火葬炉（かそうろ、 / ）は、遺体専用の焼却炉。遺体を衛生的に焼却処理し、遺骨を収集するための専用の燃焼装置である火葬の仕組みを解説！ロストル式や台車式の特徴とメリット・デメリット - 小さなお葬式コラム（2026年4月23日閲覧）。現代の火葬炉は単なる焼却設備ではなく、高度な公害防止機能と熱制御システムを備えた精密な環境制御装置として位置づけられている火葬炉専門メーカー富士建設工業株式会社 公式サイト。本項では、構造的特徴から世界の普及状況、現代の社会問題に至るまで詳述する。
構造と燃焼メカニズム thumb|180px|right|台車式」と「ロストル式」の2種類に大別される。台車式は耐火レンガや耐火キャスタブルで覆われた頑丈な台車の上に棺を載せて炉内へ挿入する方式である。 現代の火葬炉の多くは、未燃ガスや悪臭、ダイオキシン類の発生を防ぐために「主燃焼炉（主炉）」と「再燃焼炉（再炉）」の2層（2室）構造を採用している。主燃焼炉は遺体および棺を直接燃焼させる空間であり、800℃から1,000℃前後の温度で管理されるExperimental study on the fuel requirements for the thermal biodegradation of human remains - ScienceDirect（2018年6月15日発表）。主炉で発生した不完全燃焼ガスや煙は、上部または後部に直結された再燃焼炉へと送り込まれるCrematoria emissions and air quality impacts - National Collaborating Centre for Environmental Health（2020年3月24日発表）。再燃焼炉内は補助バーナーにより850℃以上に加熱され、ガスを高温領域で酸化処理して無色無臭化する仕組みが導入されている火葬炉の燃焼装置 - J-GLOBAL 科学技術総合リンクセンター。
日本の火葬炉は主に「台車式」と「ロストル式」の2種類に大別される。台車式は耐火レンガや耐火キャスタブルで覆われた頑丈な台車の上に棺を載せて炉内へ挿入する方式であり、遺骨を極めて美しい形のまま残せるため、日本国内の約9割以上のシェアを占める。一方、ロストル式は炉内に渡された格子（ロストル）の上に棺を載せ、下部から燃焼させる方式である。ロストル式は燃焼効率が高く短時間で火葬が終了するものの、遺骨が下部の骨受け皿に落下する際に破砕されやすいため、遺骨を全収骨する文化を持つ東日本などでは敬遠され、部分収骨を行う一部地域や欧米圏で多く用いられる。
熱源
化石燃料 日本では灯油、都市ガス、ＬＰガスが一般的に使われている。 バイオガス 水素 電気 水力発電が豊富なスイス等で用いられている。電力供給が余裕があった戦前の日本でも用いられた。電気火葬炉は火葬時間が長いという問題があり、ウィーンのジンマーリンク火葬場は2023年にガス炉を増設している。
近年脱炭素化を目的として水素など新しい熱源が注目されているほか、フィンランドやデンマークでは火葬の熱を暖房に使う地域熱供給まで行われている。
台湾でも火葬の廃熱を利用する計画があったが、強い批判を集めた。
日本でも廃熱利用のために東京博善が自社開発した東博式ロストル搬送低公害火葬プラントを四ツ木斎場に導入している。この火葬炉では火葬炉自身の必要燃料、電力削減のために廃熱と発電電力を自家消費しており、廃熱で斎場を温めたり地域熱供給を行っているわけではない。これにより必要電力を50%、必要燃料を20%削減している。
火葬時間 現代の日本における火葬時間は、遺体の体格や副葬品の量、火葬炉の性能によって異なるが、一般的に大人1体の火葬にかかる時間は約60分（1時間前後）が目安とされている。これに火葬前の告別や、火葬後の冷却および収骨（骨上げ）に要する時間を合わせると、全体の所要時間は概ね2時間程度となる。
火葬炉の種類や構造による燃焼効率の違い、および技術の進歩による時間の差異は以下の通り。
炉の構造による違い thumb|260px|right|台車式火葬炉の場合の骨上げの様子（土居斎苑 愛媛県四国中央市） 台車式火葬炉（日本の主流） 密閉性が高く隙間のない構造であることや、遺体の下部に直接火が当たりにくい性質から、ロストル式に比べて燃焼に時間がかかる傾向があり、概ね1時間程度を要する。しかし、遺骨が原型を留めやすく、日本固有の拾骨文化に適しているため、国内の火葬場の約97%で採用されている。 ロストル式火葬炉 炉内に渡した格子（ロストル）の上に棺を載せる方式。下部からも空気が供給されて風通しが良く、燃焼効率に優れるため、早ければ約40分程度で火葬が終了する。反面、遺骨が下の受け皿に落下して砕けやすいため、現在の日本では採用数が少なくなっている。
技術の進歩（新旧の違い） 最新式の火葬炉 コンピューター制御による自動の温度調整機能が備わっており、炉内温度を900℃から1,200℃の高温に保つことができるため、火葬時間が大幅に短縮（約1時間）されている。また、都市ガスや液化石油ガス（LPG）を燃料とし、再燃焼室（二次燃焼炉）で煙や臭いを完全に燃焼分解するため、無煙・無臭化が実現されている。 旧式の火葬炉 石炭、薪、重油などを燃料としていた時代の旧式炉では、温度が800℃から950℃までしか上がらず、火葬技師が目視で温度調整を行いながら2時間から3時間の時間をかけて火葬を行っていた。
各国の普及状況と文化的背景 火葬炉の普及率や運用のあり方は、その国の宗教的観念、法規制、土地事情によって大きく異なる。
日本 日本における火葬率は2020年代現在、99.9%を超えており、世界最高水準の火葬大国である。これは明治政府による公衆衛生政策（一時的な火葬禁止令の解除など）や、都市部を中心とした墓地用地の慢性的な不足が原因であるThe Forging of Modern Cremation in Meiji Japan - 国立国会図書館デジタルコレクション。日本の火葬炉は、遺族が「骨揚げ（収骨）」を行うことを前提としているため、遺骨を純白かつ原型を留めた状態で焼き上げる高度な温度管理技術（裏火、前火の絶妙な調整）が発展した。また、民間法人が運営する都市部の大型斎場（東京博善など）では、一般炉のほかに「特別室」「特別最上等」といった設備ランクに応じた火葬炉の区分が存在し、炉前ホールの意匠やプライバシー性、料金に差異が設けられている特徴がある火葬場の特別室とは？利用にかかる費用はどのくらい？ - いい葬儀（2026年1月20日閲覧）。
欧米諸国 アメリカ合衆国では伝統的に土葬（エンバーミング処置を含む）が主流であったが、近年は経済的理由や環境意識の高まりから火葬率が急上昇しており、2020年代には55%を超えた。アメリカの火葬炉は「リトルト（Retort）」と呼ばれ、全自動制御による高速燃焼と、収骨を行わず遺灰（Cremains）を粉砕して骨壺に収める仕様が標準的である。また、環境負荷をさらに抑えるため、従来の火葬炉の代替技術として、アルカリ水溶液で遺体を加水分解処理する「アクアメーション（水火葬）」の導入を法的に認める州が急速に増加しているAlkaline Hydrolysis - National Funeral Directors Association (NFDA)。
アジア諸国 ネパール
ヒンドゥー教徒が人口の多くを占めるネパールでは、聖なるバグマティ川の川岸（ガート）に薪を積み、その上で遺体を燃やす伝統的な野外火葬が一般的であるMichaels (2008)、およびパシュパティナート寺院の葬儀記録。しかし、森林破壊の抑制や大気汚染の軽減、河川環境の保護を目的に、2016年1月、首都カトマンズの最大の聖地であるパシュパティナートの敷地内に同国初となる近代的な屋内電気火葬炉（）が導入され、本格的な稼働を開始した。
伝統的な薪による野外火葬は結骨までに約3〜4時間かかるのに対し、電気火葬炉は45分〜1時間程度と大幅に時間が短縮されること、また費用が薪の火葬の約3分の1から4分の1以下（約4,000ネパール・ルピー）に抑えられることから、合理性や経済性を重視する都市住民の間で利用が広がっている。ただし、宗教的な死生観（薪の火で荼毘に付され、その遺灰を直接聖なる川へ流すことで解脱に至るという信仰）から、現在でも費用をかけて伝統的な野外火葬を選択する遺族は根強く、伝統と近代的な火葬炉の双方が同じ敷地内で使い分けられ共存している。
主要メーカーの動向 火葬炉の製造には、耐火物技術、精密な気流制御、環境プラント工学のすべてが要求されるため、市場は専門のエンジニアリング企業による寡占傾向が強い。人体用火葬炉は「お骨をきれいに残す」「無煙・無臭・無公害にする」「厳格な温度管理」など、日本独自の極めて高度な技術が必要であり、加えて公営斎場の建設・改修は自治体の入札（プロポーザル方式など）で行われるが、条件に「過去〇件以上の同規模の施工実績があること」と指定されるケースが多いため、実績が豊富な上位3社が必然的に選ばれやすくなる。
日本の主要メーカー thumb|260px|right|名古山斎場では1993年、15基の火葬炉を納入した宮本工業所 宮本工業所（富山県）、富士建設工業（新潟県）、太陽築炉工業（福岡県）の３社で約80‐90%のシェアを占めている。 富士建設工業株式会社 - 国内最大手の一角であり、全国地方自治体の火葬炉施設工事においてトップクラスのシェアを占める公営斎場の施工管理 求人詳細情報 - 富士建設工業株式会社採用サイト。無煙・無臭・無公害をテーマに開発した「富士式火葬炉」を展開し、新素材や電子制御技術などの最先端技術に関する数多くの特許を有している企画・施工｜事業案内 - 富士建設工業株式会社公式ホームページ。 株式会社宮本工業所 - 工業炉・火葬炉の分野で国内トップクラスの実績を持つリーディングカンパニーである株式会社宮本工業所 企業プロフィール - 株式会社宮本工業所。特許を取得している「密閉炉構造」や、複数のセラミック耐火・断熱材を適材適所で組み合わせることで炉体をコンパクトにする高性能な炉内構造に強みを持つ火葬炉独自技術 - 株式会社宮本工業所公式ホームページ。また、最新のIoT技術と高度な燃焼シミュレーションを用いた、遠隔からのバージョンアップが可能な高度制御システム（MECS）を特徴としている火葬炉製品情報 - 株式会社宮本工業所公式ホームページ。
建設問題と社会的議論（NIMBY問題） 火葬炉を内包する「火葬場（斎場）」の建設は、典型的なNIMBY（Not In My Back Yard：施設の必要性は認めるが、自らの居住地域への建設には反対する）問題として、世界各地で激しい住民論争を引き起こしてきた。
心理的忌避と経済的損失への懸念 周辺住民が建設に反対する第一の理由は、死を連想させる施設への心理的嫌悪感（縁起が悪いなど）である。また、火葬場が建設されることで周辺の土地資産価値（地価）が下落するという「経済的実害」への懸念も大きな反対運動の動機となる。
環境・健康リスクへの懸念 歴史的には、昭和中期までの火葬場から黒煙や悪臭が漏れ出していた記憶から、「有害物質が排出されるのではないか」という懸念が根強く残っている。特に、遺体の銀歯（歯科アマルガム）に由来する大気中への水銀排出や、プラスチック製副葬品（ポリ塩化ビニルなど）の燃焼によるダイオキシン類の発生は、科学的な環境基準を満たしている場合であっても住民側の強い不信感を招く原因となる。このため近年では、厚生労働省による「火葬場等指導指針」などに従い、事前の環境アセスメントや住民説明会を通じた丁寧な合意形成努力が不可欠となっている『指針・ガイドライン（生活衛生関係）』 - 厚生労働省。
脚注
関連項目 火葬 火葬場 葬儀 ダイオキシン類 NIMBY