thumb|300px|オンラインポーカー オンラインポーカー（）は、インターネットを介して行われるポーカー。オンラインカジノの一つ。
歴史 2004年10月、当時世界最大の上場オンラインゲーミング企業であった（SBT.L）は、オンラインポーカー業界における最初期かつ最大級のオンラインポーカールームの一つであったの買収を発表した。この買収は、オンラインポーカールームが上場企業に所有される初期の事例となった。
2006年初頭、 は から EmpirePoker.com を買収する方向へ動いた。同年後半には、オーストリアを拠点とするオンラインギャンブル企業bwinが PokerRoom.com を買収した。PokerStars など、株式公開を検討しているとうわさされた他のポーカールームは、上場を延期したPokerstars reveals hand with plans for £1bn float The Times。
2008年3月時点で、独立型オンラインポーカールームおよびネットワークは40件未満であった。ただし、「スキン」と呼ばれる、ネットワーク型サイト群への独立した入口となるサイトは600件以上存在した。
2010年2月時点で、オンラインポーカーサイトは500を超えた。そのうち、独立型サイトは20数件であり、2008年3月の40件から減少した。残るサイトは「スキン」であり、21の異なる共有ネットワーク上で運営されていた。最大のネットワークは iPoker であり、多数のスキンがそのネットワーク上で運営されていた。オンラインポーカールームのうち、PokerStars.com は、任意の時点でサイト上にいるプレイヤー数において世界最大のポーカーサイトとみなされていた。2012年5月までに、PokerStars.com の市場シェアは56パーセント超に増加した。
2011年、アメリカ合衆国司法省は PokerStars、Full Tilt、 のドメイン名を差し押さえ、各サイトのプレイヤーの資金が事実上凍結された。Full Tilt は、司法省によりポンジ・スキームとして機能し、プレイヤーから3億ドルをだまし取ったと非難された。一方、PokerStars は罰金を支払った。この一連の出来事により、2011年は「ブラックフライデー」の年として知られる。
2014年、PokerStars はポーカー業界で最大の上場企業となった。
市場規模 オンラインポーカーは、世界的なポーカー人口の増加と関連づけられてきた。統計によれば、オンラインポーカーの収益は2001年の8270万ドルから2004年には14億ドル、2005年には24億ドルへ増加した。インターネットカジノに関するアメリカ合衆国上院での証言において、全米で賭けられる金額の4分の1がオンラインで賭けられていると推定する証言が残っている。
市場調査会社は、世界のオンラインポーカー市場規模を2025年に43億3000万ドルと評価し、2034年には105億3000万ドルへ拡大すると予測している。推計では、2025年から2034年までの年平均成長率は10.37パーセントで、地域別では北米が38パーセント、ヨーロッパが29パーセント、アジア太平洋が24パーセントを占めるとされる。
合法性 アメリカ合衆国における経緯 アメリカ合衆国では、ノースダコタ州下院が2005年2月、州内でオンラインポーカーおよびオンラインポーカールーム事業者を合法化し、規制する法案を可決した。この法案は、オンラインポーカー事業者がその業務全体を物理的に州内に置くことを求めるものであった。州上院司法委員会で証言した Sportingbet のCEOのナイジェル・ペインは、法案が成立すれば同州へ移転すると述べた。
2006年10月13日、大統領ジョージ・W・ブッシュは、アメリカの港湾警備強化を目的とするに署名し、同法は成立した。同法には、（UIGEA）として知られる条項が付された。UIGEA は、違法なインターネット賭博に関係する取引をアメリカの金融機関が処理することを制限するものであった。この法律の成立後、、PacificPoker、bwin など、複数の大規模な上場ポーカー関連サイトは、アメリカ向け事業を閉鎖した。一方、PokerStars、Full Tilt Poker、Absolute Poker など一部のポーカーサイトは営業を続け、アメリカのプレイヤーにも開かれたままであった。
UIGEA の成立後、元アメリカ合衆国上院議員アル・ダマトは（PPA）に参加した。PPAの使命の一部は、ポーカープレイヤーがオンラインでプレーする権利を保護し、擁護することであった。ダマトの職務には連邦議会へのロビー活動が含まれていた。2008年4月、PPAは会員数が100万人を超えたと主張した。
Safe and Secure Internet Gambling Initiative など、UIGEA に反対する団体も結成された。これらの団体は、消費者保護と金融取引の健全性を確保する安全策を伴ったうえで、個人がオンラインで賭けを行う自由を促進しようとした。
2010年9月、ワシントン州最高裁判所は、オンラインでポーカーをプレーすることを重罪とする州法を支持した。
2012年8月21日、ニューヨークの連邦判事は、ポーカーは偶然ではなく主として技能のゲームであるため、連邦法上のギャンブルには当たらないと判断した。この判断により、違法な地下ポーカークラブ運営の共謀で有罪判決を受けた男性に対する連邦刑事起訴は棄却された。判事は、インターネットポーカーゲームを分析した弁護側専門家の知見に大きく依拠して判断した。
アメリカ合衆国における州別規制と州間協定 アメリカ合衆国では、連邦法上の議論と並行して、2010年代以降、州ごとにオンラインポーカーを合法化・規制する動きが進んだ。2013年4月30日、ネバダ州は、州内に物理的に所在し、21歳以上である者が合法的にリアルマネーのオンラインポーカーをプレーすることを認めた、アメリカ初の州となった。
同年10月末、デラウェア州は規制されたオンラインギャンブル市場を開始した。デラウェア州宝くじによって管理されるこの制度のもと、同州はオンラインポーカーに加えてオンラインカジノゲームも提供した。
2014年2月25日、ネバダ州知事ブライアン・サンドバルとデラウェア州知事ジャック・マーケルは、初の州間ポーカー協定に署名した。これは、ネバダ州内のオンラインポーカープレイヤーが、デラウェア州内のプレイヤーとリアルマネーで対戦できるようにする協定であった。この協定はオンラインポーカーのみに限定されていた。
その後、ネバダ州、デラウェア州、ニュージャージー州の政府間で、三州すべてのプレイヤーのプレーを認める合意が成立し、三州間のオンラインポーカー協定は2018年5月1日に実施された。2022年4月7日、ミシガン州が4番目の州として州間ポーカー協定に参加した。ウェストバージニア州は2023年11月に、5番目の加盟州となった。2025年4月23日、ペンシルベニア州知事ジョシュ・シャピロが同協定に署名し、ペンシルベニア州は6番目の加盟州となった。
収益モデル カジノやポーカールームのような従来型のポーカー会場は、初心者にとって敷居が高い場合があり、また地理的に離れた場所にあることが多い。実店舗型カジノでは、ポーカールームを運営するための機会費用が大きく、会計事務所の推計では、ポーカーは実店舗型カジノ収益の1パーセントを占めるにすぎない。
オンラインポーカールームの収益源には、レーキやトーナメントの参加費などがある。レーキは、ゲームを主催するハウスに支払われる手数料であり、リアルマネーのキャッシュゲームではポットから徴収される。レーキは通常、ポット額に応じた割合として計算され、上限額が設けられる。
事前に予定されたマルチテーブル・トーナメントや即席のシット・アンド・ゴーでは、各ハンドからレーキを取る代わりに、バイイン額に対して一定の参加費が加算される。これは、たとえば「20ドル+2ドル」のように表示され、20ドルが賞金プールに入るバイイン、2ドルが参加費を表している。
一部のオンラインポーカーサイトでは、ブラックジャック、ルーレット、ポーカーハンドへのサイドベットなど、プレイヤーが「ハウス」を相手にリアルマネーでプレーするサイドゲームも提供している。
公正性と健全性 シャッフルのランダム性 オンラインポーカーでは、運営者やプレイヤーによる不正、ボット、共謀などをめぐる議論が行われてきた。PokerNews は、ポーカー不正監視サイト PokerFraudAlert への取材記事で、オンラインポーカーにおける不正やチートの問題を取り上げている。
オンラインポーカーの公平性については、乱数生成、シャッフル、支払いの仕組みが論点となる。『Winning at Internet Poker For Dummies』では、一部のオンラインポーカーサイトについて、プライスウォーターハウスクーパースのような監査法人が乱数生成、シャッフル、支払いの公平性を審査していると説明している。
共謀 より一般的な不正行為には、プレイヤー間の共謀や、一人のプレイヤーによる複数アカウントの使用がある。共謀はオンラインプレーに限られるものではなく、3人以上のプレイヤーが参加するあらゆるポーカーゲームで起こり得る。たとえば2007年、PokerStars は、のメインイベント優勝者であったを、利用規約違反により失格処分とした。
2025年には、 の高額トーナメント GGMillion$ をめぐって、リアルタイム支援やアカウント共有に関する不正事例が公表された。2025年10月の事例では、ファイナルテーブル参加者が画面共有を通じて外部から戦略的助言を受けていたとして、当該プレイヤーが永久追放され、助言を行ったプロプレイヤーも無期限停止処分を受けた。同年11月には、別の GGMillion$ イベントで、登録名義人以外の人物がアカウントを操作していたとして、関係者の永久追放と賞金の再分配が発表された。
脚注