テ・イプカレア・ソサエティ（、略称：TIS）は、南太平洋のクック諸島・ラロトンガを拠点とする環境非政府組織（NGO）である。1996年に設立された、クック諸島で最初の環境NGOとされる。 バードライフ・インターナショナルのクック諸島における提携団体であり、国際自然保護連合（IUCN）の会員団体でもある。
団体名の「イプカレア」はクック諸島マオリ語で「私たちの遺産」を意味し、旧称タポロポロアンガ・イプカレア協会を発音しやすくする目的で現在の名称に短縮された。
概要
テ・イプカレア・ソサエティは、会員制の非営利団体として、クック諸島における陸域・海域双方の生物多様性の保全、環境教育、そして開発計画に対する監視・提言活動を行っている。有給スタッフと多数のボランティアによって運営されており、年次総会（AGM）において会員が会長・副会長・会計・書記からなる執行委員会を選出する体制を取る。
同協会は自らを規制当局ではないと位置づけ、政府機関である国家環境局（National Environment Service, NES）等の規制・政策実施を補完し、独立した調査・監視・教育機能を担う立場を強調している。
設立の経緯
1980年代のクック諸島では、観光開発の急速な進展の陰で環境保全の優先順位がたびたび後回しにされていた。1996年、クック諸島政府は財政破綻の状態に陥り、緊縮財政の一環として政府職員を大幅に削減し、それまでの保全局（Conservation Services）を公共事業省（Ministry of Works）に統合する形で環境行政を大幅に縮小した。
この結果、それまで進められていた環境関連事業の多くが中断され、環境問題が政策上の優先課題から外れる事態となった。こうした「空白」に対応するため、地元の環境保護活動家有志が、開発計画に対して独立した立場から調査・教育・異議申し立てを行う組織の必要性を認識し、クック諸島初の環境NGOとしてタポロポロアンガ・イプカレア協会（後のテ・イプカレア・ソサエティ）を設立した。設立は1996年6月12日に社団（Incorporated Society）として登記される形で行われた。
なお、同年2月には地元の3つの土地所有氏族（ンガティ・カイヌク、カリカ、マナヴァロア）が、絶滅の危機にあった固有種カカロラ（ラロトンガヒタキ、後述）の保護を主目的として、ラロトンガ南東部にタキトゥム保全地域（Takitumu Conservation Area, TCA）を設定しており、クック諸島環境局（当時）もこれを支援した。テ・イプカレア・ソサエティは、この地域の土地所有者委員会が行うネズミ駆除等の保全活動を継続的に支援してきた。
沿革・主な活動
固有種の保全 クック諸島南部諸島群は、固有種の宝庫として知られる固有鳥類生息地（Endemic Bird Area）に指定されており、11種の在来非渡り性陸鳥が生息する。このうち単一島固有種として、ラロトンガヒタキ（カカロラ）、ラロトンガカラスモドキ (Aplonis cinerascens, NT)、クックアナツバメ (Aerodramus sawtelli, VU) 、マンガイアショウビン (Todiramphus ruficollaris, LC)の4種が知られる。
中でも著名なのが、1996年当時絶滅寸前（Critically Endangered）と評価されていたラロトンガヒタキ（現地名カカロラ、学名 Pomarea dimidiata）である。1983年の調査では21羽が確認されるのみであったが、その後のラットの駆除等の保全活動により、1996年の繁殖期開始時には132羽以上にまで回復した。テ・イプカレア・ソサエティは、タキトゥム保全地域の土地所有者らによる毎年のネズミ駆除事業を継続的に支援しており、これが個体数回復に大きく寄与したとされる。同種は個体数回復の結果、現在の国際自然保護連合（IUCN）のレッドリスト評価は「危急」（Vulnerable）に緩和されているが、外来捕食者であるクマネズミ（Rattus rattus）への依存的な脆弱性は残る。
一方、外来種であるインドハッカ（Acridotheres tristis）は、1960年代にマンガイア島へ移入されて以降、同島固有のマンガイアショウビン（別名チャタリングキングフィッシャーの亜種）を圧迫していると指摘されており、テ・イプカレア・ソサエティはマンガイア島からのインドハッカ排除に関する事業計画にも関わってきた。
海鳥保全とスワロー環礁
無人環礁であるスワロー環礁（Suwarrow）は、1978年に国立公園に指定された、中部太平洋における重要な海鳥繁殖地である。同環礁ではセグロアジサシ（Onychoprion fuscatus）、コグンカンドリ（Fregata ariel）、アカオネッタイチョウ（Phaethon rubricauda）などが世界的に見ても重要な規模の個体群を形成している。
1990年代後半、この環礁の礁湖でクロチョウガイ（黒蝶貝、Pinctada margaritifera）を用いた真珠養殖事業を行う計画が持ち上がった際、テ・イプカレア・ソサエティは「セーブ・アワー・スワロー」（Save Our Suwarrow）キャンペーンを主導してこれに反対し、開発計画は最終的に撤回された。
2005年以降、テ・イプカレア・ソサエティはスワロー環礁における外来捕食者（ネズミ）駆除事業を継続的に実施しており、2018年には環礁内のモツ・トウおよび2つの小島（ケナ1・ケナ2）を対象とした全域的なネズミ駆除に成功した。この事業にはクック諸島航海協会（Cook Islands Voyaging Society）や国家環境局も参加し、バードライフ・インターナショナルが技術面での能力構築を支援した。
近年は、国立野生生物財団（National Fish and Wildlife Foundation）の資金提供により、2025年から「テ・マヌ・タイ・オ・テ・クキ・アイラニ」（Te Manu Tai o te Kūki 'Āirani）と称するミズナギドリ・ウミツバメ類（tubenoses）の生態調査プロジェクトを、Archipelago Research and Conservation（ハワイ州カウアイ島拠点、アンドレ・レーヌ博士主導）、国家環境局、海洋資源省、太平洋地域環境計画（SPREP）、バードライフ・インターナショナル等と共同で実施している。
同プロジェクトでは録音機（ソングメーター）を用いてラロトンガ島やマンガイア島、アティウ島の山岳部で夜行性の海鳥の鳴き声を調査し、開始から8か月でラロトンガ島における新規記録種3種を発見したほか、タクヴァイネ渓谷ではセグロシロハラミズナギドリ（Pseudobulweria rostrata）の営巣地が新たに確認されている。
同時に、営巣地周辺で野生化したネコやネズミが確認され、地上営巣性の海鳥にとって深刻な脅威となっていることも明らかになった。バードライフ太平洋地域ディレクターのマーガレット・ウェストは、こうした海鳥回復事業が生態系の強靭性、炭素吸収源、サンゴ礁の健全性、そして太平洋島嶼民の海洋文化とのつながりの強化に資すると述べている。
漁業・海洋保全
テ・イプカレア・ソサエティは、巻き網漁業（purse seine）による商業漁業がクック諸島周辺のマグロ資源に与える影響を懸念し、2016年前後から漁業許可の拡大に反対する国内世論の喚起に努めてきた。持続可能な漁業を求める同協会の訴訟活動は控訴審（Court of Appeal）で勝訴した実績がある。
このほか、クック諸島初のリサイクルセンター開設、布製買い物袋普及キャンペーン、青少年環境フォーラム、持続可能な観光のためのガイドライン策定・普及（Mana Tiaki制度）なども過去の主要な活動として挙げられる。
深海底鉱物採掘への対応
2010年代以降、クック諸島の広大な排他的経済水域（EEZ）内に賦存するマンガン団塊等の深海底鉱物資源への関心が国内外で高まり、クック諸島政府は2022年、2つの米国企業（モアナ・ミネラルズおよびクック諸島投資公社との合弁）と1つのベルギー企業（CSR、政府との合弁）に対し、5年間の探査ライセンスを付与した。
テ・イプカレア・ソサエティは、深海生態系に関する科学的知見が乏しいまま採掘が進むことへの懸念から、予防的な一時停止（モラトリアム）を一貫して主張している。2024年9月には水中鉱物会議（Underwater Minerals Conference）の開催に合わせ、アヴァルア港で平和的抗議行動を組織した。また、国際海底機構（International Seabed Authority, ISA）の理事会会合にも、太平洋地域からのオブザーバーとしてディレクターのアラナ・スミスが継続的に参加し、採掘規則（マイニングコード）の策定状況を監視している。
同協会は、深海底鉱物開発をめぐる情勢が近年大きく変化していると指摘する。当初は再生可能エネルギー移行に必要な鉱物資源確保という文脈で語られていたが、近年は軍事・防衛・戦略的サプライチェーンの観点からの需要が強調されるようになっており、2025年には米国政府がクック諸島政府との間で海底探査に関する協議を開始し、同年4月には米国トランプ政権が深海底採掘を後押しする大統領令を発出するなど、地政学的な要素が強まっている。
2025年11月には、米国の海洋調査船「E/V ノーチラス」号によるクック諸島近海の海底調査に対し、テ・イプカレア・ソサエティの技術ディレクターであるケルヴィン・パスフィールドが、当該調査が採掘産業の後押しを急ぐ目的で実施されたとの見方を示しつつも、得られた生物多様性データが採掘に反対する科学的根拠として活用しうるとの評価も示した。
2026年に入り、クック諸島総選挙を控える中で深海底鉱物採掘は最大の争点の一つとなっており、テ・イプカレア・ソサエティはディレクターのアラナ・スミスの発言として、この問題が環境のみならず経済・文化・海洋・民主主義のあり方に関わる国家的課題であると位置づけ、観光業界団体（Cook Islands Tourism Industry Council）等に対しても海底鉱物庁（Seabed Minerals Authority, SBMA）と共同で説明会を行うなど、幅広い層との対話を試みている。
国際的な連携 テ・イプカレア・ソサエティは、バードライフ・インターナショナルのクック諸島における提携団体として、四年に一度開催されるバードライフ世界大会をはじめとする国際的なネットワークに参加し、外来捕食者駆除や海鳥調査に関する技術支援を受けている。また、太平洋地域環境計画（SPREP）が資金提供・調整を行う地域的な海鳥保全枠組みにも参画しており、2025年にはSPREPが編纂した太平洋地域向けの海鳥調査・モニタリング手引書にも事例が採録されている。
同協会が強く関与する深海底鉱物採掘問題は、2024年2月の同条約第14回締約国会議（インド・サマルカンドで開催）において、「深海底鉱物採掘活動が渡り性の鯨類・サメ類・海鳥類に与える影響」に関する調査・情報共有を求める決議が採択されるなど、国際的な渡り性野生生物保全の枠組みとも接点を持つ。
クック諸島周辺で越冬するムナグロ（Pluvialis fulva）やハリモモチュウシャク（Numenius tahitiensis、アラスカ州で繁殖し中部太平洋の島々で非繁殖期を過ごす渡り性シギ類）は、こうした太平洋規模の渡り性鳥類保全の対象種の一部である。
同協会の渡り鳥関連の国際協力は、主にバードライフ・インターナショナルおよびSPREPを介した太平洋地域内の枠組みを通じて行われている。
近隣諸国との直接的な二国間協力については、南太平洋地域の他のバードライフ提携団体（フィジー、サモア等）との間で、バードライフ太平洋地域事務局を介した情報共有や研修参加が行われているものの、クック諸島固有の越境的な渡り鳥保護協定の締結は確認されていない。
組織体制 テ・イプカレア・ソサエティは会員制の団体であり、毎年6月に年次総会（AGM）を開催して活動報告と会計監査報告を行うとともに、会長・副会長・会計・書記からなる執行委員会の役員を選出する。日常業務は有給スタッフとボランティアが担い、恒常的な公的資金（コア・ファンディング）を持たず、会費とプロジェクト単位の助成金によって運営されている。2026年時点でのディレクターはアラナ・スミス、技術ディレクターはケルヴィン・パスフィールドである。
現時点での課題 2026年現在、テ・イプカレア・ソサエティが直面する最大の課題は、クック諸島の排他的経済水域における深海底鉱物採掘計画への対応である。同協会は、採掘の是非をめぐる情報公開や意思決定プロセスが十分な国民的議論を経ないまま進められているとして、政府への説明責任の追及と、独立した環境影響調査の実施を求め続けている。設立から30年を迎えた同協会は、国家環境局の機能強化が進む中でも、独立した監視団体としての役割が依然として不可欠であるとの立場を示している。
関連項目 クック諸島 バードライフ・インターナショナル 国際自然保護連合 ラロトンガヒタキ スワロー環礁 深海底鉱物資源
脚注
外部リンク
Te Ipukarea Society - TIS（Facebook）