この記事は気候変動による生物の絶滅リスク（きこうへんどうによるせいぶつのぜつめつりすく、英：Extinction risk of living creatures from climate change）について概説する。
概要 すべての生物種はある特定の生態的ニッチに適応して進化してきたが、気候変動による温暖化や平均的天候パターンの変化により、そのニッチの適応範囲を超える気候条件になると、その生物種を絶滅に至らしめうる。一時的/局所的な環境変化であれば、その種は微進化などによってその場で適応するか、より適した環境の生息地へ移動する。しかし近年の気候変動の速度は非常に速い上、地球上すべての地域で（程度の差はあっても）進行しており生物の適応能力を超えたものとなりつつある。たとえば変温動物（両生類・爬虫類・無脊椎動物すべて）は、二酸化炭素高排出シナリオ（IPCC SRES A2）の下では今世紀末までに現在の生息地から半径50km以内に適切な生息地を見つけることが困難になりうる。
気候変動は極端気象の頻度と強度の両方を増加させ、それにより地域個体群を直接絶滅させることがある。沿岸部や低地の島嶼に生息する種は、ブランブルケイメロミス（オーストラリアのグレートバリアリーフの固有種齧歯類で人為的気候変動が原因で絶滅した最初の哺乳類）のように海面上昇で絶滅しうる。気候変動はまた、両生類個体数の世界的減少の主犯の真菌Batrachochytrium dendrobatidisのように、野生動物伝染病の世界的蔓延・拡散と関連づけられている。
2025年時点で気候変動は進行中の完新世大量絶滅の主犯とはなっていない。これまでの不可逆的な生物多様性損失のほぼすべては、生息地破壊など他の人為的要因による。しかし今後は上述のブランブルケイメロミス絶滅のように、気候変動の影響が急速に大きくなることが確実である。2021年時点で、IUCN（国際自然保護連合）のレッドリストに掲載された絶滅危惧種のうち19%がすでに気候変動の影響を被っている。IPCC第6次評価報告書によって分析された4,000種のうち、半数が気候変動に対応して分布を高緯度または高標高地域へ移動していることが判明している。IUCNによればある種が地理的分布域の半分以上を失った場合絶滅危惧種（Endangered）と分類され、これは今後10～100年の間に20%以上の確率で絶滅することと同等とみなされる。80%以上の分布域を失った場合は深刻な絶滅危惧種（Critically endangered）となり今後10～100年で50%以上の確率で絶滅する非常に高いリスクを持つとされる。
2018年の研究は世界の生物多様性ホットスポット35地域に生息する80,000種の動植物について、温暖化が2℃と4.5℃の場合の影響を分析し、前者では最大25%、後者では最大50%の種が絶滅しうるとした（図）。
2022年IPCC第6次評価報告書によれば評価対象となった種のうち、産業革命前からの温暖化が1.5℃となった場合9～14%、3℃で12～29%、5℃になると15～48%の種が非常に高い絶滅リスクに直面する。特に3.2℃上昇時には無脊椎動物の15%（うち花粉媒介者12%）、両生類の11%、被子植物の10%が非常に高い絶滅リスクに直面するとされている。昆虫の49%、植物の44%、脊椎動物の26%は高い絶滅リスクにあるとされる。非常に高い絶滅リスクにあるそれらの割合はそれぞれ、温暖化が1.5℃となった場合6%、4%、8%であるが、それよりわずか0.5℃高い2℃でも18%、8%、16%と2~3倍に跳ね上がる。
生物絶滅につながる温暖化の悪影響の例 サムネイル|450x450ピクセル|地球温暖化が鳥類の繁殖を大きく損なうことを温帯の春を例に説明する図。実際の時系列は鳥の種類・気候区分帯・生態環境・温暖化の程度などにより異なるが事情は同じである。左が本来の気候、右が温暖化気候。数字1： 3 月に気温が上昇し始めると昆虫 (雛鳥・幼鳥の主な餌) が孵化し、5月下旬にかけて餌が豊富になる。数字2： 巣立った幼鳥は成長に伴い大量に餌が必要なため、親鳥は餌の入手可能性が最大となる6月ころまでには雛が巣立ちできるよう産卵（点線4）するため、繁殖地に移動・縄張り確保・繁殖相手の選抜・交尾の多忙なスケジュールを調整する。数字3： しかし気候変動下では温暖化のため3月中には既に昆虫の孵化が最大となり、そのため巣立ち時期より前に餌の供給が最大となる。これにより幼鳥は巣立ったのち必要量の食料を確保できず十分な数が生き残れない。これにより次年度親鳥となる成鳥の数が減少し、これが繰り返されると春の活動開始時期を早めない限りいずれ絶滅に直面する。 20世紀末にはすでに気候変動により一部の種が生息地を追われている。2007年のIPCC第4次評価報告書で既に、過去30年間において人為的な温暖化が多くの物理的および生物的システムに明確な影響を及ぼしていたと評定され、地域の気温傾向がすでに世界中の種と生態系に影響を及ぼしているとされていた。2022年第6次評価報告書の時点で、長期的な記録が存在するすべての種の半数が分布を高緯度方向（および山地では高い標高方向）に移動しており、3分の2が春の活動開始時期を早めていた。
ホッキョクグマやコウテイペンギンのような北極圏・南極圏の動物種の多くは絶滅リスクに直面している。たとえば北極圏では、30年前と比べてハドソン湾の海氷がない期間が年3週間長くなり、海氷上で狩猟するホッキョクグマに深刻な悪影響を及ぼしている（世界各地域の状況＞両極域を参照）。寒冷気候に依存するシロハヤブサやシロフクロウは、冬季にも活動するレミングを餌とするが、温暖化により悪影響を被りうる。また、カンジキウサギのような動物の雪保護色が、雪が少なくなると逆に目立ち捕食されやすくなる。
水棲生物の多くは、氷河が供給する冷水が維持する冷涼な水域に適応・進化してきた。淡水魚の中には、特にサケやカットスロートトラウトのように、冷水環境でなければ生存や繁殖が難しい種がいる。氷河水が減少すればこれらの種が繁栄するのに必要な河川流量が確保できなくなる。シロナガスクジラのような海洋哺乳類の主な食料源であり、食物連鎖の鍵となる生物種であるオキアミも冷水環境生物である。
冷涼な環境に生息する変温動物は短い成長期間を補うために速く成長する傾向がある。そこに温暖化が加わると本来の適正温度よりも暖かいため代謝が増大し、体サイズは小さくなり捕食されるリスクが増す。たとえばニジマスは、成長中のわずかな水温上昇でも成長効率と生存率が低下する。
冷涼水域に生息する魚類の個体数は、米国の大半の淡水河川では最大50%減少する可能性が、気候変動モデルによって示されている。水温上昇による代謝需要の増加と、餌となる生物数の減少が主な要因となる。さらにサケなど多くの淡水魚種は季節的な水位の変化を繁殖の手がかりとしており、通常は水流が多い時期に産卵する。温暖化により降雪量が減少すると河川流量が低下し、何百万匹もの淡水魚の産卵が妨げられる。
温暖化に伴う海面上昇により沿岸水域に海水が浸水すると、そこに生息していた生物は危機に瀕する。例えばアラスカ南東部では海面が年間約4センチメートル上昇し、河川に堆積物を再堆積させ、その河川やその上流にある水域にも塩水をもたらし、そこに生息するベニザケのような種に悪影響を及ぼしている。ベニザケも淡水で産卵するため、淡水の消失は繁殖失敗につながる。
また気候変動は相互作用する生物種間の生態的な関係を分裂させうる。たとえば各生物種が気候変動のため違う場所に分布移動するとその関係が空間的に分断され、その生物種間の相互作用が提供してきた生態系サービスが消失する。これは生物種間相互作用の消滅であり、このこと自体がその生物種の絶滅の遠因となりうる。
強い気候変動のもとでは生態系の全体的な崩壊が急激に進行しうる。気候変動最悪シナリオ（RCP8.5）では、最初に熱帯海洋の生態系が2030年までに急激に崩壊し、その後2050年までに熱帯林や両極地域も続くとされる。温暖化が4℃に達した場合、急激な撹乱が20%以上の生物種に生じる可能性のある生態系集合体は15%に達するが、2℃以下に抑えられた場合2%未満にとどまる。
気候変動が原因とされる絶滅 2025年時点ブランブルケイメロミス（前述）を除き気候変動が原因と確定された生物絶滅はなく、大半は完新世絶滅の他の要因によるものと考えられている。2013年のレビューによるとIUCNが同定した絶滅864生物種のうち、気候変動が原因である可能性があるのは以下の表の20種である。 +気候変動に関連している可能性のある20生物種の地球規模絶滅と想定原因分類群種名気候変動と関連の可能性のある出来事絶滅の想定原因巻貝Graecoanatolica macedonica干ばつ干ばつによる水生生息地の喪失巻貝Pachnodus velutinus干ばつ生息地の劣化、気候変動に関連した干ばつ、交配巻貝Pseudamnicola desertorum干ばつ水生生息地の喪失巻貝Rhachistia aldabrae干ばつ気候変動に関連した干ばつ魚類*Acanthobrama telavivensis と Anaxyrus (Bufo) baxteri は野生絶滅Acanthobrama telavivensis干ばつ水生生息地の喪失魚類Tristramella magdelainae干ばつ干ばつ・汚染・取水による水生生息地の喪失蛙*Anaxyrus (Bufo) baxteri病原体カエルツボカビ蛙Atelopus ignescens病原体カエルツボカビと気候変動の相乗効果蛙Atelopus longirostris病原体カエルツボカビ、気候変動、汚染、生息地の喪失蛙Craugastor chrysozetetes病原体生息地の改変とカエルツボカビ蛙Craugastor escoces病原体カエルツボカビ、おそらく気候変動と関連している蛙Incilius (Bufo) holdridgei病原体カエルツボカビ、おそらく気候変動と関連している蛙Incilius (Bufo) periglenes病原体温暖化、カエルツボカビ、汚染鳥類Fregilupus varius干ばつ持ち込まれた病原体、乱獲、森林火災、干ばつ、森林伐採鳥類Gallirallus wakensis嵐乱獲と嵐による島の浸水鳥類Moho braccatus嵐生息地の破壊、外来侵入した捕食者・病原体、嵐鳥類Myadestes myadestinus嵐生息地の破壊、外来侵入した捕食者・病原体、嵐鳥類Porzana palmeri嵐生息地の破壊、外来侵入した捕食者、嵐鳥類Psephotus pulcherrimus干ばつ干ばつと過放牧による食料供給減少、外来移入種、病原体、生息地の破壊、乱獲齧歯類Geocapromys thoracatus嵐外来侵入した捕食者、嵐
しかし何百もの動物種が温暖化に伴い分布をより冷涼な地域に移動させていることが記録されており、これはすなわちその種の温暖域分布末端での局所的絶滅である。このことより温暖端の個体群は、温暖化による絶滅原因を探る上で最も合理的な場所であり、そのような生物種はすでに気候的許容限界の近くにいることを意味する。
オーストラリアで74年間にわたって行われた519件の観察研究では、100件以上で極端気象が動物種の個体数を25%以上減少させており、そのうち31件では完全な局所的絶滅が確認された。それらの60%は1年以上の観察を行っており、そのうち38%では個体数が事前の水準まで回復しなかった。
絶滅リスクの見積もり
初期の論争 気候変動が種の絶滅リスクに及ぼす影響を初めて大規模に推定した論文は、2004年に『ネイチャー』誌に掲載された。この研究では、世界中の1,103生物種の固有種あるいは準固有種の15～37%が、2050年までに「絶滅に向かう運命」にあるとされ、それまでにその生息地が生存可能な範囲を維持できなくなると予測された。しかし当時は気候変動に対する種の分散能力・適応能力・種の持続に必要な最小生息域面積に関する知識が限られており、その推定の信頼性は疑問視され、こうした要因に関し異なる（とはいえ依然として妥当な）仮定に基づけば、絶滅が確定する種の割合は5.6%から78.6%にまで広がる可能性があると反論された。元の論文の著者らはこれにさらに反論している。
主な報告・レビュー・調査 2005～2011年の間に、気候変動がさまざまな種の絶滅リスクに与える影響を分析した研究が74件発表された。2011年にそれらの研究をレビューした結果、平均して今世紀中に11.2％の種が失われると予測されていた。観察された反応を外挿して予測した場合の平均は14.7％であり、モデルに基づく推定値は6.7％であった。さらにIUCNの基準を用いた場合、モデル予測では7.6％の種が絶滅の危機に瀕するとされたが、観察データの外挿に基づくと31.7％に達した。2012年の評論は、このモデル予測と観察データの不一致は、種の移動速度の違いや種間競争の新たな出現をモデルが適切に考慮できていなかったことに起因するとした。すなわちモデルは絶滅リスクを過小評価していた。
2019年、生物多様性および生態系サービスに関する政府間科学-政策プラットフォーム（ IPBES ）の「生物多様性および生態系サービスに関する地球評価報告書」は、全動植物は800万種（うち昆虫は550万種）であると推定し、両生類の40％・造礁性サンゴの約3分の1・海洋哺乳類の3分の1以上・全昆虫種の10％が絶滅の危機に瀕しているとした。主原因は5つあり最も害が大きいものから順に：土地および海の利用変化、乱獲、気候変動、汚染、外来種侵入である。上の報告書は他の4要因が存在しなくとも、温暖化2℃に達するだけで地球上の全種の約5％、4.3℃に達した場合16％が絶滅の危機に直面すると結論づけた。たとえ1.5～2℃という低温暖化レベルであっても、世界の大多数の種の地理的分布を著しく縮小させ、従来よりも脆弱な状態に追い込むとした。
2022年2月IPCC第6次評価報告書は、各温暖化レベルにおける絶滅リスクが高い種の割合の中央値と最大値を推定した。温暖化1.5℃：中央値9％/最大値14％、2℃：中央値10％/最大値18％、3℃：中央値12％/最大値29％、4℃：中央値13％/最大値39％、5℃：中央値15％/最大値48％であり、見ての通り最大値は中央値よりも大きく増加する。
2022年7月、3,331人の生物多様性専門家を対象とした調査により、1500年以降（すでに絶滅した種も含め）全生物種の約30％（16～50％）が絶滅の危機にあったことが推定された。うち気候変動原因に関しては、温暖化2℃で約25％（15～40％）、5℃で50％（32～70％）の種が絶滅の危機にあるとした。
2024年には82件の研究による推定をレビューし合計で40万種以上の分布を予測した論文が発表された。それによれば2070年までに、RCP4.5中程度排出シナリオ下で全種の13.9％から27.6％、RCP8.5高排出シナリオ下で22.7％から31.6％が絶滅するとされた。
同じく2024年の、485件の研究から得られた500万件の予測を統合した研究は、今世紀中に温暖化1.5℃で1.8％の種が絶滅するとされ、また温室効果ガス排出が2024年の「現在の軌道」に沿って推移した場合5％、温暖化4.3℃で15％、5.4℃では30％の種が絶滅する可能性が高いとした。
生態系崩壊への対応として特定の保護区の設定は普遍的な方法である。しかし人間による転用地に囲まれたパッチ状保護区では健全で連携した生態系にはならない。気候変動との直接関連を調べた調査ではないが2025年の研究では、200種を超える熱帯林哺乳類について収集した大規模なカメラトラップデータセットを用い、そのような保護区外側での人間活動が種の豊富さと占有率にどう影響するかどうかを検証した結果、たとえ保護区外であっても人間の存在は敏感な種を絶滅させると結論付けている。
地質考古学的推定 2021年の論文は「ビッグファイブ」と呼ばれる大量絶滅が約5.2℃の温暖化と関連していたことを示し、このレベルの温暖化が現在発生すれば同程度の大量絶滅（海洋動物の約75％絶滅）が生じるとした。2022年これに対し異議が唱えられ、堆積岩の記録を再解析した結果、海洋種の60％以上および海洋属の35％以上の喪失は、7℃を超える全球寒冷化と7～9℃の全球温暖化と相関していたとし、陸上四肢動物も同程度の損失が約7℃の温暖化または寒冷化で発生するとされた。
その後続論文は、気候変動の最も可能性の高いシナリオ（RCP4.5とRCP6.0の平均に基づき2100年で3℃、2500年で3.8℃の温暖化）で、海洋動物の8％、陸上動物の16～20％が絶滅し、動物全体の平均で12～14％が絶滅すると推定し、これはグアダルピアン期末およびジュラ紀-白亜紀境界のできごとに匹敵する小規模な大量絶滅であるとした。また動物種の10％超の絶滅を防ぐには、温暖化を2.5℃未満に抑える必要があるとした。気候変動とは無関係だが、小規模な核戦争（インドとパキスタン間または同等規模）は、それだけで10～20％の種を絶滅させ、大規模な核戦争（米国とロシア間）では40～50％の種が絶滅するとした。
各生物区分毎の世界規模絶滅リスクの推定
脊椎動物
2018年の『サイエンス』誌に掲載された論文は、温暖化1.5℃、2℃、および3.2℃で、脊椎動物種のそれぞれ4％、8％、26％が分布域の半分以上を失うと推定し、この推定は後にIPCC第6次評価報告書に直接引用された。IUCNレッドリストの基準ではこのレベルの分布域喪失は、その生物種を絶滅危惧種と分類するのに十分であり、それは今後10〜100年の間に20％超の絶滅確率と同等であると見なされる。
2022年の『サイエンス・アドバンシズ』誌に掲載された研究は、2050年までに中程度シナリオSSP2-4.5下で脊椎動物のうち6％、最悪温暖化シナリオSSP5-8.5では10.8％が局所的絶滅すると推定し、これらはそれぞれ2100年には、約13％および約27％に増加するとした。これらの推定値は気候変動だけでなくすべての要因によるものを含んでおり、直接的に気候変動に起因する絶滅は62％、次いで気候変動が二次的原因であるものまたは協合的絶滅（coextinctions）が20％を占め、土地利用の変化および外来種の影響は合わせて20％未満とした。
2023年の研究では、最悪温暖化シナリオSSP5–8.5（4.4℃温暖化）では全陸上脊椎動物の約41％（哺乳類31.1％・鳥類25.8％・両生類55.5％・爬虫類51％）が分布域の少なくとも半分で今世紀中に、前例のない暑さにさらされるとされた。SSP1–2.6シナリオ（1.8℃温暖化）では6.1％、SSP2–4.5（同じく2.7℃）では15.1％、SSP3–7.0（3.6℃）では28.8％が、分布域の一部で前例のない暑さに曝されるとされた。
別の2023年の論文によれば、SSP5–8.5シナリオでは今世紀中に陸上脊椎動物種の55.3％が乾燥化により生息地を一部喪失、そのうち16.7％は半分以上喪失、7.2％は全部を喪失し移動や乾燥への適応ができなければおそらく絶滅する。SSP2–4.5シナリオ下では、41.2％が一部の生息域を失い、8.6％が半分以上、4.7％が全てを失い、SSP1–2.6でさえもそれぞれ25.2％、4.6％、3％とされた。
2024年には、RCP4.5シナリオ下で2070年までに脊椎動物種の19～34％、RCP8.5では36～44％が絶滅しうるとする大規模なレビュー論文が発表された。
両生類
2013年の研究は、670-933種の両生類（11-15％）が気候変動に対して非常に脆弱であるとし、これらは全て既にIUCNレッドリストで絶滅危惧種である。さらに698-1,807種（11-29％）の両生類が、将来的に気候変動によって脅威に直面しうるとされた。
IPCC第6次評価報告書では、2℃の温暖化であっても非常に高い絶滅リスクにある両生類種は3％未満だが、サンショウウオ類は脆弱で7％近くとされた。3.2℃では両生類11％、サンショウウオ24％と3倍以上に跳ね上がる。
2022年の研究は、全カエル種の推定14.8％が絶滅リスクの高い領域に生息しており、今世紀末にこの割合はSSP1–2.6では30.7％、SSP2–4.5では49.9％、SSP3–7.0では59.4％、SSP5–8.5では64.4％に増加すると推定した。非常に小さいまたは大きいカエル種は特に気候変動影響を受けやすく、その分布の70％以上がリスク領域であるそのような種は2022年では0.3％のみであるが、SSP1–2.6では3.9％、SSP2–4.5では14.2％、SSP3–7では21.5％、SSP5–8.5では26％に増加するとされた。
2023年の研究では、今世紀中に乾燥化が原因である分だけででも、SSP1–2.6のもとでは両生類の31.7％が少なくとも一部の生息地を失い、11.2％が半分以上を、7.4％が現在の生息地すべてを失うと推定された。これらはSSP2–4.5ではそれぞれ47.5％、18.6％、10.3％、SSP5–8.5では64.2％、33.3％、16.2％に跳ね上がる。
2025年3月の研究は、両生類60%の高温耐性を予測し日々の気温変化に対する脆弱性を評価した結果、5,203種のうち104種 (2%) が陸上で日陰の条件でさえ、数分または数時間さらされただけでおそらく死に至るような毎時温度に既にさらされており、温暖化4℃になるとそのような種および群集の数は現在の4-5倍（7.5%、391種）になるとした。
オレンジヒキガエルは気候変動に伴う旱魃で絶滅したとされている。
鳥類
サムネイル|500x500ピクセル|2018年における世界各国の鳥類の絶滅危惧種数（下のバーグラフに示してある）で色分けした図。 2012年の推定によれば、温暖化1℃ごとに100種から500種の陸鳥が絶滅する。2100年までに3.5℃の気温上昇が起こった場合600種から900種の陸鳥が絶滅すると推定されており、そのうち89%が熱帯地域で起こるとされている。2013年の研究では、気候変動に対して非常に脆弱でありかつIUCNレッドリストに掲載されている鳥類が608種～851種（6～9%）に上ると推定された。またこの研究発表当時は脅威にさらされていないものの、将来的に気候変動によって脅威に晒される可能性のある鳥類は1,715種～4,039種（17～41%）とされた。
2023年の論文は、最悪温暖化シナリオSSP5-8.5では2100年までに51.8%の鳥類が少なくとも一部の生息地を失い、乾燥の増加だけによって生息地の半分以上を失うのは5.3%、すべてを失うのは1.3%と見込まれている。これらはSSP2–4.5ではそれぞれ38.7%、2%、1%、SSP1–2.6では22.8%、0.7%、0.5%に抑えられる。
なお、気候変動対策の一つである風力発電は鳥類の死亡を引き起こすが、気候変動と比較するとその影響は小さい。鳥類保護団体は、気候変動から鳥類を保護するため、自然環境に配慮した風力発電を支持し、風車が鳥類へ与える影響を軽減するための努力をしている。
魚類および海洋生物種
約11,500種の淡水魚を分析した2021年の研究によると、温暖化1.5℃で1～4%、2℃で1～9%、3.2℃で8～36%、4.5℃で24～63%の種が現在の地理的分布域の半分以上を失う可能性がある。分布域喪失の度合いは対象とする淡水魚種が温暖化に対処するため新しい地域へ移動可能かに依存し、不能の場合が最も高い割合である。IUCNレッドリストの基準では分布域半分の喪失は絶滅危惧種分類すなわち今後10～100年間で絶滅する確率が20%以上と見なされる。
2022年の論文によれば、絶滅のリスクがある全海洋生物種の45%が気候変動の悪影響を被っているが、生存に対しては過剰漁獲・輸送・都市開発・水質汚染の方が現時点ではより深刻である。しかし温暖化が抑制されなければ今世紀末には気候変動がこれらすべての要因と同等の大きさの悪影響を及ぼすようになり、低排出レベルを維持すれば気候変動による海洋生物絶滅を70%以上抑制できるが、2300年まで二酸化炭素高排出が続けばペルム紀-三畳紀大量絶滅すなわち「大絶滅」に匹敵する事態となるおそれがある。
哺乳類 2023年の論文はSSP5–8.5シナリオのもとで、今世紀中に哺乳類の50.3%が少なくとも一部の生息地を失うとした。そのうち9.5%は乾燥の増加のみの原因でも半分以上、3.2%は全ての生息地を失う可能性がある。これらはSSP2–4.5シナリオではそれぞれ38.3%、5.0%、2.2%に抑制できる。
爬虫類 2010年の研究は、200か所で行われた48種のメキシコトカゲに関する最近の調査と過去の調査を比較し、1975年以降絶滅した地域個体群12%の絶滅と世界規模の長期予測に基づき、絶滅リスクの生理学的モデルを検証した。2080年までには地域個体群の絶滅が世界全体で39% に達し、種の絶滅は20%に達すると予測された。地球規模の絶滅予測は、1975年から2009年にかけて他の4つの大陸の地域生物相で観察された局所的な絶滅によって検証され、トカゲ類は気候変動による絶滅の閾値をすでに超えていることを示唆している。
2023年の論文はSSP5–8.5シナリオのもとで、今世紀中に爬虫類の56.4%が少なくとも一部の生息地を失うとした。そのうち24%は乾燥化のみの原因でも半分以上、10.9%は全ての生息地を失う可能性がある。これらはSSP2–4.5シナリオではそれぞれ41.7%、12.5%、7.2%に抑制できる。
無脊椎動物 IPCC第6次評価報告書によると無脊椎動物のうち絶滅リスクが非常に高いとされるのは、温暖化2℃で3%未満だが3.2℃では15%に達し、花粉媒介種は特に脆弱で12%がその中に含まれる。
サンゴ
サンゴ礁は海洋生物多様性の重要なホットスポットであり、地質学的な過去には多様化のゆりかごとして機能してきた。顕生代の海洋無脊椎動物の化石記録において、サンゴ礁支持地域と非サンゴ礁支持地域の地域的多様性パターンを定量化した2025年の研究によると、サンゴ礁支持地域の多様性は、非サンゴ礁支持地域の2～3倍高く、数千万年から数億年の時間スケールにわたって驚くほど安定していた。このシグナルは、サンゴ礁支持地域内のサンゴ礁相と非サンゴ礁相の両方に存在し、サンゴ礁が周囲の環境の多様性を豊かにしたことを示唆している。
しかしそれほど長期に安定であった海洋生物多様性ホットスポットが、このわずか数年で一気に崩壊しつつある。2013年の研究は、IUCNレッドリストで既に絶滅危惧とされておりかつ気候変動に脆弱なサンゴ種が47～73種（6～9%）、2013年時点では脆弱でないが将来的には脅威となる可能性のある種が74～174種（9～22%）とした。2021年以降の研究はこれらの予測が過大な可能性を指摘しているがこれには異論もある。サンゴ礁1平方メートルあたり約30個体のサンゴが存在し世界全体で約5,000億個体との見積もりがあり、これはアマゾンの樹木数や全世界の鳥類数と同等である。しかし気候変動に対してサンゴ礁ほど脆弱な生態系はない。2022年の推定によれば、温暖化1.5℃であっても耐えられる世界のサンゴ礁はわずか0.2%であり、2℃以上では0%である。