高次思考（こうじしこう、英：higher-order thinking）とは、学習分類法（米国の心理学者ベンジャミン・ブルームの分類など）に基づき、教育改革の文脈で用いられる概念である。この考え方は、ある種の学習は他の学習よりも多くの認知的処理を要する一方で、より広く一般化可能な利点をもつ、という前提に立っている。たとえばブルームのタキソノミーでは、分析・評価・統合（新しい知識の創造）に関わる技能は、低次の思考スキルを用いた事実や概念の学習よりも高次に位置づけられ、両者は異なる学習・教授法を必要とすると考えられている。British Council, Higher Order Thinking Skills (HOTS), accessed 6 March 2023高次の思考には、批判的思考や問題解決といった複雑な判断スキルの学習が含まれる。
高次思考は、学ぶことも教えることもより難しいとされるが、そのような技能は新しい状況（すなわち、その技能が学ばれた状況とは異なる場面）でも用いられやすいため、より価値が高いと見なされる。
教育改革 高次思考に取り組む前に、生徒は低次の技能を習得していなければならない、という見解がある。しかし、米国の全米アカデミーズはこの論法に異議を唱え、高次思考は初等教育においても重要であると述べている。Resnick, Lauren B. (1987). Education and learning to think. Washington, DC: National Academy Press. p. 8. ISBN 0309037859.
高次思考スキルを教育の目標や到達目標に含めることは、学習基準に基づく教育改革のきわめて一般的な特徴である。
伝統的教育の擁護者は、基礎的技能の直接指導よりも高次思考を優先させることに異議を唱える。探究型理科、改革数学、ホール・ランゲージなど多様な教育改革の潮流は、問題解決や学習のために高次思考を強調し、ときには伝統的な方法・事実・知識の直接指導を意図的に省くことすらある。高次思考は、多肢選択式ではなく自由記述式の設問を用いる学習基準に基づく評価を前提としており、そのため高次の分析や文章表現が求められる。学習基準に基づく評価に批判的な人々は、この方式のテストは学業面で遅れのある生徒にとってさらに難しいと指摘する。実際、標準化されたパーセンタイル指標では少数派の生徒が10～25ポイント遅れているにすぎない場合でも、WASL（英語版）のようなテストでは少数派の不合格率が最高得点群の2～4倍に達する。
関連項目 DIKWピラミッド（英語版） 流動性知能と結晶性知能 メタ認知 構成主義 (教育)
脚注