部隊編制単位の一つである。旅団・団より大きく、軍団・軍より小さい。師団は主たる作戦単位であるとともに、地域的または期間的に独立して、一正面の作戦を遂行する能力を保有する最小の戦略単位とされることが多い。多くの陸軍では、いくつかの旅団・団または連隊を含み、いくつかの師団が集まって軍団・軍等を構成する。 サムネイル|247x247ピクセル|NATOの兵科記号（歩兵師団） 編制については、国や時期、兵科によって変動が大きいが、21世紀初頭現代の各国陸軍の師団は、2～4個の連隊または旅団を基幹として、歩兵、砲兵、工兵等の戦闘兵科及び兵站等の後方支援部隊などの諸兵科を連合した6千人から2万人程度の兵員規模の作戦基本部隊である。多くの国において師団長には少将が補せられるが、ブラジルなどの中南米の幾つかの国や日本のように中将が補せられる国もあり、またイスラエルや一部のアラブ諸国では准将が、ソ連・ロシアや東ドイツ等の旧東欧諸国では大佐が務める例も見られる。
divisionという語は欧州の文化を源とする欧米諸国の陸海空軍いずれでも用いられており、陸軍及び海兵隊では師団、海軍では隊又は分艦隊、空軍では航空師団などと訳されることがある。
歴史 フランス王国での創案 中世のヨーロッパにおいて、軍隊は一塊の集団として行動するのが一般的であった。人数は数千から数万人程度、貴族・騎士やその家来、攻城兵器を操る技術者などの寄せ集めであり、明確な編成がなかったこともあり、指揮を執ることには困難が伴い、戦術上の必要性に対応することも難しかった。近世になると、機能的な指揮・統制や迂回戦術などの必要性から、総兵力数万人程度の軍を3個程度の集団に分割しての用兵がなされるようになり、これが後の師団制の素地となった。
17世紀、スウェーデン王グスタフ2世アドルフは多くの軍事的改革を行ったが、その一つが小単位部隊編制の合理的・合目的的整備であり、3個戦隊をもって旅団を構成するようにした。三十年戦争でスウェーデンと同盟関係にあったフランス王国もこの方式を導入したが、名称は旧来用いてきたものを踏襲し、戦隊のかわりに大隊（）、旅団のかわりに連隊（）と称した。連隊は常設単位としては最大規模の部隊であり、戦役ごとに連隊群が軍司令官のもとに糾合されていたが、この頃の名将として知られていたテュレンヌ子爵は、既に連隊よりも大規模な部隊単位としての旅団を構想していたといわれる。
""という言葉自体は、18世紀初頭より用いられるようになった。しかしオーストリア継承戦争の時点では、本隊とは別の道を通って行軍するなどしているために総司令官の直接指揮下にない部隊という意味に過ぎず、本隊に合流した時点で消滅する一時的な組織であり、諸兵科連合なども特に意識されてはいなかった。これに対し、サックス元帥は、歩兵連隊を基準とした歩・騎・砲の三兵種から成る戦闘団の臨時編成を試みた。当時、啓蒙思想を背景として古代ギリシアや古代ローマ時代の文献の見直しが進んでおり、サックス元帥もローマ軍団（レギオー）にヒントを得て、既存の連隊を組み合わせて旅団を編成し、2個の旅団をあわせて部隊を編制したものであった。またその部下であったブロイ公ヴィクトル＝フランソワも、七年戦争において同様の部隊を実験的に運用していたほか、ブールセ将軍も、山岳戦での諸兵連合部隊による分進合撃戦術の有用性を説いた。
同戦争でのフランスの敗北と海外植民地多数の喪失という事態に対応し、これらの経験を踏まえて1776年にフランス陸軍が導入したのが師団管区の制度であった。これは、歩兵・騎兵・砲兵・工兵など各兵種の部隊を含んで1名の中将によって統率される「師団管区」を平時の陸軍の構成単位とするもので、中将は平時より各兵種の共同訓練を行うことで戦闘行動での連携を改善するとともに、戦時にはそれらの部隊の指揮官となる責任を負うこととなった。そしてフランス革命直前の1788年には、軍事参議会の決定により、歩兵旅団・騎兵旅団各1個（各2個連隊編制）をもって師団とする編制が定められた。ギベール元帥は、ブールセ将軍による分進合撃戦術を師団編制と組み合わせて敷衍することを提唱し、この結果、アンシャン・レジームの時期において、既にフランス陸軍では放胆な機動・広正面展開・包囲・殲滅戦略思想が胚胎し、また大部隊による縦深展開隊形による攻撃の戦術方式が発展するに至っていた。
フランス革命戦争での発展 フランス革命戦争中の1793年から1794年にかけて、徴兵制度によって543個大隊・45万名という大兵力が建設されたが、公安委員会のラザール・カルノーはこれに既存の傭兵部隊を混合して軍隊を再編し、戦列歩兵209個半旅団と軽装騎兵42個半旅団を編成した。また1793年には国民公会によって師団制度の採用が決定されていたが、革命前の師団編制は上記の通り歩兵・騎兵のみで砲兵をもたなかったのに対し、カルノーは歩兵半旅団4個と騎兵半旅団2個に火砲8門を加えて1個師団とすることで、師団を歩・騎・砲の3兵種連合の大部隊単位として発展させた。1796年、フランス全軍はほぼ師団編制に統一されていた。
ナポレオン・ボナパルトはこの編制に若干の修正改善を加えて有機的に運用し、顕著な成果を収めた。ナポレオン軍の歩兵師団は2－3個歩兵旅団（各2個連隊）と1個砲兵隊（各野砲4門、曲射砲2門を有する中隊2個）および偵察に任ずる若干の騎兵から成り、別に騎兵師団を編成していた。歩兵師団隷下の旅団は通常2個であったことから、師団そのものは歩兵連隊4個を基幹とすることとなり、4単位制師団と呼称された。
フランス革命戦争・ナポレオン戦争での経験を通じて、他のヨーロッパ諸国も、フランス軍の戦術・軍制を学んでいった。フランスの1788年タイプの師団制度の導入が進められ、徴兵制度と結びつくことで国民軍に変化して、近代的軍隊が確立されていった。例えばプロイセン王国では、イエナ・アウエルシュタットの戦いでの敗戦ののち、1807－13年の軍制改革において、ゲプハルト・レベレヒト・フォン・ブリュッヘルの唱導により、国民的徴兵による大兵力造成とともにナポレオン軍式の師団創設が実現した。一方、フランス軍のもう一方の強敵であるイギリス軍では、地上兵力の劣勢もあって師団編制の採用には消極的であり、1807年まで全く師団編制を設けていなかったほか、その後も旅団での作戦が多用され、師団編制も安定したものとはならなかった。
3単位制師団への移行 ナポレオン戦争後、各国陸軍の単位部隊編制には大きな変化は生じなかった。ただし兵器技術の質的向上が進んだことで編制内の砲兵力増強の傾向が見られ、特に先駆者であるプロイセン王国では、1851年には師団砲兵を野砲96門の連隊編制に格上げした。一方、火力の増大とともに野戦築城戦術の組織化が進んだことで、大単位の騎兵部隊は退潮に向かい、プロイセン王国が1851年に騎兵師団を編成したのを掉尾として、以後、偵察を主任務とする旅団規模の部隊を除けば一般には連隊以下の単位部隊となっていった。
1914年の第一次世界大戦開戦直後には、フランス・ドイツ・ロシアともに1788年タイプの師団編制で戦っていたが、1916年末にドイツ軍が、また1917年末にはフランス軍が3単位制に移行した。これは大砲および機関銃の発達によって歩兵の小銃火力の地位が相対的に低下するとともに、作戦様相が運動戦から陣地戦に移行したことで師団数の増加が急務となり、歩兵を減じて砲兵・工兵に充当する必要性が生じたためであった。イギリス軍は大戦前から3個旅団で師団を編成していたほか、後にはロシアやアメリカにも3単位制が波及していった。4単位制の師団では連隊数が多いため旅団という中間結節を設け、最下級の将官を旅団長としていたのに対し、3単位制の師団ではこれは廃止された。一方、師団内での下級将官のポストとして、日本軍では師団長と連隊長の間に歩兵団長が、またアメリカ軍やフランス軍では師団長を補佐する副師団長が設けられた。 4単位制師団 3単位制師団 日本陸軍の3単位制師団
日本陸軍 概論 1888年5月12日に鎮台を廃し、それに代って師団が置かれた。これが常設師団の始まりである。大日本帝国陸軍では、恒久的な部隊である歩兵連隊と他の諸兵科を以って組織された戦略単位である師団という単位を重視し、陸軍中将を以て補し更に1902年（明治35年）より特に親補職としていた。ただし、第二次世界大戦末期には優秀な若手将官を登用すべく、師団長心得という形で少将が充てられるようになった。日中戦争開戦以前の平時において、海外領土等には朝鮮軍・台湾軍・関東軍・支那駐屯軍の4軍があったが、このうち隷下に常設師団を持つのは朝鮮軍第19師団と第20師団は朝鮮軍に隷属したのみであり、他は師団と比べて規模兵力が特に大きかったとも言えず、大日本帝国陸軍とは、内地に於ける師団と、海外領土等に於ける或いは臨時に編成される軍との集合体であるとも言え、それぞれ天皇天皇は大元帥として日本陸軍の唯一最高の統帥権を有していたに直隷し、天皇の下に大日本帝国陸軍総司令官といったような軍職は無かった。
また、内地に於ける日本軍の戦略組織は師団のみであり、常設師団が内地での軍政および作戦と教育を担当した。このため、有事の際に師団が外地に出征すると、内地に留守師団（るすしだん）が置かれたなお、参謀本部は軍隊では無く官衙（役所）であり、担当は作戦のみで、常設の4軍を除く軍（総軍・方面軍・軍）は作戦軍であり、戦闘序列（指揮系統）を規定するものである。
なお、太平洋戦争開戦から末期にかけて、4乃至3個歩兵連隊を基幹とした通常の師団の他に、戦車師団・高射師団・飛行師団等の、専門部隊のみの師団が編成された。これら専門部隊のみの師団は、管区を持たず軍政には関与せず、作戦に於いても、他部隊との連携を前提としたもので、単独での作戦遂行を目的としたものではない。
師団長の権限等 師団長と師団は、その管掌事項が軍事面部隊組織である軍隊のみでなく、管区毎にある連隊区司令部や要塞司令部等の官衙、衛戍病院（陸軍病院）等の諸機関も、師団長が統率したに、管轄区域が師管に限られ、軍政および人事に関しては陸軍大臣から、動員計画および作戦計画に関しては参謀総長から、教育に関しては教育総監から、それぞれ区処を受けるものの、天皇直属であるということでは総理大臣及びその管掌する政府と同じであり、師団長の地位は高く、帷幄の機関の長として統帥事項に深く関わる陸軍大臣や参謀総長には及ぶべくもないものの、陸軍次官や参謀次長よりは上位であった。しかし師団が増設され数が増えるに従い師団長の地位も次第に低下した。
「師団司令部条例」（明治21年5月12日勅令第27号）によると、師団長の権限等としては次のものがあった。
中将を以て補し、直に天皇に隷し、師管内にある軍隊を統率し、軍事に係る諸件を総理する。 師管内軍隊の出師準備を整理しまた、徴兵のことを統括する。 部下軍隊の練成についてその責に任ずる。但し、特科兵専門のことは、当該兵監の責任に属する。 不慮の侵襲に際し、師管内の防御及び陸軍諸官庁、諸建築物の保護に任ずる。 府県知事が、地方の静謐を維持するため、兵力を請求するときは、事が急ならば、師団長は直ちに応じて、後に陸軍大臣及び参軍（後の参謀総長に相当する）に報告しなければならない。府県知事が請求できない例外の場合にあっては、師団長は兵力を以て便宜事に従うことができる（自衛隊における治安出動に相当する） 師管内にある軍隊及び陸軍官庁における風紀、軍紀を統監し、軍法会議を管轄する。 師団長が赴任する節には、師団司令部所在地の府県知事、警視総監、大審院長、控訴院長、検事長、始審裁判所長及び検事上席の者とは3日以内に互いに訪問し、その師管内の府県知事、控訴院長、検事長、始審裁判所長及び検事上席の者とは30日以内に互いに移文訪問しなければならない。但し、共に官等卑しい者より先んじなければならない。
師団司令部の構成 「師団司令部条例」（明治21年5月12日勅令第27号）によると、師団司令部は原則として次の構成とされていた。 本部 師団長（師団長1名は中将。合計1名） 参謀部（参謀長1名は大佐、参謀1名は中少佐、参謀1名は大尉。参謀部及び副官部に通じて書記9名は曹長・同相当官・1等軍曹・同相当官・2等軍曹・同相当官） 副官部（副官1名は少佐、副官1名は大尉、副官2名は中少尉。参謀部及び副官部を通じて合計16名） 計官（計官1名は中少尉。1・2・3等書記2名は曹長・同相当官・1等軍曹・同相当官・2等軍曹・同相当官） 支部 法官部（理事3名は佐尉官相当官、録事3名は准士官・曹長相当官・1等軍曹相当官・2等軍曹相当官。合計3名） 監督部 軍医部（軍医長1名は大中佐相当官、部員2名（軍医1名・薬剤官1名）は大尉相当官、部員1名は中少尉相当官。書記3名は曹長・同相当官・1等軍曹・同相当官・2等軍曹・同相当官。合計7名） 獣医部（獣医長1名は大尉相当官、書記1名は1等軍曹・同相当官・2等軍曹・同相当官。合計2名） 以上、監督部を除いて、中将1名、佐官同相当官4名、尉官同相当官12名、准士官・下士18名の、合計35名とされた。
師団番号 近衛師団、戦車師団、高射師団及び飛行師団を除き、師団について単に「第○師団」と数字のみ冠して呼称した。師団制発足時の番号は、鎮台制の軍管の番号をそのまま師団番号とした。これが第1師団から第6師団である。その後は編成された順に師団番号を順に増加させていった。宇垣軍縮による師団廃止に際してはその番号は欠番とされた。
日中戦争勃発後は、先の宇垣軍縮で欠番となった師団番号を復活させたほか、次々に数を増やしていった。大量動員の中には、きりの良い番号でまとめた師団もあり、1940年に主に内地での補充任務を期待して設置した第51から第57の50番台師団がそのはじめである。留守師団の担任で編成された特設師団に100番台の番号を振った（第101師団など）。そして、昭和20年（1945年）4月には本土決戦第二次兵備として編成した師団に200番台の番号を振った（第201師団など）
師団の軍隊符号はDが使用され、1D（第1師団）、2D（第2師団）などと記した。近衛師団はGDである。
陸上自衛隊
管区隊体制の時代 警察予備隊の主力部隊は4個の管区隊（各15,000名）に編成されていたが、これはアメリカ陸軍のトライアングラー師団に準じた3単位制であり、在日米軍の主力4個師団を引き継ぐ形で配置された。
保安隊でもこの編制は踏襲されたが、在日米軍の縮小に伴って増設が検討されるようになり、陸上自衛隊への切り替えに際して2個が増設されて、6個管区隊（各12,000名）となった。この際に、従来は普通科連隊に分散配置されていた特車中隊を抽出して管区隊直轄の特車大隊を新設したほか、武器中隊・通信中隊・補給中隊をそれぞれ武器隊・通信隊・補給隊と改称するなどの改編が行われた。また管区隊に加えて、機械化部隊として4個混成団を編成することが計画されたが、MAP供与の装備品の導入が予定通りに進まず、普通科混成団となった。1958年（昭和33年）度をもって、6個管区隊・4個混成団による10個作戦単位の編成・配置が完成した。
なお、当初の管区隊にはかなりの防衛行政業務が付与されていたが、野戦機動部隊としての性格を損なっていると考えられたことから、後に方面総監部が設置されると防衛行政業務の多くがこちらに移管された。
管区隊（12,700名） 3個普通科連隊（2,400名） 連隊本部中隊 3個普通科大隊 重迫撃砲中隊（107mm迫撃砲12門） 特科連隊 連隊本部中隊 3個特科大隊（直協任務; 各大隊105mm榴弾砲16門） 特科大隊（全般支援任務; 155mm榴弾砲18門） 高射自動火器大隊（M15対空自走砲24両、M16対空自走砲24門） 特車大隊（特車56両） 施設大隊 偵察中隊（特車7両） 衛生大隊 輸送中隊 通信隊 武器隊 補給隊
13個師団体制の時代 10個作戦単位の配置では本州の中枢が手薄になっている上に、北海道にも作戦単位を増設する必要性が指摘されていた。このことから、第1次防衛力整備計画の策定段階より、作戦単位を13－15個に増設することが検討されるようになっていた。この時点では当該期間中の達成が困難と判断されて先送りされたが、陸自では第2次防衛力整備計画での実施を目指して更に検討を進めた結果、1961年（昭和36年）度の編成事業として、13個師団への改編が行われることとなった。
管区隊は警察予備隊以来の3単位制を踏襲していたが、この結果として個々の連隊は規模が大きく鈍重であると指摘されていたことから、師団化にあわせて4単位制を基本とするように変更され、個々の連隊の規模を縮小することとなった。これに伴って普通科連隊では大隊結節が消失し、4個普通科中隊、本部管理中隊、重迫撃砲中隊の編制となった。またこれとあわせて、106mm無反動砲や対戦車ミサイルの装備により、対戦車火力の強化も図られた。
ただし定員は10個作戦単位体制の時代から変更がなかったために、実際には4単位制（9,000人編成）の甲師団は4個に留まり、残り9個のうち8個は3単位制（7,000人編成）の乙師団、また1個は6,800人編成の機械化師団となった。将来的には全てを4個連隊編成に増強する構想であったが、第2次防衛力整備計画の整備目標・定員18万名を満たすこともかなわず、結局は3個を甲師団化するに留まった。
その後、五三中業に基づいて、1981年（昭和56年）3月に四国を担任する第2混成団が新編されるのに伴って、従来同地を担任してきた第13師団は再び乙師団に戻されたほか、同年4月には第7師団が機械化師団から機甲師団（6,450名）へと改編された。この際に、特科連隊において防空を担当してきた大隊が高射特科大隊として独立、また兵站を担当してきた武器隊・補給隊・輸送隊・衛生隊が後方支援連隊として統合されたが、この施策はのちに他の師団にも敷衍されていった。
甲師団（9,000名） 4個普通科連隊（1,200名） 本部管理中隊 4個普通科中隊 重迫撃砲中隊（107mm迫撃砲12門） 特科連隊 連隊本部中隊 4個特科大隊（各大隊105mm榴弾砲8門）直協任務 特科大隊（155mm榴弾砲8門）全般支援任務 高射大隊 戦車大隊（戦車最大60両） 施設大隊 対戦車隊 偵察隊 衛生隊 通信大隊 武器隊 補給隊 輸送隊
9個師団体制の時代 冷戦終結などの内外情勢の変化を受けて、1995年（平成7年）に閣議決定された防衛計画の大綱（07大綱）では自衛隊の規模削減が明記されており、これを踏まえた08中期防において4個師団が旅団に縮小改編された。
2004年（平成16年）に閣議決定された防衛計画の大綱（16大綱）に基づく17中期防において、陸上自衛隊の作戦基本部隊は、各々の役割に応じて、即応近代化師団・旅団および総合近代化師団・旅団へ改編されることとなった。即応近代化師団・旅団とは、戦車や火砲などの重装備を効率化し、即応性・機動性を重視して編成・配置する部隊であり、本州以南に配置するとされており、特に第1・3師団は「政経中枢タイプ」と分類された。また、第10師団は日本のほぼ中央に位置することから「戦略機動師団」として、即応近代化師団の中でも多くの重装備を有していた。一方、総合近代化師団・旅団とは、あらゆる事態に対応し得るよう、総合的なバランスを重視して編成・配置する部隊であり、北海道に配置するとされた。
2013年（平成25年）に閣議決定された防衛計画の大綱（25大綱）では「統合機動防衛力」という概念が導入され、陸上自衛隊では陸上総隊が新編されるなど、創設以来最大と言われる大規模な改編が行われた。この一環として、既存の師団のうち3個が即応展開に対応した「機動師団」に改編されることになり、26中期防で第6・8師団が、31中期防で第2師団が改編された。これらの師団においては、普通科連隊のうち1個が諸職種混成の即応機動連隊に改編されるなど、大規模な編制変更が行われている。一方で、第7師団は引き続き機甲師団としての機動運用を担うほか、三大都市圏やチョークポイントを守備範囲とする第1・3・4・9・10師団は地域配備師団と位置付けられ、この時点では機動師団への改編は盛り込まれなかった。2024年（令和6年）3月をもって機動師団・地域配備師団の新編が完結した。
2022年（令和4年）に閣議決定された国家防衛戦略に基づき、31中期防を廃止して定められた防衛力整備計画では第15旅団の師団化改編が予定されるとともに、機甲師団や機動師団・旅団を含めて、師団となる第15旅団を除いて、その他の師団・旅団は全て機動運用を基本とすることとされた。なお、第15旅団の師団改編においては2個普通科連隊基幹、人員3900名程度となる予定であるが、この事でアメリカ海兵隊において師団の規模が日米間であまりにも違い過ぎるため、共同作戦に支障を来す恐れがあると論じた論文がみられた8/21 12:30配信ことから、アメリカ軍が陸上自衛隊の師団編制を不安視していることが伺える。
現在置かれている陸上自衛隊の師団は次の通り（陸上自衛隊の師団等一覧も参照） +陸上自衛隊の師団（2025年（令和7年）3月現在）師団方面隊司令部所在地隷下主要戦闘部隊タイプ師団長俸給即応機動連隊普通科特科高射特科機甲科20px第1師団23x23ピクセル東部東京都練馬区 3個連隊（なし）1個大隊1個偵察戦闘大隊地域配備師団2号俸給第2師団23x23ピクセル北部北海道旭川市 1個連隊2個連隊1個連隊1個戦車連隊1個偵察隊機動師団20px第3師団23x23ピクセル中部兵庫県伊丹市 3個連隊（なし）1個偵察戦闘大隊地域配備師団20px第4師団23x23ピクセル西部福岡県春日市 3個連隊（なし）1個偵察戦闘大隊地域配備師団20px第6師団フレームなし|23x23ピクセル東北山形県東根市1個連隊2個連隊（なし）1個偵察隊機動師団第7師団23x23ピクセル北部北海道千歳市 1個連隊1個連隊1個連隊3個戦車連隊1個偵察隊機甲師団1号俸給20px第8師団23x23ピクセル西部熊本県熊本市1個連隊2個連隊第24普通科連隊は西部方面混成団に移動（なし）1個大隊1個偵察隊(1個戦車隊)機動師団2号俸給20px第9師団フレームなし|23x23ピクセル東北青森県青森市 3個連隊（なし）1個偵察戦闘大隊地域配備師団1号俸給20px第10師団23x23ピクセル中部愛知県名古屋市 3個連隊（なし）1個偵察戦闘大隊
アメリカ陸軍 トライアングラー師団 第一次大戦を通じて各国が3単位制師団へと移行していったのに対し、アメリカ外征軍（AEF）は4単位制師団を堅持していた。これは、予備が乏しいという3単位制師団の構造的な問題に加えて、職業軍人が比較的少なく軍事産業も弱体なために複雑な編成を導入し辛いというアメリカ軍特有の問題も影響していた。しかしAEFを率いたパーシング将軍は、部下にあたるコナー将軍など参謀将校の進言を受けて、戦後の1920年には、アメリカ軍の歩兵師団をヨーロッパの3単位制師団に似せて再編するよう勧告した。
AEFからの勧告は、この時点では政治的・財政的な理由によって取り上げられなかったが、1935年に陸軍参謀総長に就任したはコナー将軍らの影響を受けており、すべての戦闘編制と戦術の見直しを推進した。まず参謀本部が製作した編制案に従って第2歩兵師団が3単位制に改編され、1936年から1939年にかけて広範な試験を行ったのち、結局、1920年のAEFの構想に近い編制に落ち着いた。実際、第2歩兵師団での試験で重要な役割を果たしたは、かつて初級将校としてAEFによる第一次大戦後の研究に参加していた。第二次世界大戦に突入した時点では3単位制への移行途上の状態であり、改編が完了したのは1942年9月のことであった。ただしその後も、広域に展開する空挺師団においては4単位制が維持された。
3単位制の導入とともに、旅団にかわって連隊が師団内の主要な構成単位となっていたこともあり、歩兵師団は容易に3個の連隊戦闘団に分割できるようになっていた。マクネア将軍は1942年3月に陸軍地上軍司令官となり、部隊の訓練・編制のすべてを担当するようになったが、特定の状況や任務でのみ必要とされるような専門単位部隊は師団ではなく軍団や野戦軍で管理すべきであると考えており、必要に応じて師団に配属するようになっていたが、大戦での経験から、配属関係はある程度恒久的に維持したほうが、諸兵科協同が円滑に進むことが判明した。1942年・43年には連隊の編制が若干変更されて105mm榴弾砲が配備され、砲兵の配属を受けずとも連隊は独自の遠戦火力をもつようになった。ただし105mm榴弾砲は火力が大きい一方で重量が重いために連隊砲としての機動力を欠いているという問題があった。また対戦車兵器として配備された57mm対戦車砲にも装甲貫徹力が不足するという問題が指摘されていた。
これを踏まえて、1945年3月、アメリカ陸軍地上軍は、歩兵連隊の105mm榴弾砲と57mm対戦車砲にかえて戦車中隊を配属すること、また歩兵大隊の対戦車兵器として75mm無反動砲を配備することを提言したが、人員不足が懸念されたためにこの時点では採択されなかった。その後、1948年の改訂でおおむねこの提言に沿った改編が行われ、歩兵連隊には107mm重迫撃砲も追加された。またこの歩兵連隊の戦車中隊に加えて、歩兵師団固有の戦車大隊も維持された。ただしほとんどの師団は朝鮮戦争までに改編を完了することはできなかった。
歩兵師団 3個歩兵連隊 3個歩兵大隊 1個対戦車砲中隊（M1 57mm対戦車砲×9門） 1個火砲中隊（M3 105mm榴弾砲×6門） 師団砲兵司令部 3個直接支援砲兵大隊（各大隊M2 105mm榴弾砲×12門） 1個全般支援砲兵大隊（M1 155mm榴弾砲×12門） 工兵大隊（4個工兵中隊） 衛生大隊（3個搬送中隊＋1個野戦病院中隊） 偵察中隊 通信中隊 武器整備中隊 補給中隊 独立戦車大隊（※配属; 中戦車×59両＋軽戦車×17両） 独立戦車駆逐大隊（※配属; 戦車駆逐車×36両） 独立高射自動火器大隊（※配属; 自走式対空砲×32両）
ペントミック師団
アメリカ陸軍は、1949年までに核兵器の戦術的使用についての研究を開始しており、地上目標に対する有効性を確認する一方、近い将来に戦術核の米国による独占の時代は終わり、ドクトリンの大きな変更が求められるであろうと認識していた。そして核戦場に対応する新しい編制として提唱されたのがペントミック・コンセプトであり、1956年よりこれに基づく再編が開始された。
「ペントミック」という言葉は「5」を意味するPentaと「核」を意味するatomicを組み合わせた合成語であり、その名の通りに5単位制を採用したという特徴がある。これは、通信機能の改善によって師団長が運用可能な部隊数が増加したと判断されたことから、戦術核兵器の攻撃対象となりうる部隊集結状況を減らすために導入されたものであった。
ただし部隊運用思想の大変革は混乱を招き、また編成・装備面の更新も追いつかず、実際には核戦場には対応できない状況となっていた。そして1950年代末期にアイゼンハワー大統領が核重視による軍縮政策に舵を切り、通常戦力の縮小が進められることになったことで、ペントミック・コンセプトを本来の形で実現することは不可能となった。
歩兵師団（13,948名） 1個旅団司令部(任意の戦闘群等を指揮下に入れての分割運用を目的MCあくしずVol.40、80頁、2016年3月21日。)。 5個歩兵連隊戦闘群（1356名） 5個小銃中隊 重迫撃砲中隊（M30 107mm迫撃砲） 師団砲兵司令部 直接協力大隊 5個軽砲中隊（各中隊M101 105mm榴弾砲×6門） 全般支援大隊 2個中砲中隊（各中隊M114 155mm榴弾砲×6門） 8インチ榴弾砲中隊 地対地ロケット中隊（MGR-1発射機×2基） 戦車大隊（760名; M48パットン戦車×63両） 機甲偵察大隊（609名; 戦車×21両） 工兵大隊（785名） 通信大隊（531名）