院宮王臣家（いんぐうおうしんけ）とは、平安時代初期（8世紀末～9世紀ごろ）、天皇権力と結びついて勢力を強めた少数の皇族・貴族の総称。
「院宮王臣家」の「院」とは太上天皇、「宮」とは三宮（皇后・皇太后・太皇太后）・東宮（皇太子）、「王臣家」とは親王・内親王などの皇親や、おおむね五位以上の公家をそれぞれ指している。
平安時代になると公地公民制は事実上崩壊しており、公営田や官田などの直営田や、諸司田・勅旨田・賜田などの私有地が増大していた。院宮王臣家は下級官人を家人化し、有力農民を保護することで、これらの私有地の集積を進めていった。この動きは、荘園における初期荘園から寄進地系荘園への移行を如実に表すものである。
なお、類した表現として「権門勢家」があるが、これは院宮王臣家だけでなく、宗教勢力や武家勢力をも含む上位概念である。
官人身分と地方社会 9世紀には、院宮王臣家に属する官人や家人の身分を持つ地方有力者がみられるようになった。天長10年（833年）の『続日本後紀』にみえる常陸国筑波郡の丈部氏には、親王家令・左近衛府官人・下総少目などがおり、一族の中に中央・地方双方の官職に就く者が存在した。この親王家令が仕えた一品式部卿親王は葛原親王に比定されている。また、『日本三代実録』貞観7年（865年）3月条には、相模国鎌倉郡の上村主氏の中に太皇太后宮少属と武散位を称する者が記されている。太皇太后宮少属は藤原順子の家政機関に属する官人であり、こうした地方氏族と后宮との関係には、勅旨田や院宮領の経営が関わっていた可能性も指摘されている。
王臣家の帳内・資人には、地方で官人身分を得た者が任用される場合もあった。『延喜式』式部上の外散位条には、外散位六位・勲七等以下の者を帳内・職分資人に、七位以下の者を位分資人に充てることを認める規定がある。一方、寛平5年（893年）には擬任郡司が内外官や家令以下の職を兼ねることが禁じられ、翌寛平6年（894年）には郡司が兼帯する近衛・門部・兵衛などを解任するよう命じられた。地方有力者の中央出仕が広がる中でも、郡司職との兼帯には制限が加えられていた。
帳内・資人などから諸宮の舎人を経て、中央官司へ転任する経路も存在した。『延喜式』式部上の諸宮舎人条では、春宮坊舎人600人のうち入色400人・外位100人・白丁100人を採用することが定められている。また、同式の外考一選条には、外考の者が一選を経た後、中宮職や春宮坊の舎人に転任することを認める規定がある。外考には地方官人のほか帳内・資人なども含まれており、春宮坊舎人の外位100人の枠には、こうした地方出身者が採用される余地があった。
承和6年（839年）には、春宮坊・皇后宮・中宮の舎人や内匠・木工・雅楽寮の考人などから近衛を選任する方法について、兵部省と左近衛府の間で意見が対立した。兵部省は従来の格に明記されていない者について勅使による覆試を求めたが、朝廷は旧例に従い、弓馬に優れた者を近衛府が試験して任用することを認めた。承和10年（843年）には諸司の下級官人が他の職に転任する際、原則として一選を経ることが定められたが、外考から春宮坊舎人への補任や同舎人の他職への転任などについては、毎年40人の特例が設けられ、中宮・後宮にも同様の規定が適用された。その結果、承和14年（847年）には春宮坊舎人の転任や病患などによる欠員が増加し、勤務する舎人が不足していることが報告されている。
こうした官人身分を持つ地方在住者と国司との間には、課役や所領の管理をめぐる対立も生じていた。昌泰4年（901年）閏6月25日の官符には、播磨国の六衛府舎人が国郡の支配に抵抗し、収穫した稲を衛府や勢家の所有物と称する事例が記されている。また、延喜2年（902年）3月13日の官符には、課役を逃れるため京師の豪家に属し、田地の寄進や家屋の売却を仮装する百姓がいたことがみえる。
同年4月11日の官符では、諸司の下級官人で本司に出仕しない者、宿衛などに従事しない六衛府舎人、本主に仕えない院宮王臣家の雑色・喚継・舎人・帳内・資人、文武散位・位子・留省など、諸国内に居住する者を使者や国中の雑役に充てることが認められた。これにより、地方在住の中央下級官人や王臣家人も、一定の条件のもとで国司による使役の対象とされた。地方有力者が中央官人や王臣家人の身分を得る一方、国家もこれらの人々を地方行政の中に位置づけ、国司による統制を維持しようとしていたと考えられている。
脚注
参考文献
関連項目 院 三宮 皇族 公家 職の体系 朝廷