ペプシ（）は、アメリカのペプシコ社が製造・販売するソフトドリンクおよびブランド。
1893年にケイレブ・ブラッドハムによって開発され、当初はBrad's Drinkとして販売された。1898年にペプシコーラ（）と改名され、さらに1961年にはペプシに短縮された。
日本ではサントリービバレッジ&フード（旧・サントリー食品インターナショナル）の関連子会社であるサントリープロダクツが製造、サントリーフーズが販売を行っている。
歴史 販売開始 ペプシは1893年、薬剤師ケイレブ・デイビス・ブラッドハムによって「Brad's Drink（ブラッズドリンク）」として開発され、ブラッドハムが経営するノースカロライナ州ニューバーンの薬局で販売された。この飲料は、炭酸水、砂糖、カラメル、コーラの種子、バニラ、ナツメグ、レモンオイルなどによってつくられた。
1898年、ブラッドハムはBrad's Drinkを「ペプシコーラ（ Pepsi-Cola）」と改名した。「ペプシ」という語の由来は、この飲料により改善すると宣伝されたディスペプシア（消化不良）、もしくは消化酵素のペプシンとされるが、ペプシコーラの材料として実際にペプシンが使われたことはない。なお、dyspepsia・pepsinのいずれもギリシア語πέψις（ラテン文字転写pepsis。意味は「消化」）に由来する。
経営破綻～会社売却 1902年にペプシコーラ・カンパニーが設立され本格販売を開始し、第一次世界大戦頃には全米25州にフランチャイズのボトリング工場を擁するまでに事業拡大したが、大戦中の砂糖相場の乱高下の打撃を受けて1922年に破綻した。
ブラッドハムはコカ・コーラ社に会社売却を依頼したが、コカ・コーラを買収したばかりだったアーネスト・ウッドラフは、1ドルの価値もないと判断して拒否。結局、投資家のロイ・メガーゲルがペプシを買収するものの、経営は振るわず1933年に再度会社売却することになる。
この時、ドラッグストアとソーダ・ファウンテンの経営者でコカ・コーラと利益の分配で対立していたがペプシ社を買収、原液の配合をコカ・コーラに類似したものに変え、コーラの瓶より内容量の多いビール瓶に瓶詰めして「コカ・コーラと同じ値段で売る低価格戦略」で攻勢に打って出た。これが当たり、ようやくペプシは経営が安定する。
第二次世界大戦下では、軍需品として特別扱いされたコカ・コーラに引き離されてしまうちなみに第二次世界大戦中にナチス・ドイツがコカ・コーラの代用品として開発・生産を行った際にも、ペプシの商標を使った（ライセンス生産をしていた訳ではない）。ものの、コカ・コーラから移籍してきたによって、自動販売機での販売を開始すると再び成長軌道に乗った。
1900年代後半 1959年には、かつて顧問弁護士であったリチャード・ニクソン副大統領の紹介でソビエト連邦のニキータ・フルシチョフ書記長にペプシコーラを試飲させることに成功。1970年代にニクソンが大統領に就任、ペプシコーラはソビエト連邦政府と20年間の独占契約をした。これによりソ連と契約した最初のアメリカ製品となる。この後、ソビエト連邦ではペプシコーラは一般的に入手することが可能となり、他の共産圏諸国（東ドイツ、ルーマニアなど）でも販売された。
フリトレーやピザハット、ケンタッキーフライドチキン、タコベルなどを傘下におさめ、清涼飲料水以外の分野にも進出しているが、現在はレストラン事業はペプシコよりスピンオフし、トライコングローバルレストラン（現ヤム・ブランズ）となっている。
なお、ペプシコ社の社長であったロジャー・エンリコは、ジェシー・コーンブルースとの共著である『コーラ戦争に勝った! ―ペプシ社長が明かすマーケティングのすべて―（THE OTHER GUY BLINKED: HOW PEPSI WON THE COLA WARS）』にてコーラ戦争の顛末を記している。
2000年代以降 2024年、アメリカ合衆国の炭酸飲料市場におけるシェアが、わずかながらドクターペッパーに抜かれ三番手となった。
日本における歴史
日本には1947年、GHQ専用に輸入されたが、一般販売は行われなかった。しかし、後に大統領となるニクソンが弁護士として当時から市場開放のロビー活動をしていた。
沖縄における一般販売は本土よりも早く、1954年に当時アメリカ統治下の沖縄で比嘉悦雄の設立した「与那城飲料会社」(現:サントリーフーズ沖縄株式会社)により製造・販売が開始される。コカ・コーラの6.5オンス（約192ml）の容量に対して8オンス（約236ml）、瓶の回収を不要としたことで、当初はコカ・コーラを圧倒していた。コカ・コーラとのシェア逆転後も本土のような大差はつかなかった。
本土では、1956年に大映（現・KADOKAWA）の永田雅一、大日本製糖の藤山勝彦、朝日麦酒（現・アサヒグループホールディングス）の山本為三郎などの個人出資に加え、大日本製糖が大株主となることで第1号フランチャイズの「日本飲料」（日本コカ・コーラの前身である「日本飲料工業」とは別会社）を設立。横浜港近くにあったペプシコの所有する駐留軍用瓶詰め工場を引き継ぎ営業を開始した。その後、全国各地にボトリング会社を設立するが、コカ・コーラが早くから三菱・三井などの大手財閥系企業を中心に大企業を次々とボトラーに抱えいれたのに対し、ペプシ側は日綿実業（後のニチメン→双日）・宇部興産（現・UBE）などの大手非財閥系企業を抱えいれて対抗するものの、日本全土にボトラーを設立することに大きな遅れを取ってしまう。それに加え、1964年発売のペプシコーラファミリーサイズが後発のコカ・コーラホームサイズよりも同価格で量が少なかったことで売上の低迷を招き、急遽同容量のボトルを発売するなどの対応で多大な出費を強いられた。この出来事を境に、コカ・コーラとの差が大きく開いていくこととなった。
1970年には大日本製糖が首都圏のフランチャイズであった日本飲料、関西のフランチャイズであった日糖飲料の株式を伊藤忠商事に売却し撤退。その伊藤忠商事も1976年に大赤字を抱えたまま撤退することを余儀なくされた。首都圏ではペプシコ直営の「関東ペプシコーラ販売」を設立、関西ではセブンアップ飲料(関西、現・チェリオコーポレーション)が新たにフランチャイズとなることで空白地帯が生じることは阻止できたが、全国的にペプシコーラボトラーの経営は厳しさを増して行った。北東北をエリアとしていた北日本飲料は多額の負債を抱え1982年に事業停止、他のボトラーもペプシ製品以外を取り扱わねば経営が行きづまる状況に置かれてしまった。
そのような状況下、宇部興産飲料が管轄していた中国及び四国地区（特に宇部興産のお膝元である山口県）、地元資本のバックアップと750ml瓶が大ヒットした北海道地区、中日ドラゴンズめんこなど独自のノベルティを展開した中部地区、早くからコカ・コーラよりも大容量のボトルを採用していた沖縄地区は善戦していた。
とはいえ殆どの地域でコカ・コーラが人気だった1989年、アメリカ本社の戦略転換によりバブル景気真っ只中の日本は「最重要市場」と認定され、テコ入れを開始。他国で大きな実績をあげていたアンソニー・K・イルズリーが送り込まれ日本支社長に就任。「自販機・シェア倍増計画」のもと、積極的な販売攻勢に転換。M.C.ハマー出演の比較広告投入などの話題もあり、ペプシは勢いを取り戻していった。今まで新製品の開発に消極的であったペプシコの方針転換により、数々の新製品が世に送り出された。
しかし、ペプシコ本社の海外戦略失敗による事業見直しの中、1997年に日本に於ける事業（マーケティング及び製造販売総代理権）はサントリー（初代法人、現・サントリーホールディングス）に譲渡され、1998年以降、飲料部門はサントリービバレッジ&フード（旧・サントリー食品インターナショナル←サントリー食品）、並びにサントリーフーズが事業を行っている。これにより、それまで製造販売を請け負っていた地域ボトラーは、サントリーフーズが大株主の販社へと業態転換した。一方で、国内ペプシボトラーの最大手だったビバックス（旧宇部興産飲料）がライバル企業のキリンビバレッジに株式を譲渡してキリンビバックスになるなどの離反なども発生。例外的に、2007年から「クラシックデザイン」のみダイドードリンコが販売。ただし、「クラシックデザイン」もサントリープロダクツが開発を担当し、ダイドードリンコに供給していたものである。
2002年の夏にレモン果汁入りの「ペプシツイスト」が日本で期間限定商品として発売され、翌2003年には通年商品として発売された。のちにこの商品は世界中で販売されている。同製品は一部の喫茶店やレストランでコーラを注文するとスライスレモンがついてくることから、その果汁をあらかじめ絞って缶入りにすればいいという発想から生まれた。
2006年春、日本人の味覚にあわせた「カロリーゼロ」「レモン風味」の味わいで、日本発コーラである「ペプシネックス（後に「ペプシネックスゼロ」を経て「ペプシストロングゼロ」→「ペプシジャパンコーラ ZERO」→「ペプシ〈生〉ZERO」へ改称）」を発売した。サントリー食品インターナショナル（サントリーフーズ）が全面的に開発に携わっており、現在の日本のペプシコーラのメインストリーム商品になっている。2014年3月のリニューアルより風味が大幅に見直され、甘味料の一部にステビアが含まれるようになった。
2010年3月の「ペプシネックス」のリニューアルに伴い、従来は大文字だったロゴマークを小文字に変え（PEPSI→pepsi）、グローブマークも変更された。しばらくは新規発売品（ストロングショット、バオパブ、モンブラン）にしか用いなかったが、2011年3月に「ペプシコーラ」・「ダイエットペプシ」・「ペプシツイスト」もパッケージリニューアルに伴い、新ロゴマーク・新グローブデザインに統一された。
また、2012年11月には難消化性デキストリンを配合した特定保健用食品「ペプシスペシャル」を発売し、2013年8月のリニューアル時にゼロカロリー化した。
2013年5月にはカフェイン量を多めにした200ml入りの小容量飲みきりサイズのコーラ「ペプシ リフレッシュショット」を発売した。
2014年8月には「ペプシコーラ」をパッケージリニューアルし、ロゴマークが変更となった。
2015年6月には主力ラインナップを大幅に刷新した。これまでの「ペプシネックス ゼロ」を終売し、新たに炭酸とカフェインを強めにした「ペプシストロング」ブランドの展開を開始した。ゼロカロリーの「ペプシストロング ゼロ」と、有糖の「ペプシストロング」の2商品がラインナップされ、日本における新たなメインストリーム商品として発売される強炭酸×強カフェインによる“ペプシ最強の刺激”で究極の爽快感が楽しめる「ペプシストロング」ブランド誕生「ペプシストロング ゼロ」「ペプシストロング」新発売 - サントリー食品ニュースリリース 2015年5月14日,2024年2月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。
2016年6月には「ペプシストロング5.0GV<ゼロ>」・「ペプシストロング5.0GV」を発売した。製品名にある"GV"とは、飲料中の炭酸ガスの含有量を表すガスボリュームという単位で、標準状態において1Lの液体に1Lの炭酸ガスが溶けている場合で1GVとなる。このガスボリューム最大5.0GV（炭酸飲料の製造時の特性上、充填時ガスボリュームは約5.0〜4.5GVとなっている）にも耐えられる新型ペットボトルを開発したことで、より高いガスボリュームでの充填が可能となり、加えて香料の配合も見直した。本製品の発売に伴って「ペプシストロング<ゼロ>」と「ペプシストロング」もリニューアルを行い、香料の配合見直しと「ペプシストロング5.0GV ゼロ/5.0GV」と統一したパッケージデザインに変更。容量も見直しを行い、「ペプシストロング<ゼロ>」は500mlペットボトル（「ペプシストロング5.0GV<ゼロ>」へ移行のため）と270mlペットボトルを廃止し、缶製品は内容量を変更（160ml→155ml、350ml→340ml）。「ペプシストロング」は既存容量を「ペプシストロング5.0GV」へ移行のため廃止し、新たに1.5Lペットボトルを設定して大容量サイズ専用商品の位置づけとなった。
2018年4月にペプシストロングシリーズを終売し、代わって新ブランド「ペプシJコーラ」シリーズを発売したが、翌2019年4月よりこれに代わり、塩と和柑橘を隠し味にした「ペプシ ジャパンコーラ」シリーズを発売している。
その後、コロナウイルスの流行に伴う外出制限によって生じた「仕事が終わり、コーラで一人打ち上げを行う」「リフレッシュしたいと思ってコーラを飲む」といったニーズに着目し、生コーラスパイスを香料の基原料の一部とした「ペプシ<生>」および「ペプシ<生>ゼロ」を開発する。そして、2021年6月ににこれら2種を発売し、成功を収めた。
2022年夏季期間限定で「ペプシゼロ からあげ専用」を発売。その名の通り、から揚げと一緒に飲食することを想定した味付けになっている。これ以降も、「フライドチキン専用」（2022年冬季限定）など期間限定商品という形で様々な料理と一緒に味わうことを前提とした商品群を展開していった。
2023年3月には新しいロゴマークを発表、15年ぶりに小文字から大文字となった「PEPSI」の書体は異なるが、1950年代～1980年代まで使用されたロゴに近いデザインとなっている。
2024年8月20日には、ハンバーガーチェーン・モスバーガーが猛暑対策として通常のLサイズよりも大きな「ペプシ メガサイズ」を数量限定で発売した。
2026年4月28日には「ペプシ〈生〉BIG ZERO」の横展開商品として「ペプシ BIG ZERO Americana」が発売。ベリー・バニラの甘濃い味わいを特徴とし、アメリカで昔から親しまれているようなクセになる甘さをゼロコーラで実現。有糖コーラ同様のしっかりした甘さを感じながら、柑橘・スパイスのキレとゼロの爽快感ですっきり飲める設計となっている。
かつてはペプシ自社のルート以外にも、過去にボトリングを請け負っていた関係でチェリオコーポレーション（旧セブンアップ飲料(関西)）及びチェリオ中部（旧中部ペプシコーラボトリング）、カゴメ（静岡、山梨地区でペプシ製品を製造販売していた）他、提携という形でカルピス、ユニマットライフ（現・サントリービバレッジソリューション）等の自販機ルートを通じてもペプシコーラ缶製品が販売されていた。
ロゴ
マーケティング
アメリカにおいて、1970年代にペプシコーラのマーケティングを担当し後に社長となったのがジョン・スカリーである。スカリーはスティーブ・ジョブズに口説かれて1983年にApple Computerに入社した。
ペプシチャレンジ
ペプシコーラの宣伝でよく使われているのが、コカ・コーラと比較した比較広告であり、1975年に始めた「ペプシチャレンジ」がその先駆けとなった。この施策は、通行人にペプシコーラとコカ・コーラを、それぞれ区別出来ないようサーブして、どちらがうまいかを判定させるという内容だった。このペプシチャレンジでは多くの人々がペプシに軍配を上げ、それがCMとして全米に流され、ペプシの業績向上につながったペプシが市場シェアを伸ばす一方で、コカ・コーラはシェア減少の影響を受け、カンザス計画をスタートさせるきっかけとなった。。このペプシチャレンジのキャンペーンは日本でも実施（1984年2月2日～7日に東京で600人に実施放送当時のCMテロップ）されたが、「いつもペプシとは限りませんが、同じようなテストでは半数近くがペプシを選びました。」と、ライバル社の商品名はぼかした表現にとどめている。
アメリカ合衆国においてこのような比較広告はありふれていた一方、日本人にはなじみが薄く受け入れられなかった。ことにM.C.ハマーが出演した比較広告は、日本で放送された際はコカ・コーラに対する誹謗中傷と受け止められたといわれているその後、内容の一部を修正したCMに差し替えられ、修正前のCMをまとめたビデオテープを期間限定で希望者に進呈した。。それ以降も、「UFOがコカ・コーラとペプシコーラを1缶ずつ吸い上げた後、ペプシコーラだけを自動販売機ごと持ち去る」「自動販売機のボタンに手が届かない少年がコカ・コーラのビンを踏み台にしてペプシコーラを購入する」「コカ・コーラに似せたロゴのトラックの運転手がペプシコーラを激しく求める」「ダイエットペプシのカロリーはコカ・コーラライトの11分の1であることを名指しで指摘（1kcalと11kcalの差であったが）」などの挑戦的なCMを放送した。またイチローやデビッド・ベッカムなども日本版限定でCMに出演していた。
日本における販売活動では、「おまけ」などの付加価値を重視したマーケティングを行ってきた。王冠裏に「〜円」という文字があると、その分の現金が貰えるというのもペプシが先駆けである。テレビCMにおいては、水前寺清子や王貞治といった著名人や、漫画のキャラクターであるルパン三世がイメージキャラクターを務めたことがあった。王貞治のホームラン世界記録が掛かった1977年に大規模なキャンペーンを繰り広げ、「1.5倍で50円」を売り文句にした300mlの瓶入り「ペプシ300」の発売と共に、特にその割安感から若年層の間での人気はコカ・コーラを凌駕していた。他社に先駆けて日本市場にダイエットペプシを導入したのもこの頃だが、時期尚早のため成功には至らなかった。やがて、その勢いも1980年代に入ると急激に衰えていく。市場シェアが年々下落していき、ペプシのCM自体があまり見られなくなっていった。1981年に発売したマウンテンデューは大ヒットしたものの、従来の看板商品であるペプシコーラやミリンダの低迷に歯止めがかからず、コカ・コーラとの差は広がる一方だった。
80年代の低迷期を経て、イリズリー新社長の体制が整った1989年から日本市場への本格的テコ入れが始まった。積極的にテレビCMを出稿し自動販売機の数を増やしていった。当時の自販機増設ペースは、「月間増設台数」がそれまでの「年間増設台数」に匹敵すると、北関東飲料社長がコメントしている。CMはアメリカから輸入し、その他製品のCMは日本にて製作していた（例：セブンアップやバーディコーヒー、マウンテンデュー、フルーピーなど）。
1990年代後半～2000年代:おまけ戦略
1998年から、コカ・コーラの赤に対抗して青をシンボルカラーにすることが前面に打ち出される。当時、コカ・コーラに対する挑戦者（青コーナー）であることを宣言する広告が展開された。マスコットキャラクターペプシマンなどを通じて、飲料への首掛け景品やボトルキャップブームを創り出し、オープン懸賞も『2001年宇宙の旅』プレゼント（主催企業の解散により中止、希望者には1000万円の補償金が支払われた）やペプシマンの愛車、シボレー・コルベットのプレゼントなど、話題性の高い懸賞を次々と実施してきた。
1999年には、コンビニエンスストアを中心に映画『スター・ウォーズ』とのタイアップを展開した。この際、ペプシの味に慣れ親しんでもらうという狙いから、ボトルごとに異なるおまけをつけるというコレクション要素が追加された。おまけをつけた月は売れ行きが伸びたものの、最終的には赤字となったうえ、ユーザーの定着という目的を果たせなかったことから、2001年には方針転換がはかられた。
2003年からペプシツイストのおまけとして添付されたテレビアニメ『機動戦士ガンダムSEED』のフィギュアが「中身が見えないため懸賞にあたる」と公正取引委員会によって認定され、2005年には懸賞品に課せられるコスト上限（景表法）を超え「射幸心を煽る」と是正勧告を受けた。公正取引委員会によると、フィギュアの中にはなかなか入手できない「レアもの」も含まれており、全種類を集めようと大量購入し、ペプシツイストのみをインターネットで転売する者もいたほか、フィギュア一式がインターネットオークションで10万円前後で売買されていたという。
審査期間中にあたる2005年9月上旬、サントリーは自社判断として、ノベルティグッズの袋を透明なものに変更した。また、公正取引委員会も2005年9月末にサントリーへ注意すると同時に、全国清涼飲料工業会にも注意喚起を出した。これ以降、飲料に附属するノベルティグッズは全て中身が目視確認可能なものとなった。
2010年代以降:インターネットでのプロモーション重視 2010年代になってからはネットでのプロモーションにも力を入れる。2019年4月の「ペプシジャパンコーラ」発売時には、本田圭佑を起用した「じゃんけんで勝ったらコーラ1本プレゼント」という内容のプロモーションをSNS上で展開し、反響を呼んだ本田圭佑選手のじゃんけん動画がSNSを中心にネタになる。「なんで負けたのか明日まで考えといてください」というセリフが印象的,Eggplant Magazine,2019年4月15日。その後も「本田とカードバトル」（2019年7月）本田圭佑氏とのペプシを賭けた次なる勝負は「本田とカードバトル」。その勝率の高さは健在で「YOU LOSE」がトレンド入りするほど,Eggplant Magazine,2019年4月15日、「本田とコイントス」（2019年10月）今度はコイントスで勝負！本田圭佑氏との新たなバトル「本田とコイントス」が開幕！,Eggplant Magazine,2019年4月15日など同様のゲームバトル企画は度々行われ、その度に話題を博している。
2023年にはペプシBIG〈生〉をはじめとする対象商品を購入すると、デジタルギフト100円分がもらえる「実質全額返金」キャンペーンが展開された。Twitterに投稿されたPR動画はクールポコ。の2人がキャンペーンの内容を説明しているところをやす子が茶々を入れる内容であり、MADムービーなどを想起させるとして大きな反響を呼んだ。サントリー食品の市川友梨香も、これらのキャンペーンツイートが購買につながったと認識しており、「『誰』に『何』を伝えるかが考慮されていた」「誰でも一目でわかる内容である」「ユーザの反応を見ながらPDCAを回せたこと」を成功要因として挙げている。
関連イベント ペプシIPL ペプシチャレンジ ペプシカップ全日本バレーボール小学生大会
日本のペプシボトラーズ（販売会社） サントリーグループと資本関係がない地方ペプシボトラーズは、サントリーフーズと業務提携した上でペプシ製品を販売している国内飲料自動販売機等事業に関するグループ会社再編のお知らせサントリー食品インターナショナル 2021年5月19日。地域によってはサントリーグループのペプシボトラーズ同士やサントリーグループのペプシボトラーズと独立系地方ペプシボトラーズと営業地域が重複する地域もある。サントリーグループのペプシボトラーズや独立系地方ペプシボトラーズの中には、サントリー製品・ペプシ製品以外の他社製品（キリンビバレッジ製品、ポッカサッポロフード&ビバレッジ製品）も取り扱うボトラーもある。 サントリーグループのペプシボトラーズ サントリービバレッジ&フード サントリープロダクツ（日本総開発・製造元） サントリーフーズ（日本総販売元） サントリービバレッジソリューション（2022年1月1日にジャパンビバレッジから商号変更、同日にジャパンビバレッジ、サントリービバレッジサービス、サントリービバレッジソリューション（初代）を統合して発足。旧：ジャパンビバレッジと旧：オリエンタル商事の自動販売機ではキリンビバレッジ製品やアサヒ飲料製品など他社製品も取り扱う） 営業エリア:鳥取県・島根県・佐賀県・鹿児島県を除く43都道府県 サントリーフーズ沖縄（1997年のサントリーによるペプシ事業譲受と同時に設立。沖縄ペプシビバレッジより社名変更） 営業エリア:沖縄県 香川ペプシコーラ販売（旧宇部ペプシコーラ販売の香川統括部門を継承、後にサントリーグループ入り） 営業エリア: 香川県 サンベンド 九州サンベンド 独立系地方ペプシボトラーズ アシード（アシードホールディングスの子会社、サントリー製品・ペプシ製品以外の他社製品も取扱） 営業エリア: 茨城県・栃木県・群馬県・埼玉県、千葉県の一部、東京都の一部 岡山ペプシコーラ販売 営業エリア: 岡山県北部 鳥取ペプシコーラ販売 営業エリア: 鳥取県 島根ペプシコーラ販売 営業エリア:島根県 徳島ペプシコーラ販売（旧宇部ペプシコーラ販売の徳島統括部門を継承） 営業エリア: 徳島県 ジャパン福岡・ペプシコーラ販売 営業エリア:福岡県福岡市・福岡県筑豊地方・佐賀県唐津市 北九州ペプシコーラ販売（ジャパン福岡・ペプシコーラ販売の子会社） 営業エリア:福岡県北九州市など 久留米ペプシコーラ販売（ジャパン福岡・ペプシコーラ販売の子会社） 営業エリア:福岡県久留米市など ジャパン佐賀ペプシコーラ販売（ジャパン福岡・ペプシコーラ販売の子会社） 営業エリア:唐津市を除く佐賀県全域 ペプシコーラ長崎販売（ジャパン福岡・ペプシコーラ販売の子会社） 営業エリア:長崎県長崎市（ジャパン福岡・ペプシコーラ販売の子会社） 西日本ペプシコーラ販売（諫早ペプシ、ジャパン福岡・ペプシコーラ販売の子会社） 営業エリア:長崎県諫早市など 西日本かなえペプシコーラ販売（佐世保ペプシ、ジャパン福岡・ペプシコーラ販売の子会社、佐世保ペプシコーラ販売から商号変更） 営業エリア:長崎県佐世保市など
過去 サントリーグループ サントリービバレッジサービス（2013年4月1日、旧日本ペプシコーラ販売、北海道ペプシコーラ販売、東北ペプシコーラ販売、中部ペプシコーラ販売、近畿中国ペプシコーラ販売、南九州ペプシコーラ販売を統合して発足。自動販売機事業は2022年1月1日付でサントリービバレッジソリューション（2代、ジャパンビバレッジから商号変更）へ移管） 営業エリア:北海道・青森県・岩手県・宮城県・秋田県・山形県・福島県・東京都・千葉県・神奈川県・山梨県・新潟県・長野県・静岡県・愛知県・岐阜県・三重県・滋賀県・京都府・大阪府・奈良県・兵庫県・和歌山県・岡山県南部・広島県・山口県・愛媛県・高知県・福岡県大牟田市・熊本県・大分県・宮崎県・鹿児島県 コーシン・サントリービバレッジ（2022年1月1日付でサントリービバレッジサービスへ吸収合併、自動販売機事業は同日付でサントリービバレッジソリューション東海・北陸第二支社が承継） 営業エリア:石川県・富山県・福井県 オリエンタル商事 営業エリア:茨城県・栃木県（2023年4月1日にサントリービバレッジソリューションへ吸収合併） 独立系 日本飲料（国内第一号のフランチャイズボトラーとして、財界実力者の共同出資で1956年に設立。東京・神奈川・千葉を担当していた。巨額の赤字を抱え1976年に解散。なお、同社の千葉工場は飲料受託製造業のジャパンフーズとなった） 伊藤忠飲料（国内第2号のフランチャイズボトラーとして、大日本製糖が大株主の「日糖飲料」として1961年に設立。大阪・兵庫・京都などの関西エリアを担当していた。1970年に伊藤忠商事が新たに大株主となり、商号を「伊藤忠飲料」に変更するも累積赤字を重ね1976年に解散） 北日本飲料（1970年に設立。青森・秋田・岩手・宮城（気仙沼市のみ）を担当していた。当初は月売上でコカ・コーラに肉薄したが、1982年に巨額の負債を残し経営破綻。営業所はペプシコに買収され、同社の直轄エリアとなった） 東日本ペプシコーラボトリング（前身の東邦飲料、東日本飲料時代から宮城（気仙沼市を除く）・福島・山形を担当していた。販売方針に対するペプシコとの協議の決裂の結果、1992年に契約解消） 関東ペプシコーラ販売（日本飲料解散後に一部従業員と営業所を継承しペプシコによって設立された。1979年に日本ペプシコーラと合併し同社の直営ボトラー部門となった）