タムロン

株式会社タムロン（株式会社タムロン 定款 第1章第1条）は、日本のレンズメーカー。埼玉県さいたま市見沼区に本社を置く。写真関連のレンズ製造だけではなく、監視＆FA関連のレンズやカメラモジュールの製造も手掛ける。

概要 1950年、埼玉県浦和市に社員数13名の「泰成光学機器製作所」を創業。当初は、双眼鏡レンズの研磨加工の下請けをしていたが、ほどなくレンズ製造を始める。1952年、田村右兵衛が参画、光学設計部門を確立し、双眼鏡の開発をすすめる。1958年には、初の自社ブランドの写真用交換レンズ「135mm F/4.5（Model #280）」を発売。その後もカメラ用レンズの製造販売を続ける。現在では、各社一眼レフカメラ用交換レンズやミラーレスカメラ用交換レンズを販売している。産業用には、監視カメラレンズ・カメラの製造や、マシンビジョン用レンズを販売している。

沿革 ※タムロンの歴史 (沿革)|企業情報|株式会社タムロン - TAMRON (外部サイト) 1948年（昭和23年）10月 - 浦和市大谷場北原にて泰成光学工業株式会社を設立。 写真レンズ，広視界双眼鏡、光学機械設計製作、交換レンズ、テレビジョンレンズ、射撃照準眼鏡。わが国の双眼鏡製造技術の発達史西 城 惠一・中 島 隆　国立科学博物館研究報告. E類, 理工学 / 国立科学博物館 編 31 33-84, 2008-12 1950年（昭和25年）11月 - 泰成光学機器製作所として創業。 1952年（昭和27年）10月 - 泰成光学工業株式会社として設立。 1957年（昭和32年）- 世界初の一眼レフカメラ用マウント交換方式”T”マウントを開発。 1958年（昭和33年）8月 - 「タムロン」を自社のブランド名として採用。初の自社ブランドの写真用交換レンズ「135mm F/4.5（Model #280）」を発売。 1959年（昭和34年）9月 - 本社工場を大宮市蓮沼（現・さいたま市見沼区蓮沼）に建設。 1970年（昭和45年）4月 - 社名をブランド名と同じ「タムロン」に変更。 1976年（昭和51年）9月 - 東京都北区滝野川に本社を移転。 1979年（昭和54年）4月 - ニューヨーク市に現地法人タムロンインダストリーズInc.（後のTAMRON USA,Inc.）を設立。 1982年（昭和57年） 9月 - 西ドイツにタムロンフェアトリーブスG.m.b.H.（後のTAMRON Europe GmbH.）を設立。 11月 - タムロンホンコンLdd.を設立。 1984年（昭和59年） 2月 - 青森県浪岡町に株式会社オプテックタムロンを設立。 8月 - 株式店頭公開（現・ジャスダック）。 1985年（昭和60年）12月 - 株式会社ファイン技研を設立。 1995年（平成7年） 4月 - イギリスにタムロン U.K. Ltd.を設立。 7月 - ブロニカ株式会社の株式を取得。 1997年（平成9年） 5月 - 香港にタムロン工業香港有限公司を設立。 7月 - 広東省の仏山市にタムロン光学有限公司を設立。 1998年（平成10年）7月 - ブロニカを吸収合併。 2000年（平成12年）6月 - フランスにTAMRON FRANCE EURL.を設立。 2005年（平成17年） 4月 - 埼玉県さいたま市見沼区蓮沼に本社を移転。 10月 - 上海に騰龍光学（上海）有限公司を設立。 2006年（平成18年）11月13日 - 東京証券取引所第一部上場。 2012年（平成24年） 3月 - ロシアにTAMRON (Russia) LLC.を設立。 5月 - ベトナムにTAMRON OPTICAL (VIETNAM) CO., LTD.を設立。 2013年（平成25年）3月 - インドにTAMRON INDIA PRIVATE LIMITEDを設立。 2015年（平成27年）6月 - 株式会社宏友興産を吸収合併。 2017年（平成29年）5月 - 東明技研株式会社の株式を取得し、子会社とする。 2020年（令和2年） 7月 - 同年3月に株式を取得し、子会社化した株式会社ニューウェルを清算。 11月 - 希望退職者200人の募集と役員報酬の減額を発表。 2021年（令和3年）6月 - 「ISO13485:2016」の認証取得。 2022年（令和4年）4月 - 東京証券取引所プライム市場へ移行 2023年（令和5年）11月 - 前・元社長2代にわたる1億6000万円の経費の私的使用と処分を公表。

社名 同社のブランドであり、社名の「タムロン」は、光学設計の第一人者であり同社の光学技術の基礎を築いた田村右兵衛の姓を由来としたものである。田村のタムと1950年代半ばに取引先だったカメラメーカー「タロン (カメラ)」のロンをとってタロン社の社長がタムロンと名付けたのが始まり『プレイカメラ』 82年8月号。1958年に商標登録し、1970年より社名としても使用。田村右兵衛は1910年群馬県多野郡生まれで、独学でレンズ光学を学び、日本光学を経て泰成光学で技術部長などを務め、のち相談役となった。

歴代社長 渡辺冨士雄 - 創業メンバー。大株主。相談役 新井健之 - 1918年生。中央大学専門部法科卒。陸軍高射第1師団参謀部を経て、1949年泰成光学機器製作所長、1952年専務、1959年社長、1986年会長『新訂現代日本人名錄 98, 第1巻』日外アソシエーツ, 1998。 菱川進 - 1937年生。1961年早稲田大学法学部卒『埼玉年鑑』埼玉新聞社、1996。 野口一康（1998-2001）- 1936年生。埼玉県立熊谷商業高等学校卒。1957年入社　『会社総覧2001』 小野守男（2002-2016）- 1948年生。高校卒業後、自動車部品メーカーを経て1974年入社、1978年取締役。2023年に在職中の経費不正使用が発覚東洋経済オンライン、2011/06/15ITMediaビジネス、2023年11月10日。 鰺坂司郎（2016-2023）- 1954年生。立命館大学経済学部卒業後、1978年入社、専務を経て2015年副社長、翌年社長に就任したが、不正行為により解任。 桜庭省吾（2023-） - 1958年生。弘前大学理学部物理学科卒業後、1981年入社、2016年副社長を経て、2023年に前社長解任により社長就任役員の略歴株式会社タムロン 役員の略歴 (2020年12月期)どんぶり会計運営事務局日刊自動車新聞電子版、2023.10.04。

写真撮影用レンズ

工業用のプリズム原器やレンズ原器製作で培った高い技術力を持つ。「BBAR（Broad Band Anti-Reflection）コーティング」や「eBANDコーティング」といったコーティングを採用し、逆光耐性などを大幅に高めている。手振れ補正機構としては、VC（Vibration Compensation ）機構という自社独自方式を搭載している。タムロンの全てのレンズには、モデル番号（「272E」「A036」など）がつけられている。

変遷

マニュアルフォーカス時代 初期から1990年代にかけては、Tマウント、アダプトマチック、アダプトール、アダプトール2といった、独自の交換マウント方式を採用。別売のマウントアダプターを交換するだけで、1本のレンズを複数メーカーのカメラで使い回せるという画期的なシステムであった。フィルムカメラの需要激減に伴い、2006年に生産を終了している。

AF一眼レフ時代 AF化に伴い、カメラとレンズ間の電子通信が複雑化したため、各社別の固定マウントへと移行した。デジタル一眼レフの普及期には、APS-C専用設計の「Di II」シリーズや、フルサイズ対応の「Di」シリーズを展開した。

ミラーレス時代 2012年以降は、ミラーレスカメラ用レンズの拡充に注力。2012年のソニーEマウント用18-200mm F/3.5-6.3 Di Ⅲ VC（B011）、2014年のマイクロフォーサーズ用14-150mm F/3.5-5.8 Di III（C001）などを経て、2018年に発売されたフルサイズEマウント用28-75mm F/2.8 Di III RXD（A036）が大ヒット。大口径なのにコンパクトというコンセプトが評価され、2019年のカメラ記者クラブ賞など数々の賞を受賞。

主力レンズ タムロンの「マクロ」「高倍率ズーム」「大口径ズーム」のレンズは市場で高い評価を得ている。

マクロレンズ タムロンの90mmマクロは伝統的に「タムキュー」の愛称を持つ。

1979年 - ポートレート撮影にも適した柔らかなボケ味を持つ90mm F2.5（52B）を発表。「ポートレート・マクロ」と呼ばれ大ヒット90mmマクロ伝説。 1996年 - 等倍撮影に対応したSP AF90mm F/2.8（172E/72B）へフルモデルチェンジ。 2004年 - デジタル対応コーティングを施したSP AF90mm F/2.8 Di MACRO 1:1（272E）が発売され、長年にわたるロングセラーに90mmマクロ伝説。 2013年 - 光学系を一新し、超音波モーターと手ブレ補正を搭載したSP 90mm F/2.8 Di MACRO 1：1 VC USD (F004) が発売。 2024年 - フルサイズミラーレスに対応した90mm F/2.8 Di III MACRO VXD (F072) を発売。

高倍率ズームレンズ タムロンは高倍率ズームというジャンルを確立したパイオニアである。

1992年 - 開発陣への「タバコの箱を一回転したサイズのレンズを作れ」という命題のもと、AF28-200mm F/3.8-5.6（71D）が誕生。当時最大クラスの7.1倍ズームでありながら常識を覆すコンパクトさで世界的な大ヒットを記録。その後、フォーカス方式を見直し最短撮影距離を大幅に縮めた171Dや371D、さらに望遠を300mmまで伸ばした185Dへと進化を遂げた。 2002年 -XR高屈折率ガラスの活用により、さらなる小型・軽量化を実現した28-200mm（A03）や28-300mm（A06）が登場。 2005年 - デジタル一眼レフの普及に伴い、APS-C専用の「Di IIシリーズ（18-200mm/A14）が発表。 2007年 - 手ブレ補正機構「VC」を初めて搭載した28-300mm（A20）が登場 2017年 - 世界初となる光学22.2倍の18-400mm F/3.5-6.3 Di II VC HLD (B028)が発売。 2020年 - フルサイズミラーレス用として28-200mm F2.8-5.6（A071）が発売。高倍率ズームとしては初のF2.8スタートを実現した。

大口径ズームレンズ

2003年 - SP AF28-75mm F/2.8（A09）を発売。重量わずか510g、実売5万円程度というスリムさと安価さ、さらに最短撮影距離0.33mの近接性能が支持された。 2012年 - 一眼レフ用として、手ブレ補正「VC」を搭載したSP 24-70mm F/2.8 Di VC USD (Model A007)が発売。その後、SP 70-200mm F/2.8 Di VC USD (Model A009)、SP 15-30mm F/2.8 Di VC USD (Model A012)が発売され大三元ズームレンズのラインナップを揃えた。 2018年 - フルサイズミラーレス用として、28-75mm F/2.8 (Model A036)が発売。その後、17-28mm F/2.8 Di III RXD (Model A046)、70-180mm F/2.8 Di III VXD (Model A056)が発売。いずれも小型軽量な大口径ズームレンズとして発売された。

その他の事業・製品群

監視カメラ用レンズ - 防犯・セキュリティ用途。設置環境に応じたバリフォーカルレンズなどを提供。 FA／マシンビジョンレンズ - 工場ラインでの製品検査や、産業用ロボット用の工業用レンズ。 カメラモジュール - 小型軽量の「ズームカメラモジュール」や、温度を検知する「遠赤外線カメラモジュール」などを提供。 車載用レンズ - 自動運転や安全運転支援システム（ADAS）に使われる車用レンズ 医療用レンズ - 内視鏡などの医療現場の機器に組み込まれる極小・精密なレンズ。 精密光学デバイス - 他社製品の部品として使われる「球面レンズ」や、特殊なコーティングを施した「薄膜製品」などの部品です。 OEM - カメラつき携帯電話やデジタルカメラに内蔵するレンズユニットなどを生産。またコニカミノルタの17-35mmF2.8-4と28-75mmF2.8、ペンタックスの28-200mmF3.8-5.6等一部のオートフォーカス一眼レフカメラ用レンズがメーカー純正品として供給されていた。2023年現在はNIKONのフルサイズミラーレス用、2022年1月発売のNIKKOR Z 28-75mm f/2.8、2023年7月発売のNIKKOR Z 70-180mm f/2.8をいずれも既存のTAMRON製レンズの細部仕様変更でOEM生産する。 カメラ - 1995年にブロニカカメラの株式を取得、1998年に吸収合併し中判カメラシステムを展開していたが2005年に製造終了した。 画像再生機 - 1985年に発売した、写真のネガやポジのフィルムをテレビ画面に映し出して鑑賞やビデオ撮影ができる画期的なフィルムビデオプロセッサー。すでに生産・販売を終了。

企業活動 タムロンマクロレンズ フォトコンテスト - 2004年から開催されているマクロレンズで撮影された写真のみを対象としたフォトコンテスト。 タムロン鉄道風景コンテスト - 2008年から開催されている鉄道をテーマとした写真を大賞としたフォトコンテスト。 障害者アスリート支援。 ロコ・ソラーレ - 公式スポンサー。北海道北見市常呂町を拠点として活動する 女子カーリングチーム。

不祥事 2023年11月、同社は元社長・小野守男が1億3000万円超、その後任の鰺坂司郎が3000万円超にのぼる会社の経費を、中国人女性との飲食など私的に流用していたと発表したレンズメーカー「タムロン」歴代2社長が巨額の私的流用　69歳「前社長」が海外出張にも同伴させた女性「S」の正体デイリー新潮、2023年11月09日。同年8月には鯵坂が解任され、不正行為に加担した常務取締役・大塚博司も平取締役に降格処分されたタムロン｢私的飲食に経費流用｣社長の崩壊モラル 前社長から続いた｢クラブでの単独飲食も経費｣東洋経済オンライン、2023/11/06。

同年11月21日、経営責任を明確にするため、桜庭省吾社長の月額基本報酬を3カ月間、20％減額すると発表した。不正が発覚した歴代2社長らに対しては損害賠償を請求する。大塚博司は同日付で取締役を辞任した。

関連項目 タムロンレンズの一覧 レンズメーカー ゼンザブロニカ List of Nikon compatible lenses with integrated autofocus-motor

脚注

出典

外部リンク

「総合光学機器」メーカーの分析 その１ 株式会社タムロン溝田誠吾 専修大学社会科学研究所月報 巻656 2018-02-20