ショート・ターミズム (Short-termism) は、直近の利益なり報酬を優先し、長期的な帰結や先を見据えた行動よりも、計画を迅速に執行して短期的に結果を出そうとすること。特に、企業や投資家の行動について用いられ、「短期主義」、「短期志向」、（「近視」を意味する）「マイオピア (Myopia)」とも呼ばれ、さらには「近視眼的経営」とも説明される。ビジネスや政治において、結果が塾するまで時間がかかるような、また、「...あるひとつの統治体の任期 (term) の間には、はっきりとわかるような効果が上がらないかもしれないものに、直ちに支出することを求めるような行動」は、ショート・ターミズムによって足元を掬われ、危うくされるおそれがあるPope Francis, Encyclical letter – Laudato si’ of the Holy Father Francis – On care for our common home, paragraph 181, published 24 May 2015, accessed 30 April 2024。企業の場合、四半期報告書の内容をよりよく見せることや、短期的業績予想の達成を優先したり、短い任期しか在任しない経営者が在任中の利益創出にこだわる結果、長期的な設備投資や研究開発をはじめ、従業員の待遇向上や研修、地域社会との関係などがおろそかにされる事態が、ショート・ターミズムという表現で否定的に言及される。
2008年前後の世界金融危機の頃から、行きすぎたショート・ターミズムの弊害が広く認識されるようになったという。2012年7月に、イギリス政府の求めに応じてロンドン・スクール・オブ・エコノミクス教授が出した報告書（ケイ・レビュー、Kay Review）は、株式市場が企業経営者に短期的な利益追求を求めることが、企業の長期的な成長を阻害しているとし、注目を集めた。2014年8月に公表された経済産業省の「『持続的成長への競争力とインセンティブ～企業と投資家の望ましい関係構築～』プロジェクト」の最終報告書（座長が伊藤邦雄一橋大学教授（当時）であったことから「伊藤レポート (Ito Review)」と通称される）は、日本企業の持続的成長を阻害する要因のひとつにショート・ターミズムを挙げている。
BBCの記者、リチャード・フィッシャー (Richard Fisher) は、ショート・ターミズムを、「我々の思考の中にある、現在バイアス (present bias) と呼ばれる、長期的な報酬よりも短期的な利益を好むという弱点」と結びつけている。
脚注
関連項目 双曲割引 - :en:Hyperbolic discounting 長期主義 - :en:Longtermism
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