Jibo (ジーボ) とは、2017年に発売された家庭用アシスタントロボットである。ユーザーの顔を認識し、相手に合わせた情報を提供したり、写真や動画を撮影したり、踊ったりした。2019年には、Jibo 自身がユーザーにサービス終了を告げる発言をしたとしてSNSで話題になった。
沿革
2014年、マサチューセッツ工科大学のシンシア・ブリジール准教授は、人間の共感にアプローチするロボットとしてJiboを設計。同年にクラウドファンディングサイト「インディーゴーゴー」で Jibo を紹介すると、目標額の10万ドルを上回る50万ドル以上の資金が2日で集まった。また、2015年には、株式会社電通が運用するコーポレート・ベンチャーキャピタル・ファンド「電通ベンチャーズ1号グローバルファンド」が Jibo に3.7億円の出資をしたほか、KDDIのベンチャーファンド「KDDI Open Innovation Fund」も数億円規模の出資をした。
Jibo の形状は、円柱型の胴体に大きな丸い頭がついているというもので、大きさは小さな花瓶程度。感情を表す顔と物理的な相互作用に反応するセンサーを備えたロボットで、持ち主と一緒に踊ったり、話したり、ゲームをしたりすることができた。そして、機械学習と音声認識・顔認識、自然言語処理を活用し、人間とのやり取りからユーザーのニーズ等を学んでいった。設計者のブリジールは Jibo について「従来とはかなり違うコンセプトであり、焦点は人間との関わりだ。平面スクリーンを超えて、コンテンツやアプリやサーヴィスを『生きたものにする』ことに焦点を置いている」と説明している。
クラウドファンディング実施時、Jibo は2015年12月出荷予定とされたが、実際に発売されたのは2017年であった。同年には『タイム』誌の "The 25 Best Inventions" に選出されたものの、「発売当初から状況は良くなかった」との指摘もあり、Justin Jaffe は「喜ばれはしたが熱烈な歓迎ではなかった」「899ドルと値段が高いのに、Amazonの『Alexa』や『Google Assistant』に比べてできることは少なかった」と回想している。
2019年には、Jibo 自身がユーザーにサービス終了を告げる発言をしたとしてSNSで話題になった。具体的には、下記のようなメッセージを表示したという。
この原因は、Jibo を運営する企業としての Jibo 社が経営破綻に陥ったこととされる。なお、Jibo 社2018年に資産を売却したと報じられている。
評価
アーロン・パーザナウスキーは、Jibo の事例を引きつつ、モノのインターネットのリスクについて以下のように指摘している。
脚注