イベルメクチン（INN: ivermectin）は、マクロライドに分類される抗寄生虫薬である池田 527頁。放線菌が生成するアベルメクチンの化学誘導体。米メルク製造の商品名はストロメクトール、日本の販売はマルホが行う。静岡県伊東市内のゴルフ場近くで採取した土壌から、大村智により発見された放線菌ストレプトマイセス・アベルミティリスが産生する物質を元に、米製薬メルク（MSD）が開発した。最初の用途は、フィラリアとアカリア症を予防および治療するための動物用医薬品だった。1987年にヒトへの使用が承認され、現在ではアタマジラミ、疥癬、河川盲明症（オンコセルカ症）、腸管糞線虫症、鞭虫症、回虫症、リンパ系フィラリア症などの寄生虫の治療に使用されている。標的とする寄生虫を殺すために多くのメカニズムで作用し、経口投与、または外部寄生虫のために皮膚に適用できる。
ウィリアム・キャンベルと大村智は、その発見と応用で2015年ノーベル生理学・医学賞を受賞した。世界保健機関（WHO）の必須医薬品リストに、腸管用駆虫薬、抗フィラリア薬、外部寄生虫感染症の治療薬として掲載されており、日本では2002年に腸管糞線虫症、2006年に疥癬の内服薬として承認された。後発医薬品が入手可能である。
2020年4月、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行初期に、in vitro（試験管内で）の研究により、高濃度のイベルメクチンが新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の増殖を抑制することが報告され、COVID-19の治療に応用できる可能性が示唆された。人での有効性が未確認なため科学者や医師のほとんどは懐疑的であったが、ネット上で予防や治療に有効であるとの誤った情報が広く流布され、一般市民の間でこの薬の認知度が高まった。そのため、イベルメクチンを処方箋なしに入手するために個人輸入する者や、抗寄生虫薬として承認された用量より多く服用（適応外使用）する者が出現し、政府や専門家による注意喚起が行われた。
その後の人を対象にした研究では、COVID-19に対するイベルメクチンの有効性を確認することはできず、2021年には、有効性を示した研究の多くに不正行為や欠陥があることが明らかになった。そのため、厚生労働省、世界保健機関（WHO）、アメリカ国立衛生研究所（NIH）や欧州医薬品庁（EMA）など世界の主要な保健機関は、臨床試験以外でCOVID-19の予防・治療としてイベルメクチンを使用しないよう勧告した。それにもかかわらず、イベルメクチンに関する誤った情報はソーシャルメディア上で広がり続け、反ワクチン主義者や陰謀論者等に支持され続けている。
歴史 1974年、微生物学者の大村智が率いる研究チームは、静岡県伊東市川奈の土壌サンプルを採取し、新しい生理活性物質の供給源として微生物の特性を評価した。大村らは当時未知であった放線菌、ストレプトマイセス・アベルミティリスを土壌から分離・培養し、外観や培養特性が珍しいと思われる他の約50株と一緒にメルク社のウィリアム・キャンベルに送った。北里研究所の研究者である大村は、留学先で知り合ったメルク社との間で、研究資金の提供を受ける一方、有望な微生物を見つけて提供し、メルクが薬を開発し特許を保持する権利を認め、薬が実用化された場合は売上に対する特許使用料の支払いを受ける契約を結んでいた。
寄生虫学を専門とするキャンベルは、メルク社のチームを率いて大村の放線菌を種々の培養液で培養し、1975年、その放線菌が産生する物質がマウスに寄生した寄生性線虫Nematospiroides dubiusに対して非常に有効であることを発見した。1979年、彼らは培養物から活性化合物を単離し、化合物がマウスから虫を取り除く能力（ラテン語でa「なく」、vermis「虫」）を持つことから、それらを「アベルメクチン（Avermectin）」および放線菌をStreptomyces avermitilisと名づけ、1979年に報告した。キャンベルのグループは、さまざまなアベルメクチンのうち、「アベルメクチンB1」という化合物が経口摂取した場合に最も強力であることを発見した。彼らはアベルメクチンB1の薬物特性を改善するために改良型を合成し、最終的に少なくとも80%の22,23-ジヒドロアベルメクチンB1aと最大20%の22,23-ジヒドロアベルメクチンB1bの混合物を選び、その組み合わせを「イベルメクチン」と名付けた。1981年、メルク社はイベルメクチンを動物用抗寄生虫薬として販売開始し、1986年までに46カ国で使用登録され、1980年代後半にはイベルメクチンは世界で最も売れた動物用医薬品のひとつとなった。
ヒトのオンコセルカ症（河川盲目症）に対するイベルメクチンの安全性と有効性をテストするため、1981年、メルク社の科学者であるモハメド・アジズは、セネガルとフランスで臨床試験を実施した。1982年以降、メルク社は世界保健機関（WHO）と協力し、ガーナやリベリアなど4カ国の1200人に追加試験を行い、年に1回、1錠の薬で寄生虫がほとんど駆除できることを証明した。1987年、ヒトへの使用が承認され、翌年にはオンコセルカ症の撲滅に必要なイベルメクチン（薬剤名：メクチザン）の無償提供が始まった。1998年にはリンパ系フィラリア症の治療に使用されるイベルメクチンにも無償提供が拡大された。この寄付プログラムには、メルク社、世界銀行、世界保健機関（WHO）、カーターセンター、その他にも多くの機関が参加している。2015年、ノーベル生理学・医学賞の半分が、アベルメクチンの発見を含む寄生虫感染症治療法の開発を評してウイリアム・キャンベルと大村智に共同で授与され、残る半分はアルテミシニン発見を含むマラリアの治療法に関する発見をした屠呦呦に贈られた。
作用機序
イベルメクチンは、無脊椎動物の神経・筋細胞に存在するグルタミン酸作動性塩化物イオンチャネル（GluCl）に特異的かつ高い親和性を持ち結合し、塩化物イオン（）に対する細胞膜の透過性を上昇させる。これにより、が細胞内に流入するため神経細胞や筋細胞の過分極が生じ、寄生虫が麻痺を起こし死滅する。
動物用医薬品 ウシ・ヒツジの捻転胃虫（Haemonchus）、オステルターグ胃虫（Ostertagia）、 毛様線虫（Trichostrongylus）、クーペリア（Cooperia）、腸結節虫（Oesphagos-tomum）に対し駆虫性を有するほか、糞線虫属（Strongyloides）に感染したイヌ、ウマに対して駆虫性を有する。さらに、ウマにおける頸部糸状虫（Onchocerca cervicalis）のミクロフェラリアに対しても有効である。一方、牛用駆虫剤イベルメクチンを投与された後は、排出糞中に3週間程度検出され、ハエ（ノサシバエ、キタミドリイエバエ）の幼虫の死亡と蛹化率低下が報告されている。あわせて、畜舎周辺で捕獲されるハエ類の減少も報告されているが、ハエ類が減少しているため、糞分解活動も抑制される。
イヌでは、犬糸状虫症の予防のために使用される。犬糸状虫のミクロフィラリアが血中に存在しているイヌにイベルメクチンを投与すると、ミクロフィラリアが一度に死滅し、発熱やショックを引き起こす場合がある。したがって、イベルメクチンを予防薬として使用する際は、犬糸状虫の感染の有無を検査する必要がある。同効薬として、ミルベマイシン、ミルベマイシンオキシム、マデュラマイシンがある。また、スピノサドと共用したり、コリー系に使用したりすることは、ミクロフィラリアが存在しなくても、上記のことを引き起こすことがあるため、イベルメクチンは使用禁止となっている。
流通肉に対する許容量 ウシの寄生虫駆除のため、イベルメクチンの投与が行われているが、牛肉に成分が残留するため、アメリカ合衆国や日本などの輸入国では、許容値が設けられている。2010年5月14日には、アメリカ合衆国農務省食品安全検査部は、ブラジル産牛肉から、許容量以上のイベルメクチンが検出されたとして輸入を停止、リコールを行った。その後、輸入は再開されたが、再び同年9月に許容量以上のイベルメクチンが検出されたとして2度目の輸入停止措置を行っている。
日本では、ウマに対する一日摂取許容量として0.001mg/kg体重/日が設定されているイベルメクチンおよびプラジクアンテルを有効成分とする馬の経口投与剤（エクイマックス） 食品安全委員会。
耐性の問題 イヌ、ネコに寄生するヒゼンダニの一部に、イベルメクチンに対し薬剤抵抗性を有した事例の報告がある。
ウマやヒツジの生産現場では、イベルメクチンに対し薬剤耐性を持つ寄生虫が問題になっている。耐性寄生虫を増やさないために、従来の全ての個体に定期的に投与してきた方法を改め、糞便中の虫卵の数から必要な個体だけに投与する方法が提唱されている。
ヒト用医薬品
日本では、腸管糞線虫症齊藤厚、「」 モダンメディア 2016年8月号（第62巻8号）、および疥癬笹田昌宏、島田英幹, 【原著】「疥癬に対するイベルメクチンの食後投与における安全性と有効性の検討」『日本皮膚科学会雑誌』 117巻 6号 2007年 p.963-968, 定平知江子 ほか, 【原著】「疥癬に対するイベルメクチン内服療法の臨床的検討」『日本皮膚科学会雑誌』 119巻 9号 2009年 p.1845-1850, 。の治療薬として医療保険が適用され病院で処方されている。腸管糞線虫症では体重1kg当たり0.2mgを2週間間隔で2回服用し、疥癬では体重1kg当たり0.2mgを1回服用する（ヒゼンダニの卵は 3-5 日で孵化するが、イベルメクチンは卵に対しては効果がないため、2回投与が好ましい。2回投与する場合は1週間空ける)。
アフリカなどの熱帯地域で発生しているフィラリアの一種で、回旋糸状虫が原因であるオンコセルカ症の治療薬として、年に1 - 2回イベルメクチン150μg/kgの単回経口投与が行われている。ミクロフィラリアは成虫になるまでに12 - 18カ月かかるため、1回の投与でミクロフィラリアを死滅させることで大幅な減少が1年以上続く。この薬は、成虫を殺すことはできないが、メス成虫の不妊化を進め、6ヶ月ごとの投与では不妊化がより早く進む。そのため年1 - 2回の投与で効果があり、推奨用量以上の投与は副作用の発生率が高く有害である可能性がある。イベルメクチンは、冷蔵を必要とせず、服用量が少なく安全性が高いため、最小限の訓練を受けた地域の保健員によって広く投与されている。この投与プログラムのイベルメクチンは、米製薬メルクが保健省や世界保健機関（WHO）などの非政府開発組織（NGDO）と協力し、「メクチザン寄付プログラム（MDP）」を通じて無償で提供している。
薬物動態 経口吸収は比較的速やかで、4-5時間で最高血中濃度に達する。皮膚への移行は内服後4-8時間後に最高に達し、その後約18時間の半減期を経て12日間以上かけて消失する。消化管から吸収されたイベルメクチンは皮脂腺から分泌され、頭部など皮脂腺の多い部位にはより高濃度に移行する。代謝のほとんどは肝臓のCYP3A4によるものであり、肝臓で代謝を受けたイベルメクチンは、ほぼすべてが糞中に排泄され尿中への排泄は投与量の1％未満である。
脳血管内皮に存在し薬剤を細胞外へ排出するトランスポーターP糖タンパク質(MDR1)の働きにより、イベルメクチンは血液脳関門をほとんど通過しない。しかし、これらのトランスポーターを阻害または誘導する薬剤との併用時、または血液脳関門が不完全な患者などでは注意が必要である。
安全性 医薬品には必ず副作用のリスクがあり、有益性が副作用のリスクを上回る場合のみ承認される。イベルメクチンは、適応症である「腸管糞線虫症」「疥癬」の治療に服用量が少なくてすむため（0.2mg/kgを単回または1-2週間隔で2回）、肝臓などの負担が少ない。しかし、適量投与時でも副作用が各頻度で起こりうる。発疹や、むくみ、頭痛、めまい、昏睡、意識レベルの低下、意識変容状態等の意識障害が認められた場合には、投薬を中止し直ちに医師の診察を受ける。
副作用には、消化器症状（下痢、食欲不振、便秘、腹痛、吐き気）や 皮膚症状（痒み、発疹）などがある。重大な副作用に、中毒性表皮壊死融解症（Toxic Epidermal Necrolysis: TEN）、皮膚粘膜眼症候群（Stevens-Johnson症候群）、肝機能障害（AST、ALT、総ビリルビン値、γ-GTP上昇）、血小板減少、意識障害（いずれも頻度不明）がある。また重要な基本的注意として意識障害があらわれることがあるので、自動車の運転等、危険を伴う機械の操作に従事する際には注意をする。
高齢者（65歳以上）、小児（体重15㎏未満）の安全性は確立されていない。妊婦には動物実験で催奇性（胎児に障害が生じる）が報告されている。また母乳中に移行することが報告されているため、内服後は2週間ほど授乳は中止する。
脂溶性であり、脂肪の多い食事を摂取した直後に内服すると血中濃度が空腹時投与の約2.6倍に上がり、その場合の安全性は確かめられていない。添付文書どおり空腹時に水で内服することが望ましい。
抑制系神経伝達物質であるγ-アミノ酪酸（GABA）の作用を増強する可能性があり、バルビツール酸系やベンゾジアゼピン系、バルプロ酸ナトリウムなど神経活動を抑制する薬剤との併用は、その作用が増強する可能性がある。
標準用量における重篤な有害事象は、血液中のロア糸状虫の負荷が非常に大きい人に多くみられる。 血液1ミリリットル当たり3万個以上のミクロフィラリアを有する人は、イベルメクチン投与後のミクロフィラリアの急速な死により炎症および毛細管閉塞を起こす危険性がある。
過剰摂取（オーバードース）後の神経毒性により、抑制性塩化物チャネルの増強から哺乳類のほとんどにおいて中枢神経系抑制、運動失調、昏睡、さらには死亡する可能性がある。過量投与時は、胃洗浄や解毒処置をすることにより吸収を阻止できる。
CYP3A4という肝臓の代謝酵素を阻害する薬物は、P糖タンパク質の輸送も阻害することが多いため、イベルメクチンをCYP3A4阻害剤と一緒に投与すると、吸収が増加し血液脳関門を通過するリスクが増加する。通過した場合、神経伝達物質であるγ-アミノ酪酸（GABA）によって活性化される他のリガンド作動性Cl-チャネルと弱いながらも相互作用すると思われる。CYP3A4阻害剤には、スタチン、HIVプロテアーゼ阻害剤、多くのカルシウム拮抗薬、リドカイン、ベンゾジアゼピン系、およびデキサメタゾンなどのグルココルチコイドがある。
投与量と毒性の範囲については、マウスにおけるLD50（半数致死量）は25mg/kg（経口）、イヌにおけるLD50は80mg/kgであり、近似のヒト等価用量LD50範囲は2.02 - 43.24mg/kgである。これはFDA承認用途（特定の寄生虫感染に使用するための0.150 - 0.200mg/kgの単回投与）を大きく上回っている。
イベルメクチンは、COVID-19での使用も研究されており、in vitro（試験管内で）でSARS-CoV-2を阻害する能力があるが、in vitroで50%の阻害を達成するには、イベルメクチン中毒とされるほど高い7.0 mg/kg （最大FDA承認用量の35倍）の推定経口用量を必要とする。COVID-19におけるイベルメクチンの安全かつ効果的な投与量を示すデータは不十分であるにもかかわらず、FDAが承認した投与量をはるかに超える量が服用されているため、CDCは吐き気、嘔吐、下痢、低血圧、意識レベルの低下、錯乱、目のかすみ、幻視、バランスの喪失、発作、昏睡、および死亡を含む過量投与症状について警告を発している。CDCは、家畜用または外用の用量を摂取しないように勧告し、イベルメクチン含有製品の誤用の増加により有害な過剰摂取の割合が増加していると警告している。
規制区分は、劇薬・処方せん医薬品である。処方せん医薬品とは、医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（薬機法）の規定により医師、歯科医師、または獣医師から処方箋の交付もしくは指示を受けた者以外の者に対して販売、授与することを禁止した医薬品である。劇薬とは、「原則として、動物に薬用量の10倍以下の長期連続投与で、機能又は組織に障害を認める」などに該当する薬が指定され、慎重な取り扱いが必要とされる。
耐性の問題
疥癬を引き起こすヒゼンダニは、イベルメクチンの長期使用で耐性化する可能性があり、イベルメクチンに耐性をもったヒゼンダニの存在が報告されている。現在、疥癬治療薬の種類は少なく、治療抵抗性のヒゼンダニを出現させないため、長期連用を避けることが必要とされる。
ガーナではオンコセルカ症の治療薬として年に1 - 2回の投与が行われているが、薬剤耐性寄生虫の存在が示唆され、撲滅プログラムの持続可能性への懸念になっている。
2023年3月、コロナ禍に世界で疥癬の皮膚感染が増え、イベルメクチンの誤用により薬剤耐性疥癬が増加している可能性が報じられた。特にオランダでは乳児、幼児を中心に疥癬が数年前の4倍に増え、過去最高を更新している。トルコでも、この2年間で患者数が急激に増加し、多くのケースで既存の治療が有効でないことが報告されている。最近の研究では、イベルメクチンの誤用が免疫システムに影響を与えるdysbiosisに繋がる可能性が示唆されている。
COVID-19治療薬としての研究と問題 イベルメクチンは、寄生虫薬としては効果があるものの、COVID-19の予防薬および治療薬としてのイベルメクチンの服用はリスクを伴うとして認められていない（臨床試験の登録の上での服用を除く）。以下で述べるように、2023年2月現在もイベルメクチンのCOVID-19の治療薬としての有効性が認められたケースはなく、治療薬として承認した国もない。
経緯 COVID-19の流行初期、既存薬を転用するドラッグリポジショニングが試され、in vitro（試験管内での）研究でSARS-CoV-2を含む複数の一本鎖プラス鎖RNAウイルスに対して抗ウィルス効果を持つことが示された。その後のin vitro研究では、サル腎臓細胞培養におけるSARS-CoV-2の複製をIC502.2 - 2.8 μMで阻害することが分かった。
しかし、この情報に基づいて、COVID-19の治療中に抗ウィルス効果を得るためには、ヒトでの使用について承認された、または安全に達成できる最大量をはるかに上回る用量が必要となる。実用的な難しさは別として、このような高用量は現在のヒトへの使用承認の対象外であり、また抗ウィルス作用のメカニズムは、宿主細胞プロセスの抑制、特にインポーチンα/β1による核輸送の阻害を介していると考えられているので、有害となる可能性がある。インポーチンα/β1を治療用量で阻害する他のいくつかの薬剤は、全身毒性と狭い治療域のために臨床試験に失敗している。
その後のヒトを対象にした研究では、COVID-19に対するイベルメクチンの有用性を確認することはできず、2021年には、有用性を示した研究の多くに科学的不正行為や欠陥があることが明らかになっている。しかし、有効性に関する誤った情報がソーシャルメディア上で広く拡散され、イベルメクチンは陰謀論者や反ワクチン主義者など一部の人々による熱狂的な支持の対象となっている。また、イベルメクチンに関する問題のある研究は、公共の政策立案や個人の意思決定をミスリードする一因となっている。
研究事例 海外 2020年4月3日、オーストラリアのモナッシュ大学の研究チームは、in vitro（試験管内で）の実験でイベルメクチンがSARSコロナウイルス2（SARS-CoV-2）の増殖を、48時間後に約5000倍減少させたと報告した。この研究で用いられたイベルメクチン濃度5μM（約9660ng/mL相当）は、寄生虫治療で用いられる200μg/kgの用量での最高血中濃度（体重60kgで50-80ng/mL）の100倍以上であり、これを達成するための投与量は致死量に相当する。
2020年4月、アメリカのユタ大学などの研究チームが、サージスフィア社のデータを元に、イベルメクチンがCOVID-19の死亡率を減らすのではないかとする査読前論文をまとめたが、5月末に撤回された。取り下げの理由は、サージスフィア社のデータに捏造があったためである。米データ分析会社の「サージスフィア社」が関わった新型コロナウイルスについての論文は取り下げが相次いでいた。いくつかのラテンアメリカ政府の保健機関は、この査読前論文に一部基づいて、COVID-19治療薬としてイベルメクチンを推奨したが、これらの推奨は後に汎米保健機構によって非難された。
2021年1月、リバプール大学の上級研究員であるアンドリュー・ヒルは、COVID-19に対するイベルメクチン使用のメタアナリシス（複数の研究結果を統合して解析）を発表し、それが有益である可能性を示唆した。しかし2021年7月に有効性の最大の根拠としたエジプトのElgazzarらによる研究の捏造が発覚して撤回されたため、この査読前論文を含んだヒルのメタアナリシスも撤回され、効果なしに訂正された。致死率を減少させたとするエジプトのElgazzarらによる研究は、約79名の参加者のデータが重複していたこと、一部の死亡者の死亡日が臨床試験開始前の日付で記録されていたこと、本文中に盗用が確認されたことなどが報告されている。重症化予防の根拠としたレバノンで行われたRaadらの研究でも、複数の参加者のデータが繰り返し複製されており、多くの患者が存在しないことが確認された。2021年10月、ガーディアンに寄稿したヒルは、証拠をもとにイベルメクチンの効果を疑問視したり、ワクチン接種を推進したことによりソーシャルメディア上で攻撃され、絞首刑になったナチスや、棺の写真が送られてきたことを語っている。
2021年7月、コクランレビューは「現段階のエビデンス（科学的根拠）からは、COVID-19の治療まはた予防におけるイベルメクチンの有効性と安全性については不確実」とし、適切に設定された臨床試験以外の使用は支持しないと結論付けた。2022年6月、コクランレビューが更新され、死亡率、病気、感染期間へのイベルメクチンの影響は全くないか、あるいは非常に小さいと結論づけた。不正な論文等を除いた最新のRCTを含む11試験、3409人の参加者を対象に解析した結果、有益ではないとする結論の確実性が前回のレビューより強まった。
2022年3月、腸管糞線虫症の有病率が高い地域で、イベルメクチンがCOVID-19による死亡率に影響を与えるという仮説を支持する研究が公開された。COVID-19の重症例に投与されるステロイドの免疫抑制下で、寄生虫が爆発的に増加し過剰感染症候群を起こすことがあるが、イベルメクチンが寄生虫を駆除することでその重症化等を抑えられるというものである。論文の結論は、体内に寄生虫が存在しない場合はイベルメクチンはCOVID-19による死亡率に影響を与えることはないとしている。
2021 - 2022年、これまでの小規模または質の低い試験による不確実性を解消するため、質の高い研究デザインによる複数の臨床試験が行われた。その結果、I-TECH（500人、400μg/kg×5日）、together（1355人、400μg/kg×3日）、COVID-OUT（1431人、390-470μg/kg×3日）、ACTIV6（1591人、300-400μg/kg×3日）、ACTIV6（1206人、600μg/kg×6日）等の全ての試験で、COVID-19に対する有効性は示されなかった。イェール大学医学部のペリー・ウィルソン教授は、ACTIV-6の結果をCOVID-19治療におけるイベルメクチンの 「棺桶の最後の釘」 と表現した。これらの結果を受け、2022年8月にNEJM誌は「どれだけ効果がない証拠があれば十分なのか、『明らかに間違っている』薬剤の使用はもう終わりにするべきだ」とする社説を掲載した。社説ではイベルメクチン等の効果のない薬の処方は無害な選択肢ではなく、患者は有効性が証明された治療を受けられないことに加え、治療効果のない副作用を引き起こし、本来の適応で使われる薬剤が不足する可能性があると指摘している。
日本 日本人のノーベル賞受賞者が開発に貢献した「日本発の薬」として、一部の政治家や、医療者等による前のめりな姿勢が見られた。
2020年8月、北里大学は日本医療研究開発機構（AMED）から公的な研究費4億円を得て医師主導の第2相臨床試験を開始した。当初の計画では2021年3月末までに240人を対象にした臨床試験を終えるとしていたが、2021年6月の時点で参加した患者は半数程度にとどまり、終了予定を2021年9月末に延期した後、参加者を214人に減らして2022年3月31日に延期した。2021年9月からこの治験に岡山大学病院が協力し、10月末までに5人の治験結果を北里大学に送るとしていた。研究計画書によると、治験は無症状または軽症者を対象に行い、1日目にイベルメクチンを体重1kg当たり200μgまたは偽薬を1回だけ投与し、投与の1、7、15日目の症状を確認する。主要評価項目は、PCR検査が陰性になるまでの日数を調査する。この医師主導治験を含んだ「COVID-19対策北里プロジェクト」は、マルホや複数の製薬企業からも約2億円の資金提供を受けて行われている。 2022年9月30日、北里大学から「効果が確認できなかった」というプレスリリースがホームページ上で出された。これは2020年8月の治験開始から約2年、治験終了から約1年、AMEDの成果報告期限から4ヶ月、興和が試験結果を発表してから4日後の発表だった。このように否定的な結果を速やかに公表しないことは「出版バイアス」に繋がり、試験参加者への倫理的配慮や、研究のリソースを奪うこと、効果のない治療で人の健康に悪影響を及ぼす等の問題が指摘されている。また、治験は有効性の有無が分からないから行われるものであるにも関わらず、治験中に、北里大学の大村智特別栄誉教授や、COVID-19対策北里プロジェクトの花木秀明代表、八木澤守正客員教授などは、イベルメクチンがCOVID-19に有効であるとする本を出版したり、セミナー等を行い、積極的に期待値を上げる発信を行った。また、北里大学のホームページは、FLCCCというその信頼性が疑問視されている団体の研究データや服用プロトコルを翻訳して掲載し、混乱を招いている。 2023年5月22日、治験終了から19ヶ月、2022年9月30日のプレスリリースから8ヶ月後に、北里大学の治験結果が論文として発表された。治験参加者のワクチン接種者は1割未満であり、主要評価項目のPCR検査が陰性になるまでの日数は、イベルメクチン群106人、プラセボ群106人とも中央値が14日で差はなかった。