日本栄養改善学会（にほんえいようかいぜんがっかい、英語: The Japanese Society of Nutrition and Dietetics）は、栄養学および栄養改善に関する研究と実践活動を行う日本の学術団体である。1954年（昭和29年）に設立され、栄養学の研究成果を社会における栄養改善活動へ活用することを重視している。現在は特定非営利活動法人（NPO法人）として運営されており、日本学術会議の協力学術研究団体に登録されている。
沿革 日本栄養改善学会は、1952年（昭和27年）に制定された栄養改善法を契機として設立された。1954年10月5日から6日にかけて、東京YMCA講堂で第1回日本栄養改善学会が開催されたことを起源とする。以後、栄養改善に関する研究者、管理栄養士・栄養士、教育関係者、医療関係者、行政関係者などが参加する学術団体として発展した。
学会活動の発展に伴い、1998年には独立事務局を設置し、機関誌『栄養学雑誌』の発行を学会単独で行う体制となった。2003年に法人化を決定し、2004年2月に特定非営利活動法人日本栄養改善学会として設立登記が完了した。2005年には日本学術会議の「協力学術研究団体」に登録された。
2010年代以降は、管理栄養士養成教育におけるモデル・コア・カリキュラムの策定、研究倫理や利益相反（COI）に関する指針の整備、国内外の学術団体との交流などにも取り組んでいる。また、「健康な食事・食環境」コンソーシアムの発足や、日本栄養学学術連合の設立など、栄養学をめぐる学術・実践活動の連携にも関与している。
2024年には設立70周年を迎え、記念シンポジウムが第71回日本栄養改善学会学術総会において開催された。
目的・特徴 日本栄養改善学会は、栄養学を学術として発展させるとともに、その研究成果を栄養改善や健康づくりの実践に活用することを重視している。学会では、「研究は実践のためにあり、実践は研究成果を活用する場であると同時に、次の研究課題を発見する場でもある」という考え方を特徴として掲げている。
研究領域は、栄養疫学、栄養教育、公衆栄養、臨床栄養、給食・栄養管理、食生活、食環境、健康づくりなど多岐にわたる。特に、科学的根拠（エビデンス）に基づく栄養改善活動と、その実践への応用を重視している。
学術総会 日本栄養改善学会では、毎年「日本栄養改善学会学術総会」を開催している。学術総会は全国規模の研究発表・学術交流の場となっており、管理栄養士・栄養士、研究者、医療従事者、教育関係者、行政関係者などが参加する。学会公式サイトによれば、通常は3日間にわたって開催され、約2,000人が参加している。
学会誌 機関誌として『栄養学雑誌』を発行している。同誌は1941年に創刊され、長い歴史を持つ日本の栄養学分野の学術雑誌の一つである。1998年からは日本栄養改善学会が単独で発行している。掲載論文はJ-STAGEにも収載されており、学会公式サイトから過去の号を閲覧することができる。
支部会 学会活動は全国の支部会にも展開されており、北海道、東北、関東・甲信越、東海、北陸、近畿、中国、四国、九州・沖縄などの地域で学術活動が行われている。各支部では学術総会や研究発表、市民公開講座などが開催されている。
他団体との連携 日本栄養改善学会は、国内外の栄養学・健康科学関連団体との連携も行っている。2017年には日本栄養学学術連合の発足に関わり、2022年には東京で開催された第22回国際栄養学会議（IUNS-ICN2022）を日本栄養・食糧学会、日本学術会議などと共同主催した。
会員 会員には、管理栄養士・栄養士をはじめ、大学・研究機関の研究者、医療従事者、教育関係者、行政関係者など、栄養学および健康づくりに関わる専門職が含まれる。2026年の第73回学術総会の趣意書では、学会員は約4,000人とされている。
社会的役割 日本栄養改善学会は、戦後の栄養改善行政と密接に関係しながら発展してきた学術団体であり、現在では、生活習慣病対策、少子高齢化、食育、健康な食環境の整備、管理栄養士教育など、現代の健康・栄養課題に関する研究と実践を担っている。
特に、栄養学の研究者と栄養改善の実践者が同じ学術団体に集まり、研究と実践を相互に結び付けることが同学会の大きな特徴である。学会は、科学的根拠に基づく栄養改善活動を通じて、日本人の健康の維持・増進に寄与することを目指している。
出典
外部リンク