LifeFit（ライフフィット）は、株式会社FiT（フィット）が運営する24時間営業の無人型フィットネスジムのブランドである。
概要 スタッフが常駐しない無人運営モデルを採用した24時間フィットネスジム。スマートフォンアプリを通じた会員管理・入退室・決済機能を備える。直営店舗とフランチャイズの両方式で展開している。
2026年にはスポーツニッポンがFC契約を締結するなど、異業種企業による加盟も広がっている。
サービスの特徴
無人運営モデル LifeFitはスタッフが常駐しない完全無人運営モデルを採用している。入退室・会員管理・決済はすべてスマートフォン専用アプリを通じて行い、紙面による会員登録や口座引落申請、来店予約、電話対応などは一切不要である。スタッフの人件費を抑えることで月額料金を低価格に設定しており、フィットネス未経験者を含む幅広い層が利用しやすい環境を目指している。無人運営のため24時間365日いつでも入退室が可能である。
料金プラン 2026年5月時点の主な料金プランは以下の通り。
定期チケット（360日契約）：3,058円〜（税込）／30日 定期チケット（30日契約）：3,278円〜（税込）／30日 お試しチケット：550円〜（税込）／1回（初回無料）
入会金・管理費・解約金はすべて無料。クレジットカード・デビットカード・Paidyによるキャッシュレス決済に対応している。
専用アプリの機能 LifeFit専用アプリでは、会員登録・チケット購入・QRコードによる入退室・ポイント管理・店舗検索・混雑状況のリアルタイム確認などすべての手続きが完結する。アプリでの登録は最短1分で完了し、登録直後から全国の店舗を利用できる。また、既存会員が新規ユーザーを紹介すると「ケンコーポイント」が付与される紹介制度も設けられており、貯めたポイントはクーポンやリワードと交換可能である。
館内設備 店舗内にはトレーニングマシン（トレッドミル・レッグマシン・スミスマシン等）およびフリーウエイトエリアを設置しており、初心者から上級者まで対応した構成となっている。トレーニングウェアがあれば手ぶらでの利用が可能で、外履きシューズのまま入場できるため、専用シューズを別途用意する必要がない。一部店舗ではシャワー設備（男女別）・駐車場・駐輪場・休憩スペースを備えている。ウォーターサーバーは全店舗利用できる。
法人プラン 企業・団体向けに「LifeFit法人プラン」を提供しており、従業員が全国のLifeFit店舗を福利厚生として利用できる。1人あたり月額2,980円（税抜）から導入可能で、初期費用・管理費は不要。導入検討企業向けの「お試し利用制度」も設けている。京都フィナンシャルグループなど大手企業にも導入実績がある。
株式会社FiT 株式会社FiTは2020年12月に設立された日本のスタートアップ企業。京都府京都市中京区に本社を置き、無人フィットネスジム「LifeFit」の企画・運営を主要事業とする「無人ジム「ライフフィット」、業界2強追う 東京メトロと資本提携」『日本経済新聞』2026年4月13日。東京メトロほか複数の投資家から出資を受けている。
創業者 代表取締役の加藤恵多は1999年愛知県生まれ。京都大学医学部に進学し、iPS細胞による病気治療の研究を志していたが、病気になる前の健康の習慣づくりの重要さに気づき、在学中の2020年、個人事業主として完全DIYによるパーソナルジムを開業。2店舗目の開業費として必要となった500万円をクラウドファンディングで調達し、21歳で株式会社FiTを設立した。開業した学生限定の会員制ジムは月会費2,500円からの低価格が支持され、半年で約400人の会員を獲得。2022年2月にLifeFitをスタート。。
資金調達 株式会社FiTはデットファイナンス（融資）を主軸とした独自の資本政策を展開している。エクイティ（株式）による累計調達額が約5億円であるのに対し、金融機関からの融資による累計調達額は2025年8月時点で約25億円に達している。
主な調達の経緯は以下の通り。
2024年 - 京都銀行より6億円の融資を実行。 2025年8月 - 京都銀行・関西金融機関・メガバンク等より融資枠含む総額15億円を調達。 2026年5月 - 京都銀行・りそな銀行・北陸銀行・みずほ銀行・日本政策金融公庫等より総額30億円（融資枠含む）を調達。年間280店舗規模での新規出店により2026年中の500店舗超達成を目指す。
出店戦略 直営店とフランチャイズ（FC）の両輪による展開を基本戦略とする。2026年の出店計画は直営100店舗以上（東北13・関東16・東海20・関西16・中国10・九州15・南九州10・沖縄10店舗）、フランチャイズ180店舗以上の合計280店舗規模。無人運営・アプリ完結型のオペレーションにより低コストかつ高い収益性を実現し、個人オーナーから大手企業まで幅広いFCパートナーとの連携を可能にしている。また、鉄道会社・ホテル・商業施設・公共施設など多様なロケーションへの展開も推進しており、フィットネスの社会インフラ化を目指している。
沿革 2020年12月 - 株式会社LifeCoach設立。 2023年5月 - 株式会社FiTに社名変更。 2025年8月 - 京都銀行などから融資枠を含む15億円を調達。2025年末までに直営店80店（2024年末比4倍）、フランチャイズを170店に拡大する計画を発表「無人ジム「ライフフィット」、直営店4倍の80店に 融資で15億円調達」『日本経済新聞』2025年8月13日。 2026年3月 - 京都市との業務提携を発表 2026年4月 - 東京地下鉄（東京メトロ）が資本業務提携を締結し、15億円を出資。東京メトロ沿線に数年で約50店の出店を計画「東京メトロ、24時間ジムのFiTに出資 沿線50店で収益多角化」『日本経済新聞』2026年4月8日。東京メトロの小坂彰洋社長は「フィットのサービスは気軽な料金でありながら質が高く、沿線の価値を高める」と述べた。 2026年4月 - 東京メトロとの資本提携を機に、2026年末までに500店舗超を目指すと報じられた。「チョコザップ」「エニタイムフィットネス」に次ぐ業界第3位を目指す「無人ジム「ライフフィット」、業界2強追う 東京メトロと資本提携」『日本経済新聞』2026年4月13日。 2026年4月 - フィットネスジム「エニタイムフィットネス」日本法人の元社長・土屋敦之氏が取締役に就任。経営戦略本部長として出店戦略および新規事業を担当「「エニタイム」元社長、新興「ライフフィット」の取締役に就任」『日本経済新聞』2026年4月16日。 2026年5月 - 京都銀行・りそな銀行・みずほ銀行・日本政策金融公庫等より総額30億円の融資調達を実施。2026年5月18日時点で全国343店舗を運営。同月、日本経済新聞が「京大生が起業、今や全国区」と題して創業の経緯と成長戦略を報道。
脚注
外部リンク LifeFit（ライフフィット）｜24時間・年中無休の本格フィットネスジム 株式会社FiT公式WEBサイト