バードライフ・キプロス（英語: BirdLife Cyprus、略称：BLC）は、地中海東部に浮かぶ島国キプロスにおいて、野鳥とその生息地、および広く生物多様性の保全に取り組む非営利の環境保護団体である。国際的な自然保護連合であるBirdLife Internationalのキプロスにおける正式パートナー団体であり、調査研究、モニタリング、政策提言（ロビー活動）、普及啓発を通じて活動を展開している。
概要 バードライフ・キプロスは2003年、キプロス国内に存在していた2つの鳥類学協会の合併により発足した、現在キプロスで最も活発に活動する自然保護団体の一つである。
主な活動分野は、違法な野鳥密猟の撲滅、重要野鳥生息地（IBA）および特別保護区（SPA）の保全、持続可能な農業の推進、教育・普及啓発である。組織のシンボルは、キプロスにのみ繁殖するキプロスの固有種であるキプロスサバクヒタキ（Cyprus Wheatear, Oenanthe cypriaca）
沿革 設立の経緯 1957年、主に在住の英国人バードウォッチャーによって「キプロス鳥類学協会」が設立され、続いて1970年には主にキプロス人によって構成される、同名の別団体「キプロス鳥類学協会」が設立された。両団体は長らく並立して活動していたが、キプロスでは渡り鳥の違法な捕獲・密猟が古くから深刻な社会問題となっており、限られた資源と発言力を統合し、より実効性のある保全活動と国際的な発信力を確保する必要性が認識されるようになった。
1970年、プラトレスにおいて両協会による初の二者間協議が開催され、1970年設立協会側からメリス・ハラランビデス、1957年設立協会側からジェフ・ゴードンが代表として臨み、マイケル・ゴアが仲介役を務めた。この合併協議の過程は、後にBirdLife InternationalのキプロスにおけるパートナーとなるA.G.レヴェンティス財団の創設者タソス・レヴェンティスによっても強く支持された。これらの尽力の結果、2003年に両協会は正式に合併し、バードライフ・キプロスが発足した。
発展の歩み 発足後、バードライフ・キプロスはスタッフ約10名、会員500名以上を擁する組織へと成長した。2002年からは、BirdLife Internationalパートナーである英国王立鳥類保護協会（RSPB）の資金協力を得て、違法な野鳥密猟の監視プログラムを開始した。2013年にはドイツのNABU（BirdLife Germany）から追加の資金協力を得て、この監視活動の人件費や運営費が拡充された。
2013年には設立10周年を迎え、その後もキプロス沿岸の混獲問題に取り組む「キプロス混獲プロジェクト」や、絶滅の危機に瀕するシロエリハゲワシ（Griffon Vulture, Gyps fulvus）の保全を目的とした「LIFE with Vultures」プロジェクトなど、種の保全に特化した事業を展開してきた。近年ではニコシア近郊にバードライフ・キプロス独自の自然保護区・野外教育施設「トキオ・モスフィリエス」を開設し、学校教育向けのプログラムも提供している。
主な活動 違法な野鳥密猟対策 キプロスは地中海・黒海地域を結ぶ主要な渡り鳥の経路（フライウェイ）に位置し、毎年数百万羽ともいわれる渡り性の小鳥類が、伝統料理「アンベロプリア」の材料として、かすみ網やとりもち棒（リムスティック）を用いて違法に捕獲・殺害されている。
この問題への対応は、バードライフ・キプロスの設立以来の中心的な活動課題であり、RSPBと共同で2002年以降、系統的な覆面調査を実施してきた。
この調査に基づく提言や国際的な監視の可視化により、調査対象地域におけるかすみ網を用いた密猟行為は2002年以降84%減少したとされ、世界的に見ても密猟対策の成功例の一つに数えられている。しかし2019年にキプロス警察の密猟対策部隊（Anti-Poaching Unit）が解体されたことを契機に密猟は再び増加に転じ、とりもち棒使用に対する罰金も大幅に引き下げられるなど、法運用面での後退が指摘された。2025年に密猟対策部隊が再編・強化された結果、同年秋には摘発件数が増加し、密猟用具の押収や違法飲食店の摘発など、近年で最も顕著な改善が見られたとバードライフ・キプロスは報告している。一方でキプロス共和国政府管轄地域では組織的な密猟が依然として横行しており、根本的な解決には至っていない。
希少種の保全 キプロス最大の猛禽類であるシロエリハゲワシは、1950年代には数百羽が生息していたとされるが、家畜飼育形態の変化による餌資源の減少と、有害獣駆除等を目的とした「毒餌」の使用により激減し、2005年には推定14羽、2019年の個体数調査では約20羽にまで落ち込んだ。
この危機的状況を受け、バードライフ・キプロスは政府の野生動物・狩猟局、テラ・キプリア（キプロス自然保護財団）、ハゲワシ保護財団（VCF）と共同で、EUのLIFEプログラムの助成を受けた「LIFE with Vultures」プロジェクト（2019年～2023年）を主導した。同プロジェクトのもと、2022年から2025年にかけてスペインから計58羽のシロエリハゲワシが導入され、GPS発信機を装着したうえで順次野生復帰させる取り組みが続けられている。感電死や中毒死などによる損失も報告されているが、在来個体群と合わせて41～44羽程度まで回復したとみられ、2025年には放鳥個体による初めての繁殖の試みも確認された。
また、キプロスで唯一繁殖するワシ類ボネリークマタカ（Bonelli's Eagle, Aquila fasciata）についても、ギリシャの鳥類保護団体等と連携した国際プロジェクト「LIFE Bonelli eastMed」（2018年～2023年）により、ギリシャ・キプロス両国にまたがる「東地中海ボネリークマタカネットワーク」（EMBoNet）の構築などの保全策が実施された。
反面、かつてキプロスで繁殖していたカタシロワシ（Eastern Imperial Eagle, Aquila heliaca）は1985年を最後に繁殖記録が途絶え、国内では事実上絶滅したとされている。
同様に、かつて集団繁殖していたヒメチョウゲンボウ（Lesser Kestrel, Falco naumanni）も20世紀後半に急減しており、バードライフ・キプロスはこうした喪失事例を教訓として、現存する希少種の保全に注力している。
生息地保護とIBA/SPAネットワーク バードライフ・キプロスは国内34か所の重要野鳥生息地（IBA）の選定と保全を担っており、これらの多くはEU鳥類指令に基づく特別保護区（SPA）の指定対象となっている。近年ではアカマス半島における開発計画の阻止や、ペンダコモ海岸における養殖港建設許可への異議申立てなど、法的手段も活用した環境保護活動を展開している。2025年にはEU鳥類指令第12条に基づくキプロスの鳥類現況報告を政府の委託により取りまとめ、2019年から2024年にかけて185種の繁殖・越冬・渡来状況に関する1,392件の現地調査データを分析・提出した。
国際連携 北キプロスとの協力 1974年以来、キプロスは事実上南北に分断された状態にあるが、野鳥は政治的な境界線を意に介さず往来するため、バードライフ・キプロスは早くから北キプロスの「KUŞKOR」（北キプロス鳥類・自然保護協会）との協力関係を築いてきた。
2010年から2011年にかけてのEU資金による共同事業では、KUŞKORとの緊密な現地調査協力のもと、島全体を対象とする改訂版IBA目録が作成された。
両団体はその後も、絶滅危惧種メジロガモ（Ferruginous Duck, Aythya nyroca）の重要生息地であるミア・ミリア湿地の保全事業や、北東部クレイデス諸島におけるカモメ類・ウ類の繁殖状況調査などで協働を続けている。
2024年からは欧州鳥類個体数調査協議会（EBCC）の助成を受け、従来調査が行き届かなかった北キプロス地域を対象に、島全体を網羅する繁殖鳥類モニタリング事業「キプロス鳥類調査プロジェクト」が開始された。両団体の連携は、分断された島の双方の住民社会にまたがる自然保護の枠組みとして評価されている。
BirdLife Internationalとフライウェイを通じた国際連携 バードライフ・キプロスはBirdLife Internationalの正式パートナーとして、100以上の国と地域にまたがる同国際パートナーシップの一員に位置づけられている。キプロスは東地中海・黒海地域のフライウェイ上に位置し、多数の渡り鳥にとって重要な中継地となっていることから、英国のRSPBやドイツのNABUをはじめとする欧州域内のBirdLife Internationalパートナー団体、およびBirdLife Europe and Central Asiaとの資金・技術協力を通じて、密猟監視や政策提言を継続的に実施している。またシロエリハゲワシの再導入事業では、スペインを本拠とするハゲワシ保護財団（VCF）の技術支援を受けるなど、種単位での欧州規模の保全ネットワークにも組み込まれている。
資金面では、A.G.レヴェンティス財団やA.P.レヴェンティス財団といった国内財団からの寄付、および会員からの寄付も活動を支えている。
キプロスにおける渡り区分別の代表的な鳥類 キプロスには、四季を通じて多様な渡り区分に属する野鳥が生息する。
夏鳥 （繁殖のため飛来する渡り鳥） キプロスサバクヒタキ（Cyprus Wheatear, Oenanthe cypriaca） スーダン南部やエチオピアで越冬し、3月から10月にかけてキプロス全土で見られる同国の固有種
キプロスムシクイ（Cyprus Warbler, Curruca melanothorax） 固有種、アフリカで越冬したのちキプロスで繁殖する。
留鳥 （一年を通じて生息する鳥） ボネリークマタカ（Bonelli's Eagle, Aquila fasciata） キプロスで唯一繁殖するワシ類
シロエリハゲワシ（Griffon Vulture, Gyps fulvus） 渡りをほとんど行わない。
キプロスコノハズク（Cyprus Scops Owl, Otus cyprius） 部分的な渡りの可能性は指摘されているものの基本的には留鳥、固有種。
冬鳥 （越冬のため飛来する渡り鳥） メジロガモ（Ferruginous Duck, Aythya nyroca） 近絶滅危惧種、湿地帯において繁殖・越冬・渡りの各時期に見られる重要種。
旅鳥 （渡りの途中に一時的に立ち寄る鳥） ズグロムシクイ（Eurasian Blackcap, Sylvia atricapilla） ヨーロッパコマドリ（European Robin, Erithacus rubecula） など、多数の小鳥類が渡りの時期にキプロスを通過するが、これらは同時に違法密猟の主な被害種ともなっている。
これらのうち、現時点で絶滅リスクが最も高いのはシロエリハゲワシであり、前述の「LIFE with Vultures」事業を通じた個体群再導入や毒餌対策など、具体的な保全措置が講じられている。一方、欧州全域で個体数が約80%減少しているとされるコキジバト（European Turtle Dove, Streptopelia turtur）については、バードライフ・キプロスが欧州レベルでの狩猟モラトリアム導入を求めて働きかけているものの、キプロス国内では2026年時点でも狩猟期間・狩猟枠の規制強化には至っていない。
情勢の変化と組織への影響 バードライフ・キプロスの活動は、国内外の政治的・制度的変化から大きな影響を受けてきた。2004年のキプロスのEU加盟により、EU鳥類指令・生息地指令の適用対象となったことで、IBAのSPA指定や環境影響評価など、法的な保全の枠組みが強化された。2012年のキプロスによるEU理事会議長国就任は、密猟対策の強化を政府に働きかける好機として活用された。
他方で、2019年のキプロス警察密猟対策部隊の解体、および密猟関連の罰金引き下げは、密猟の再増加という形で活動に負の影響を及ぼした。2023年7月には野生動物・狩猟局と警察の間で協力覚書が締結され、2025年には対策部隊が再編・強化されるなど、政策的な巻き返しの動きも見られる。またキプロス議会では近年、狩猟団体による政治的圧力が強まっており、密猟関連法規の運用が緩和される事例も指摘されている。
キプロスの分断という政治情勢そのものも、バードライフ・キプロスの活動に直接的な影響を与えてきた。1974年の分断以降、北部地域における調査は長らく制約を受けてきたが、2013年の国境検問所の一部開放や、KUŞKORとの関係構築により、島全体を対象とする調査・保全活動が徐々に可能となった。さらに2026年現在、EUの次期多年度財政枠組み（MFF）交渉において自然保護関連予算の確保が不透明な状況にあり、BirdLife Internationalは欧州全域でこの問題への対応を強めている。
現在の課題 2026年時点でバードライフ・キプロスが直面する主要な課題として、以下が挙げられる。
キプロス共和国管轄地域における組織的な違法密猟の根絶。2025年秋の時点でも調査対象地域において推計約72万6千羽の鳥類が違法に捕獲・殺害されたとされ、警察による摘発強化にもかかわらず抜本的解決には至っていない。 シロエリハゲワシ個体群の長期的存続。再導入・放鳥は進むものの、感電死や中毒死による損失が続いており、個体群としての自立的存続にはなお時間を要する。 アカマスやペンダコモをはじめとする沿岸・自然保護区域における開発圧力への対応と、環境法規の実効的な運用の確保。 EUの次期財政枠組みや規制緩和の動きの中で、自然保護関連予算・法制度の後退を防ぐための政策提言。 政治的に分断された島の南北にまたがる、KUŞKORとの継続的な協力関係の維持・拡充。
関連項目 BirdLife International 重要野鳥生息地 キプロス 密猟
外部リンク BirdLife Cyprus 公式サイト
脚注