独仏関係（どくふつかんけい、、）では、ドイツとフランスの二国間関係について述べる。
西欧最大の陸軍大国である両国の関係は欧州、ひいては世界に大きな影響を与えた。独仏関係はカップルに例えられ、独仏枢軸ともいわれる両国は欧州連合の中核をなしている播里枝 欧州統合と独仏枢軸。
歴史
フランス革命以前 5世紀後半から9世紀にかけて、現在の独仏の領土はフランク王国の領土であった。カール大帝（シャルルマーニュ）の死後、ヴェルダン条約によって三つに分裂。その中で、西フランク王国はフランス、東フランク王国はドイツの源流となった。後に中部フランク王国はによりロタール1世の子供たちによって分割された。東フランク王オットー1世は、962年にローマで戴冠、神聖ローマ帝国初代皇帝となった。その後のは、三十年戦争（1618年-1648年）、大同盟戦争（1688年-1697年）、スペイン継承戦争（1701年-1703年）といった様々な戦乱を引き起こした。しかし、オーストリア継承戦争（1740年-1748年）において新興国プロイセンにシュレジエン地方を奪われたオーストリアは、一転してフランスへ接近することになった（外交革命）。1756年から1763年にかけての七年戦争ではイギリスとプロイセンの同盟に対し、ブルボン家とハプスブルク家が手を取り合い戦った。
フランス革命とウィーン会議 サムネイル|1806年にイエナ・アウエルシュタットの戦いで勝利し、ベルリンに入場するナポレオン（シャルル・メニエ） 1789年に始まったフランス革命は、ドイツ諸侯にも大きな影響を与えた。1792年にはプロイセンとオーストリアがフランスの王政を守るため対抗連合を結成（ピルニッツ宣言）、フランス革命戦争につながった。1803年にはライン川左岸がフランスの支配下に入り、小領邦が大領邦に編入（陪臣化）されたほか、が進んだ。1806年、ナポレオンの主導によりライン同盟が設立され、八世紀以上にわたる神聖ローマ帝国の歴史に幕を閉じた。最終的にナポレオンは歴史の表舞台から去るものの、ドイツにもたらされ急速に広まった近代的な法律や統治体制、更にナショナリズムはその後のドイツに大きな影響を与えた。
ナポレオン後の欧州の体制を話し合うため、1814年9月から1815年6月にかけてウィーン会議が開かれ、政治体制をフランス革命以前に戻し、四国同盟（のちにフランスが加わり五国同盟）間の勢力均衡と正統主義による国際秩序、ウィーン体制が成立した。この会議により、ライン同盟に代わるオーストリアとプロイセンを中心とした国家連合、ドイツ連邦が成立。両者は1866年の普墺戦争で争い結果的にプロイセンが勝利し北ドイツ連邦を形成。強大化するプロイセンを特に強く警戒したのが、ナポレオン3世率いるフランスであった。
普仏戦争 サムネイル|『ドイツ帝国の成立』（アントン・フォン・ヴェルナー） 1870年の普仏戦争（独仏戦争）では、セダンの戦いでナポレオン3世が捕縛され翌年フランスは降伏。1871年1月にヴェルサイユ宮殿の鏡の間でドイツ皇帝の即位宣言が行われ、北ドイツ連邦に南ドイツ諸侯が加わり、フランスから奪ったアルザス＝ロレーヌ（エルザス＝ロートリンゲン）を併合したドイツ帝国が成立した。フランスではドイツに対する復讐心が生まれ、アルザスロレーヌの奪還はフランス・ナショナリズムの常套句となった。しかし、常に独仏が反目していたわけではない。確かにビスマルク外交の主眼はフランスの孤立化であったが、80年代前半まで、両国は比較的良好な関係を築いていたのである。
だが、1886年に対独復讐を唱えるジョルジュ・ブーランジェがフランス国防大臣に就任すると、独仏関の対立は再燃した。翌年4月、国境警備を行っていたフランスの警察官がドイツ警察により逮捕されたにより、両国間の緊張は頂点に達した。だが、二度目の独仏戦争が起こることはなかった。ビスマルクはおろかブーランジェでさえ、戦争の考えを断固として否定していたのである。
1888年にヴィルヘルム2世がドイツ皇帝に即位し、その2年後ビスマルクを退かせると、外交関係は大きく変化した。フランスはビスマルクなきドイツに攻撃的な外交を展開させるようになる。1891年には露仏同盟が成立。これは独仏間で戦争が起こる場合、ドイツが弱点である多方面からの攻撃に晒されることを意味した。1905年、11年にモロッコをめぐり独仏が対立（モロッコ事件）して以降、ドイツへの復讐戦争の考えが再び広まった。英独間でも建艦競争など対立が深まっていた。列強間の対立が沈静化されないまま、1914年6月のサラエボ事件を迎えることとなる。
一度目の大戦とその帰結 本来ドイツにもフランスにも関係なきはずのサラエボ事件は、約40年ぶりの独仏全面戦争に発展した。オーストリア＝ハンガリーは皇位継承者を暗殺した犯人の出身国であるセルビアに宣戦布告。ロシアはセルビアを支持して総動員をかけたことで、ドイツはロシア、さらにフランスに宣戦布告。ドイツが中立国ベルギーに侵攻したのを建前にイギリスがドイツに宣戦布告し、欧州列強は第一次世界大戦に突入していった。ドイツ軍はベルギーを経由し一気にフランスを叩こうとしたが、結果としてフランス軍を撃滅することはできず、泥沼の塹壕戦へと移行した。独仏はまさに「宿敵」となったのである。1917年にはロシアで革命が起きて翌年戦争から離脱。これによりドイツは東部戦線の戦力を西へ回し最後の攻勢をかける。しかし、戦線突破は果たせなかった。1918年にドイツ革命が起きるとヴィルヘルム2世は退位しオランダへ亡命。共和政が宣言され、議会制民主主義を旨とするヴァイマル共和国が誕生することになる。
独仏の総力戦は、両国に大きなトラウマを生んだ。フランスが戦争で払った犠牲は全て回収されなければならないという思いは、過酷なヴェルサイユ条約を生むこととなった。領土割譲、全植民地没収、軍備制限、そして巨額の賠償金と戦争責任が盛り込まれた強硬な規定は、多くのドイツ国民の期待を裏切り、反発させるものだった。左右問わず条約の修正はドイツ人の悲願であり、ドイツ人の憤激がナチスを生み、後に二度目の対戦へ突入することとなる。 賠償とルール問題 サムネイル|第一次世界大戦後のドイツ領。ヴェルサイユ条約でドイツは賠償金を払うことが規定され、1921年には英仏間で総額2,260億金マルクに定められた。ドイツはその額が過大だとして4分の1に削減することを求めるも、同年3月に英仏がデュッセルドルフやデュースブルクなどを占領。半額の1320億金マルクで合意しなければ再度出兵すると脅されたドイツはやむなくその額で同意した。国内での反発は強く、当時のドイツ首相コンスタンティン・フェーレンバッハは退陣。後任のヨーゼフ・ヴィルトは方針を転換し、敢えて英仏の要求に応じ年間30億金マルクの支払いがドイツの手に負えないことを示すための「履行政策」を行った。また、フランスとの関係改善に乗り出し、1921年10月には現物での賠償金支払いを可能とする合意であるとともに70億金マルク相当分の一次産品と製鉄関連製品をフランスに支払うことを約束するヴィースバーテン条約を締結した。フランスの産業界は、ドイツ製品が流入して自国製品と競合すると異議を唱えた。また、イギリスもドイツがフランスを優先して賠償金を支払っていると反対し、英首相ロイド・ジョージとフランス首相アリスティード・ブリアンは新たな賠償金支払いの枠組みや英仏間の安全保障条約などをカンヌで協議するも合意には至らなかった。その後ブリアンは大統領アレクサンドル・ミルランら対独強硬派に批判され首相の座を追われた。
後任のレイモン・ポワンカレはジョージとブリアンが構想したジェノヴァ会議に反対。戦勝国と敗戦国を区別せずバランスの取れた欧州秩序を目指すロイド・ジョージの思想はポワンカレとは相いれず、結果として英仏安保は結ばれなかった。
1922年5月、ドイツ外相ヴァルター・ラーテナウは極右テロ組織コンスルのメンバーに暗殺される。政権の要を失ったドイツは賠償金支払いの現物履行に失敗し、翌年1月、フランス軍とベルギー軍がルール地方を占領した。もともと連合国軍（7割がフランス人）はラインラントに進駐しており進駐費用はドイツが全額負担していた。、独仏協調の障害となっていたが、ルール地方への進駐によって独仏関係は最悪な状態となった。イギリスもヴェルサイユ条約違反だとして批判を強めた。ドイツ経済の心臓と言えるルールでの工業生産が止まったことでマルクの価値が急激に下落、天文学的なインフレーションに見舞われた。 独仏関係の転換 サムネイル|ロカルノ条約の交渉中。左からシュトレーゼマン、オースティン・チェンバレン、ブリアン。1923年8月、対仏協調を掲げるグスタフ・シュトレーゼマンがドイツ首相に就任した。彼はインフレの沈静化に成功し、現実的な支払い能力に基づいた賠償金額の再算定を英米に求めた。交渉の結果1924年4月に成立したのがドーズ案である。ポアンカレは最後まで反対していたが、翌月の総選挙でポアンカレの対独強硬政策に批判的なに敗北。新たに首相の座に就いたエドゥアール・エリオはドーズ案を受け入れ、ルールから撤兵した。両国の関係は安定したが、安全保障の問題は解決されていなかった。国境の安定を確保するため、1925年10月、スイスのロカルノに英仏独伊白波とチェコスロヴァキアの首脳が集まり、国際紛争の平和的解決を規定したロカルノ条約の仮調印が行われた（正式調印は11月）。1926年にはドイツが国際連盟に加盟し、国際秩序の中にドイツを取り組むことに成功した。20年代には汎ヨーロッパ運動が高まりを見せ、ブリアンは1929年9月8日に国際連盟で演説し、欧州の連邦化構想を提案していた。ドーズ案よりもさらにドイツの負担を軽減させるヤング案が1929年に合意、1930年には施行された。
大恐慌 1929年10月3日、ドイツ外相であったシュトレーゼマンが脳卒中で倒れた。彼の急死によりドイツ外交におけるフランスとの協調路線に終止符を打ったが、その3週間後、アメリカにて大恐慌が発生した。恐慌は欧州にも襲い、それ以来独仏関係は悪化の一途をたどっていった。賠償金支払いが困難になったドイツはフランスからの外貨輸出のためにブリューニング首相が訪仏。だが、フランスはヤング案の遵守を要求し、ブリューニングはドイツ国内からの反発もあり受け入れを拒否した。1931年3月、ドイツは英仏の反対を押し切りオーストリアとの関税同盟を締結するも、フランスが強く反発し同年秋には破棄された。しかし、ドイツ国内の反仏感情が高まったため、ピエール・ラヴァル首相がブリアン外相とともに訪独し第一次世界大戦後初のフランス首相訪独、独仏経済委員会設置が合意されたが、1932年2月にブリアンが亡くなると活動停止となった。1932年には賠償問題対応のためにローザンヌ会議が開かれ、賠償金が大幅に減額された。同年のではフランスが譲歩し、ドイツの軍備平等権を承認した。このようなフランス外交の失敗は独仏のパワーバランスを変え、ドイツがナチス体制になる前からヴェルサイユ体制は危機を迎えていた。
二度目の大戦へ サムネイル|ネヴィル・チェンバレン、ダラディエ、ヒトラー、ムッソリーニ（1938年9月29日） 1933年にドイツ首相に就任したアドルフ・ヒトラーは、ヴェルサイユ体制の修正路線を突き進み、ドイツを縛るものを解体していく。まず1933年10月に国際連盟を脱退し、翌年1月には東欧におけるドイツ封じ込めの要であったポーランドとの不可侵条約を宣言した。1934年2月にはルイ・バルトゥーがフランス外相に就任し、ソ連やイタリアと協力してドイツを封じ込めようとした。だが、同年10月のユーゴスラヴィア国王アレクサンダル1世の暗殺事件に巻き込まれて命を落とすとバルトゥーはドイツへ対抗するため東方条約構想を提唱し、その一環として東欧諸国に歴訪した。アレクサンダル1世は来仏を約束し、1934年10月に実現したが、ブルガリア人のにマルセイユで狙撃され、2人共々殺された。、後任のピエール・ラヴァルもやはりドイツ封じ込めのため1935年イタリアとローマ協定を締結、5月にはを結んだ。しかし、ムッソリーニにエチオピアの支配を認めたことは宥和的だと非難され、1936年に辞任を余儀なくされた。
時を戻し1935年1月、国連委任統治領であった炭鉱地帯のザールが住民投票によりドイツへの再帰属が決定した。3月には再軍備宣言を行い、5月にはラインラントに進駐した。これは明確なヴェルサイユ条約違反違反であったが、フランスが実力行使に出ることはなかった。ドイツと海軍協定を結んでいたイギリス、不可侵条約を締結したポーランド、ドイツに接近していたイタリアなど、フランスと歩調を合わせる友好的な主要国は既にいなくなっていたのである。
1938年にはヴェルサイユ条約で禁止されていた独墺合邦、翌年にはチェコスロヴァキアを解体しボヘミアとモラヴィアを併合してスロヴァキアを傀儡国とした。そして同年9月ポーランドに侵攻、フランスも仏波同盟に基づきドイツへ宣戦布告し20年前以来の全面戦争である、第二次世界大戦が勃発した。 第二次世界大戦 サムネイル|休戦客車の中で、フランスのシャルル・アンツィジェール将軍に文書を手渡すドイツ国防軍最高司令部総長ヴィルヘルム・カイテル1940年5月10日、既にポーランドやデンマーク、ノルウェーを下していたドイツがフランスに侵攻を開始した。僅か3日で前線を突破したドイツ軍はダンケルクに英仏軍を追いつめた。フランス軍は壊滅し、6月10日にパリを放棄、独仏戦争や第一次世界大戦の時と同様ボルドーに移動した。当時の首相ポール・レイノーは抗戦を主張したが、副首相フィリップ・ペタンは休戦を主張。6月16日にはペタンが首相の座に就き、ドイツと休戦した。この時、1918年の休戦協定を交わしたコンピエーニュの森で、当時と同じ鉄道車両をわざわざ博物館から引き出してきて調印した。「自由地区」とされたフランス南部の小都市ヴィシーにフランス政府が移動、ペタンを元首とするヴィシー政権が発足した。
ヴィシー政権は傀儡国と見做されているが自治権が高く、自由な外交を行えた。ペタンは前述した駐仏大使アベッツを介し独仏伊枢軸の形成をヒトラーに提案した。また、駐ヴィシー米国大使を招き、ソ連とも接触した。しかし、1942年にはアントン作戦によって自治権が奪われ、完全なドイツ支配下に置かれた。
一方、ロンドンに亡命していた前国防次官シャルル・ド・ゴールはドイツとの徹底抗戦を訴えた。ド・ゴールは亡命政権である自由フランスを率い、フランス国内のレジスタンスとともに対独闘争を繰り広げた。自由フランスは1943年アルジェに拠点を移しフランス国民解放委員会を設立。1944年8月にはパリを解放した。フランス共和国臨時政府が設立され、ド・ゴールはそれの首班となった。
独仏関係の再出発 サムネイル|分割統治されたドイツの地図 第二次世界大戦に敗北したドイツは連合国軍による直接統治下に置かれた。フランスの対独強硬政策に変わりはなかったが、第一次世界大戦後のように国際秩序に多大な影響を与えたわけではなかった。フランスは米英ソの後塵を拝しており、戦後処理にほとんど関与できなかった。ド・ゴールは対独強硬姿勢であったが、ドイツへの敬意も混じっていた。ド・ゴールは士官学生時代幾度もドイツに滞在、学んだドイツ語を生かして何度も西ドイツで演説を行っている。
1944年末、ド・ゴールはソ連へ訪問した際ルール地方の国際化をスターリンへ提案している。この会談以降「西側ブロック」という言葉を使わなくなったのはスターリンへの譲歩のあらわれであったが、スターリンはド・ゴールを低く評価しておりソ連からの支援はなかった。ド・ゴールは英首相チャーチルにフランスへの支持を訴え、それによりフランスがドイツ占領の一角に入ることを許されたが、三角形を二つ足したようないびつな形状になった。更にライン川左岸の分離を訴えたが、ルール地方を再建してドイツの復興を進めたかったため断られた。同様の内容を米ソにも訴えたが一蹴された。1947年には米英占領地区の経済統合が行われ、フランスの構想は完全に頓挫した。米ソは対立し始め、単一国家ドイツの形成からドイツ分断やむなしの方針へ転換した。1948年ので米英仏占領地における民主主義ドイツのための憲法制定会議を許可する文書（ロンドン勧告）を発表しなお、フランス国民議会はロンドン勧告をわずか4票差で採択した。、翌年5月ドイツ連邦共和国（西ドイツ）が成立、コンラート・アデナウアーが初代首相に就任した。それに反発したソ連は同年10月、ドイツ民主共和国（東ドイツ）を成立させた。
冷戦勃発の中、独仏関係は大きな転機を迎えていた。欧州統合の動きは活発化し、1949年に最初のヨーロッパ共同体である欧州評議会が設立される。1950年には北大西洋条約機構（NATO）が設立され、独仏は初めて同じ安全保障秩序の中に置かれた。だが、独仏間で大きな問題があった。それがザール問題である。
ザールはフランス占領地から切り離され、フランスの保護領として1947年12月に独立。ザールにはフランス軍が駐留、親ドイツ政党は禁じられ、立法に対する拒否権を持つ高等弁務官が置かれた。翌年7月にはザール国籍が創設され、ドイツ国籍を持ったザール国民はこれに置き換えられた。独立前からフランス・フランが流通していたほか、1950年3月にはフランスとザールの関税同盟が形成され、ザールとドイツの間での分離状態は一層強まった。
関係改善 フランスがドイツとの本格的な関係改善に舵を切ったきっかけとなったのは1950年5月、フランス外相ロベール・シューマンが発表したシューマン・プランである。独仏の石炭・鉄鋼産業を共同管理し、超国家的な組織が制作管理を行うというもので、アデナウアーもこれを支持。賛意を知らされたシューマンは計画を発表した。この計画を受け、それへの加盟を表明した独仏伊とベネルクス三国によって、1952年に欧州石炭鉄鋼共同体（ECSC）が設立された。これにより、フランスが求めていた対独安全の確保、ドイツ資源へのアクセス、安定した国際秩序の再建が可能となった。また、西ドイツにとっても国際社会復帰への第一歩として重要なものとなった。一つの枠組みの中での新たな独仏関係が始まった。
西ドイツを欧州秩序に組み込むにあたって、様々な問題が噴出した。まず、西ドイツ再軍備問題は朝鮮戦争勃発によりソ連への脅威認識が一気に高まったことを発端とする。フランス首相ルネ・プレヴァンは、1950年9月に欧州防衛軍構想（プレヴァン・プラン）を提唱。ECSC諸国で統合された欧州軍を設立することで問題解決を図った。欧州軍を管理する欧州防衛共同体（EDC）の設立条約が1952年5月27日に調印されたが、第二次世界大戦の記憶が色濃く残る各国はこれに懐疑的であった。特に激しく反対したのはド・ゴール派とフランス共産党で、フランス共和国の不可分性を侵すものであり、かえってEDCが西ドイツの再軍備を促しかねないと懸念した。1954年8月30日、フランス国民議会において批准法案は264対319で否決された。欧州における安全保障秩序は崩壊の危機に陥ったが、イギリスの仲介により西ドイツがNATOに加盟したことで安定化した。
ザールについては、フランスがECSCに加盟させようと画策しており、欧州審議会にもオブザーバーとして参加することになっていた。西ドイツはこれに強く反対し、ECSC設立条約はザールの国家承認を意味しないという文言が西独により附帯された。ザール問題の解決策として、ECSCの本部をザールに置き、欧州共同体の管轄にするという案（アメリカ合衆国におけるコロンビア特別区と同じようなもの）が出た。1954年10月に独仏間でザール協定が結ばれ、ザールをECSCの加盟国とする、つまり独立国とする方針を固めた。だが多くのザール国民が望んでいたのはドイツへの復帰であった。1955年10月23日の住民投票の結果、有権者662,839人の内423,434人（67.71%）が独立に票を入れ、1957年1月1日にザールラント州としてドイツに復帰。1959年7月6日には通貨がドイツマルクに切り替わった。1958年、欧州経済共同体（EEC）が設立。だがこれの設立に反対していたのはフランスだった。共同市場の理念にフランスは反対していたし、何より対外的な関税同盟の締結は植民地との結びつきを強化するにあたって不都合だった。しかし、1958年10月の第二次中東戦争以降、植民地帝国を経済基盤とする未来はないと悟り、欧州に転換した。独仏は翌月パリで首脳会談を行い、共同市場やスエズ危機についてやり取りが交わされた。 ド・ゴールとアデナウアー サムネイル|ド・ゴール（左）とアデナウアー 1958年6月、アルジェリア戦争での混乱のさなか、ド・ゴールが再びフランス首相の座に就いた。大きな不安を感じたアデナウアーは、フランス北東部のにあるド・ゴールの私邸に個人的な面会という形で訪れた。両者は取り組むべき課題について言葉を交わし、両者は打ち解けた雰囲気になった。63年にアデナウアーは引退するまでの6年間で、両者は17回会談を行っている。左|サムネイル|253x253ピクセル|ベルリンにある独仏関係修復記念碑。左がド・ゴール、右がアデナウアー米ソ対立による国際秩序から脱却し、欧州の独自性を求めたド・ゴールは、1960年の独仏首脳会談で欧州における新たな組織の構想を提案した。EECのような経済同盟を超える政治同盟で、政治、経済、文化、そして防衛分野で欧州の独自化を目指し、提案にはNATOの改革も含まれていた。アデナウアーは、NATOの改革を除き概ね受け入れ、翌年1月にはEEC加盟国により政治同盟実現に向けたフーシェ委員会が立ち挙げられた。ド・ゴールの目指す防衛機構を含んだ政治同盟は、アメリカとの関係強化を望むオランダや西ドイツの多くの政治家からの強い反発を受けた。結局話はまとまらず、1962年に議論は打ち切りとなった。多角的核戦力（MLF）構想についても、独自核を通じてフランスを国際的影響力を持つ大国にしようとしたド・ゴールと、間接的とはいえ核のボタンに関わることができるようになる西独のアデナウアーで対立した。政治同盟が頓挫したド・ゴールは、独仏二ヵ国で政治同盟を作る方針に転換した。アデナウアーはEEC六か国による政治同盟を望んでいたが、1962年7月の会談で二国同盟締結を迫ったド・ゴールに対し「他国に開かれた二国同盟を受け入れる用意がある」と返答した。だが、経済相エアハルトや外相シュレーダー第7代連邦首相とは別人。などアメリカとの関係を第一に考える者もおり、アデナウアーの外交路線について閣内で一致していたわけではない。1962年10月、シュピーゲル誌の関係者10人が反逆罪として不当に逮捕されたシュピーゲル事件を契機に、アデナウアーなどドイツ独自の外交を目指す「ドイツ・ゴーリスト派」の勢力が大きく弱体化。アデナウアーは63年末に政権交代を行うことを約束される。
ド・ゴールは1963年1月、英国のEEC加盟要求とフランスのMLFへの加盟を否定し、独仏の交渉が条約となって現れることを示唆。これを受けてアデナウアーは退陣する前に独仏提携の条約化を決断した。1月23日、エリゼ宮殿にて仏独協力条約（エリゼ条約）が調印された。このエリゼ条約は、フランスが核兵器を西ドイツ領内に配備することを狙っているとしてソ連から抗議された。またアメリカからもフランスが西ドイツとともに核の自立をめざしているとして非難の対象になった。次期首相となる経済相エアハルトも条約に否定的な見解を表明した。 サムネイル|ド・ゴール（左）とエアハルト
エリゼ条約後 1963年10月、エアハルトが第2代連邦首相に就任する。この時代は関係が冷え込んだ。政府間組織として自立した欧州を求めるド・ゴールと、欧州の経済統合を進めアメリカとの関係を深めていくことを目指したエアハルトの対立である。また、エアハルトMLF構想の実現を目指すとしておりここでも意見が分かれた。エアハルトは経済問題により退陣し、1966年12月、クルト・ゲオルク・キージンガー内閣が成立した。だが、この時代も友好関係を取り戻すことができなかった。1969年4月、ド・ゴールがフランス大統領を辞任する。11年にも及ぶド・ゴールの時代が終わった。 ポンピドゥーとブラント サムネイル|ポンピドゥー（右から3番目）とブラント（1番右）ド・ゴールの後任となったのは彼の政権下に首相を務めたジョルジュ・ポンピドゥーだった。その6か月後、ヴィリー・ブラント がドイツ連邦首相に就任する。彼は東欧諸国と国交正常化してドイツ統一の可能性を高めようとしたのと同時に西欧諸国との協調にも重点を置いた。これに対し、西独を恐れたポンピドゥーはイギリスをECに加盟させることでECの基盤を一層強化し、西独を封じ込めようと試みた。欧州における通貨統合の試みが始まったのもこの頃だが、ニクソン・ショックによるブレトン・ウッズ体制の崩壊により通貨統合への道に暗雲が立ち込めた。この時代はフランスでドイツ脅威論が高まっており、独仏は刺々しい関係性であった。しかし、この時代の終焉は急に訪れた。1974年4月2日、ポンピドゥーが白血病に倒れ、その3週間後にはブラントの秘書ギュンター・ギヨームが東ドイツのスパイだったことが発覚。その2週間後にはブラントが辞任した。 ジスカールとシュミット サムネイル|ジスカール・デスタン（左）とシュミット1974年、独仏でほぼ同時期に新元首が誕生した。フランスのヴァレリー・ジスカール・デスタン、西ドイツのヘルムート・シュミットである。まずジスカールは悪化した独仏関係の改善に取り組み、欧州統合の推進を図った。EC首脳会談の制度化を提案し、1975年の欧州理事会成立に至る。また、袋小路に陥った通貨統合にも取り組み、欧州通貨制度（EMS）の実現を推進。1979年3月13日に正式に発効し、イギリスを除くEC加盟国が参加したフランス、オランダ、ベルギー、ルクセンブルク、西ドイツ、イタリア、デンマーク、アイルランド。。
ジスカールとシュミットは親密な関係であり、独仏はこれまで以上の友好関係を築いた。1979年10月、ジスカールは西ベルリンに訪問しフランス元首がベルリンに訪問するのはナポレオン以来の出来事。、独仏間の軍事同盟締結についての議論を始めた。独仏各軍を共同作戦のために再編成すること、フランスの核の傘を西ドイツにまで広げることが考えられたが、1981年にジスカールが、1982年にはシュミットがそれぞれ辞任したことで実現は後継に託されることになった。 サムネイル|ミッテラン（左）とコール サムネイル|ミッテランとコールが手を交わす象徴的なシーン。1989年の欧州議会議員選挙に向けて制作されたドイツキリスト教民主同盟（CDU）の選挙ポスター。
ミッテランとコール 前の選挙の雪辱を果たしたフランソワ・ミッテランは、ジスカールへの対抗心から西ドイツと距離を置き、イギリスに目を向けるべきだと考えた。だが、のちの外相ヴェドリーヌや特別顧問のアタリは緊密な対独関係を維持すべきだと進言し、ミッテランの対独政策はすぐに修正される。1982年9月、ヘルムート・コールが首相に就任した。コールは首相選出僅か3日後にパリを訪れた。だが欧州統合から距離を取り一国社会主義政策を推進しようとしたミッテランと欧州統合を進める西独の外交方針は折り合いがついていなかった。ECの農業予算拡大と南欧諸国の加盟をめぐり真っ向から対立した。
しかし両者の不和は次第に解消され、ミッテランも欧州統合を推進していく。1983年にはECの予算案と制度改革、翌年には農業政策や攻撃用ヘリの共同生産などを合意、同年5月には国境管理を順次撤廃していくという後のシェンゲン協定につながる協定が締結された。6月にはイギリスを説得して還付金問題（イギリスが拠出額に見合う正当なリターンを求めたこと）を解決させ、さらにはECを南欧にまで拡大させた。1984年9月22日、ヴェルダンでの戦死者追悼式典にて事前の打ち合わせがなかったにもかかわらずミッテランとコールが手を取り合ったは、独仏の和解を象徴するシーンとなった。