モバイルワーク（）は、ノートパソコンや携帯電話などの携帯端末を活用し、移動中の交通機関や顧客先、カフェなどを就業場所として働くテレワークの形態である。モバイル勤務とも呼ばれる。日本の官公庁の文書では、テレワークは業務を行う場所に応じて在宅勤務・サテライトオフィス勤務・モバイル勤務（モバイルワーク）の3つに分類され、モバイルワークはこのうち、臨機応変に選択した場所で行う形態にあたる。
定義 総務省は、テレワークをICT（情報通信技術）を利用して時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方と説明し、勤務場所により在宅勤務・モバイルワーク・サテライトオフィス勤務に大きく分けられるとしている。
厚生労働省が2021年3月25日に策定した「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」は、テレワークの形態を業務を行う場所に応じて在宅勤務・サテライトオフィス勤務・モバイル勤務に分類し、モバイル勤務を、ノートパソコンや携帯電話等を活用して臨機応変に選択した場所で行うものと定義している。同ガイドラインはモバイル勤務の特徴として、労働者が自由に働く場所を選択できること、外勤における移動時間を利用できることを挙げ、働く場所を柔軟にすることで業務の効率化を図ることが可能な働き方としている。また、普段のオフィスとは異なる場所で余暇を楽しみつつ仕事を行うワーケーションについても、情報通信技術を利用して仕事を行う場合には、モバイル勤務またはサテライトオフィス勤務の一形態として分類することができるとしている。
厚生労働省のテレワーク総合ポータルサイトは、モバイル勤務を、移動中の交通機関や顧客先、カフェ、ホテル、空港のラウンジなどを就業場所とする働き方と説明し、営業職など頻繁に外出する業務の場合に、顧客先訪問の隙間時間や待機時間に業務を行うことができるとしている。
テレワークの他の形態との関係 厚生労働省のガイドラインは、サテライトオフィス勤務を、通勤時間を短縮しつつ在宅勤務やモバイル勤務以上に作業環境の整った場所で就労可能な働き方と位置づけている。また、在宅での勤務は生活と仕事の線引きが困難になる等の理由から在宅勤務を希望しない労働者について、サテライトオフィス勤務やモバイル勤務を利用することも考えられるとしている。
齋藤敦子は2023年の解説で、パーソナルコンピュータの小型化やスマートデバイスの普及により、自宅に限らず移動中の電車やカフェなど様々な場所で働くことを示す「リモートワーク」が、モバイルワークと呼ばれることもあるとした上で、いずれもデジタル機器を活用した働き方であるが、その語源や背景は異なると述べている。
古賀広志らは2023年の学会発表（予稿）で、在宅勤務とモバイルワークの相違は場所そのものではなく「場所性」というコンテクストの有無に注目する必要があるとし、モバイルワークを、事務所に戻るのではなく営業先などの現場で生じたデータの記録業務をその場で遂行するといった「現場性」に関わる働き方として整理している。同予稿は、著者らが新型コロナウイルス感染症の流行以前に行った調査では、この「現場性」に注目するモバイルワークがテレワークの実践の中心を占めていたとしている。
日本の統計における扱い 国土交通省は、テレワーク関係府省と連携して全国の就業者を対象とする「テレワーク人口実態調査」を毎年実施しており、テレワークの実施場所を在宅型・サテライト型・モバイル型に分けて集計している。同調査はモバイル型を、訪問先、その行き帰り、出張中に立ち寄る喫茶店、図書館、ホテル、移動中の電車内等でテレワークを行う人と定義している。
2024年度（令和6年度）の調査結果では、直近1年間にテレワークをした人（雇用型・自営型のテレワーカー6,490人）のうち在宅型が約97%と最も多く、同省はサテライト型・モバイル型と比べて突出して多いとしている。この割合は、直近1年間にテレワークをした人に対する、それぞれの場所でテレワークをした人の割合であり、実施場所ごとの構成比ではない。同省は、サテライト型・モバイル型は2021年度（令和3年度）以降、増減しながらも若干増加傾向にあるとしている。ただし、サテライト型・モバイル型は2021年度に定義を変更しているため、それ以前との直接比較は困難とされる。
労務管理 厚生労働省のガイドラインは、テレワークを行う場所について、労働者が専らモバイル勤務をする場合やワーケーションの場合など、労働者の都合に合わせて柔軟に選択することができる場合には、使用者の許可基準を示した上で、使用者が許可する場所においてテレワークが可能である旨を就業規則に定めておくことが考えられるとしている。
労働時間の取扱いについて同ガイドラインは、勤務時間の一部についてテレワークを行う際の就業場所間の移動時間のうち、労働者による自由利用が保障されている時間については休憩時間として取り扱うことが考えられるとし、一方で、使用者が労働者に対し業務に従事するために必要な就業場所間の移動を命じ、その間の自由利用が保障されていない場合の移動時間は労働時間に該当するとしている。
同ガイドラインは、事業場外みなし労働時間制について、労働者が事業場外で業務に従事した場合において労働時間を算定することが困難なときに適用される制度であり、テレワークにおいて一定程度自由な働き方をする労働者にとって、柔軟にテレワークを行うことが可能となるとしている。
情報セキュリティ 総務省が2021年5月に公表した「テレワークセキュリティガイドライン」（第5版）は、在宅勤務・サテライトオフィス勤務・モバイル勤務のいずれの形態も対象としている。同ガイドラインは、テレワーク勤務者に求められる事項として、テレワークで使用するパソコンやスマートフォン等の端末を最新のセキュリティ状態を保つよう適切に管理すること、認証に用いるパスワードやICカード等を適切に管理すること、第三者からののぞき見（ショルダーハッキング）が起きないようテレワークに適した環境で作業することなどを挙げている。
同ガイドラインは、スマートフォンはどこでも使用が可能であるという特徴から持ち歩く頻度が高く、紛失や盗難の可能性が高くなることにもつながるとし、MDM（モバイルデバイス管理）ソリューション等を導入し、データの暗号化や遠隔でのデータ消去等の対策を行うことを示している。
関連項目 テレワーク 在宅ワーク サテライト・オフィス ハイブリッドワーク テレワークセンター ノマドワーカー
脚注
外部リンク テレワークの推進 - 総務省 テレワーク総合ポータルサイト - 厚生労働省