太魯閣戦争（たろこせんそう）は、1914年（大正3年）5月17日から8月28日にかけて、日本統治下の台湾において台湾総督府が、太魯閣地域（台湾東部を流れるタッキリ渓の上流地域）に居住する台湾原住民族・タロコ族（当時はタイヤル族の支流とさていた）に対して実施した大規模な討伐作戦である。五ケ年理蕃計画の中核事業として実施され、台湾総督の佐久間左馬太の指揮の下、警察隊に加えて軍隊が本格的に投入された。
背景 1895年（明治28年）に台湾が日本へ割譲されると、台湾総督府は台湾山地の原住民に対する理蕃政策を進めた。1896年以降、太魯閣地域にたびたび招撫や討伐を試みたものの、険しい地形や原住民の抵抗により完全な支配には至らなかった。
1910年（明治43年）には、台湾総督の佐久間左馬太の下で五カ年理蕃計画が開始された。当初は銃器の押収や隘勇線の前進を中心とする理蕃政策が採られていたが、事業の進展に伴い、山地支配を完成させるためには軍事力による制圧が不可欠であるとの認識が強まった。また、山地の開放による農地開発、森林資源・鉱物資源の利用、道路建設など、経済的利益も討伐を正当化する理由として挙げられた。
理蕃政策をめぐっては、蕃務総長の大津麟平が「威圧・懐柔両面策」を唱え、武力だけに頼らない政策を主張した。また、文化人類学者で探検家の森丑之助も「封鎖・籠絡策」を提案し、全面的な武力討伐には慎重な立場を示した。しかし、佐久間は強硬に武力討伐を主張し、穏健派であった大津を蕃務総長から更迭し、後任に強硬派である内田嘉吉民政長官を推挙した。
また佐久間は討伐にあたって、太魯閣地域の人口約1万人、壮丁約3,000人が精良な銃器と豊富な弾薬を多数保有し、警察隊だけでは制圧が困難であると判断した。このため、軍隊を本格投入する方針が採用され、1910年のガオガン蕃討伐、1913年のキナジー蕃討伐を経て、翌1914年に太魯閣討伐が実施されることとなった。
準備
探検と地形調査 太魯閣地域の制圧にあたり、台湾総督府は軍事作戦に先立って複数回の探検隊を派遣し、地形、交通路、部落の位置および太魯閣蕃の状況を調査した。佐久間左馬太の回想によれば、1914年（大正3年）の太魯閣蕃討伐に先立ち、1910年（明治43年）から1914年（大正3年）にかけて、合歓山方面、奇萊・玉山方面、バトラン方面、タッキリ渓・グークツ方面、能高山・奇萊主山方面および奇萊主山方面などに対する探検が実施された。
初期の探検では、大濁水渓から小清水渓に至る地域の地形や蕃社の状況が調査されたほか、奇萊・玉山方面では技師や庁の職員によって測量が実施された。しかし、太魯閣蕃の勢力圏に接近する探検は必ずしも平穏なものではなかった。探検隊が太魯閣蕃の襲撃を受けて中止に追い込まれた例もあり、1910年代初頭の調査では、山岳地帯における移動・輸送そのものが大きな問題となっていた。特に1913年に実施された合歓山方面の探検では、野呂寧技師を隊長とする大規模な捜索隊が編成された。同隊は合歓山方面を調査したが、途中で暴風雨に遭遇し、隘勇や人夫に多数の死傷者・行方不明者が生じた(:zh:野呂寧事件)。この経験は、中央山脈を越えて太魯閣地域へ大部隊を進出させる場合、地形だけでなく、輸送と補給が極めて困難となることを示すものとなった。また、第4回探検隊は警察官を指揮官として編成され、合歓山から中央山脈北峰に連なる地域を調査した。探検には佐久間総督、警視総長、南投庁長らも参加しており、単なる学術的探検ではなく、将来の軍事・行政活動を念頭に置いた調査であったことがうかがえる。探検の目的は、山脈の地形を確認するとともに、太魯閣蕃の部落の位置、交通路および周辺地域との関係を把握することにあった。これらの探検によって収集された情報は、後の討伐計画の基礎となった。台湾総督府は、探検隊の報告書を単なる調査記録として扱うのではなく、討伐作戦の立案に必要な実務資料として整理・利用した。
実施された探検 第1次
外太魯閣グークツ社方面の探索：1911年8月22日-9月6日
第2次
来山主山方面の探索：1911年12月中 ・三角山方面を探索中、太魯閣蕃の襲撃を受け中止。
第3次
合歓山来山主山方面の探索：1913年3月16日-3月22日 ・暴風凍雨に遭い行方不明101名、死亡40名を出し撤退。
第4次
合歓山方面：1913年9月19日-10月8日
能高山方面：同年9月21日-10月8日
タッキリ・グークツ方面：同年10月13日-10月26日
バトラン方面：同年10月17日-11月5日
第5次
南湖大山方面：1914年4月23日-5月7日
調査資料の作成 1914年の討伐に先立ち、台湾総督府民政部蕃務本署は『太魯閣蕃調査事項』を作成した。同資料は、花蓮港庁などに調査を命じて作成されたもので、太魯閣蕃の沿革、地理、人口、部落の状況、過去の招撫・討伐の経緯などを収録していた。資料は討伐計画の作成に際して関係機関に配布され、執務上の参考資料として利用された。また、台湾総督府は過去の探検記録を集成した『太魯閣蕃事情』を作成した。同書には、合歓山方面、能高山・奇萊主山方面、バトラン方面、タッキリ渓・グークツ方面などの探検復命書が収録されていたほか、太魯閣蕃の沿革、地名、過去の討伐に関する記録なども収められていた。これらの資料は、太魯閣討伐に際しての「執務参考書」として作成され、関係者に配布された。
さらに、森丑之助による太魯閣蕃の調査報告も、総督府の政策立案における重要な参考資料となった。森は台湾総督府の嘱託として太魯閣蕃に関する調査を行い、その沿革や現状を記録した。森自身も、太魯閣蕃の過去と現状を明らかにすることは、将来の理蕃政策を考える上で参考になると述べていた。このように、太魯閣討伐は突然計画されたものではなく、長年にわたる探検、測量、地形調査、部落調査、過去の討伐記録の収集などによって、徐々に軍事作戦のための情報基盤が整備されていった。
太魯閣蕃に対する評価と討伐方針をめぐる議論 討伐準備の過程では、太魯閣蕃をどのような集団として評価するか、また武力討伐が必要であるかをめぐって、台湾総督府内部や関係者の間で意見が分かれていた。
森丑之助は、太魯閣蕃について、他の北部原住民族と比較して特に勇猛な集団ではなく、むしろ「怯弱」であるとの見方を示していた。森によれば、太魯閣蕃は、平地から接近する者に対しては逃走し、油断を見て狙撃するなどの戦法を採るものの、正面からの戦闘において必ずしも強力な集団ではなかった。また、太魯閣蕃内部の各社は統一されておらず、内社と外社との関係も密接ではなく、各々が独立して行動していると分析していた。森は、太魯閣蕃の勢力が拡大した背景についても、太魯閣蕃自体の軍事力が本来的に強大であったというより、清国時代以来の周辺勢力との関係や、日本側の政策によって勢力を得た面があると考えていた。こうした見方からすれば、太魯閣蕃に対して直ちに大規模な軍事討伐を行う必要はなく、周辺地域との関係を利用しながら封鎖・懐柔を行うことも可能であると考えられた。
一方、蕃務総長の大津麟平も、従来の理蕃政策について批判的な見解を示していた。大津は、単純な威圧や武力のみでは原住民の抵抗を抑えることはできず、「威圧」と「懐柔」を組み合わせる必要があると考えていた。大津は、原住民との利害の衝突が避けられない場合には武力を用いる必要があるとしながらも、同時に相手に対する「愛撫」の精神を忘れてはならないと主張した。しかし、佐久間左馬太は、こうした慎重論とは異なる立場を取った。佐久間は、太魯閣蕃の人口、壮丁数、銃器の保有状況を重視し、警察力だけによる制圧は困難であると判断した。また、過去の招撫や小規模な討伐が十分な成果を上げなかったことから、最終的には軍事力によって太魯閣地域を制圧する必要があると考えた。
このような方針の相違は、台湾総督府内部の人事にも影響した。大津麟平は理蕃政策をめぐって佐久間総督と対立し、蕃務総長の職を辞任した。その後、内田嘉吉が蕃務本署長事務取扱を兼任することとなった。また、台湾軍参謀長も交代し、木下少将が就任した。この人事については、李崗山討伐で佐久間総督を補佐した木下少将に、太魯閣討伐への協力が期待されたものと考えられている。
討伐準備 1913年（大正2年）に入ると、太魯閣討伐の準備はさらに具体化した。台湾総督府は、蕃務機関、警察本署および台湾軍の関係者に討伐準備を命じ、軍事作戦に必要な交通・通信・兵站体制の整備を進めた。
作戦に先立っては、太魯閣蕃の周辺地域の状況も調査された。総督府は、太魯閣蕃と周辺の原住民族との関係を調べ、どの部族が太魯閣蕃と敵対関係にあるか、またどの地域が帰順しているかを把握した。調査の結果、太魯閣蕃の周辺には、同族・近隣部族の中にも太魯閣蕃と敵対関係にある集団が多く、太魯閣蕃は周辺地域から孤立した状態にあると判断された。この状況は、後の討伐作戦において重要な意味を持った。総督府は、太魯閣蕃と周辺諸族との連携を阻止し、太魯閣蕃を孤立させたまま各方面から包囲することが可能であると考えたのである。また、1914年（大正3年）3月末から4月中旬にかけて、タウツアー蕃およびビヤナン鞍部方面の地形偵察も計画された。これは、討伐軍の進撃路や周辺地域との連絡路を把握するためのものであった。
交通・通信・兵站の整備 太魯閣地域は険しい山岳地帯に位置しており、大部隊を投入する上で最大の問題の一つは輸送であった。過去の探検報告でも、中央山脈を越えて部隊を進出させる場合、食糧・弾薬その他の物資の輸送が極めて困難になることが指摘されていた。1914年5月の南湖大山方面探検の報告でも、中央山脈一帯における輸送の困難が指摘され、軍事作戦の困難さが予想されていた。
このため、討伐準備では交通路の整備が重視された。軽便鉄道の新設・路線変更が計画され、花蓮港から北浦方面、花蓮港から木瓜渓方面、埔里社から眉渓方面などの交通網が整備対象となった。また、道路の開削や隘勇線の前進、鉄条網の架設も行われた。
北浦からタッキリ渓方面にかけては隘勇線が延長され、鉄条網の架設も進められた。これらは単なる防御施設ではなく、討伐軍が山地へ進出する際の前進拠点および補給線として機能することが期待された。
さらに、花蓮港、北浦、タナモン、南投庁側のバトラン鞍部、マヘボ、追分などに倉庫を設置し、作戦地域へ物資を段階的に前送する計画が立てられた。食糧については花蓮港米などを使用し、野菜類は現地調達を基本とする計画であった。通信面では、花蓮港・タナモン間、花蓮港・北浦間などに電話線を設置し、電信機や軍用通信施設の整備も計画された。これにより、山岳地帯に展開する軍隊・警察隊と後方司令部との連絡を確保しようとした。また、太魯閣蕃語の通訳を養成するため、蕃語講習が実施され、蕃語講習書に太魯閣語の翻訳を付して教材とする計画も立てられた。これは、太魯閣蕃との交渉や情報収集だけでなく、討伐後の行政支配を見据えた準備でもあった。
人夫の動員 山岳地帯での道路建設、物資輸送、橋梁建設には大量の人員が必要であった。そのため、台湾総督府は軍隊・警察隊の作戦に必要な人夫を各地から徴集する計画を立てた。警察隊が使用する人夫として約6,800人、南投方面から動員される軍隊が使用する人夫として約6,800人が計画されていたとされる。さらに、各地域から多数の人夫を徴集し、食糧輸送、道路開削、橋梁建設などに従事させる計画が立てられた。これらの人夫は、軍隊そのものではなかったが、太魯閣討伐における軍事作戦を支える重要な兵站要員であった。実際の作戦では、険しい地形のため輸送が大きな負担となり、大量の人夫が動員された。
編成 討伐軍 討伐軍司令部(総司令官：佐久間左馬太総督) 幕僚 参謀部 副官部 経理部 軍医部 第1ないし第15患者輸送部 憲兵隊 第二守備隊(司令官：萩野末吉少将) サムネイル|第2守備隊幹部一同第二守備隊司令部 歩兵第1連隊第1大隊 第1、第2中隊、機関銃小隊 歩兵第2連隊 第1、第2、第3大隊、機関銃隊 山砲第2中隊 基隆臼砲中隊 第1作業隊 第1衛生隊 第1電話隊 電信隊 歩兵第1連隊(連隊長：鈴木秀五郎大佐) 第5、第6中隊、第3大隊、機関銃小隊 澎湖島臼砲小隊 第2作業隊 第2衛生隊 第2電話隊 計3,108名
警察隊(総指揮官：民政長官内田嘉吉、副指揮官：警視総監亀山理平太) サムネイル|花蓮港街を発しタツキリへ向かう警察隊タツキリ方面討伐隊(隊長：永田綱明警視) 8箇部隊 砲隊 1 前線輸送隊 2 電話班 2
バトラン方面討伐隊(隊長：松山隆治警視) 4箇部隊 砲隊 1 前線輸送隊 2 電話班 1 赤十字救護班 1 非常通信所 1 計3,127名
予備隊 2箇部隊
計404名
1箇部隊部隊の内訳は以下の通り 部隊長：警部1名 分隊長：警部または警部補3名 巡査班長：9名 巡査：90名 警手：33名 隘勇：66名
戦闘経過 サムネイル|第2守備隊、観音滝にて 1914年（大正3年）5月9日、台湾総督府は「太魯閣蕃討伐警察隊行動命令」を発令し、太魯閣討伐を開始した。作戦は内田嘉吉を総指揮官として実施され、討伐警察隊は新城方面、木瓜渓方面、奇萊方面など複数の方面から太魯閣地域へ進撃する計画が採られた。また、日本側は事前の調査によって太魯閣蕃が周辺諸族と敵対し孤立した状況にあることを把握しており、この状況を利用して各方面から包囲・分断する方針を採用した。
5月下旬までに討伐警察隊は隘勇線を前進させながら道路開削を進め、橋梁・兵站施設・前進拠点を整備した。険しい峡谷地帯では架橋や爆破による道路建設が並行して行われ、後続部隊や補給部隊の進出を可能とした。
6月11日、佐久間左馬太は「内太魯閣蕃討伐命令」を発令し、軍隊を主体とする本格的な攻勢を開始した。第二守備隊には畢禄山方面から、歩兵第一連隊には奇萊主山方面から進撃を命じ、警察隊には東海岸方面から軍を支援しつつ外太魯閣蕃およびバトラン蕃を攻撃する任務が与えられた。同日、討伐軍司令部はセラオカフニに設置され、軍・警察共同による統合作戦が開始された。
6月18日には歩兵第一連隊山田第一大隊がタッキリ渓右岸ムキバヤン付近を占領した。一方、阿久津支隊はバシカ・ハヘル地区を攻略し、約80名の原住民による抵抗を受けたが突撃によってこれを制圧し、蕃社を焼き払った。この戦闘では阿久津支隊にも戦死者が生じた。
翌19日には歩兵第一連隊太田第一大隊が三角錐山西南889メートル高地を占領し、福原中尉の部隊が永田警察討伐隊川田部隊との連絡に成功した。これにより内太魯閣蕃・外太魯閣蕃は三方向から圧迫される態勢となり、日本側の包囲網は大きく前進した。
6月22日には歩兵第二連隊の一部隊がムコモヘイ社北方で原住民の襲撃を受けて死傷者を出したが、翌23日には饅頭山を占領し、機関銃小隊を伴ってさらに前進した。また、沢水大隊もムコモヘイ社東北方高地を占領してタウサイ渓右岸方面へ進撃し、各方面からの圧迫を強めた。
その後も討伐軍は各方面から前進を続け、7月には主要な部落を次々と制圧した。日本側は道路建設と陣地構築を継続しながら補給線を維持し、太魯閣蕃の各社を個別に攻略していった。太魯閣蕃は峡谷や山岳地帯を利用して抵抗したものの、周辺部族との連携を断たれ孤立したため、組織的な反攻を行うことはできなかった。
8月3日、討伐軍は主要な目標地域の制圧を完了し、太魯閣討伐は終結した。戦後、台湾総督府は太魯閣地域へ警察行政を導入し、駐在所の設置、道路整備、銃器押収などを進め、同地域を理蕃行政の下に組み入れた。論文では、この討伐によって第二次理蕃五カ年計画の最大の軍事目標が達成され、日本による台湾山地支配が完成段階に至ったと評価している。
影響 サムネイル|太魯閣蕃討伐記念に発行された絵葉書 太魯閣蕃討伐作戦は、五ケ年理蕃計画の集大成であり、太魯閣蕃の軍事的抵抗を終結させるとともに、日本の台湾山地支配を大きく進展させた。日本側は、長年にわたる探検・地形調査と、軍隊・警察隊を組み合わせた大規模な作戦によって太魯閣地域を制圧し、これをもって台湾総督府は台湾全土の支配を決定的な段階へと進めた。
太魯閣戦争の軍事的な結果として、太魯閣蕃は主要な抵抗能力を失った。戦争以前、太魯閣蕃は険しい山岳地帯を拠点として日本の警察力や行政支配に抵抗していたが、討伐後には各社が相次いで帰順し、銃器・弾薬を提出した。これにより、太魯閣蕃が独自の武装勢力として日本側に抵抗し続けることは困難となった。また、軍隊と警察隊を組み合わせた台湾総督府の理蕃政策の大規模な実践であり、東海岸から進出する警察隊と、中央山脈方面から進撃する軍隊を連絡させ、太魯閣蕃を複数方向から包囲・分断した。これにより、太魯閣蕃の各社間の連携を断ち、個別に帰順させることが可能となった。戦後、台湾総督府は掌握した太魯閣地域に対する行政・警察支配を強化した。地域には道路・交通網の整備も進められ新城支庁、内太魯閣支庁(研海支庁)などの警察施設が設置された他、花蓮港分屯大隊(台湾歩兵第2連隊第3大隊)から1箇中隊を抽出した海鼠山分遣隊が設置された。これにより、従来は日本の行政機構が十分に及んでいなかった太魯閣地域が、台湾総督府の理蕃行政の枠組みに組み込まれていった。 代替文=|サムネイル|タロコ地域は道路網が整備され、雄大な自然を背景に一大観光地となり、1937年（昭和12年）には国立公園に指定された さらに、太魯閣戦争は台湾総督府による山地支配の方法にも影響を与えた。作戦では、軍事力による制圧だけでなく、帰順した各社からの銃器の提出、逃走した住民の帰還、通訳を介した交渉などが並行して行われた。このため、討伐後の支配は単純な軍事占領ではなく、警察・行政・交通・教育などを通じて地域社会を総督府の統治機構に組み込む形で進められた。一方で、太魯閣戦争は太魯閣族側に大きな社会的変化をもたらした。戦闘によって多くの住民が居住地を離れ、平地へ移住させられるなどの影響を受けた。戦後には帰順と銃器提出が進められ、従来の武装と自律性を基盤とした社会構造は大きく変化した。
従来の軍事的自立を維持することができなくなり、日本の警察・行政制度の下に置かれ､太魯閣蕃の各社には、駐在所と付属する蕃童教育所が設置され教化が図られると共に、従来の狩猟採集社会から農耕社会へ転向させるべく蚕業指導所や苧麻指導所といった農業講習場も設置された。また、太魯閣戦争の終結は、台湾総督府が台湾山地に対して行ってきた理蕃政策の一つの到達点でもあった。戦争に先立って実施された探検・測量、部族間関係の調査、道路・通信・兵站施設の整備、軍隊と警察隊の共同作戦は、以後の山地統治における先例となった。特に、軍事力によって抵抗勢力を制圧した後、警察機構を前進させ、道路・駐在所などを整備して行政支配を定着させる方式は、台湾総督府の山地統治の基本的な方法となった。
このように、太魯閣戦争は単なる一度の討伐戦ではなく、台湾山地全土を掌握し隘勇線を消失させる総括的な戦いであった。その一方で、太魯閣族社会に対しては武装解除、居住地や社会秩序の変化、日本の警察・行政制度への編入をもたらし、以後の日本統治下における太魯閣族の歴史を大きく規定することとなった。
脚注
参考文献 楢崎冬花 『太魯閣蕃討伐誌』1914年 台湾総督府警務局 編「理蕃誌稿 第３編」1921年 前圭一「『理蕃五カ年計画』と大正三年太魯閣原住民討伐」『大阪経済法科大学経法学論集』第100号、2011年、1-93頁。 近藤正己 『総力戦と台湾：日本植民地崩壊の研究』刀水書房、1996年