渡辺 洪基『職員録』などの印刷物では正字に統一するとの慣例により「渡邊」と印刷されているが、本人が手書きした署名は「渡邉」となっている。現在の人名辞典などでは常用漢字で「渡辺」と表記する。(わたなべ ひろもと / こうき、1848年1月28日〈弘化4年12月23日〉- 1901年〈明治34年〉5月24日)は、江戸時代末期(幕末)から明治時代の日本の官僚、政治家。帝国大学初代総長。幼名は静寿、のち孝一郎。号は浩堂、旦堂。
略歴 越前国南条郡府中(のち福井県南条郡武生町、現越前市)にて蘭方医渡辺静庵の長男として生まれる。母の名は蔦埜(つたの)。
府中の立教館、福井藩医学校済世館で学んだ後、下総国佐倉の佐藤舜海の下で医学を修め、江戸で開成所(箕作麟祥)、福沢諭吉の蘭学・英学塾(後の慶應義塾朝日日本歴史人物事典「渡辺洪基」の解説 コトバンク)等で英学を学ぶ。次いで幕府医学所の句読師となったが、戊辰戦争勃発で失職。会津藩へ赴き英学を教授したが、会津戦争の敗北に伴い庄内藩へ向かう途上、米沢藩に招かれ、洋学校開設に尽力した松野良寅「渡辺洪基と米沢の英学」日本英学史学会『英学史研究』1980巻12号、1979年、121-128頁。
大学(文部省の前身)及び外務省に出仕後、元老院議官、東京府知事、帝国大学(東京大学の前身)初代総長、文官試験局長官、駐オーストリア兼スイス公使、衆議院議員、貴族院議員等を歴任し、興亜会、東京統計協会(日本統計協会の前身の一つ)、国家学会、日本建築学会、工業化学会(日本化学会の前身の一つ)など多数の学会会長を務めた他、工手学校(工学院大学の前身)、大倉商業学校(東京経済大学の前身)の設立に関わった。
年譜 1848年(弘化4年) - 越前国南条郡府中善光寺通(現越前市)に蘭方医渡辺静庵の長男として生まれる。 1857年(安政4年) - 府中の立教館に入学(10歳)。のち福井の済世館で学ぶ。 1864年(元治元年) - 18歳で下総国佐倉の佐藤舜海に師事。 1865年(慶応元年) - 福澤諭吉に師事して慶應義塾に入塾。 1867年(慶応3年) - 幕府医学所に派遣され句読師となる。頭取は松本良順。 1868年(明治元年) - 会津藩で英学教授後、米沢藩の洋学校開設に尽力。慶應義塾の長島鷲之介・横尾東作らが協力。 1869年(明治2年) - 上京及び帰郷後、再度上京。大学少助教に。 1870年(明治3年) - 大学中助教に。外務省大録(議長級)に転じる。 1871年(明治4年) - 特命全権大使二等書記官として岩倉使節団に随行(22歳)。 1872年(明治5年) - アメリカ到着後、依願帰国。外務省六等出仕に。 1873年(明治6年) - 二等書記官、在オーストリア及びイタリア公使館在勤を被命。赴任後、イタリア在勤は免じられ、一等書記官に。 1874年(明治7年) - 在オーストリア臨時代理公使。 1876年(明治9年) - 前年の公使館在勤被免後、欧州アジアを漫遊し帰国。外務権大丞に。 1877年(明治10年) - 外務権大書記官に。内国勧業博覧会御用掛兼勤。 1878年(明治11年) - 外務大書記官に。太政官大書記官に(法制局専務)。以後、1881年迄に法制部専務・同主事、司法部主事、外務省記録局長等を歴任。 1882年(明治15年) - 元老院議官に(1884年7月迄)。 1884年(明治17年) - 工部少輔に。 1885年(明治18年) - 東京府知事着任。 1886年(明治19年) - 帝国大学(現東京大学)初代総長(39歳)。 1887年(明治20年) - 工手学校(工学院大学の前身)を築地に設立(40歳)。 1890年(明治23年) - オーストリア兼スイス駐箚特命全権公使に(1892年迄)。 1891年(明治24年) - 芝紅葉館において、慶應義塾の同窓である中沢彦吉、九鬼隆一、加藤政之助、加藤六藏、柏田盛文、犬養毅、井上角五郎、牛場卓蔵、鹿島秀麿、塩路彦右衛門、橋本久太郎らと共に同窓会を行う。 1892年(明治25年) - 依願退官。両毛鉄道社長(45歳)。品川弥二郎の手引により国民協会創立に参画。第2回衆議院議員総選挙に東京府第2区より出馬し当選。 1895年(明治28年) - 慶應義塾評議員に。 1897年(明治30年)12月 - 貴族院議員に勅選『官報』第4346号、明治30年12月24日。。錦鶏間祗候に[ 『官報』第4350号、明治31年1月4日、8頁]。。 1900年(明治33年) - 政商・大倉喜八郎の設立した大倉商業学校の督長(校長)に就任する。 1901年(明治34年) - 死去。享年54。墓所は東京都港区にある長谷寺。
栄典 位階 明治4年1月24日 - 従七位 明治4年12月9日 - 正七位 1873年(明治6年)6月25日 - 従六位 1874年(明治7年)2月18日 - 正六位 1879年(明治12年)12月15日 - 従五位 1882年(明治15年)6月30日 - 従四位 1886年(明治19年)10月20日 - 従三位[ 『官報』第994号、1886年10月21日、210頁]。 1901年(明治34年)4月16日 - 正三位[ 『官報』第5335号、1901年4月19日、399頁]。
勲章等 1883年(明治16年)4月27日 - 勲三等旭日中綬章 1888年(明治21年)5月29日 - 勲二等旭日重光章[ 『官報』第1473号、1888年5月30日、321頁]。 1889年(明治22年)11月25日 - 大日本帝国憲法発布記念章[ 『官報』第1928号、1889年11月30日、291-292頁]。 1901年(明治34年)4月16日 - 勲一等瑞宝章
外国勲章佩用允許 1898年(明治31年)7月4日 - イタリア王国:[ 『官報』第4509号、1898年7月12日、142頁]。
脚注
注釈
出典
関連文献 国立公文書館所蔵「渡辺洪基」職務進退・元老院 勅奏任官履歴原書 転免病死ノ部 我部政男、広瀬順晧編 『国立公文書館所蔵 勅奏任官履歴原書 上巻』 柏書房、1995年6月、ISBN 4760111662 国立公文書館所蔵「従三位勲二等渡辺洪基叙勲ノ件」叙勲裁可書・明治三十四年・叙勲巻一(アジア歴史資料センター Ref.A1011252580) 『夢:渡辺洪基伝』 渡辺進、1973年1月 東京大学百年史編集室編刊『渡辺洪基史料目録』1977年2月 東京大学史史料室編刊 『渡邊洪基史料目録』2005年3月 黒木彬文「自由民権運動と万年会の成立 : 非藩閥政府高官・渡辺洪基の殖産興業活動」『政治研究』第34号、九州大学法学部政治研究室、1987年3月、 須々田黎吉「萬年会と創立者渡辺洪基の『夢』」『學鐙』第90巻第5号、丸善、1993年5月 中野実「帝国大学体制形成に関する史的研究 : 初代総長渡辺洪基時代を中心にして」『東京大学史紀要』第15号、東京大学史史料室、1997年3月、 中野実『近代日本大学制度の成立』 吉川弘文館、2003年10月、ISBN 9784642037556 東京大学創立一二〇周年記念刊行会編 『東京大学歴代総長式辞告辞集』東京大学、1997年11月、ISBN 4130010735 瀧井一博「初期国家学会の考察 : 伊藤博文と渡辺洪基」『人文論集』第37巻第1号、神戸商科大学学術研究会、2001年8月、 「渡辺洪基 : 日本のアルトホーフ」(『人文論集』第41巻第2号、兵庫県立大学神戸学園都市キャンパス学術研究会ほか、2006年3月、) 「渡辺洪基と国家学会」(佐藤幸治他編『現代社会における国家と法 : 阿部照哉先生喜寿記念論文集』、成文堂、2007年5月、ISBN 9784792304249) 「帝国大学の初志 : 初代総長、渡辺洪基の考えたこと」(猪木武徳・マルクス・リュッターマン編著『近代日本の公と私、官と民』 NTT出版、2014年10月、ISBN 9784757143333) 「博覧と衆智 : 渡辺洪基と萬年会の目指したもの」(佐野真由子編 『万国博覧会と人間の歴史』思文閣出版、2015年10月、ISBN 9784784218196) 『渡邉洪基 : 衆智を集むるを第一とす』 ミネルヴァ書房〈ミネルヴァ日本評伝選〉、2016年8月、ISBN 9784623077144 「明治日本の危機と帝国大学の〈結社の哲学〉 : 初代総長渡邉洪基と帝国大学創設の思想的背景」(伊藤之雄、中西寛編 『日本政治史の中のリーダーたち : 明治維新から敗戦後の秩序変容まで』 京都大学学術出版会、2018年3月、ISBN 9784814001408) 荒井明夫「渡邊洪基」伊藤隆・季武嘉也編『近現代日本人物史料情報辞典』吉川弘文館、2004年7月、ISBN 4642013415 文殊谷康之『渡邉洪基伝 : 明治国家のプランナー』ルネッサンスブックス、2006年10月、ISBN 4779000815 赤間純一「渡邉洪基 : 明治社会のマルチ・オーガナイザー」米欧亜回覧の会、泉三郎編『岩倉使節団の群像 : 日本近代化のパイオニア』ミネルヴァ書房、2019年2月、ISBN 9784623084005) 『慶應義塾入社帳 第1巻』福澤諭吉研究センター(編)、慶應義塾、1986年。
関連項目
岩倉使節団 統計院 - 1881年(明治14年)大隈重信が建議し設立。初代院長。 東京地学協会 興亜会 工学院大学 東京都旗 - 渡辺の発案とされる旧東京市の市章を基に制定 詰襟 - 学生服への導入に貢献
外部リンク 渡辺洪基関係資料 - 東京大学文書館デジタル・アーカイブ。資料の目録が閲覧できる。 古典籍総合データベース - 早稲田大学図書館。大隈関係文書の渡辺洪基書翰などが閲覧できる。 帝国議会会議録検索システム - 国立国会図書館