留用（りゅうよう、中国語ピンイン：liúyòng）とは、第二次世界大戦終結後の中国において、本来はただちに日本本土へ引き揚げする立場にあった日本人技術者・軍人・医療従事者などが、中華民国政府や中国共産党（のちの中華人民共和国）によってその専門知識・技能を必要とされ、帰国を許されないまま現地の政府機関・軍・工場等に留め置かれて業務に従事させられた歴史的事象を指す。
概要 「留用」はもとは中国語で「引き続き任用する」ことを意味する語である。中国国民政府外交部が在華米国大使館に宛てた照会文書では、この語は英語で技術者を引き続き雇用する意味の表現として説明されている。
これに対し、当時の国民政府は同じ日本人技術者の処遇について、強制的な意味合いを含む「徴用」という語も併用しており、対外的には本人の希望に基づく残留、対内的には徴用として扱うという二重の性格を持たせていた。実際には、中国側の残留希望に基づく場合もあれば、接収作業の円滑化や技術者不足を理由に強制的に引き留められる場合もあり、その実態は地域や機関によって大きく異なっていた。
背景 1945年8月のポツダム宣言受諾後、支那派遣軍総司令官の岡村寧次は、中国の復興に協力することを通じて東亜復興の基礎を築くとする「平和直後における対支処理要綱」（２）南京（大使館、総領事館関係を一括してある） 自昭和二〇年八月／（１）善後措置経緯および状況報告 （国立公文書館 アジア歴史資料センター）を策定し、その中で居留民の技術を中国経済に役立てることを方針として掲げた。
同年9月9日の中国戦区受降式の翌日、岡村と中華民国中国戦区総司令官の何応欽との会談において、何応欽は日本人技術者を中国側の必要に応じて活用する方針を明らかにし、技術者の残留について正式に合意がなされた。
一方、アメリカは日本の勢力が中国国内で再び台頭することを警戒し、日本人の早期かつ全面的な送還を求めていた。ドイツ人技術者の留用は明確に禁止されたが、日本人技術者については一定の留用が事実上容認され、1945年10月に何応欽とアメリカ中国戦区参謀長アルバート・ウェデマイヤーとの間で、機関・工場に徴用された技術者は1946年6月末までに解除・送還する一方、台湾の日本人技術者2万7209人については1947年1月まで留用を継続するとの合意が成立した。
国民政府による留用 1945年9月30日、中国戦区陸軍総司令部は「中国境内日籍員工暫行徴用通則」を定め、技術を代替できる人材がいない場合や中国側で不足する技術を要する場合に限り、日本人技術者の徴用を認めるとした。上海では同年9月中旬から残留希望者の登録が始まり、日僑管理処が技術者の登録・審査・就業指導を一元的に管理した。
接収に伴う失業と物価高騰により在留日本人の生活が困窮する中、技術者として中国側機関に採用されれば安定した生活費を得られたため、日本人技術者が自ら残留を希望したものもいた。1946年6月末までに約3000名以上の技術者が留用を解除されて送還されたが、日本の中間賠償に伴う産業施設の移転・操業に技術者が必要とされたことなどから、留用期間はその後も繰り返し延長された。同年7月には行政院長の宋子文が留用期限を年末まで延長する訓令を出し、10月21日には国民政府国防部が「徴用日籍技術人員討論会」を開催して、（1）留用は志願に基づくこと、（2）留用者には相応の待遇を与えること、（3）工場経営や行政指導職には就かせないこと、（4）留用はあくまで過渡的なものであり長期化させないこと、という4原則を確認した。
国民政府側の統計によれば、1946年10月時点で中国各地に留用された技術者とその家族の総数は4万5254人に達した。地域別では、日本の統治が長期に及んだ台湾で2万7209人、東北部（旧満洲）の国民党支配地域で技術者1万672人・家族3万829人の計4万1501人が留用されており、1947年1月の時点では日本から接収した鞍山鋼鉄廠と撫順炭鉱だけで計3372名の技術者が留用されていた。
上海では、豊田紡績・豊田機械製造の社長であった西川秋次が、国民政府行政院長の宋子文との交渉を経て、自ら望んで長期残留を決意し、部下の技術者20余名を説得して留用させた事例が知られている。西川は上海日本人技術者協会（のちの上海日本人技術協会）の委員長、さらに上海留用日僑互相会の理事長を務め、留用技術者の住宅問題や給与改善などの生活保障に努めた。もっとも、1948年末に中国共産党軍が上海に接近すると、これらの技術者の多くは日中国交回復を待たずに日本へ引き揚げることとなった。
留用者の職種は、上海日僑技術者協会が設置した交通・重化学工業・軽工業・公共・医療・鉱業・農業の8分科会に見られるように多岐にわたり、なかでも医療・鉄道・鉱業の技術者の割合が高かった。このほか、文化事業の分野でも673人が留用され、堀田善衛や内山完造ら文化人・元新聞記者が国民党の対日文化工作機関に留め置かれた例もある。
中国共産党による留用（東北地方／旧満州） 国共内戦下の中国東北部（旧満洲）では、中国共産党とその指導する八路軍（当時の呼称は東北民主連軍、のちの中国人民解放軍第四野戦軍）も、鉄道・製鉄・医療・航空など様々な分野の日本人を残留させ、協力を要請した。
代表的な例が、旧関東軍第2航空軍団の一部であった林弥一郎率いる部隊の航空要員約300余名で、1946年3月に東北部に設立された東北民主連軍航空学校（通称「東北老航校」）の教官として、中国共産党軍における最初期の空軍要員の育成にあたった。同校で訓練を受けた要員の中には、後に朝鮮戦争に従軍した空軍パイロットも含まれており、日本人教官団は中国人民解放軍空軍創設の初期段階に大きな関与を行ったとされる。
戦後に厚生省（当時）がまとめた調査では、中国共産党側に留用された者は家族を含めておよそ3万5000人にのぼるとされ、東北地方に関する共産党側の統計では、兵器製造部門に約1000人、衛生（医療）部門に約7000人、鉄道・工場部門に計約3000人など、少なくとも合計約2万3000人が留用されていたと伝えられている。新中国成立直前の時点では、東北部だけで最大約3万4000人の日本人が残留していたとする推計もある。医師や看護婦として傷病者の治療にあたった留用者や、旧満鉄・満洲製鉄などの技術を引き継いで鉄道・製鉄業の再建に従事した留用者の存在も指摘されている。
留用者の待遇 国民政府支配地域における留用者の待遇は、国防部が1946年10月に確認した前述の4原則に基づき、生活費の支給や日本の家族への送金・通信の便宜、成績優秀者への奨励金支給など、一定の改善が図られた。天津・北平（北京）地区では河北平津区留用日籍技術人員自治会が、上海では上海日本人技術者協会・上海留用日僑互相会が組織され、留用者どうしの相互扶助や中国側機関との交渉窓口としての役割を担った。もっとも、留用解除命令が現場レベルで無視され、本人の帰国意思にかかわらず強制的に徴用が継続されるケースも報告されている。
中国共産党側においても、留用された技術者や医療従事者は当初は軍属に準じる扱いを受けたと伝えられ、東北老航校の航空要員のように、中国側から高い信頼を寄せられて教育訓練の中核を担った例もある。一方で、内戦や事故により帰国できないまま現地で死去した留用者も少なくなかったとされる。
留用の終了と帰国 台湾に留用された技術者は、1947年1月の期限を経て順次日本へ送還された。上海など国民党支配地域の留用者の多くも、1948年末の共産党軍接近を機に帰国した。これに対し、東北地方（旧満州）など共産党支配地域に留用された者の帰国事情については、中華人民共和国成立（1949年）後もしばらく判然としない状態が続いた。
日中間に国交がない中、1952年12月に日本赤十字社・日本中国友好協会・日本平和連絡会（現：日本平和委員会）の三団体が中国を訪問し、翌1953年3月に中国紅十字会との間で在華邦人帰国協定を締結したことで、民間ルートによる集団帰国が実現した。この協定に基づく集団帰国は1958年の第21次まで続けられ、この間に合計3万数千人の在華邦人が帰国した。1954年11月の中国紅十字会訪日代表団と日本側三団体との懇談では、当時なお中国に残っていた日本人はおよそ8000人で、そのうち帰国を希望する者は男女・子供を合わせて2000人以内にとどまるとされ、残る大多数、特に女性の多くは中国側での生活基盤を理由に残留を選んだと報告されている。
日本政府は1953年に未帰還者留守家族等援護法未帰還者留守家族等援護法 | e-Gov 法令検索を制定し、1958年の集団引き揚げ完了後も、身元が判明した残留者の引き揚げ事業を継続した。もっとも、留用された技術者・軍人等とは異なり、家庭の事情等で現地に残らざるを得なかった、いわゆる中国残留邦人（残留孤児・残留婦人）の問題は、その後も長期にわたり未解決のまま残ることとなった。
評価・記憶 中国建国期に空軍創設や鉄道・製鉄業の再建、医療などの分野で貢献した留用日本人の存在は、長らく日本国内では広く知られてこなかったが、近年ではテレビドキュメンタリーや関連書籍を通じて紹介されるようになった。たとえば、東北老航校で航空教育にあたった日本人教官団や、鉄道・製鉄所の技師、従軍医師・看護婦として活動した人々の事跡を取り上げたNHKの番組・書籍では、これらの人々が中国から友人と称えられたことが紹介されている。
関連項目 引き揚げ 中国残留日本人 東北民主連軍航空学校 中華民国空軍 中国人民解放軍空軍 満洲国 中国紅十字会
外部リンク トピックス2：トピック② 国民政府における日本人技術者の「留用」 - 国立公文書館アジア歴史資料センター
脚注