第2次百年戦争（だいにじひゃくねんせんそう、、, 1689年 - 1815年）は、ヨーロッパ内の国境紛争と王位継承、主に北アメリカ大陸を舞台として南アジア・アフリカをふくむ海外植民地の争奪、そして、それらに起因するアメリカの独立・フランス革命・ナポレオン帝国を背景にイギリス（イングランド）とフランスの間で繰り広げられた一連の戦争の総称である。イギリスの歴史家J.R.シーリーの命名によるMorieux, Renaud: "Diplomacy from Below and Belonging: Fishermen and Cross-Channel Relations in the Eighteenth Century" article in "Past & Present", 202, (2009), p. 83.。
一連の戦争の結果、イギリスが優位に立ち、後世「パクス・ブリタニカ」と呼ばれる繁栄の時代の基礎を築いた中西輝政は「パックス・ブリタニカの時代」とは、1815年のナポレオン戦争の終結から1899年のボーア戦争のはじまりまでの約80年間としている。中西（1993）pp.24-25。
呼称の由来 イギリス（イングランド）とフランスの間の戦いであったこと 期間が百年余り（17世紀末葉から18世紀全体にわたり、さらに19世紀初頭）に及んでいること
以上の2点により、中世末の英仏百年戦争（1337年 - 1453年）になぞらえて呼称される。両者はともに、特定の戦争を指すのではなく、当事国同士の一連の戦争、あるいは戦争と休戦とを繰り返している状態そのものを指す呼称である点でも共通している。イギリスの歴史家ジョン・ロバート・シーリーが『英国膨張史』（1883年）のなかで名づけたのが始まりだとされている。
「第2次百年戦争」の時期はまた、イギリスが覇権を築いていった一連の戦争を含む名誉革命からナポレオン戦争終結までの100年あまりの期間という意味で、「長い18世紀」と称されることもある佐々木・木畑（2005）pp.24-25。
前史 海上権の推移 スペインの盛衰 thumb|285x285px|right|『無敵艦隊の敗北』（ラウザーバーグ画）
1571年にレパントの海戦でオスマン帝国の海軍を撃破し、同年ルソン島にマニラを建設、さらに1580年にはポルトガルを併合して新旧両大陸に広大な植民地を有し、「スペインが動けば、世界はふるえる」「太陽の沈まぬ国」とよばれたフェリペ2世（在位：1556年 - 1598年）時代のスペインだったが、1588年にはエリザベス1世（在位：1558年 - 1603年）統治下のイングランドに上陸作戦を企図したものの、アルマダの海戦で敗北を喫した木谷（1975）pp.26-27中西（1993）pp.64-67。
イングランドでは1600年に東インド会社が結成され、こののちマドラス（1639年）、ボンベイ（1661年）、さらにカルカッタ（1690年）を拠点にしてインド経営に乗り出した。北米大陸では1607年ヴァージニア会社によってヴァージニア植民地がつくられ、1619年にはタバコ・プランテーションのためヴァージニア植民地に黒人奴隷を輸入した。
オランダの勃興 いっぽう15世紀以来ハプスブルク家の所領で、カルロス1世（在位：1516年 - 1556年）・フェリペ2世の時代を通してスペイン領となっていたネーデルラントでは1568年より八十年戦争と呼ばれる長い戦いがはじまった。この戦争は無敵艦隊の敗北とともにスペイン没落の契機となった保坂（1975）pp.70-72。代わって世界の海上権を握ったのが1581年にスペインからの独立を宣言し、三十年戦争後のヴェストファーレン条約（ウェストファリア条約、1648年）で正式に独立が承認されたオランダ（ネーデルラント連邦共和国）であった。
オランダは1602年にオランダ東インド会社を設立して、ジャワ、スマトラ、モルッカを植民地とし、香料貿易をさかんにおこなって、その拠点をバタヴィアに置いた（1619年）。さらに、台湾南部のゼーランディア城（1624年）、北米のニューアムステルダム（1626年、オランダ西インド会社の設立は1621年）、南アフリカのケープ植民地（1652年）、南アジアではセイロン島のコロンボ（1656年）などを拠点に海外に勢力を拡大する。これによってアムステルダムはリスボンに代わって西ヨーロッパ最大の商業・金融都市として発展した。この小さな国が、スペイン世界帝国の広大な版図に食い込み、そこにみずからの覇権をうちたてていったことは驚異的な事実であり、このことはしばしば「近世史の奇跡」とも評される。
アベル・タスマンによる南太平洋探検（1642年 - 1644年）もおこなわれ、日本に対しては1609年に平戸に商館を置き、のちに商館は長崎の出島にうつされて、1639年のポルトガル船来航禁止（鎖国の完成）以後はヨーロッパで唯一の貿易国として対日貿易を独占し、「鎖国の窓」となった。
英蘭の抗争とオランダの転落 thumb|right|250px|アンボイナ島における英蘭の領土を描いた銅版画（1655年） その間、イングランドではエリザベス1世に後継者がいなかったことから、スコットランドよりステュアート家のジェームズ6世をイングランド王として招いた（ジェームズ1世、在位：1603年 - 1625年）。しかし、王権神授説の信奉者である王と議会とはしばしば対立し、1621年には「議会の大抗議」が起こっているそのとき経験論哲学の祖として有名な大法官フランシス・ベーコンも議会によって告発されている。。なお、1623年にはモルッカ諸島でアンボイナ事件が起こり、マラッカ以東の東南アジア・東アジアのイングランド勢力がオランダ勢力によって駆逐され、同年、平戸商館を閉鎖して日本との交易からも撤退している保坂（1975）pp.75-77。1630年代にはオランダは「東インドの王者」の地位をうちたて、これ以降イングランドは既述のとおりインドへの進出に専念するようになる。
次のチャールズ1世（在位：1625年 - 1649年）の代になっても権利の請願（1628年）、スコットランド反乱（1639年）、議会の大諫奏（1641年）など政治の混迷は続き、王と議会の対立はついに内戦へと発展（ピューリタン革命）、1649年には国王チャールズ1世が処刑されてオリバー・クロムウェルによる共和政が始まった。
クロムウェルは、さまざまな特権や産業統制を廃止して商工業の発展に努力し、なかでも1651年にはオランダの仲介貿易における覇権の打倒を企図して航海条例を発布し、英蘭戦争（第1次、1652年 - 1653年）を引き起こしてオランダの海上権に打撃を与えた。
王政復古後、イングランド軍が北米オランダ植民地ニューアムステルダムを占領したことを発端として、チャールズ2世（在位：1660年 - 1685年）を戴くイングランドとヨハン・デ・ウィット率いるオランダとの間で第2次英蘭戦争（1665年 - 1667年）が起こった。戦争の結果、ニューアムステルダムはイングランド領となり（現ニューヨーク）、オランダは北米における拠点を失うこととなった。
これにより、オランダは大西洋の海上権を失い、しだいに転落傾向をみせるが、その理由としては以下の諸点が考えられる。 オランダの主力商品であったアジアの香辛料の人気が落ちたこと イングランドの主力商品であったインド産の綿布（キャラコ）が大流行しはじめたこと香辛料は消費・需要が限られていた。綿製品は潜在的需要がはるかに高かったのみならず、粗布を輸入して加工・再輸出するという産業を興す基盤にもなった。もっとも、イギリス東インド会社は初めから長期的展望をあてこんでキャラコを選んだわけではなく、香辛料の買い付けから締め出され、船倉を満たすためにやむを得ず持ち帰ったキャラコが当たったのである。浅田（1984）「第5章 香料よりキャラコへ」 3次にわたる英蘭戦争とフランスによるネーデルラント継承戦争（南ネーデルラント継承戦争とオランダ戦争）で国力を消耗したこと 依然として豊かなオランダ資金がイングランドの産業に投資されるようになったこと
とはいえ、「17世紀の危機」と称されるヨーロッパにおける停滞と混乱の時代は、しばしば「オランダの世紀」と称されるように、商業国家としての優位を保っていた。
英蘭抗争の終結 第3次英蘭戦争（1672年 - 1674年）はフランスの始めたオランダ侵略戦争（1672年 - 1678年）にイングランドが協力する形で始まった。1673年、イングランドとフランスは大艦隊を組織してオランダを襲ったが、オランダの名提督ミヒール・デ・ロイテルに撃退された。この後オランダ総督オラニエ公ウィレム3世（後のイングランド王ウィリアム3世）はオーストリア・スペインと同盟を結んでフランスを包囲、フランス軍を撤退させた。戦局ふるわず、財政危機に陥ったフランスは、1675年に多額の戦争資金を募り、スウェーデン＝バルト帝国の参戦を促した。しかしスウェーデンのドイツ侵攻は、ドイツ諸侯の反感を買い、その最前線にあったブランデンブルク選帝侯はオランダと同盟を結んで対抗した。ブランデンブルク＝プロイセンの興隆は、後の英仏の両国関係にも大きく影響を及ぼすこととなる。
さらに、イングランド議会では、オランダがフランスの手に落ちればイングランドはフランス重商主義によって経済的に屈服させられる、という声が高まり、チャールズ2世に親仏路線の撤回を求めた。このため、1677年にチャールズ2世は弟ヨーク公（後のジェームズ2世）の娘メアリ（後のメアリー2世）をウィレムに嫁がせて同盟を結んだ。
絶対王政と議会王政 フランス絶対王政の成立 30年余におよぶユグノー戦争（1562年 - 1598年）はフランス国内を荒廃させたが、アンリ4世（在位：1589年 - 1610年）が即位してブルボン朝が始まり、1598年にナントの勅令を発布して国内の宗教対立に終止符を打った。これによりフランス絶対王政の基礎がつくられる。1604年にはフランス東インド会社が設立され、1608年にはケベック市が建設されてカナダ植民の拠点となった。
次のルイ13世（在位：1610年 - 1643年）は三十年戦争に介入、フランスはカトリック国でありながら新教側に立って参戦した。この戦争は、ドイツの荒廃、主権国家体制の成立、神聖ローマ帝国の有名無実化、そしてオランダ・スイスの独立を招いた戦争であったが、ブルボン家にとっては宿敵であったオーストリア・スペイン両ハプスブルク家に対して優位性を獲得した戦争でもあった。なお、1642年にはカナダにモントリオール市が建設されている。 サムネイル|319x319ピクセル|フランス国王 ルイ14世 フランス最後の貴族の反乱となったフロンドの乱（1648年 - 1653年）が平定された後の1661年には、太陽王ルイ14世（在位：1643年 - 1715年）の親政が始まり、同年ヴェルサイユ宮殿の造営も開始している。
「朕は国家なり」の言葉で知られるルイ14世は、「領土の拡大は最も気持ちの良い仕事である」と豪語して自然国境説にもとづき、たび重なる侵略戦争をおこなった。南ネーデルラント継承戦争（1667年 - 1668年）、オランダ戦争（オランダ侵略戦争、1672年 - 1678年）そして第2次百年戦争の皮切りとされるプファルツ継承戦争である。いっぽう東洋進出においても、コルベールが1664年東インド会社を再組織して本格化し、インドではシャンデルナゴル（1673年）やポンディシェリ（1674年）を根拠地としてイングランドに対抗しようとした。また、北米では1682年にミシシッピ川流域一帯のフランス領ルイジアナへの植民が始まった。「ルイジアナ」の地名は、太陽王の名にちなんでフランス人ラ・サールによって命名されたものである。
イギリス議会王政の成立 サムネイル|352x352ピクセル|イングランド国王ウィリアム3世 王政復古後もチャールズ2世はカトリック官僚を採用するなどカトリックの復活を企図し、極端な反動政治を行ったため、議会は審査律（1673年）や人身保護律（1679年）を発してそれを牽制した。さらに次のジェームズ2世（在位：1685年 - 1688年）も同様の専制政治をおこなったため、ついに議会は1688年にジェームズ2世を廃位し、プロテスタントの熱心な信者でチャールズ1世の外孫にあたるオランダ総督ウィレム3世（ウィリアム3世）とメアリー（メアリー2世）の夫婦をむかえて「権利の宣言」を認めさせた。この政変は、流血の惨事なくおこなわれたことから名誉革命と呼ばれている。ウィリアムとメアリは翌年権利の宣言を「権利章典」として発布し、イングランドはこれを機会に立憲君主国へと変貌を遂げた。
1688年、ルイ14世がドイツのプファルツ選帝侯領に対し、弟のオルレアン公フィリップ1世の妃エリザベート・シャルロットの継承権を主張して戦争をおこした（プファルツ継承戦争）。これに対抗してイングランド、スペイン、スウェーデン、オランダ、オーストリアはアウクスブルク同盟を結んでフランスのプファルツ継承を阻止した。北米では時のイングランド王ウィリアム3世にちなんでウィリアム王戦争とも呼んでいる。
「絶対王政」対「議会王政」 第2次百年戦争は大西洋経済の覇権をめぐる英仏間の抗争を基調とするが、政体のうえでみるとヴェストファーレン体制（主権国家体制）成立後の「絶対王政フランス」対「議会王政（立憲王政）イギリス」の戦いという見方もできる。
フランス絶対王政の特徴を以下に列挙する。 ボシュエらの王権神授説をとる典型的な絶対主義王政 貴族を王の経済的保護の下に置き、彼らの政治的権力を奪うことで確立した中央集権体制 宰相を中心とする官僚制の整備（地方知事も中央政府の任命） ヨーロッパ最大の常備軍（ミシェル・ル・テリエとルーヴォワ父子の兵制改革） 身分制議会を完全に無視（1614年以後、1789年まで三部会開かれず） 王室財政の安定を目的とした重商主義政策
それに対し、イギリス（イングランドとスコットランドが合同してグレートブリテン王国が成立）では1714年にジョージ1世が即位し、ハノーヴァー朝が成立すると「王は君臨すれども統治せず」の原則が成立し、1721年にはホイッグ党のウォルポール内閣が成立して議院内閣制のしくみが整った。
この両者の体制の違いは一連の英仏抗争である第2次百年戦争の帰趨にも影響を与えた。
大西洋経済 ヨーロッパ経済の成長 16世紀から18世紀にかけて、ヨーロッパ経済は以下のような諸点で大きく変化した。 中世には地中海地域を中心としていたヨーロッパ経済は、あらたに大西洋に面する西ヨーロッパにその中心を移した。 「17世紀の危機」とよばれた17世紀をのぞき、この時期のヨーロッパは人口が増加し、食糧や衣服の需要が増えた。そのため、とくに農業や毛織物などの産業に熱心であったフランス・ネーデルラント・イングランドでは経済が活性化した。 経済活性化の背景には、大航海時代以来のヨーロッパ世界の拡大があった。とりわけ西欧を要に、アフリカやカリブ海・北アメリカを結ぶ人と物の貿易連鎖、いわゆる三角貿易のかたちをとった「大西洋経済システム」が18世紀までに成立したのである。
大西洋の三角貿易 北米大陸の北部にはフランス人やイングランド人が入植して、狩猟や毛皮の売買をおこない、漁業や農業を自営していたが、北米大陸南部やカリブ海の西インド諸島では、スペイン・フランス・イングランドなどからやってきたプランター（大農場主）が、サトウキビ・コーヒーなどを先住民の強制労働を用いて、西欧人の需要のために栽培した依田（1993）pp.18-20。これがプランテーションである。先住民インディオの多くは征服民のもたらした感染症などで病死し、原綿やタバコでもプランテーションが営まれたため、その労働力としてアフリカから大量の黒人奴隷が輸入された。
イギリス最初の奴隷貿易は1562年のジョン・ホーキンスによるものであったが、1663年には王立アフリカ冒険商人会社が、1672年にはそれに代わって王立アフリカ会社が設立されて奴隷貿易をになった。1709年に初めて奴隷船を就航させたリヴァプールは、そののちロンドンやブリストルを抜いて世界最大の奴隷貿易港となった。
当時のアフリカ西海岸では、部族間の対立が続いていた。そこに奴隷商人がきて、部族間戦争の捕虜を奴隷として買い入れ、火器や工業製品を販売した依田（1993）pp.103-105。こうして部族間の奴隷狩りを目的とする戦争は激しさを増し、アフリカ社会は荒廃し、人口は激減した。また、大西洋をわたる奴隷船では不衛生で非人道的な扱いがなされ、病死したり衰弱死したりするアフリカ人も多かった。
北米・カリブ海域のプランターや西アフリカの部族が購入した火器・織物・ラム酒・雑貨などは西欧で製造されたものであり、大西洋経済の利益は西欧の商工業にもたらされた。この利益をどの国が掌握するかをめぐり、西欧諸国のあいだで戦争が続いたのであり、そのなかでも第2次百年戦争はとくに長期にわたるものであった。
経過 局面欧州での戦争北米での戦争その他の係争講和条約・戦後処理1ファルツ継承戦争（1688年～1697年）ウィリアム王戦争（1689年～1697年）－ライスワイク条約（1697年）2スペイン継承戦争（1701年～1713年）アン女王戦争（1702年～1713年）－ユトレヒト条約（1713年）ラシュタット条約（1714年）3オーストリア継承戦争（1740年～1748年）ジョージ王戦争（1744年～1748年）第1次カーナティック戦争（1744年～1748年）アーヘンの和約（1748年）4七年戦争（1756年～1763年）フレンチ・インディアン戦争（1755年～1763年）プラッシーの戦い（1757年）パリ条約（1763年）フベルトゥスブルク条約（1763年）5－アメリカ独立戦争（1775年～1783年）－パリ条約（1783年）6フランス革命戦争～ナポレオン戦争（1792年～1815年）－－ウィーン議定書（1815年）
第2次百年戦争の経過のあらましを表に示した。
王政復古期の1665年に外交官となったウィリアム・テンプル準男爵は日本では文筆の業績のみ取り上げられる傾向があるが、当時イングランドの将来は近代議会制と勢力均衡の外交方針にこそあると訴えつづけた点も重要である中西（1993）pp.77-81。テンプルは、エリザベス以降混迷を深めたイギリス外交を建てなおし、大局的な見地からはイングランドの国益に沿わない英蘭戦争を一刻もはやく終結させるべきと警鐘を鳴らしつづけ、両国にとって真の脅威はフランスであることを指摘したのである。「ルイ14世を倒した男」といわれるテンプルは、イングランド議会とオレンジ公ウィレム（ウィリアム3世）のパイプとなって名誉革命への道を用意したのであった。
なお、1660年頃、すでにイギリスではのちに二大政党に成長するトーリーとホイッグが成立しており、議会の権限を拡大させようとするホイッグ党が植民地拡大に意欲的で、そのためには戦争も辞さない傾向が強いのに対し、国王やイギリス国教会の権限を強めようというトーリー党の方は外国との対立を回避しようという傾向をもっていた川北（1996）pp.100-103。
ウィリアム3世は、プファルツ戦争のさなかホイッグ党員ですべての大臣を充当したが、つづくアン女王はホイッグ嫌いで知られていた大野（1975）pp.452-456。18世紀中葉にはホイッグの党勢がいっそう強くなり、イギリスはフランスに対し次々に戦争をしかけた大野（1975）pp.446-449。その立役者となったのは妻のメアリーとともにイングランドの共同統治者となったウィリアム3世であった。今やオランダに次ぐ商業国家となったイングランドはヨーロッパにおける重要な行為主体となり、他の諸国にはたらきかけて対仏包囲網を築いた。ここにみられる対外方針と外交路線は、1730年代の「ウォルポールの平和」と呼ばれる時代をのぞき、「長い18世紀」の時期におけるイギリス外交の基本となった。
以下、第2次百年戦争（「長い18世紀」）の簡単な経緯を記すが、それぞれの詳細は表中の各項目のリンク先を参照されたい。
プファルツ継承戦争／ウィリアム王戦争 プファルツ継承戦争は「第2次百年戦争」の発端となった戦争である。 イギリスでは名誉革命の直後、ウィリアム3世支持派（ウィリアマイト）とジェームズ2世支持派（ジャコバイト）のあいだでウィリアマイト戦争が起こり、ルイ14世を戴くフランスはジャコバイト支持のかたちで介入、アイルランドなどが戦場となった。それに対しウィリアム3世は神聖ローマ皇帝などによる反フランス同盟（アウクスブルク同盟）の側に立ち、ルイ14世の膨張政策に対抗した。
内政においてウィリアム王は、即位後の数年はホイッグ、トーリーの両党から大臣をとっていたが、1694年には反仏的なホイッグ党からのみ大臣をとるよう転換した。これには、フランスとの戦争を効率的に進めようというねらいがあったとされる。また、ウィリアム3世はアイルランド遠征や対仏戦争のための戦費が膨張し、財政難に陥ったため、それを補うためにイングランド銀行の創設を認める特許をあたえた大野（1975）pp.450-452ナポレオンがフランス銀行を創設したのは、これより106年後の1800年のことであった。大野（1975）p.452。
イングランドは1692年のバルフルール岬とラ・オーグの海戦において優勢だったフランス艦隊を破り、英仏海峡での制海権を得た。1697年にライスワイクの和議が成立し、フランスはストラスブールとサン・ドマング（現在のハイチ）を獲得、南インドのポンディシェリとカナダのノヴァスコシア（アカディア）を回復した。スペインはフランスに占領されたカタルーニャ・ルクセンブルクほかを回復し、長くフランス支配下にあったロレーヌ公国は神聖ローマ帝国領となった。イングランドは領土的に得たものはないが、ウィリアム3世がイングランド王として認められ、今後ルイ14世がジェームズ2世およびジャコバイトを支持しないことを約束した。また、スウェーデンは、プファルツ家の継承地プファルツ＝ツヴァイブリュッケン公国をフランスより主権奪回した。
スペイン継承戦争／アン女王戦争 ライスワイクの和約ののち、イギリスはしばらく平穏な状態になったが、1700年にスペイン王カルロス2世が子のいないまま死去したことで、イギリスは深刻な状況に陥った。ルイ14世の孫であるアンジュー公フィリップがフェリペ5世として16歳でスペイン王位につくことになったからである。フランス・スペインの両大国が合同することは、両国艦隊によりイングランド艦隊が圧倒され、両国植民地によってイングランド植民地が包囲されて西欧の勢力均衡がくずれ。それまでイングランドに対し開かれていたスペイン領アメリカ植民地が閉鎖的になることを意味していた。
1701年、スペイン継承戦争がはじまり、ウィリアム3世はルイ14世の攻勢をおさえるため、オランダ・オーストリアとの三国同盟を組織した。1702年、ウィリアム3世が没してアン女王が即位すると、イングランドの支配層はこれを機にスコットランド併合を進める政策を推進した依田（1990）pp.97-99。スコットランド国民の多くは反発し、イングランド国内からも反対論があったにもかかわらず、この政策が推し進められたのは、イングランドがフランスとスコットランドとの同盟によって両者に挟撃されることを怖れたためであった。戦争のさなかの1707年、イングランド議会とスコットランド議会が合同してグレートブリテン王国が成立した。
この戦争にはルイ14世も苦しみ、かれによって何度も和平提案がなされたが、ホイッグ党はその都度これを拒否した『ガリバー旅行記』の著者ジョナサン・スウィフトはトーリー党の政論家としてホイッグ党の外交姿勢を批判した。大野（1975）pp.455-456。トーリー政権の成立によってようやくユトレヒトの和議が成り、スペインとフランスが合同しないことを条件にフェリペ5世のスペイン王位継承が承認されてブルボン朝スペイン王国が成立した。スペインはジブラルタルとメノルカ島をイギリスに、ミラノ公国・ナポリ王国・サルデーニャ・南ネーデルラントをオーストリアにそれぞれ割譲し、フランスはアカディア・ハドソン湾地方・ニューファンドランド島などの北米植民地をイギリスへ譲渡した。ブルボン家としては、王冠ひとつを得るために数多くの領土を失う結果になった。ユトレヒト条約ではまた、イギリスがスペイン植民地に対する奴隷貿易独占権を獲得したスペイン継承戦争の戦費のため国債を大量に発行し、その利払いに苦しんでいたイギリス政府は、ユトレヒト条約で得た奴隷貿易の特権を国策会社の南海会社に譲渡した。戦後の投機ブームは1720年に南海泡沫事件をまねいた。大野（1975）pp.464-466。すなわち、イギリスは年間4,800名の黒人奴隷を30年間スペイン植民地に輸出しうるとしたのである。これは莫大な利潤を得てリヴァプールやマンチェスターに資本が蓄積されるもととなった。そしてまた、奴隷貿易の許可は事実上他の商品の貿易の許可をも意味しており、以後、30年にわたってイギリスの貿易は5割も増えつづけた。北米や西インド諸島の開拓もすすんで砂糖のほか材木、タバコ、コメの生産が激増し、これによりインドで獲得した富がイギリス社会に流れ込んで「インド成金（ネイボブ）」の発言力が大きくなった。
「ウォルポールの平和」 ウィリアム3世以来、主としてホイッグが中心となって進めてきた反仏政策であったが、すぐれた財政家であり、南海泡沫事件の処理による功績で第一大蔵卿（事実上の首相）となったホイッグ党のロバート・ウォルポールは、「国民的重商主義」の見地から戦争は貿易の障害になるとして平和外交をおしすすめた大野（1975）pp.466-468。これは「長い18世紀」のなかでは例外的なことであったが、その執政中にあっても戦争の危機は存在していた大野（1975）pp.468-471。イギリスのジブラルタル領有に不満なスペインはオーストリア（ハプスブルク君主国）と結び、1726年、ジブラルタルを奪回すべくこれを包囲した。それに対し、ウォルポールはスペイン領西インドに艦隊を派遣したが、けっして相手を攻撃しないという条件が付けられていた。ウォルポールはまた1733年に勃発したポーランド継承戦争にも参戦しなかった。
このようにウォルポールは戦争を回避しようと努力していたが、イギリス商人がユトレヒト条約の契約（アシエント）に違反したためスペインが捜査権を行使してイギリス船舶と積荷を没収したところから、再び戦争の危機が訪れた。平和的な外交交渉によって問題解決をはかろうとするウォルポールに対し、トーリー党はもちろんホイッグ党の一部も反発し、ウォルポール派は多数派を維持できなくなった。1738年、スペイン船に拿捕された際に虐待を受け、耳を切り取られたとしてレベッカ号のジェンキンス船長が自身の耳の塩漬けを議会に示した。これは一大センセーションをまきおこし、ウォルポールも議会の主戦論におされて1739年、スペインに対して宣戦を布告した（ジェンキンスの耳の戦争）。この戦争はオーストリア継承戦争につながり、「ウォルポールの平和」は終焉をむかえたのである。
オーストリア継承戦争／ジョージ王戦争