ジャパンラグビーリーグワンの選手カテゴリでは、ジャパンラグビーリーグワンにおける選手の出場資格を定める「カテゴリー分け」の詳細とその沿革を記述する。

カテゴリーによる選手の人数には、大きく分けて以下の3つの場面で規定がある。

チーム在籍にかかわる「チーム登録」 試合に臨む先発15名・控え8名の計23名による「試合登録」 プレーする15名の編成に関する「オン・ザ・ピッチ(試合中)」

カテゴリーは、リーグワンが開幕した2022シーズンから3つ(カテゴリA・カテゴリB・カテゴリC)に分かれる。各カテゴリの条件はシーズンを経て変更が加えられている。

2026-27シーズンでは、4つ(カテゴリA-1・カテゴリA-2・カテゴリB・カテゴリC)に細分化され、帰化していた選手(日本国籍を取得している選手)は、生来の日本人と同等のカテゴリには含まれず出場制限が追加されることが 2025年5月13日に発表された。これは後述のように議論を呼び、制限を受ける選手たちから制度の施行差し止めの仮処分の申立てや、公正取引委員会への申告が行われ、東京地方裁判所での協議が進められた。2026年8月27日に和解が成立し、翌28日にジャパンラグビーリーグワンはカテゴリ条件を修正し再発表した。これにより、すでに帰化していた選手(日本国籍を取得している選手)は、すべて生来の日本人と同等のカテゴリとされ、出場制限を受けることはなくなった。

2022シーズン リーグワン初年度の2022シーズンは、チーム登録について、猶予期間としてカテゴリA・カテゴリBでは人数制限をつけず、翌2022-23シーズンから制限を設けた。

カテゴリA:日本代表資格あり。 カテゴリB:日本代表資格獲得見込み。 カテゴリC:他国代表の履歴があるなど、上記カテゴリ以外。 当時の日本代表資格は、ワールドラグビーが定めた条件に従い、日本国籍を持つことや、両親または祖父母が日本人であることや、累積で10年間日本に居住しているという条件のほかに、60か月(5年間)継続して日本に在住している外国人にも与えられた。この60か月継続在住条件は2024年8月1日に撤廃され、緩和された。 カテゴリ 条件 チーム登録 試合登録(23名) 試合中(15名) カテゴリA 日本代表資格あり(「60か月継続して日本に在住」も可) 人数制限なし 人数制限なし 11名以上 カテゴリB 日本代表資格獲得見込み 人数制限なし 任意 任意 カテゴリC 他国代表の履歴があるなど、上記以外 3名以下 3名以下 任意

2022-23シーズン リーグワン2年度目の2022-23シーズンでは、前シーズンの猶予が無くなり、各カテゴリで人数制限が増えた。 カテゴリ 条件 チーム登録 試合登録(23名) 試合中(15名) カテゴリA 日本代表資格あり(「60か月継続して日本に在住」も可) 80%以上 17名以上 11名以上 カテゴリB 日本代表資格獲得見込み BとCの合計で10名以下または 20%以下(小さい方) BとCの合計で6名以下 BとCの合計で4名以下 カテゴリC 他国代表の履歴があるなど、上記以外 Cは3名以下 Cは3名以下 2023-24シーズン 2023-24シーズンの カテゴリ および その人数制限は、前シーズンから変更なし。 カテゴリ 条件 チーム登録 試合登録(23名) 試合中(15名) カテゴリA 日本代表資格あり(「60か月継続して日本に在住」も可) 80%以上 17名以上 11名以上 カテゴリB 日本代表資格獲得見込み BとCの合計で10名以下または 20%以下(小さい方) BとCの合計で6名以下 BとCの合計で4名以下 カテゴリC 他国代表の履歴があるなど、上記以外 Cは3名以下 Cは3名以下 2024-25シーズン 2024-25シーズンから、ワールドラグビーが定める国代表資格条件変更にともない、大学・リーグワンなど日本のチームに5年間登録していれば、カテゴリAを得られるようになった。年間62日以内としていた国外滞在日数の制限も撤廃され、これら条件緩和により、リーグワンでは「カテゴリA」となる外国出身選手が増加した。それぞれの人数制限は変更なし。

2024-25シーズンの終了に近い2025年5月13日、2シーズン先「2026-27シーズン」からのカテゴリ変更が発表され、後述のように議論を呼んだ。 カテゴリ 条件 チーム登録 試合登録(23名) 試合中(15名) カテゴリA 日本代表資格あり(「5年間継続して日本協会に登録」も可) 80%以上 17名以上 11名以上 カテゴリB 日本代表資格獲得見込み BとCの合計で10名以下または 20%以下(小さい方) BとCの合計で6名以下 BとCの合計で4名以下 カテゴリC 他国代表の履歴があるなど、上記以外 Cは3名以下 Cは3名以下 2025-26シーズン 2025-26シーズンも、前シーズンと同じ。 カテゴリ 条件 チーム登録 試合登録(23名) 試合中(15名) カテゴリA 日本代表資格あり(「5年間継続して日本協会に登録」も可) 80%以上 17名以上 11名以上 カテゴリB 日本代表資格獲得見込み BとCの合計で10名以下または 20%以下(小さい方) BとCの合計で6名以下 BとCの合計で4名以下 カテゴリC 他国代表の履歴があるなど、上記以外 Cは3名以下 Cは3名以下 2026-27シーズン 2025年5月13日、ジャパンラグビーリーグワンは、2026-27シーズンからの新しいカテゴリ区分を発表した。

2026-27シーズンは、「カテゴリA」を「A-1」「A-2」に分ける。「A-1」は 旧カテゴリAを踏襲。「A-2」は、「B」「C」とあわせた人数で制限されるなど、旧「カテゴリA」より出場機会が減らされる傾向となった。後述のように、帰化し日本国籍を持つ選手たちから提訴される事態になった。

2026年8月28日、ジャパンラグビーリーグワンは、2026-27シーズンからの新しいカテゴリ区分を修正し、再発表した。

下記「カテゴリA-1」における「取り消し線」は、2025年5月13日から2026年8月27日まで発表されていた旧条件。 カテゴリA-1: (以下3つのいずれか)

他協会の代表歴がなく、小中学校の義務教育9年間のうち、6年以上を日本で過ごした選手 他協会の代表歴がなく、本人が日本出生または両親祖父母のうち1人が日本出生している選手 A-2の選手のうち、日本代表キャップを30以上持つ選手 カテゴリA-1: (以下4つのいずれか)

他協会の代表歴がなく、小中学校の義務教育9年間のうち、6年以上を日本で過ごした選手 他協会の代表歴がなく、本人が日本出生または両親祖父母のうち1人が日本出生している選手 現行の「選手契約および登録に関する規程」第11条第1項第4号a~dのいずれかに該当する選手 (a) 2021年11月30日以前に日本国籍取得選手として協会登録されている選手 (b) 2016年8月31日以前に特別永住権取得選手として協会登録していた選手 (c) 2017年8月31日以前に日本での義務教育修了者として協会登録し、引き続き日本に在住している選手 (d) 2021年度シーズン開始以前に「アジア枠」該当選手として協会登録していた選手 2025-26シーズンまでのカテゴリ制度においてカテゴリAの選手として登録されている選手のうち、2025年5月31日までに日本国籍を取得した選手 カテゴリA-2: 他協会の代表歴がなく、日本協会への継続登録が48か月以上の選手 カテゴリB: 他協会の代表歴がなく、日本協会への継続登録が48か月未満の選手 カテゴリC: 他協会の代表歴あり + 2026-27シーズン選手カテゴリ(2026年8月28日発表時点) カテゴリ 条件 チーム登録 試合登録(23名) 試合中(15名) カテゴリA-1 (1)小中学校のうち6年は日本で過ごす(2)日本生まれ または 両親祖父母が日本生まれ(3)2021年11月30日以前に日本国籍取得選手として協会登録、など(4)2025-26シーズンまでのカテゴリ制度においてカテゴリAの選手として登録されている選手のうち、2025年5月31日までに日本国籍を取得 A-1とA-2の合計で80%以上 14名以上 8名以上 カテゴリA-2 日本協会への継続登録が48か月以上 A-2とBとCの合計で9名以下 A-2とBとCの合計で7名以下 カテゴリB 日本協会への継続登録が48か月未満 BとCの合計で10名以下または20%以下(小さい方) BとCの合計で6名以下 BとCの合計で6名以下 カテゴリC 他協会の代表歴あり Cは3名以下 Cは3名以下 Cは3名以下

高校・大学からの外国人留学生を大幅制限 当初の発表における条件では、日本代表キャップを30以上持つ現役選手は、優遇措置としてA-1に分類された。新カテゴリが発表になった2025年5月時点で、このキャップ数に該当するのは、高校から日本に留学したリーチマイケル(新カテゴリ発表当時87キャップ)と、大学から日本に留学したツイヘンドリック(当時47キャップ、後に2025-26シーズン限りで引退発表)の二人だけで、ごく少数の特権的な条件だった。ハードルが高い「日本代表30キャップ」で条件を区切る理由も明らかにされなかった。

2024-25シーズンでは、試合出場中15人のうち日本国籍取得選手を含めた外国出身者が、10人を超えるチームも現れている。2026-27シーズンからは、日本生まれなどの条件を満たした選手8人以上がプレーすることになり、そうでない選手(カテゴリA-2)はカテゴリB・Cと共に計7名以下しかプレーできない。リーグワンの東海林一専務理事は「小中学生などの若年層に、リーグワンでプレーしたいという意欲を高めてもらい、国内の競技人口増加を目指す」としている。

新カテゴリへの批判 2025年5月13日、リーグワンによる発表直後に、2024-25シーズンでカテゴリAのレメキロマノラヴァ(三重H)は「日本のためにオリンピック出てワールドカップ2回出て日本国籍をとったけどカテゴリA-2になった!」と、X(旧Twitter)で不満を表明した。

2025年5月15日、スポーツライターの大友信彦は中日スポーツで、「日本人選手と同条件でプレーする外国出身選手の権利を奪うものだ」と主張している。レメキロマノラヴァは日本国籍を取り2016年リオデジャネイロオリンピックで4位、2019年ワールドカップ日本大会ではベスト8と、過去最高レベルとなった日本チームの一員であることを挙げ、「人を大事にしない組織は衰退する」と断じた。「苦労して日本国籍を取得した選手に対する差別であり、国籍差別が大きかったトップリーグ時代よりも差別的である」としている。2026年5月11日のNumber Webで「拙速は避けた方が得策に思える。日本ラグビーの発展、日本代表の躍進を支えた功労者へのリスペクトを欠く施策は、『国籍を超えたOne Team』『多様性の象徴』というラグビー日本代表が発信してきた価値を毀損しているとみなされかねない」「『日本の小中学生たちにリーグワンでプレーしたいと思ってもらえるように』という目標は該当選手も含め多くの関係者が合意している。それだけに、新たな制度導入は慎重に進めてほしい」と述べた。

同じく2025年5月15日、スポーツジャーナリストの二宮清純は、「日本出身選手の出場機会が増えるのはいいことだ。日本のリーグだから、日本国籍を持つ選手が優遇されるのは理解できる。それならば、海外出身でも日本国籍を取得した選手も、同様に扱う(A-1とする)のが筋だ」と述べた。

2025年5月29日、ラグビーライターの吉田宏は、日本代表30キャップ未満となる多くの海外出身選手へのリスペクトがないことを指摘。さらに、日本国籍を取得したカテゴリA-2の選手に対し、日本国憲法で保障された職業選択の自由を侵害しているのではないか、と問題視している。

2026年7月30日、日本代表28キャップを持ち2017年10月に日本国籍を取得したラファエレティモシー(神戸S)は日本外国特派員協会での会見で、「日本のラグビーコミュニティーに献身的に尽くしてきた身としては悲しい。屈辱を味わった思いだった」と語り、カテゴリA-2に区分される選手の契約機会が減り、一部の選手は引退を余儀なくされているとも語った。

フランスJIFFに準じた改変 カテゴリA-1の「教育年齢」に関する制限は、朝日新聞が2026年5月9日の社説で「まねた」と指摘したように、フランスで教育と育成を受けた選手を優遇する、フランスラグビー連盟が2010年から行っている「JIFF制度」を模倣している。フランスのプロリーグである トップ14 や プロD2 では、JIFFが主要な出場条件になっている。

ただし、フランスJIFFの場合は、スポーツ省によって承認されたラグビークラブ(プロクラブ)の育成機関で、承認された育成契約を過ごすことを義務づけており、「将来の選手」に対して育成システムを準備している。ジャパンラグビーリーグワンおよび日本ラグビーフットボール協会は、今回のカテゴリA-1の施行において新たな育成システムは同時に発表しておらず、単純に年齢制限を厳しくし、日本の義務教育を条件にしているだけとなった。→ 「JIFF」も参照

JIFF制度を始めたフランスでも、ジャパンラグビーリーグワン2026-27からのカテゴリ変更と同様に、一部の選手の活動に制限がかかった。フランス代表23キャップを持つ南アフリカ共和国出身の選手スコット・スペディング(当時32歳)は、帰化してフランス国籍を獲得していたが、JIFFの資格を持たなかったため 所属していたチームから契約延長されず、多くのクラブから契約を拒否された。最高裁判所である国務院に訴えたが敗訴し、かろうじて見つかったチームに1年契約で過ごし、契約満了後に33歳で引退した。→ 詳細は「JIFF#弊害」を参照

2026年5月5日、スポーツ社会学者で教育評論家の溝口紀子は、フランスのプロリーグが外国人選手への依存により国内育成選手の出場機会が減少し、代表チームの低迷を招いた時期の例を挙げ、フランスのトップ14やプロD2は「JIFF」の制度で明確な基準とインセンティブ(チームへの報奨金など)により、法的整合性と競技力強化を両立させていると指摘。リーグワンの新しいカテゴリ導入は、制度の基準が曖昧で法的リスクを内包していると述べた。→ 「JIFF」も参照

申し立て 2026年4月20日、海外出身で日本国籍を取得したラグビー選手27人が、リーグワン2026-27シーズンから導入される選手登録の新制度見直しを求めて、公正取引委員会への申告と東京地方裁判所に差し止め仮処分の申し立てを行った。朝日新聞によると、「義務教育期間を日本で過ごしていないという理由で、他の日本生まれの日本人選手と差を設けられ、出場機会にも影響が及ぶことは、独占禁止法(私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律)に違反すると考える」と選手側の弁護士がコメントしたという。NHKによると、選手の代理人弁護士は「すでに契約交渉で不利益が生じている」と、A-2カテゴリになる選手は 出場回数が減ることを理由に 契約金が減らされることを訴えているという。

2026年4月30日、ジャパンラグビーリーグワンは記者会見を行い、「一定の影響があることは想定している」が、「今回の制度変更は国籍に関連して選手を差別したり、出場機会を奪ったりすることを意図するものではない」と、予定通りに登録区分を変更することをあらためて示した。また、「(公正取引委員会や東京地方裁判所から)仮処分であったり和解勧告であったり、そういう判断があれば、当然ながら真摯に受け止める」と述べた。

2026年5月9日、朝日新聞が社説でこの問題を扱った。「突然の不利益変更ではないかとの疑問は当然だろう。能力や実績ではなく、育った環境で枠をはめる違和感も大きい」。「多様性が世界のラグビーの魅力の一つとなっていることは疑いようがない」などと述べた。国籍主義の外国人枠で運営していたトップリーグから、リーグワンでは所属協会主義に変えたのは、「そうした(所属協会主義や多様性の)考えの延長上にあったはずだ。新制度は方針変更に映るが、その説明や該当選手との対話も不十分だった」と断じた。また、フランス国内で教育やトレーニングを受けた選手を優遇する フランスのJIFF制度を挙げ、「(フランスの)形をまねるだけでは効果も疑問だ」とした。 → 「JIFF」も参照

スポーツライターの向風見也は、2026年5月12日のリアルスポーツ公式ウェブサイトで、「訴えに出ている功労者たちを何らの形で『カテゴリA-1』相当の立場にすれば批判の熱は一気におさまるだろう」と、日本国籍取得者をA-1にしたり、A-1資格に必要な代表キャップ数を引き下げたりすることなどの具体例を挙げた。

2026年7月30日、ジャパンラグビーリーグワンは、東京地方裁判所において選手側と和解協議を進めていることを発表し、カテゴリA-2に該当する一部選手をカテゴリA-1とする見直し案の協議が進行していることを明かした。

帰化選手への出場制限を撤廃 2026年8月27日、東京地方裁判所で和解が成立し、翌28日にジャパンラグビーリーグワンはカテゴリ条件を修正し、再発表した。これにより、2025年5月までに帰化していた(日本国籍を有する)選手は、すべて生来の日本人と同等のカテゴリ(カテゴリA-1)とされ、出場制限を受けることはなくなった。「日本代表キャップ30以上」という、ごく少数の選手のみにカテゴリA-1の特権を与える条件も削除された。選手からの公正取引委員会への申告は取り下げられた。条件見直しにより、旧条件でカテゴリA-2に該当していた約30人の選手が、カテゴリA-1になる見通し。

8月28日の会見で東海林一専務理事は、「大きな制度変更にもかかわらず直接的に対象となる選手とのコミュニケーションが不足していたのは反省すべきだと考えている。今後はコミュニケーションを取って、より良い仕組みを作れるように取り組んでいきたい」と語った。

今回の提訴に加わったラファエレティモシー(日本代表28キャップ、2017年10月に帰化)は、和解後の新カテゴリ条件の発表を受け、「日本人選手の育成と機会保護を図ると同時に、幼い頃に日本に来て日本のラグビーシステムを通じて成長した外国人選手も評価するようなシステムを構築する方法が必要」、「いかにして最強で、最も公平で、最も包括的な競争環境を構築するかについての議論であるべき」と、自身のInstagramで述べた。

批判を受けた当初の新カテゴリ条件に関しては、2026-27シーズン開幕前までに、ベテランを中心に契約終了や契約条件悪化といった影響があったと、産経新聞は報じている。ワールドカップ2019で日本代表ベスト8入りに貢献した中島イシレリ(37歳、代表9キャップ、コベルコ神戸スティーラーズ)は、カテゴリ問題の影響を受けて、すでに2026年8月10日に現役引退を発表していた。

カテゴリA-2以下については条件に変更はなく、今後外国出身選手が減ることで、リーグワンの強度が下がる可能性が指摘され、その結果、日本出身選手も経験が減り、日本代表の結果にも影響を及ぼしかねないとの懸念がある。また、日本代表を目指す海外出身の選手は、リーグワンでプレーできる枠が制限されることで、将来的に減少していく可能性もある。

出典

関連項目 ジャパンラグビーリーグワン - 大会 ジャパンラグビーリーグワン (法人) - 運営組織

外部リンク JAPAN RUGBY LEAGUE ONE

Japan Rugby ID