日本プロサッカーリーグ（にほんプロサッカーリーグ、）は、日本のプロサッカーリーグ。略称はJリーグ（ジェイリーグ、）。公益財団法人日本サッカー協会（JFA）傘下の公益社団法人日本プロサッカーリーグが主催する。
明治安田生命保険とタイトルパートナー契約を結んでおり「明治安田Jリーグ」と称している。
概説 1993年に10クラブで開始し、1998年までは1部のみの「Jリーグ」として最大で18クラブによって開催された。1999年から「Jリーグ ディビジョン1」（現：J1リーグ・J1）と「Jリーグ ディビジョン2」（現：J2リーグ・J2）の2部制に移行、2014年に「J3リーグ」（J3）が創設され3部制に移行した。J3リーグは日本サッカーのリーグ構成上、アマチュア最高峰の日本フットボールリーグ（JFL）と同格と位置付けられており、J1・J2とJ3とでは参加要件やスタジアム規定等の面において差別化が成されている。
2024年シーズン開始時点で、日本国内の41都道府県に本拠地を置く60クラブ（J1・J2・J3各カテゴリーとも20ずつ）が参加2016年から2020年まではこれと別にJ3に参加するJ1クラブのU-23チームが3チーム存在した。、またJFLなどのカテゴリーに属するJリーグ百年構想クラブが4クラブ認定されている。リーグ構成については日本サッカーのリーグ構成 (1種)を参照。
アジアサッカー連盟（AFC）主催のクラブコンペティション（AFCチャンピオンズリーグなど）にはJ1リーグの上位に出場権が与えられている。2024年シーズンの結果に基づく出場枠については、基本的にJ1リーグの上位3クラブ（前年のAFCクラブコンペティションの結果により変動あり）がAFCチャンピオンズリーグエリートに出場する。
理念と活動方針 Jリーグでは、次の3つの理念を掲げている。 日本サッカーの水準向上およびサッカーの普及促進 豊かなスポーツの振興および国民の心身の健全な発達への寄与 国際社会における交流および親善への貢献 また、次の内容の活動方針を掲げている。 フェアで魅力的な試合の開催 スタジアム環境の確立 地域交流の推進 フットサルの普及 サッカー以外のスポーツの推進 障がい者スポーツの推進 この活動方針は、Jリーグの3つの理念を実現するための方法とみなせる。
クラブ名称表記
Jリーグでは地域密着の観点から、チーム名及び呼称に必ず地域名を含めるよう求めている（Jリーグ規約第31条第1項）。また、新規参入クラブがJリーグに加入する際にはその名称について理事会の承認を求めており（Jリーグ規約第31条第2項）、運営母体となった企業名等をチーム名に含めることを原則排除している。一方で、クラブ運営法人に関しては当初より企業名の排除を求めておらず（の運営法人である「日立柏レイソル」、の運営法人である「楽天ヴィッセル神戸」など）、JSL時代の実業団チームからJリーグクラブへの過渡期においては、日本サッカー協会に登録した正式チーム名について企業名を冠した運営法人名を使用した「読売日本サッカークラブ（読売ヴェルディ）」（）、「三菱浦和フットボールクラブ」（）、「東日本JR古河サッカークラブ」（）、「全日空佐藤工業サッカークラブ（ASフリューゲルス）」（）、「パナソニックガンバ大阪」（）、「日産FC横浜マリノス」（）といった登録名を用いていた時期がある。
このことについて、Jリーグ初期のころ、報道などにおける企業名排除を求めた初代チェアマン・川淵三郎と、（日本プロ野球のような）企業名を冠するチーム名表記を求めた読売新聞主筆・読売巨人軍会長などを歴任した渡邉恒雄が対立した「川淵・渡邉論争」が起きた。渡邉は「Jリーグの理念は空疎だ」として、企業名を排除し、地域名を重視するのは現実離れしていると主張したもので、実際1994年のゼロックススーパーカップまでは読売新聞系メディアではヴェルディ川崎を「読売ヴェルディ（川崎）」と企業名を出して報道していた。この「川淵・渡邉論争」について、川淵は「あの論争があったからJリーグの理念が世間に広まった。今は感謝の気持ちしかない」と述べている。
2024年9月30日に公開されたJリーグ公式YouTubeチャンネルの動画内で第6代チェアマンの野々村芳和と対談した川淵は（Jリーグ公式YouTubeチャンネル）、チーム名に企業名を記すことを禁じた規約はリーグ発足当初からなかったことに触れ、リーグ発足にあたって読売グループのほか、ガンバ大阪の親会社・パナソニックら複数の出資企業が企業名排除に反対していたものの、当時のマスコミの論調に乗る形でチェアマン権限で押し切ったことを明かし「これ（企業名外し）がなくちゃ、もう絶対成功しない。間違いなく成功しなかった」と述べた。一方で、ジェフユナイテッド市原の名称である「ジェフ」（JEF）が出資元である東日本旅客鉄道（JR East）と古河電工（Furukawa）のイニシャルに由来していることは承知しており「ジェフと言ってもJR東日本と古河電工だって思う人は誰もいない。愛称と言うことで決めた」「例えばコカ・コーラ（Coca-Cola）が参入して、CC何とかというチーム名にするとなったときに、それをコカ・コーラと思う人はいないのと同じ」と、企業名に由来するイニシャルなどであっても直接企業を連想させるものでなければ容認して良いのではないかとの私見を展開した。
なお、が2025年シーズンからチーム名を「RB大宮アルディージャ」に改称する際も「RB」は親会社となったRed Bull GmbHの略称ではなく「Rasen Ballsport」（「芝生の球技」を意味する造語）の略語と説明している。ドイツ・ブンデスリーガにおいてもJリーグ同様、企業名をチーム名に入れることを原則認めていないため、レッドブルが主要スポンサーとなっているRBライプツィヒにおいても「RB」は「Rasen Ballsport」の略であると説明している。
設立経緯
日本におけるサッカー競技は、アマチュア主体の全国リーグである日本サッカーリーグ（JSL）が1965年に創設され、1968年の日本代表のメキシコ五輪銅メダル獲得もあり、一時的に人気を得たが、その後の日本代表の成績不振もあり、長らく観客動員は低迷した。1980年代にプロ化を視野に入れた読売クラブ×日産自動車は観客を集めたものの、総じて日本リーグの人気は停滞し、マスメディアにも大きく扱われるほどの存在ではなかった。JSLや日本サッカー協会（JFA）ではその様な状況を打破しようと、1982年からリーグ主導の試合開催から、各チームが試合を主催する「自主運営」に移行したり、1984年には釜本邦茂の後ろ向きヌードポスター『格闘技宣言。』、1985年には明石家さんまの上半身裸のポスターを製作するなど、人気回復に向け模索を続けていたが上手くいかなかった。日本サッカーのプロ化としては、1968年に日本代表がメキシコ五輪で銅メダルを獲得した後、当時の日本蹴球協会（日本サッカー協会）会長・野津謙が将来の「プロ化導入」を目指して読売新聞社社主の正力松太郎にプロサッカーチームの創設を依頼したり、1977年に西ドイツブンデスリーガで、日本人初のプロサッカー選手となった奥寺康彦が、1986年に帰国し古河電工に復帰する際、森健兒が導入したスペシャル・ライセンス・プレーヤー制度により、奥寺や木村和司を始め、翌年からはJSLの多くの選手がプロになっていた。また1986 FIFAワールドカップ・アジア予選で、ワールドカップ出場まであと一歩まで迫りながら、韓国代表に敗れ出場を逃した日本代表の森孝慈日本代表監督が「（プロ化を先んじていた）韓国に追いつくには日本にもプロを作るしかない」と訴え、長沼健サッカー協会専務理事に自身のプロコーチとしての契約を要求したが拒否され辞任したことがあった。
1980年代後半は、プロとアマチュアの選手が混在し、サッカー協会はプロ選手を認めているのにもかかわらず、リーグはアマチュア、日本代表の試合もアマチュア基準に合わせるという歪な状態が続いた。
このような流れを受け、翌1988年3月にJSL総務主事・森健兒、JSL事務局長・木之本興三を中心として設置した「JSL第一次活性化委員会」、実質的な「Jリーグ」のスタートと見られる 。Jリーグ公式サイトの「Jリーグの歴史」、J.League x JFA公式サイトの「サッカーで振り返る平成史」でも、この1988年3月「JSL活性化委員会」設置をその始まりに置いている。『サッカー批評』は「JSL第一次活性化委員会」を「実質的なプロ化検討委員会の創設」と評している。「JSL第一次活性化委員会」は、6回目の1988年7月21日に、森が「現状改革を進めながら、トップリーグを商業ベースによる事業化を志向した『スペシャルリーグ』（プロリーグ）にすることを検討する」という結論を出し、最終報告書をまとめて日本サッカー協会の理事会に提出した。1988年8月に森の後任として川淵三郎がJSL総務主事となり、同年10月に川淵が「JSL第二次活性化委員会」を設置。川淵らが中心となって国立霞ヶ丘陸上競技場で開催する1989年2月26日のJSLの後期リーグ開幕戦を無料招待試合し満員にする計画を立てたが『我が道 - 川淵三郎(13)』スポーツニッポン、2014年10月13日付。(14)、2014年10月15日付。、半分の入りで落胆し、それまでプロ化に懐疑的だった川淵自身が「俺自身が意識を変えないといけない」と決意するに至った。サッカー協会内部では「JSLの活性化」では意見が一致し、長沼健や岡野俊一郎ら幹部の中には本音ではリーグをプロ化したいと考える者もいたが、ペレのいた北米リーグが失敗した例もあり、まだまだ「リーグのプロ化」に対しては親会社から出向してきた当時の1部リーグに所属する実業団チーム出身の役員達を中心に「プロ化は時期尚早」や「プロ野球の球団ですら赤字経営なのに、サッカーではまともに採算が取れる訳がない」などの意見が「JSL評議委員会」で大勢を占めた。実業団チームのほとんどは、サッカーを福利厚生の一環と考え「プロ」という言葉に反発を感じる人は少なくなかった。川淵は「活性化委員会」の議論をJSLではなく、日本サッカー協会（JFA）に移さなければ何も始まらないと判断し、翌1989年6月に「JSL第二次活性化委員会」を解散させ、日本サッカー協会の副会長になっていた長沼健に要請し、JFA内に「プロリーグ検討委員会」。保守的な日本サッカー協会理事会の承認を得るために「検討」という文字が付いていたが、実際には関係者の間では、既にプロリーグの発足は既定の方針として固まっていた。やりようによってはプロリーグが出来るという段階まで来たのはこの「プロリーグ検討委員会」が設置されたとき。文部省体育局の向井正剛が承認し、プロリーグ構想は具現化され、1991年7月1日、新プロリーグの正式名称を「日本プロサッカーリーグ」とし、愛称を「Jリーグ」とすることを発表、日本初のプロサッカーリーグの「日本プロサッカーリーグ」（Jリーグ）が発足した。「Jリーグ」という呼称は、博報堂が提出した複数の案の中から川淵が気に入り採用に至ったもの。博報堂は「釜本のポスター」からJSLと接点を持っていたが、当時は会社のビジネスではなく、個人のネットワークを生かした手伝い程度の物で、電通がペレの引退興行を始め、サッカー協会に深く入り込んでいて入る余地はなかった。しかしプロサッカーリーグに関しては電通は「実現性が乏しい」と判断していたといわれる。Jリーグを博報堂が手掛けることになったのは長沼副会長からのリンクといわれる長沼健さん、ご逝去 (スポーツ総合研究所 広瀬一郎Blog) （Internet Archive）。
1986年6月のメキシコワールドカップ開催中の会見で、FIFAの第7代会長・ジョアン・アヴェランジェから、1998年か2002年をアジアでのFIFAワールドカップ最初の開催地として日本が念頭にあるような示唆を得て、1989年11月、正式にFIFAに2002 FIFAワールドカップ日本開催の意思を伝える。日本がワールドカップを開催するにふさわしい国であることを証明するためにも、FIFAの要求を満たすスタジアムの建設などのほか、日本代表のワールドカップ初出場を念頭に置いた強化とそれに伴うプロリーグ創設、成功が不可欠となった。ワールドカップはオリンピックとは違い、全国展開のため、拠点拠点にFIFAの要求を満たすスタジアムを造らなければならず、ワールドカップの招致とプロリーグ創設を結び付けた。サッカー協会内の慎重論から川淵らを後押しした長沼は「プロリーグの成功とワールドカップ誘致は、車の車輪であると認識した。同時並行で推進しなければ、片方がつまずけば両方ころぶ。幸いバブル経済の余韻が残っていた時期に、Jリーグのスタートが間に合った」と述べている。また、あれほど弱かった日本代表が、Jリーグ開始前に突然強くなったこともJリーグ人気を後押しした。Jリーグが創設されると川淵がJリーグチェアマンとして、日本代表の強化委員長としてマスメディアに盛んに露出し脚光を浴びたため、Jリーグは川淵が作ったかのようにイメージが付いた。プロリーグの創設は、日本のサッカーを盛んにしたい、強くしたいという多くの人たちの長年の仕事の積み上げにより作られたものではあるが、最後の一歩は川淵のバイタリティ、強引さが大きな原動力になったことも事実ではある。しかし、森健兒と木之本興三は、不毛状態が続いた日本サッカーリーグ時代から長きに渡りプロ化を考え、その運営に携わっており、川淵は日本サッカーに絶望し、一時サッカー界から離れていた時期があり、後から入ってきた川淵に手柄を取られたようで面白くなかった。川淵は最初にプロリーグの話を聞いたときも「バカじゃないか」と思ったと話しており、森の後任でJSL総務主事に抜擢された際も、木之本から「プロ化する気持ちがないなら来ないで」と言われたほどで、森は「プロ化の道筋をつけてから川淵さんにバトンタッチした」と述べている。特に木之本にとって川淵は古河電工でのかつての上司でもあり、当初の関係は悪くはなかったが、2002 FIFAワールドカップ後、読売新聞に次期チェアマン候補として木之本の名前が出ると、急に木之本と川淵の関係が悪くなった。川淵の後任チェアマンには鈴木昌が就任したが、木之本は「公平な立場でなければならないチェアマンにクラブ出身の社長はまだ早い」と反対したら、鈴木と川淵からJリーグ専務理事・JFA常任理事と、不明瞭な給与取得をしたとJリーグ映像のほか、Jリーグ関連の子会社の社長を解雇され、Jリーグ及びJFAから追い出された。森、木之本の二人と川淵の間に確執が生まれ、この恨みからか『日刊ゲンダイ』などのマスメディアで川淵を批判した。
1992年には前哨戦として、ヤマザキナビスコ（現：ヤマザキビスケット）をスポンサーとし、第1回Jリーグヤマザキナビスコカップが開催された。
沿革 1988年 3月、JSLによって日本サッカーリーグ事務局内に第一次JSL活性化委員会が組織される。 7月、第一次JSL活性化委員会による第一回報告書が日本サッカー協会へ提出される。 8月、川淵三郎がJSLの総務主事に就任する。 10月、第二次JSL活性化委員会が組織される。 1989年 6月、第二次JSL活性化委員会による最終報告書が日本サッカー協会へ提出される。 1990年 3月、ホームタウン制、ホームスタジアムの確保、拠出金などJリーグ参加条件の詳細が決定される。 6月、日本サッカーリーグ参加クラブへJリーグ参加の要請が行われ、20団体からプロリーグ参加希望の返答。 8月、プロリーグ検討委員会が組織される。 1991年 2月、発足時に加盟する10クラブが発表される（オリジナル10参照）。 3月、プロリーグ設立準備室が組織され、川淵が室長に就任。 7月、プロサッカーリーグ設立の報道発表。正式名称、ロゴマークなどが発表される。 11月 、「社団法人 日本プロサッカーリーグ」設立。初代チェアマンに川淵が就任。 1992年 3月29日の最終節限りで日本サッカーリーグ（JSL）は廃止。 5月、Jリーグ開幕時に参加する10クラブのユニフォームなどが「Jリーグ・プレスプレビュー」で報道発表される。 1993年 4月、Jリーグ規約施行。 5月15日、「サントリーシリーズ」開幕で初年度のリーグ戦開始（1993年Jリーグ開幕節 参照）。横浜マリノス VS ヴェルディ川崎の神奈川ダービーで幕を開ける。 1994年 、が加盟。 1995年 勝点制を導入。 、が加盟。 1996年 マルチボールシステムを導入。 、が加盟。 このシーズンはクラブ数の増加に伴う試合数の増加により、2ステージ制およびチャンピオンシップを実施せず、通年の勝ち点で年間優勝を決定。 3月、「Jリーグ百年構想」をキーワードとした広報活動が開始される。 1997年 が加盟。 4回戦総当たりを2回戦総当たりへ変更し、再び前期後期制およびチャンピオンシップを実施。 1998年 が加盟。 J1参入決定戦を実施。 1999年 2月、ととが合併し、新たにとしてJ1に参加。 3月、ディビジョン1（J1、16クラブ）とディビジョン2（J2、10クラブ）の2部制に移行。、、、、、、、、が加盟。 4月、ジュビロ磐田がアジアクラブ選手権1998-99優勝。Jリーグ発足後のJリーグ勢初優勝。 PK戦を廃止、引き分け制を導入。延長を含め120分以内に勝敗が決しない場合は引き分け。 2000年 が加盟。 2001年 が加盟。 2002年 J2での延長戦を廃止。 7月、2代目チェアマンに鈴木昌が就任。 2003年 J1での延長戦を廃止。 2004年 J1・J2入れ替え戦を導入（～2008年）。 2005年 J1の所属クラブ数が増加（16クラブ→18クラブ）。 、が加盟。 J1を1ステージ制に移行。Jリーグチャンピオンシップを廃止。 2006年 が加盟。 7月、3代目チェアマンに鬼武健二が就任。 2007年 11月、浦和レッズがAFCチャンピオンズリーグ2007優勝。 2008年 、が加盟。 2009年 、、が加盟。 Jサテライトリーグを廃止。 2010年 が加盟。 7月、4代目チェアマンに大東和美が就任。 2011年 が加盟。 2012年 4月1日、「公益社団法人 日本プロサッカーリーグ」に移行。 、が加盟。 J1昇格プレーオフを導入。 J2・JFL間での入れ替え制度を導入。 タイ・プレミアリーグ、ベトナムサッカーリーグ、ミャンマーサッカーリーグとパートナーシップ協定を締結。 2013年 Jリーグクラブライセンス制度を導入。 が加盟、がJFLに降格し、正会員資格喪失。 Jリーグ月間MVPを新設。 Jリーグマスコット総選挙を新設。 カンボジア・リーグ、Sリーグ（シンガポール） とパートナーシップ協定を締結。 2014年 2月、5代目チェアマンに村井満が就任。 3部にあたる下部リーグ・J3リーグ（J3、11クラブ+の計12クラブ/チーム）を新設。J3リーグ独自の「タイトルパートナー」（特別協賛）として明治安田生命保険と契約を締結し、名称を「明治安田生命J3リーグ」に制定。 (J2)、、、、、、、、、（以上J3）が新規加盟。が再加盟。 J3発足に伴いJ2・JFL間での入れ替え制度を廃止。 インドネシア・スーパーリーグ とパートナーシップ協定を締結。 2015年 スポンサーカテゴリーに「タイトルパートナー」を新設し、明治安田生命保険相互会社と契約を締結。リーグ全体の総称を「明治安田生命Jリーグ」（）ロゴ等で用いられている表記は「明治安田生命 J.LEAGUE」、また各カテゴリーごとのタイトルも「明治安田生命J（1・2・3）リーグ」に統一。 J1を11年ぶりに2ステージ制へ移行。ステージ優勝クラブと年間勝点1位、2位、3位の最大5クラブが出場できるJリーグチャンピオンシップ復活。 が加盟。 バニシング・スプレーの使用を開始。 ニューイヤーカップを新設。 イランサッカーリーグ、マレーシア・スーパーリーグ、カタール・スターズリーグ とパートナーシップ協定を締結。 2016年 が加盟。が活動終了し、・・がJ3に参加。 Jサテライトリーグが7年ぶりに復活。 3月、日本トップリーグ連携機構へ加盟。 Aリーグ（オーストラリア）と戦略的連携協定を締結。 7月20日、イギリスの大手動画配信会社パフォーム・グループと2017年から2026年まで10年間の放映権を契約。 2017年 が加盟。 J1を3年ぶりに1ステージ制へ移行。JリーグチャンピオンシップおよびJ2・J3入れ替え戦を廃止。 ラ・リーガ（スペイン）と戦略的連携協定を締結。 11月、浦和レッズがAFCチャンピオンズリーグ2017優勝。 2018年 J1昇格プレーオフを廃止し、J1 16位が参加するJ1参入プレーオフを導入。 11月、鹿島アントラーズがAFCチャンピオンズリーグ2018優勝。 2019年 が加盟。 2020年 が加盟。 3月2日、2020年3月3日付で一般社団法人日本野球機構(NPB)と共同による新型コロナウイルス対策連絡会議を設置し、専門家チームを置くことを発表。 6月、がJ3リーグ参加辞退および活動終了。 2021年 が加盟。 ・が活動終了。 2022年 が加盟。 5月、浦和レッズがAFCチャンピオンズリーグ2022優勝。 2023年 ・が加盟。 J1参入プレーオフを廃止し、J1昇格プレーオフが復活。 J3・JFL間での入れ替え制度（J3・JFL入れ替え戦）を導入。 2024年 リーグ全体の総称を「明治安田生命Jリーグ」から「明治安田Jリーグ」へ変更（）ロゴ等で用いられている表記は「明治安田 J.LEAGUE」、また各カテゴリーごとのタイトルも「明治安田J（1・2・3）リーグ」へと変更。 この年から全カテゴリーのクラブ数を20へと統一し、J1が18クラブから20クラブへ2クラブ増、J2が22クラブから20クラブへ2クラブ減となる。 J2昇格プレーオフを導入。 2025年 、が加盟。、が正会員資格喪失。 2026年 が加盟。が正会員資格喪失。 2026/27シーズンより、Jリーグとして初のシーズン移行を行う。
クラブ一覧 加盟要件
Jリーグ加盟の要件には、スタジアム・経営状況・チーム運営状況などの項目が定められている。チーム運営については、実際にJリーグの試合に参加するチームそのもののみならず、育成組織（下部組織）によるクラブユースチームの運営義務なども規定されている。2013年シーズンよりJリーグクラブライセンス制度が発足し、Jリーグへの加盟可否・加盟可能なディビジョンについての判断を行う制度が更新された。
また2006年から、Jリーグ加盟の基準を満たしているか近い将来満たせそうと判断されたクラブを「Jリーグ準加盟」と認定することを定め、J3発足後の2014年以降は代わって「Jリーグ百年構想クラブ」と呼称するものとしている。
正会員クラブ 2026特別シーズン、2026/27シーズンのクラブ編成に基づく全60クラブの一覧。 クラブのカテゴリおよび掲載順序は、2025年12月19日のJリーグリリースにおける順序による。 クラブ名は日本サッカー協会への登録チーム名ではなく、Jリーグにおける「呼称」を示している。英語表記もJリーグによる英文リリース に準じた。 ホームスタジアムについては2026年8月7日時点でJリーグコーポレートサイトにおいて示されているスタジアム について、同資料の表記に基づいて記す。