名古屋大学（なごやだいがく、）は、愛知県にある国立大学である。
名古屋市千種区に本部、名古屋市内および豊川市にキャンパスを置き、国立大学法人東海国立大学機構によって運営されている。略称は名大（めいだい）。
国内の旧帝国大学7校の1つであり、文部科学省が実施しているスーパーグローバル大学事業のトップ型指定校ならびに指定国立大学法人に指定されている
概観
大学全体 名古屋大学は、1939年に創設された名古屋帝国大学を直接の母体とする国立大学である。前身の名古屋帝国大学は9番目（内地では7番目）に設立され、内地・外地を通じて「最後の帝国大学」であった。名古屋帝国大学創設当初は医学部と理工学部の2学部を設置し、1942年には理工学部を理学部と工学部に分離した。第二次世界大戦後の旧制学制残滓期間内に、法経学部と文学部の2学部を設置した。新制名古屋大学となった後も教育学部、農学部、情報文化学部等の学部や大学院研究科および附属研究教育施設を順次設置し続け、2018年時点、9学部・13研究科・3附置研究所を擁している。
大学の略称 大学の略称は「名大」であり、「めいだい」と発音する。この「名大」という略称は商標登録（登録商標日本第4861457号ほか）もされている。明治大学の略称である明大（めいだい）と発音が同じである等の理由から、一部では「なだい」や「なごだい（ナゴ大、名古大）」と発音する人もいるが、商標登録第4861457号の参考情報として特許庁当局が付した称呼が「メーダイ」である点からも窺えるように、公式には「めいだい」が正しい読みとされている。なお、明治大学の方は、東海地方周辺において「明治」または「明治大」あるいは明治大学（正式名）と呼ばれ、区別される場合がある。
ノーベル賞 関係者に7名のノーベル賞受賞者がいる。そのうち、名古屋大学を主たる研究教育の場として授与された者が3名（野依良治、赤﨑勇、天野浩）、名古屋大学より学士号が授与された卒業生は3名（小林誠、益川敏英、天野浩）。名古屋大学より博士号が授与され、後年ノーベル賞を受賞した者は5名（下村脩、小林誠、益川敏英、赤﨑勇、天野浩）である。2021年、真鍋淑郎元名大特別招へい教授が、ノーベル物理学賞を受賞した。
ランキング 上海世界大学学術ランキング (ARWU) では、2019年は第90位、国内第3位であるARWU World University Rankings 2019 | Academic Ranking of World Universities 2019 | Top 500 universities | Shanghai Ranking - 2019。
クアクアレリ・シモンズ社によるQS世界大学ランキング2020（2019年）では、第115位、国内6位であるQS World University Rankings 2020 | Top Universities。
英誌『タイムズ・ハイアー・エデュケーション』によるTHE世界大学ランキング2022-2023では、世界ランク第301-350位、アジア同点47位、国内同点5位（東京工業大学と同順位）であるWorld University Rankings 2023 | Times Higher Education (THE)。
JSコーポレーションが毎月公表している2025年1月31日集計の「大学人気ランキング」では国公立大学で全国5位である。
学術憲章 創立時に「建学の精神」などは明確に定められなかったものの、2000年に名古屋大学の基本理念の概要を示す『名古屋大学学術憲章』が定められた。この憲章において、自発性・創造性・先進性・国際性などの重視が示されており、「勇気ある知識人を育てる」ことが目標に掲げられている。なお、「勇気ある知識人」は国立大学法人名古屋大学によって商標登録（登録商標日本第4967427号）されている。
学風および特色 現在は、「自由・闊達・進取」を学風・特色としている。名古屋帝国大学が出来たばかりの頃は、初代総長が十七条憲法の一節で、自身の座右の銘であった「以和為貴」を大学全体の基本精神としていた『名大史ブックレット』6 草創期の名古屋大学と初代総長渋沢元治。現在は『名古屋大学学術憲章』学術憲章 | 大学の概要／学部・研究科 名古屋大学を定め、それを基に「3つの方針に基づく大学教育の質の向上」名古屋大学の教育を支える3つの方針│名古屋大学を公表している。
国際卓越研究大学 文部科学省は、2025年第2期公募で、東大・東京科学大学・早稲田大学・名古屋大学・京都大学・大阪大学の計6大学を現地視察すると決めた。視察は10月の予定で、研究現場の状況などを把握するhttps://www.todaishimbun.org/kokusaitakuetsu_20251001/。
沿革 （沿革節の主要な出典は公式サイト）また、刊行物としては、名古屋大学史編集委員会編『名古屋大学五十年史』 通史1・2 （）; 部局史1・2 （）名古屋大学出版会、 1989年-1995年 および 名古屋大学編『名古屋大学の歴史 1871～2019』上（）・下（） 名古屋大学出版会、2022年を参照。 なお、後者は2023年度以降、全学教育科目「現代教養科目」中の講義科目「名古屋大学の歴史」の公式テキストと位置づけられている東海国立大学機構大学文書資料室編集・発行『東海国立大学機構大学文書資料室ニュース』第40号、2023年3月31日。。 略歴
尾張藩種痘所取締であった伊藤圭介・石井隆庵ら3名が、版籍奉還後の名古屋藩庁に提出した建議書を基に廃藩置県直後の1871年8月9日、「仮病院・仮医学校」が開設された。以後仮病院・仮医学校は名古屋県の行政運営上の事情や財政難から廃止・復興の繰り返しの後、公立病院・医学講習所という形で存続。その後1903年の専門学校令に基づき愛知県立医学専門学校となり、1920年には大学令に基づき大学に昇格し、県立愛知医科大学と改称する。1931年には国へ移管され官立名古屋医科大学となった。この官立大学誕生を契機として、同医科大の前身学校時代から既に同学校内および愛知県政財界を中心に展開されていた帝大誘致・設立運動が結実県史23『愛知県の歴史』三鬼清一郎編。山川出版社。308頁。、1939年に官立名古屋医科大学を吸収させる形で名古屋帝国大学が創設される。同時に官立名古屋医科大学は名古屋帝国大学医学部へ改組された。ただし名古屋帝国大学の創設資金900万円（当時）は、地元愛知県が国庫へ全額寄付するという形での設立となった『名古屋帝国大学創立概要』（昭和18年）、10頁 - 18頁。。こうした創設経緯から、名古屋帝国大学は創設時には文科系学部は存在せず、理工学部と医学部のみの学部編成であった。
第二次世界大戦後、まず帝国大学令等の旧制度廃止直前の1948年に「（旧制）名古屋（帝国）大学」の下、法経・文の2学部が設置されたことで、文科系理科系の両系統学部群が揃うこととなった。その上で、教育制度改革に伴う高等教育機関の一本化という行政施策六 戦後の教育改革：文部科学省『学制百年史』に伴って、愛知県各地域に散在していた旧制官立学校が新制名古屋大学へ包括されて合流する。名古屋高等商業学校は法経学部経済経営両学科、第八高等学校および岡崎高等師範学校は旧教養部、それぞれ設立母体となった。
大学院は、名古屋帝国大学各学部に大学令に基づいた研究科が置かれた時点からの歴史がある。第二次世界大戦後、学校教育法に基づき新制大学院制度が発足すると1953年から1955年にかけて理学、工学、法学、経済学、文学、教育学、医学、農学の8研究科が設置される。しかし大学への予算配分や教官配置の基礎は学部内の講座 (chair) 制に置かれていた。1991年に当時の文部省が示した大学設置基準の大綱化を基に大学院の部局化を本格化する。これは事実上の大学院重点化であった。具体的には独立大学院の設置と教養部廃止を前提に大学院研究科を大学における研究・教育の基軸として再編するという2つの施策を実施している。前者は、1991年の国際開発研究科、1992年人間情報学研究科（後述する教養部改組措置を兼ねた研究科として誕生）、1995年の多元数理科学研究科、1998年の国際言語文化研究科の各研究科設置という形で実現した。また、後者は教養部を改組の上、前述した人間情報学研究科と情報文化学部（1993年）を創設、1993年に教養部を廃止すると全学一貫教育体制に移行した上で1996年に理、1997年に工、1999年に法、医、生命農学、2000年文、教、経済と各学問分野において大学院重点化を完了させることで実現している。
2001年に表明された文部科学省の方針に基づき、2004年に国立大学法人名古屋大学が発足し、名古屋大学は同法人が設置する大学となる。また同年、法科大学院として法学研究科に実務法曹養成専攻を設置している。
21世紀以降の通信手段の発達に伴い、情報・文化を包括的にとらえるため学部・研究科の設置、改組について | | 大学からのお知らせ、2017年、情報文化学部、工学部電気電子・情報工学科を改組し、情報学部を設置。情報科学研究科を改組し、情報学研究科を設置。文学研究科、国際言語文化研究科などを統合し人文学研究科を設置した。
2018年3月、指定国立大学法人に指定される。
先の「大学(国立大学)の構造改革の方針」公表後、2002年9月に名古屋大学は評議会で豊橋技術科学大学と統合を前提とした協議の開始を決定したこと、および愛知教育大学からの統合の要請に対する協議の開始を各部局で検討するとの報道があった。2008年2月18日の名古屋大学役員会では「豊橋技術科学大学との再編・統合に関する協議について」が議題に挙がったが、豊橋技術科学大学との統合は実現しなかった。2018年12月には国立大学法人名古屋大学と国立大学法人岐阜大学が国立大学法人東海国立大学機構の設立に向けて合意し、2020年4月1日に東海国立大学機構が発足した。 年表 1869年 - 1870年頃（詳細年月日不明）：尾張藩元奥医師等、「洋学医庠」設立建議書を名古屋藩庁に提出。 1871年8月9日：仮病院（名古屋県）・仮医学校開設。 1878年（明治11年）：公立医学校となる。 1881年：愛知医学校となる。 1901年：愛知県立医学校となる。 1903年：専門学校令に基づき愛知県立医学専門学校となる。 1908年：高等学校令に基づき第八高等学校が設立される。 1920年（大正9年）：大学令に基づき、愛知県立医学専門学校が愛知医科大学となり3年制の予科を創設。専門学校令に基づき名古屋高等商業学校が設立される。 1922年：愛知医科大学本科を設置。 1931年（昭和6年）5月1日：愛知医科大学が官立移管され名古屋医科大学と改称。 1939年4月1日：帝国大学令および名古屋帝国大学官制に基づいた名古屋帝国大学が創設され、名古屋医科大学を名古屋帝国大学医学部に改組。 1940年：理工学部を新設。 1942年：理工学部を理学部と工学部に分離。 1943年：航空医学研究所を附置。大学院特別研究生制度実施。 1945年：師範教育令に基づき官立岡崎高等師範学校が設立される。航空医学研究所を廃止。 1946年：環境医学研究所を附置。 1947年：帝国大学令は国立総合大学令に改称され、大学名も名古屋大学と改称される。 1948年：法経学部、文学部を設置。 1949年：国立学校設置法に基づき旧制名古屋大学、同大学付属医学専門部、第八高等学校、名古屋経済専門学校（名古屋高等商業学校の後身）、岡崎高等師範学校を包括、教育学部を増設した新制名古屋大学が誕生する。空電研究所を附置。教養部を設置（学内措置）。 1950年：法経学部を法学部と経済学部に分離。 1951年：農学部を設置。 1953年：新制大学院発足。文学、教育学、法学、経済学、理学、工学の各研究科を設置。 1955年：医学研究科、農学研究科を設置。 1961年：プラズマ研究所を附置。 1963年：教養部を正式に設置。 1966年：農学部移転で、安城キャンパスから東山キャンパスへの統合移転完了。 1969年：学生運動が激化「組合運動の立場から書かれた」名大職組大学問題検討委員会編『大学における民主主義運動』汐文社1970年には、「名大紛争」において「明らかとなった若干の主要な問題点」の理論的検討の結果が詳しい資料とともに示されている。。9月17日には学長が拉致監禁される「名大学長を監禁 反代々木系学生」『朝日新聞』昭和44年（1969年）9月18日朝刊、12版、15面。また、翌日から11月末にかけて学生により教養部が封鎖、授業が中止される「名大教養部授業再開」『朝日新聞』昭和44年（1969年）12月1日夕刊、3版、11面。 1971年：大型計算機センターを設置。 1973年：水圏科学研究所を附置。 1977年：医学部附属の看護学校等を改組、医療技術短期大学部を設置。 1987年：2月5日全構成員（学生・院生・教職員・生協職員・病院医員）約15000名の過半数を超え、8500名に達する批准署名が実現し、名古屋大学平和憲章が制定される名古屋大学平和憲章制定実行委員会編著『平和への学問の道』あけび書房 1987年 。 1989年（昭和64年/平成元年）：プラズマ研究所を核融合科学研究所に改組し、大学共同利用機関に移行。 1990年：空電研究所と理学部附属宇宙線望遠鏡研究施設を統合改組し、太陽地球環境研究所を附置。 1991年：国際開発研究科を設置。 1992年：人間情報学研究科を設置（教養部の改組措置）。 1993年：情報文化学部を設置（教養部の改組措置）。教養部を廃止。水圏科学研究所を改組し、大気水圏科学研究所を附置。 1995年：多元数理科学研究科を設置。 1997年：農学研究科を生命農学研究科と改称。 1998年：医療技術短期大学部を改組し、医学部保健学科を設置。国際言語文化研究科を設置。 2000年：教育学研究科を教育発達科学研究科と改称。 2001年：大気水圏科学研究所を廃止。環境学研究科、地球水循環研究センターを設置。 2002年：医学研究科を医学系研究科と改称。大型計算機センターおよび関連施設を改組し、情報連携基盤センターを設置。 2003年：人間情報学研究科と工学研究科情報工学専攻を統合改組して情報科学研究科を設置。 2004年：国立大学法人法に基づき国立大学法人名古屋大学が設置する大学となる。法科大学院、エコトピア科学研究機構を設置。 2005年：エコトピア科学研究機構を改組し、エコトピア科学研究所を設置（学内措置）。 2006年：エコトピア科学研究所を正式に附置。 2009年：情報基盤センターを設置。 2010年：素粒子宇宙起源研究機構を設置。 2012年：創薬科学研究科を設置。 2013年：トランスフォーマティブ生命分子研究所を設置。 2014年：未来社会創造機構を設置。 2015年 4月：環境医学研究所附属近未来環境シミュレーションセンターを次世代創薬研究センターに改称。 10月：太陽地球環境研究所、地球水循環研究センター、年代測定総合研究センターを統合・改組して宇宙地球環境研究所が発足。エコトピア科学研究所を未来材料・システム研究所に改組。 2017年：情報文化学部、工学部電気電子・情報工学科を改組し、情報学部を設置。情報科学研究科を改組し、情報学研究科を設置。文学研究科、国際言語文化研究科などを統合し人文学研究科を設置。理学研究科附属ニューロサイエンス研究センターを設置。アジア共創教育研究機構を設置。 2018年 3月20日：指定国立大学法人に指定される。 4月：工学研究科附属フライト総合工学教育研究センターを設置。 11月：未来社会創造機構にマテリアルイノベーション研究所を設置「先端材料開発へ産学共同研究所」『日経産業新聞』11月21日（就活・大学面）2018年11月22日閲覧。。 2019年 5月17日：国会において国立大学法人法の一部改正を規定する「学校教育法等の一部を改正する法律」が成立したことにより、2020年4月1日をもって岐阜大学を設置する国立大学法人岐阜大学と統合し、国立大学法人東海国立大学機構を設立することを発表。 2020年 4月1日：東海国立大学機構が発足し、同機構が設置する国立大学となる。 7月1日：「富岳」型 次世代スーパーコンピュータ「不老」運用開始。 2024年7月8日：イギリス・エディンバラ大学と戦略的パートナー大学間学術交流協定を締結。 2025年7月1日：Common Nexusがオープンする。
基礎データ 所在地 東山キャンパス（愛知県名古屋市千種区） 鶴舞キャンパス（愛知県名古屋市昭和区） 山手キャンパス（愛知県名古屋市昭和区） 大幸キャンパス（愛知県名古屋市東区） 豊川キャンパス（愛知県豊川市穂ノ原）
象徴 シンボルマーク シンボルマークは、Nagoya University の頭文字「nu」に篆書体の「名大」を合成したもので、通称「NUマーク」である。名古屋大学学章規程により正式に定められている。1958年に教養部2年の学生によるデザインが学内公募により選定され、それを基に作成された ちょっと名大史41。
スクールカラー スクールカラーは濃緑である。『濃緑』は、名古屋大学体育会の機関紙の名称にもなっている。その機関紙によると、「濃は不屈・永遠を表し、緑は若さを表す」とされている。
学生歌等 名古屋大学には正式な校歌や大学歌は存在しない ちょっと名大史 47が、以下に示す歌が存在する。 学生歌 『若き我等』（1956年制定） 『若草もゆる』（1954年制定） 現在主に歌われるのは前者である。 応援歌 『天にとどろく』 『大空に光はみてり』（1955年制定） 『この旗の下に』 寮歌 上記の他、運動部等の行事でよく歌われるものに、第八高等学校寮歌『伊吹おろし』がある。第八高等学校は名古屋大学の前身校の一つである。
教育および研究 組織 学部 文学部 人文学科 言語文化学繋 分野・専門：言語学、日本語学 英語文化学繋 分野・専門：英語学、英米文学 文献思想学繋 分野・専門：ドイツ語ドイツ文学、ドイツ語圏文化学、フランス語フランス文学、日本文学、中国語中国文学、哲学、西洋古典学、中国哲学、インド哲学 歴史文化学繋 分野・専門：日本史学、東洋史学、西洋史学、美学美術史学、考古学、文化人類学 環境行動学繋 分野・専門：社会学、心理学、地理学
（2016年度入学生まで） 哲学・文明論コース 哲学専攻 西洋古典学専攻 中国哲学専攻 中国文学専攻 インド文化学専攻 歴史学・文化史学コース 日本史学専攻 東洋史学専攻 西洋史学専攻 美学美術史学専攻 考古学専攻 文学・言語学コース 日本文学専攻 日本語学専攻 言語学専攻 英米文学専攻 フランス文学専攻 ドイツ文学専攻 英語学専攻 環境・行動学コース 社会学専攻 心理学専攻 地理学専攻 注：2年時に専攻に配属
教育学部 人間発達科学科 （教育学系） 生涯教育開発コース 学校教育情報コース 国際社会文化コース （心理学系） 心理社会行動コース 発達教育臨床コース 注：3年次にコースに配属
法学部 法律・政治学科 経済学部体系的な知識を修得するための典型的な履修例として、「モデルコース」を提示している。 経済学科 経済ジェネラリストコース 理論・政策スペシャリストコース 社会経済分析コース 経営学科 経営ジェネラリストコース 経営スペシャリストコース 会計スペシャリストコース 注：2年次に学科に配属
情報文化学部（2017年度に募集停止） 自然情報学科 複雑システム系 数理情報系 環境システム系 注：3年次に教育系に配属 社会システム情報学科 環境法経システム系 社会地域環境系 心理システム系 メディア社会系 注：3年次に教育系に配属
情報学部 情報文化学部と工学部情報工学コースが統合・改組して2017年度に設置された。 自然情報学科 数理情報系 複雑システム系 人間・社会情報学科 社会情報系 心理・認知科学系 コンピュータ科学科 情報システム系 知能システム系 注：3年次に系に配属
理学部 数理学科 物理学科 化学科 生命理学科 地球惑星科学科 注：2年次に学科に配属
医学部 医学科（6年制） 保健学科 看護学専攻 放射線技術科学専攻 検査技術科学専攻 理学療法学専攻 作業療法学専攻
工学部 化学生命工学科 物理工学科 マテリアル工学科 電気電子情報工学科 機械・航空宇宙工学科 エネルギー理工学科 環境土木・建築学科
農学部 生物環境科学科 資源生物科学科 応用生命科学科
研究科 以下、特記していない専攻は博士前期課程・博士後期課程である。一部、2016年度以前の情報を含む。 人文学研究科 文学研究科、国際言語文化研究科、国際開発研究科国際コミュニケーション専攻を統合し2017年度発足。人文学専攻のみからなる。 言語文化系学位プログラム 文芸言語学コース 分野・専門：言語学、日本語学、日本文学、英語学、英米文学、ドイツ語ドイツ文学、フランス語フランス文学第1、フランス語フランス文学第2、中国語中国文学、日本語教育学、英語教育学、応用日本語学 哲学倫理学コース 分野・専門：哲学、西洋古典学、中国哲学、インド哲学 歴史文化系学位プログラム 歴史学・人類学コース 分野・専門：日本史学、東洋史学、西洋史学、美学美術史学、考古学、文化人類学 総合文化学コース 分野・専門：映像学、日本文化学、文化動態学、ジェンダー学 英語高度専門職業人学位プログラム 英語高度専門職業人コース 多文化共生系学位プログラム 国際・地域共生促進コース G30 国際プログラム 言語学・文化研究プログラム 「アジアの中の日本文化」プログラム
文学研究科（2017年度に募集停止） 人文学専攻 総合人文学コース 専門：文化人類学・宗教学・日本思想史、日本文化学 基層人間学コース 専門：哲学、西洋古典学、言語学、中国哲学、中国文学、インド文化学 歴史文化学コース 専門：日本史学、東洋史学、西洋史学、美学美術史学、考古学 文芸言語学コース 専門：日本文学、日本語学、英米文学、フランス文学、ドイツ文学、英語学 教育発達学研究科 教育科学専攻 講座：生涯発達教育学講座、学校情報環境学講座、相関教育科学講座、高等教育学講座（協力講座）、生涯スポーツ科学講座（協力講座） 高度専門職業人養成コース（前期課程） - 職業経験や社会活動の経験がある者が対象 生涯学習研究コース（生涯開発教育分野、学校科学臨床分野、高等教育マネジメント分野、生涯スポーツ科学分野） 教育マネジメントコース（後期課程） - 社会人や社会経験のある学生が対象 領域：生涯学習マネジメント、学校教育マネジメント、高等教育マネジメント 心理発達科学専攻 講座：心理社会行動科学講座、精神発達臨床科学講座、スポーツ行動科学講座（協力講座） 高度専門職業人養成コース（前期課程） 心理開発研究コース（心理行動科学分野、スポーツ行動科学分野） 心理臨床研究コース（心理臨床科学分野） 心理危機マネジメントコース（後期課程）- 社会人や社会経験のある学生が対象 法学研究科 総合法政専攻 研究者養成コース 応用法政コース 国際法政コース（留学生向け。途上国における近代法整備を担う人材育成が主な目的） 実務法曹養成専攻（専門職学位課程、法科大学院） 経済学研究科 社会経済システム専攻 産業経営システム専攻 情報学研究科 数理情報学専攻 複雑系科学専攻 社会情報学専攻 認知・心理科学専攻 情報システム学専攻 知能システム学専攻 理学研究科 素粒子宇宙物理学専攻 素粒子宇宙物理系 宇宙地球物理系 物質理学専攻 物理系 化学系 生命理学専攻 医学系研究科 医科学専攻（修士課程） 総合医学専攻 基礎医学領域 講座：生物化学、微生物・免疫学、先端応用医学（協力講座）、実験動物科学（協力講座）、老化基礎科学（連携講座）、免疫不全統御学（連携講座）、細胞科学、神経科学（協力講座）、腫瘍病態学（協力講座）、高次神経統御学（協力講座）、器官系機能調節学（協力講座）、分子・細胞適応学（協力講座）、神経生化学（連携講座）、機能形態学、病理病態学、発生・再生医学（協力講座）、細胞工学（連携講座）、社会生命科学、健康増進医学（協力講座）、疫学（連携講座） 臨床医学領域 講座：病態内科学、高次医用科学、脳神経病態制御学、頭頸部・感覚器外科学、病態外科学、運動・形態外科学、生体管理医学、病態医療学（協力講座）、発育・加齢医学、周産母子医学（協力講座）、親と子どもの精神医学（協力講座）、総合管理医学（協力講座） 統合医薬学領域 講座：分子医薬学、臨床医薬学、医薬品開発学（連携講座）、医薬品管理学（連携講座） 看護学専攻 講座：基礎・臨床看護学、健康発達看護学 医療技術学専攻 講座：医用量子科学、病態解析学、脳とこころの科学（協力講座等） リハビリテーション療法学専攻 講座：理学療法学、作業療法学 工学研究科 有機・高分子化学専攻 応用物質化学専攻 生命分子工学専攻 応用物理学専攻 物質科学専攻 材料デザイン工学専攻 物質プロセス工学専攻 化学システム工学専攻 電気工学専攻 電子工学専攻 情報・通信工学専攻 機械システム工学専攻 マイクロ・ナノ機械理工学専攻 航空宇宙工学専攻 エネルギー理工学専攻 総合エネルギー工学専攻 土木工学専攻 生命農学研究科 生物圏資源学専攻 講座：循環資源学、資源生産生態学、地域資源管理学、生物材料科学、生態システム保全学 生物機構・機能科学専攻 講座：バイオダイナミクス、分子細胞機構学、生物機能分化学、資源生物機能学 応用分子生命科学専攻 講座：バイオモデリング、生命機能化学、応用生命化学、応用遺伝・生理学 生命技術科学専攻 講座：生物機能技術科学、生命技術社会システム学、生物生産技術科学、植物機能開発学、分子細胞機能学、生命技術国際協力学、生命機能システム学（理化学研究所環境資源科学研究センターとの連携講座、後期のみ） 国際開発研究科 2018年度から、国際開発専攻と国際協力専攻を一本化し、「国際開発協力専攻」となった。また、国際コミュニケーション専攻は所属が2017年度より人文学研究科に変更された。 国際開発協力専攻（2018年度以降） 学位プログラム 経済開発政策・マネジメント 平和とガバナンス 包摂的な社会と国家 教育と人材開発 貧困と社会政策 グローバルリーダー・キャリアコース（5つのプログラムから履修生を選抜） グローバル人材育成特別課程（1年修了） （2017年度まで） 博士前期課程 国際開発協力コース 国際開発専攻 「経済開発政策と開発マネジメント」プログラム 「農村・地域開発マネジメント」プログラム 「教育・人材開発」プログラム 国際協力専攻 「ガバナンスと法」プログラム 「平和構築」プログラム 「社会開発と文化」プログラム 国際コミュニケーションコース 国際コミュニケーション専攻 「人の移動と異文化理解」プログラム 「言語教育と言語情報」プログラム 博士後期課程 国際開発専攻 国際協力専攻 国際コミュニケーション専攻 教員組織 国際開発専攻 基幹講座：国際開発講座 協力講座：開発政策講座、経営開発講座、教育発展史講座 国際協力専攻 基幹講座：国際協力講座 協力講座：比較国際法政システム講座、国際文化協力講座 国際コミュニケーション専攻 基幹講座：国際コミュニケーション講座、言語情報システム講座、言語教育科学講座、国際言語文化学講座、コミュニケーション科学講座 多元数理科学研究科