補助療法（ほじょりょうほう、）とは、一次治療または初期治療に加えて、その効果を最大化することを目的で行われる治療である。がん治療において行われる手術や複雑な治療レジメンの普及に伴い、この用語は主にがんの補助療法を指すものとして使われるようになった。その一例として、検出可能な病変がすべて取り除かれた手術後に行われる追加治療が挙げられる。この追加治療は、未検出の病変の存在により再発の統計的リスクが残存している場合に実施される。なお手術（）後に残された病変に対して実施される治療は、「一連の治療」の一部であり補助療法とは見做されないことがある。
用語の由来 英語の“adjuvant therapy”という用語は「助ける」を意味するラテン語の“adjuvāre”に由来し、1963年に米国国立がん研究所のPaul Carboneらによって初めて提唱された。
日本では癌手術後の補助療法は通常「アジュバント療法」と言われる。
術後補助化学療法 がん治療の分野において術後補助化学療法またはアジュバント化学療法（）は、手術により腫瘍（の出来る限りの部分）を切除した後、残存している可能性のある癌細胞を死滅させて再発リスクを低下させる目的で実施される。
1968年、全米外科補助乳癌・大腸癌プロジェクトは、乳癌における補助的アルキル化剤の効果を評価した初の無作為化試験であるB-01試験の結果を発表した。その結果、初回根治的乳房切除術後に補助療法を施行することで、「腋窩リンパ節転移が4個以上認められる閉経前女性において、再発率が有意に低下した」ことが示された。またイタリアのGianni Bonadonnaらは1973年に無作為化試験を実施し、初回乳房切除術後にシクロホスファミド・メトトレキサート・フルオロウラシル（）療法を併用することで、より良好な生存成績が得られることを実証した。
1976年、ピッツバーグ大学のBernard Fisherは、初回乳房切除術後に放射線治療を受けた乳癌患者と手術のみを受けた患者の生存率を比較する無作為化臨床試験を開始した。1985年に発表された研究結果によると、前者のグループにおいて無病生存期間が延長していることが示された。
当初は根治的乳房切除術で癌の痕跡をすべて除去できると信じていた乳癌外科医たちから反発があったものの、BonadonnaとFisherによる臨床試験の成功により、補助療法は腫瘍学の主流となった。それ以来、補助療法の分野は拡大し、化学療法、免疫療法、ホルモン療法、放射線療法など、多彩な補助療法が取り入れられるようになった。
術前化学療法 術前化学療法またはネオアジュバント療法（）は、アジュバント療法とは対照的に本治療の前に実施される。例えば乳房切除術の前に実施される乳癌の全身療法は、ネオアジュバント化学療法と見做される。がんに対するネオアジュバント療法の最も一般的な目的は、腫瘍を縮小させ、より根治的・保存的な治療を可能にすることである。
乳癌においては、手術前に施行される術前化学療法が患者の生存率を改善する可能性がある。術前療法後に腫瘍部位から採取された組織にがん細胞の生存が認められない場合、医師はその症例を「病理学的完全奏効（pathologic complete response: pCR）」と分類する。治療への反応は予後の強力な予測因子であることが示されているが、様々な乳癌のサブタイプにおけるpCRの定義について、医学会では依然としてコンセンサスが得られていない。pCRが乳癌症例において代替エンドポイントとして使用できるか否かは、依然として不明である。
術後補助化学療法の例 例えば乳癌の手術後には通常、放射線療法や全身療法が補助療法として行われる。全身療法には、化学療法、免疫療法、、ホルモン療法がある。具体的な補助療法を決定するにあたっては、統計額的根拠を用いて疾患再発のリスクが評価される。補助療法の目的は、疾患特有の症状を改善し全生存期間を延長することにある。この治療は実際に確認された疾患に対するものではなく、本質的には再発リスクに対するものであるため、補助療法を受ける患者の一部は既に初回手術によって治癒していると推定されている。
結腸癌、肺癌、膵癌、乳癌、前立腺癌、一部の婦人科癌などの多くの癌において、手術後に補助的全身療法や放射線療法が行われる。しかし腎細胞癌や特定の脳腫瘍などでは、補助療法の効果が得られない場合もある。
温熱療法は、進行癌の治療において放射線療法や化学療法の効果を高めるためにこれらの治療法と併用されることがある補助療法の一種である。腫瘍部位を温めることでその部位が他の治療法に対してより敏感になり、治療効果が高まることが期待される。この療法は費用対効果が高く安全であり、がん治療において有望な役割を果たすと見られている。
考慮すべき事項 がん治療の歴史を通じて、過剰治療の傾向が見られる。補助療法の導入当初から、そのがん患者の生活の質への悪影響について、厳しい目が向けられてきた。例えば補助化学療法の副作用は吐き気から不妊に至るまで多岐に渡るため、医師は化学療法を処方する際に常に慎重な姿勢を取っている。
黒色腫の治療において、イピリムマブなどの特定の治療法は、患者の10～15％に、転移性黒色腫そのものの影響と同等の重篤な免疫関連有害事象を引き起こす。同様に、幾つかの一般的な補助療法は心血管疾患を引き起こす可能性があることが指摘されている。このような場合、医師は特定の種類の補助療法を処方する前に、再発のリスクとより差し迫った影響を比較検討して患者の年齢や相対的な心血管の健康状態などの要因を考慮すべきである。
補助療法の最も顕著な副作用の一つは、生殖能力の喪失である。思春期前の男性の場合、将来の生殖能力を維持するための選択肢として、精巣組織の凍結保存が挙げられる。思春期後の男性の場合、この副作用は精子の凍結保存によって軽減できる。
閉経前の女性の場合、妊孕性を維持するための選択肢は、往々にして遥かに複雑である。例えば、妊娠可能な年齢の乳癌患者は、一次治療後に補助療法を開始することに関連するリスクとベネフィットを慎重に検討しなければならないことが多い。リスクが低く利益も低い状況では、補助療法を完全に見送ることも合理的な判断となり得るが、転移のリスクが高い場合には、患者は困難な決断を迫られることがある。不妊予防の選択肢（胚保存、卵子凍結保存、卵巣機能抑制など）は存在するものの、その多くは時間と費用を要するものである。
補助療法の過度な使用によって生じ得る合併症を踏まえ、臨床現場における補助療法の使用に関する考え方は、患者への害を最小限に抑えることを目標とする方向へと転換している。補助療法の投与量と治療期間に関する基準は、治療法の有効性を最大限に高めつつ患者が負担しなければならない有害な副作用を最小限に抑えるために、定期的に見直されている。
併用全身がん治療 併用全身がん治療とは、放射線治療などの他の治療法と並行して薬物療法を行うことを指す。前立腺癌では前立腺摘出術後に補助ホルモン療法が行われるが、その副作用、特に心血管系の副作用が再発のリスクを上回る可能性があるという懸念がある。乳癌における補助療法には、特に乳房温存手術後に化学療法（ドキソルビシン、トラスツズマブ、パクリタキセル、ドセタキセル、シクロホスファミド、フルオロウラシル、メトトレキサート）や放射線療法、およびホルモン療法（タモキシフェン、レトロゾール）がある。乳癌における補助療法は、乳房温存術後のステージIおよびIIの乳癌、ならびにリンパ節転移を伴うステージIIIの乳癌に対して行われる。
多形膠芽腫において、腫瘍を完全切除した後の補助化学放射線療法は極めて重要である。なぜなら、他の治療法を行わない場合、1～3ヶ月以内に再発が生じるからである。
早期の小細胞肺癌においては、局所再発を予防するために肺へ、あるいは転移を予防するために脳へ、ゲムシタビン、シスプラチン、パクリタキセル、ドセタキセルなどの抗癌剤を用いた補助化学療法および補助放射線療法が行われる。
精巣腫瘍では、精巣摘除術後に補助療法として放射線療法または化学療法が用いられることがある。以前は、抗癌剤を用いた化学療法のフルコースは外部照射療法（EBRT）の1コースよりもはるかに多くの副作用を引き起こすため、主に放射線療法が用いられていたが、II期の精巣腫瘍においてカルボプラチンの単回投与はEBRTと同等の有効性を示し、副作用も軽微であることが判明している。フルコースの化学療法では重篤かつ長期にわたる骨髄抑制性好中球減少症が生じるのに対し、単回投与では骨髄抑制作用は一過性である。また、嘔吐、下痢、粘膜炎の発生も遥かに少なく、90％の症例で脱毛は認められない。
補助療法は、大腸癌、肺癌、髄芽腫など、特定の種類の癌に特に有効である。完全に切除された髄芽腫では、補助化学療法および／または頭蓋脊髄照射が行われた場合の5年生存率は85％となるが、補助化学療法や頭蓋脊髄照射を行わない場合は僅か10％に留まる。
急性リンパ性白血病（ALL）に対する予防的頭蓋内照射は厳密には補助療法であり、頭蓋内照射がALLおよびおそらく急性骨髄性白血病（AML）における中枢神経系（CNS）再発のリスクを低下させるという点で、ほとんどの専門家が一致しているが、頭蓋内照射は重篤な副作用を齎す可能性もある。補助的髄腔内メトトレキサート・ヒドロコルチゾン投与は、発達障害、認知症、二次性悪性腫瘍のリスク増加といった重篤な晩発性副作用なしに、頭蓋内照射と同等の効果を発揮する可能性がある。
ドース・デンス化学療法 近年、ドース・デンス化学療法（高密度化学療法、）が、補助化学療法の有効な投与法として注目されている。標準的な化学療法レジメンは、正常細胞が回復する時間を確保するため通常3週間ごとに投与される。DDCはこれを1～2週間隔で実施するものである。初回手術によって腫瘍の大部分が切除された後の腫瘍細胞の増殖は、ゴンペルツ曲線を用いて説明される。手術後に残存するがん細胞は通常、急速に増殖している細胞であり、化学療法に対して最も脆弱な状態にある。手術や化学療法後の再発は、急速に増殖する細胞の増殖速度が化学療法の投与ペースを上回っていることが原因である可能性があるとの仮説に基づき、DDCは投与頻度を上げることでこの問題を回避しようとするものである。投与間隔を短縮した化学療法では一般に副作用が悪化するため、白血球数を回復させることを目的にDDCと併せて増殖因子が投与されるのが一般的である。
がん腫各論
悪性黒色腫 悪性黒色腫における補助療法の役割については、腫瘍専門医の間で激しい議論が交わされてきた。1995年に多施設共同研究において、インターフェロンα2bを補助療法として用いた黒色腫患者において長期生存率および無病生存率が改善したことが報告された。これを受けて同年後半米国食品医薬品局（FDA）は、再発リスクを低減するため、現在無病状態にある黒色腫患者に対するインターフェロンα2bの使用を承認した。しかしそれ以降、インターフェロン治療は生存期間を延長したり再発率を低下させたりするものではなく、有害な副作用を引き起こすだけだとの主張もある。これらの主張は、科学的研究によって裏付けられていない。
悪性黒色腫に対する補助療法として化学療法を用いることに関する確固たるエビデンスは殆どない。しかし黒色腫は化学療法に抵抗性のある悪性腫瘍ではない。ダカルバジン、テモゾロミド、シスプラチンはいずれも、転移性黒色腫において10～20％の再現性のある奏効率を示している。但しこれらの奏効はしばしば短期間で終わり、完全な奏効は殆ど得られない。複数の研究により、補助放射線療法が高リスクの黒色腫患者の局所再発率を改善することが示されている。これらの研究には、少なくとも2つのテキサス大学MDアンダーソンがんセンターによる研究が含まれる。しかしいずれの研究も、補助放射線療法に統計学的に有意な生存率向上効果があることを示すものではなかった。
現在、転移性病変に対して有効性が確認されている免疫調節剤が、切除術を受けたステージ3または4の患者に対する補助療法として有益か否かを明らかにするための研究が数多く進行中である。
大腸癌 補助化学療法は、外科的に切除された大腸癌からのの増殖を予防するのに有効である。研究によると、フルオロウラシルはマイクロサテライト安定型または低頻度の患者においては有効な補助化学療法であるが、高頻度マイクロサテライト不安定型の患者においては無効であることが示されている。
膵外分泌腫瘍 膵外分泌腫瘍は、全がんの中で5年生存率が最も低いものの一つである。手術単独では予後が不良であるため、補助療法の役割が広く評価されてきた。一連の研究により、ゲムシタビンまたはフルオロウラシルを用いた6ヶ月間の化学療法は経過観察と比較して全生存期間を改善することが明らかになっている。プログラム細胞死1（PD-1）やPD-1リガンドであるなどの免疫チェックポイント阻害剤を取り入れた新たな臨床試験が進行中である。
非小細胞肺癌（NSCLC） 2015年に行われた47件の臨床試験（患者11,107名）を対象とした包括的なメタ解析により、非小細胞肺癌（NSCLC）患者は、化学療法および／または放射線療法による補助療法の恩恵を受けることが明らかになった。その結果、初回手術後に化学療法を受けた患者は、化学療法を受けなかった患者に比べて4%長く生存したことが判明した。補助化学療法による有害事象は、管理可能であると考えられた。
膀胱癌 筋層浸潤性膀胱癌（MIBC）の治療における現在の標準治療は、術前化学療法（NAC）に続いて根治的膀胱全摘術（RC）および骨盤リンパ節郭清を行うものである。NACは、シスプラチンベースのNACに続いて手術を受けた群と手術単独の群を比較したランダム化比較試験により、全生存期間中央値（OS；77ヵ月対46ヵ月、p = 0.06）および病理学的病期低下（pT0；38%対15%）の改善が認められたことから、MIBCへの有用性が認められた。これらの知見は後に、11の臨床試験のメタアナリシスによって5年全生存率および無病生存率がそれぞれ5%および9%絶対的改善したことが示されて裏付けられた。進行性膀胱癌において、術前プラチナ製剤ベースの化学療法がOSを改善することが実証されているが、その投与に関しては若干の議論が存在する。患者の反応が予測できないことは、NAC療法の欠点である。一部の患者では腫瘍が縮小する一方で、他の患者では治療に全く反応しないこともある。診断から手術まで12週間以上遅れると全生存期間が短縮することが示されている。従って、NAC療法の実施時期は極めて重要となる。NAC療法の実施により根治手術が遅れ、腫瘍の増大や更なる転移を許す危険性があるからである。
局所進行癌では微小転移の可能性を除外することはできず、手術のみでは必ずしも完全ながん制御が図れるとは限らない。特定の状況下では、正確な病理学的病期判定を行うことで、補助化学療法（AC）が有力な選択肢となり得る。病期に応じた病理学的治療と手術までの期間の短縮は、少なくともcT3病期のがん患者における予後および全生存期間の絶対的利益を予測し得る。7,056例の患者を対象とした系統的レビューでは、ACの早期投与に起因する5年後の絶対生存率が9～11％向上することが示された。早期投与による生存利益が認められただけでなく、ACを受けなかった対照群と比較してもその利益は持続していた。
術後化学療法の限界の一つは、術後の治癒不良や合併症により早期投与が制限され、潜在的な微小転移の増殖、早期再発、または癌特異的生存率の低下を招く恐れがあることである。近年、術後早期回復プロトコルにより周術期ケアが改善され、術後化学療法の早期開始がより容易になりつつある。病理所見が不良な患者に対する補助免疫療法が承認されたことで補助療法の早期開始がより許容されやすくなり、根治的切除術前に術前化学療法を受けた患者にも術後化学療法が提供される可能性さえある。
乳癌 少なくとも30年前から、補助化学療法が乳癌患者の無再発生存率を向上させることが知られている。2001年、全米での合意会議を経て、米国国立衛生研究所のパネルは次のように結論付けた。「補助多剤併用化学療法は生存率を改善するため、リンパ節転移の有無、閉経の有無、ホルモン受容体の状態に拘わらず、限局性乳がんの女性患者の大多数に対して推奨されるべきである」。
補助化学療法に用いられる医薬品の例として、下記のものがある： シクロホスファミド メトトレキサート フルオロウラシル ドキソルビシンドセタキセル パクリタキセル エピルビシン
しかし、この治療法は再発の可能性が不明なまま患者に追加治療を行うものであるため、その有益性の程度について倫理的な懸念が示されている。乳癌患者に対する補助療法の有効性を評価する臨床試験を最初に実施した一人であるバーナード・フィッシャー博士は、これを「価値判断」と表現し、潜在的な利益を、治療の毒性や費用や未知の副作用の危険性と比較検討する必要があると指摘している。
近年の研究では、副作用への懸念などにより患者が補助療法を処方通りに服用していない、または適切な時期より前に中止してしまう可能性があることが示されている。2023年に行われた研究では、情報リーフレットが患者が治療の利点を理解し不安を軽減するのにどの程度役立つかを調査したところ、乳癌を経験した他の患者達の体験談を掲載することが、より肯定的な認識に繋がるという結果が得られた。
乳癌に対する併用補助化学療法 2種類以上の抗癌剤の同時投与で、乳癌患者の再発リスクを低減し全生存期間を延長できる可能性がある。よく用いられる併用化学療法のレジメンの例を上げる： ドキソルビシン + シクロホスファミド ドキソルビシン + シクロホスファミド の後、ドセタキセル ドキソルビシン + シクロホスファミド の後、シクロホスファミド + メトトレキサート + フルオロウラシル シクロホスファミド + メトトレキサート + フルオロウラシル ドセタキセル + シクロホスファミド ドセタキセル + ドキソルビシン + シクロホスファミド シクロホスファミド + エピルビシン + フルオロウラシルhttp://www.mayoclinic.com/health/breast-cancer-treatment/AT99999PAGE=AT000
卵巣腫瘍 卵巣腫瘍の約15％は早期に発見され、その場合の5年生存率は92％である。早期卵巣腫瘍を対象とした22件のランダム化試験を分析したノルウェーのメタアナリシスによると、初回手術後にシスプラチンによる治療を受けた患者の10人中8人は、過剰治療を受けていた可能性が高かった。早期に診断され手術直後にシスプラチンによる治療を受けた患者は、化学療法を受けなかった患者よりも予後不良であった。若い女性早期癌患者の手術においては、妊孕性温存のために対側卵巣を温存することも重要な焦点である。
卵巣腫瘍のほとんどは進行期に至ってから発見され、その段階では生存率が大幅に低下する。
子宮頸癌 早期子宮頸癌については、化学放射線療法後に白金製剤を用いた補助化学療法を追加することで、生存率が改善する可能性が研究により示唆されている。一方、進行子宮頸癌については、補助化学療法の有効性、毒性、生活の質への影響を明らかにするために、更なる研究が必要である。
子宮体癌 初期段階の子宮体癌の症例の多くは早期に診断され、通常は手術によって治癒可能であるため、補助療法は経過観察や組織学的要因から患者が再発リスクが高いと判断された場合にのみ行われる。60歳未満の患者に対する補助骨盤内放射線療法については、治療後に生存率が低下し、二次悪性腫瘍のリスクが上昇することが研究で示されているため、その適応について慎重な検討がなされている。
進行子宮体癌においては、補助療法としては通常、放射線療法または化学療法、あるいは両者の併用療法が行われる。進行期癌は全症例の約15％に過ぎないが、子宮体癌による死亡の50％を占めている。放射線療法や化学療法を受けた患者では、再発前に一定の効果が見られることがある。
精巣腫瘍 Stage I セミノーマ（精上皮腫）の場合、積極的経過観察、放射線療法、化学療法の3つの選択肢がある。
非セミノーマ（非精上皮腫）の場合の選択肢は、積極的経過観察、化学療法、後腹膜リンパ節郭清の3つである。
他の生殖器癌と同様、早期精巣腫瘍の治療に補助療法を用いるか否かを決定する際には一定の慎重さが求められる。ステージIの精巣腫瘍の5年生存率は約99%と非常に高いものの、ステージIの患者を再発を予防するために初期段階で治療を行うべきか、それとも再発が確認されるまで待つべきかについては依然として議論がある。標準的な化学療法レジメンで治療された患者は、「二次性悪性腫瘍、心血管疾患、神経毒性、腎毒性、肺毒性、性腺機能低下症、生殖機能低下、心理社会的問題」を経験する可能性がある。このような背景から、過剰治療を最小限に抑えて補助療法による長期毒性を回避するため、現在では殆どの患者に対して積極的経過観察が行われている。
術後補助化学療法の副作用 用いられる治療法の種類によっては、補助療法は腫瘍に対する他の全ての治療と同様に副作用を伴う。化学療法では、悪心、嘔吐、脱毛、粘膜炎、骨髄抑制（特に好中球減少症）が頻繁に起こり、時には敗血症に至ることもある。特定の化学療法薬、特にアルキル化剤は急性骨髄性白血病を引き起こすことがあり、稀にこのリスクが原発腫瘍の再発リスクを上回ることもある。更に使用される薬剤によっては、、白質脳症、膀胱障害、便秘または下痢、出血、などの副作用が生じ得る。
放射線療法では放射線皮膚炎や倦怠感がみられ、照射部位によってはその他の副作用が生じることもある。例えば脳への放射線照射では、記憶障害、頭痛、脱毛、放射線性脳壊死が起こり得る。腹部または脊椎への照射では、悪心、嘔吐、下痢、嚥下障害が生じる可能性がある。骨盤への照射では、前立腺炎、直腸炎、排尿障害、子宮炎、下痢、腹痛などが起こる場合がある。
前立腺癌に対する補助的ホルモン療法は、心血管疾患やその他の、場合によっては重篤な副作用を引き起こす危険性がある。
関連項目 増強療法 (augmentation therapy)―精神科において薬物治療中の患者に、薬物作用の増幅のために他剤を追加する治療法 付加的療法 (adjunctive therapy)―生殖補助医療や歯科インプラント治療などで本来の目的をより良い形で達成するために用いる補助的治療（add-on治療）
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