thumb|350px|吉武東里設計、「日本大博覧会」青山会場鳥瞰図。東側から見た視点で会場全体を描いた俯瞰図である。（右が北となる） 日本大博覧会（にほんだいはくらんかい）は、1905年の日露戦争勝利後に構想が具体化し、内国勧業博覧会と万国博覧会の折衷的な位置づけで1912年に開催されることが、1907年に正式決定された博覧会である。実質的な内容は万国博覧会であったが、財政難などのため1908年には明治天皇在位50周年となる1917年へと延期され、1911年には中止が決定した。しかし国の正式な計画として決定し、一部工事も始められていた「日本大博覧会」は、その計画内容が明治神宮の内苑と外苑に受け継がれていくなど後世に影響を与えた。
なお、本記事では「日本大博覧会」とともに、1903年に行われた「第五回内国勧業博覧会」など計画のみで終わった「亜細亜大博覧会」後の万博開催に関する動きについても説明する。
第五回内国勧業博覧会と万国博覧会 国力に対する自信と万博構想 万国博覧会は1851年に開催された「ロンドン万博」に始まった。「ロンドン万博」は約600万人の観客を集め大成功を収め、以後、欧米各国は競って万国博覧会を開催していく古川（1998）、p.14.。日本の万博参加は1867年のパリ万博が初であった。日本では欧米諸国の万博に参加をしながら、1877年から殖産興業政策の後押しを目的とした内国勧業博覧会を開催することになる古川（1998）、pp.14-15.。
そのような中で日本でも万国博覧会を開催しようとの声が挙がるようになり、1885年には「亜細亜大博覧会」の開催計画が持ち上がった。これは日本初、アジア初の万国博覧会構想であった古川（1998）、pp.15-16.。財政難等を理由とした大蔵省の反対により、「亜細亜大博覧会」は計画倒れに終わってしまったが、内国勧業博覧会の運営に携わる関係者の間では、「亜細亜大博覧会」の事実上の構想者であった佐野常民のみならず、内国勧業博覧会の先には万国博覧会開催があるとの意識が浸透していった國（2005）、p.165.。またマスコミでも万博の開催を見据えた論評が見られるようになる。
そして日清戦争の勝利により、国力の伸展を自覚する中で万国博覧会開催に向けての意識が高まっていく。1895年に開催された「第四回内国勧業博覧会」の審査総長であった九鬼隆一は、日清戦争の勝利後である1895年4月に、日本は既にしてかつての日本ではなく、東洋の日本でもなく世界の日本であるとした上で、「（日清戦争）開戦以来、万国ひとしく我が国に着目せるを機として、更に万国大博覧会を戦争終局の後に開設せんことを希望」するとして、日清戦争勝利の余勢を駆って万博を開催しようと主張した國（2005）、pp.165-166.。また大隈重信も日清戦争の勝利により日本は世界の強国入りを果たしたとの認識を示した上で、万国博覧会を開催して日本と欧米の工業製品とを比較する機会を設け、まだ欧米諸国よりも遅れている工業の更なる発展を図り、さらには万国博覧会開催によって世界に列強の仲間入りを披露する機会とすべきと主張した國（2005）、p.166.。1898年10月、読売新聞は来る1902年はペリー来航50周年になるので、50周年を記念して「太平洋沿岸諸州博覧会」の開催案を紙上で提案した。なお万国博覧会ではなく「太平洋沿岸諸州博覧会」とした理由は、大規模な万博開催は日本の国力に余る事業であり、内国勧業博覧会と万博との中間的な博覧会がふさわしいとの意図であった。
万博開催への模索 1898年10月、農商務省は第三回農商工高等会議に「第五回内国勧業博覧会」開催に関する諮問を行った。諮問の内容はまず、1899年に開催予定の「第五回内国勧業博覧会」は、1900年に開催予定が決まっていた「パリ万博」の準備と時期が重なるため1902年に延期することについて。そして次回の内国勧業博覧会は日清戦争勝利後初めての開催となり、1902年はペリー来航50周年でもあり、博覧会の規模を欧米と肩を並べる我が国にふさわしく拡大して、海外の工芸品を収集、展示することについて。また諸外国で開催された万国博覧会の失敗例を参考として、日本と関係がある諸外国に参加を求め、万博よりは規模の小さな博覧会とすることについての3点であった國（2005）、pp.166-167.。
農商工高等会議ではまず「第五回内国勧業博覧会」の延期についてはすんなりと認められたものの、万博の要素を加味することになる第二、第三の諮問内容については、1902年の万博開催は時期尚早であるとのコンセンサスは得られたものの、「第五回内国勧業博覧会」にどの程度万博的な要素を入れ込むのか、そしていつ本番の万国博覧会を開催するのかについては意見がまとまらなかった。結局、「第五回内国勧業博覧会」では新たに万国貿易部を設け、万国博覧会開催については後日検討するという形の答申となった國（2005）、p.167.。1901年4月、農商務省は第五回内国勧業博覧会開催に向けて評議員会を開催した。評議員会の席で林有造農商務大臣は、これまでの内国勧業博覧会の枠にとらわれず、外国貿易の促進を図るような面目を一新した博覧会にするとの抱負を述べた國（2005）、pp.167-168.。
実際問題、万国博覧会開催や内国勧業博覧会に外国が参加するためには法制度の整備も不可欠であった。これまでの不平等条約では外国人は居留地内でのみ商業行為が可能であったため、内国勧業博覧会の会場で外国製品を販売するためには条約改正が必要であった。また外国人は治外法権の特権があった反面、日本国内では工業所有権の保護は適用されなかった。つまり日本では外国から輸入した機械類等を無許可でコピー製品を製作、販売することが可能であった。このような状況下では諸外国に博覧会への出品を求めることは極めて困難であった國（2005）、pp.168-169.。結局、1894年に締結された日英通商航海条約の後に諸外国と同等の条約を締結する中で内地雑居が実現し、また1899年にはパリ条約に加入し、同年、特許法、意匠法、商標法の関連法令の整備を行い、諸外国からの博覧会出品に対して工業所有権の保護がなされる環境が整えられた國（2005）、pp.167-169.。
参考館、台湾館、人類館の設置 参考館の設置 第三回農商工高等会議で諮問された万国貿易部は参考館として設置されることになった國（2005）、pp.169-170.。参考館の設置は将来の万国博覧会開催を見据えたものであった伊藤（2005）、p.69.。1902年の開催予定は1900年「パリ万博」参加準備のため1903年に再延長されたが、19世紀末から20世紀初頭にかけては「パリ万博」の他、「セントルイス・ルイジアナ購買記念万博」、「グラスゴー万博」など欧米諸国の万国博覧会が目白押しであり、各国はそれら万博への出展準備に追われ、第五回内国勧業博覧会への出品に消極的になることが危惧された國（2005）、pp.170-171.。
ところが実際ふたを開けてみると諸外国からの出品依頼が殺到することになった。当初、主催の農商務省は参考館の名前通り、諸外国からの出品を参考程度展示する予定であり、規模も300坪の予定であったが、殺到する出品依頼に対応すべく最終的には1750坪にまで広がった。そして参考館以外にも展示を希望する諸外国側が費用を出した独立館を6館設置することになった國（2005）、pp.170-172.。「第五回内国勧業博覧会」には日本以外に18の国、地域が参加し、外国企業からも代理店を通じての出品が実現し、さながらミニ万国博覧会の様相を呈した吉田（1985）、pp.127-128.國（2005）、pp.171-172.。諸外国からの出品が殺到した理由としては、日本が各国製品を売り込む格好の市場であると見なされていたためであり、政府は諸外国の積極的な参加は、将来の万博開催に向けてのステップとして大変に有効であったと評価した國（2005）、pp.173-174.。
また後述の台湾館などとともに参考館、独立館は多くの観客を集め、娯楽性を高めた他の展示内容も相まって、「第五回内国勧業博覧会」は約530万人の観客を動員し、開催地の大阪市に多大な経済効果をもたらした國（2005）、pp.190-195.。この「第五回内国勧業博覧会」の成功はその後の博覧会の経済効果を狙った動きへと繋がっていくことになる國（2005）、pp.194-195.。
台湾館の設置 「第五回内国勧業博覧会」では、1900年の「パリ万博」における植民地館をモデルとして、台湾総督府が台湾を内地に紹介することを目的として設置が検討された伊藤（2005）、pp.71-72.。台湾総督府の構想は予算不足のためいったんは頓挫したが、1901年度の予算で「第五回内国勧業博覧会」の場で台湾を紹介するための経費が認められ、1901年10月に台湾館の設置が公式に認められた伊藤（2005）、p.72.。当時の万国博覧会では植民地館を設けることが特色の一つとなっており、台湾館もその流れに沿って設置されることになった伊藤（2005）、p.80.。
予算の関係上、台湾館の建物は新築せずに台湾の既存の建物を博覧会会場に移築して使用した。台湾館は現地そのものの建物の他、併設の食堂や喫茶が人気を集め、主催者側からも「第五回内国勧業博覧会」の中でも最もインパクトが強いものになったと評価された伊藤（2005）、pp.73-74.國（2005）、pp.177-178.。台湾館の展示や催しは日本国内において台湾への関心を高めることに繋がった。
人類館の設置
人類館は「第五回勧業博覧会」の会場外に設けられ、公式の展示場ではなかった。しかし会場案内などでは紹介されており、事実上博覧会を構成する展示と見なされていた伊藤（2005）、p.75.。人類館は1889年のパリ万博で行われた、フランス領植民地の集落、住民の大規模な展示以降、欧米で開催される万国博覧会に広まっていた伊藤（2005）、pp.76-77.。「第五回内国勧業博覧会」では台湾館と同様、当時の万国博覧会のトレンドに沿った形で設けられることになった伊藤（2005）、pp.79-80.。
「第五回内国勧業博覧会」の人類館展示では、展示された清国人、韓国人、そして沖縄の展示がそれぞれ清、韓国、沖縄からの抗議を受けて撤回に追い込まれた伊藤（2005）、pp.77-79.。しかし人類館の展示は当時の万国博覧会のトレンドに沿って設けられたものであったため、将来の万国博覧会の開催を見据えていた「第五回内国勧業博覧会」において、展示の一部が撤回に追い込まれながらも人類館自体の閉鎖は行われなかった。
日本大博覧会構想 民間からの万博開催構想 外国からの参加が実現し、これまでの内国勧業博覧会よりも格段に規模が拡大した「第五回内国勧業博覧会」に続いて、万国博覧会を開催すべきであるという意見が世論の中からも現れるようになった吉田（1985）、p.133.古川（1998）、pp.19-20.。「第五回内国勧業博覧会」の開催に関する雑誌太陽の記事の中で、「第四回内国勧業博覧会」で事務局長を務めた九鬼隆一が「日本もゆくゆくは万国博覧会を開くことになるであろうから、今度の内国博覧会（第四回内国勧業博覧会）も其の下げいこのつもりでやっている」と、万国博覧会開催に向けての意欲を示していた発言が紹介され吉田（1985）、p.133.吉岡（1903）、p.162.、雑誌太陽の同じ号では、「第五回内国勧業博覧会」よりも大規模である日本を中心とした世界大博覧会を東京で開催することを求める評論を掲載した吉田（1985）、pp.133-134.太陽編集部（1903）、p.2.。しかしその一方で、博覧会の出品内容を見ると欧米諸国との工業力の格差は歴然としており、国力の増強を背景とした万博開催を唱える自信と、欧米諸国との格差の自覚というある種矛盾した認識が生まれていた吉田（1985）、pp.130-133.。
日露戦争と日本大博覧会 thumb|200px|清浦奎吾 1904年2月、日露戦争が始まった。1905年に入ると1月に旅順攻囲戦がロシア軍の降伏により終結し、3月に奉天会戦、5月には日本海海戦に勝利した。日本海海戦終了直後の6月1日、日本はアメリカに講和の仲介を求め、日本の求めに応じたアメリカは9日に日本、ロシア両国に対して講和を勧告し、12日にはロシアがアメリカの講和勧告に応じたため、日本、ロシア両国の講和会議が開始される流れとなった古川（1998）、p.22.。
ロシアがアメリカによる講和勧告の受け入れを決めた直後の1905年6月17日の閣議において、農商務大臣の清浦奎吾は戦争終結後に万博を開催する建議書を提出する伊藤（2008）、p.159.。農商務省による万博開催の建議は、万博はこれまで欧米諸国のみで開催されていたため、開催それ自体が一等国の証であるとされており、日露戦争の勝利を記念して日本が世界の一等国であることを示す万博を開催しようともくろんだのである。また戦勝によりロシアから賠償金を得られる期待もあって、賠償金を万博開催費用に充てられるとの目算もあった古川（1998）、p.23.。
しかし日露戦争の講和条約であるポーツマス条約で、ロシアからの賠償金の支払いはゼロとなった。期待していた賠償金を得られなかった日本は、自力で戦争遂行のために負った多額の債務を返済していかねばならなくなった古川（1998）、pp.23-24.。講和条約の交渉開始前は賠償金を期待して万博開催の建議を行った農商務省は、主張を後退させざるを得なかった伊藤（2008）、p.163.。1905年11月、清浦農商務大臣は桂太郎首相に、次回の博覧会は6月17日の建議書通りに万博の開催を行うのか、内国勧業博覧会に万博の要素を加味するのか、それとも純粋な内国勧業博覧会とするのかについて調査検討が必要であると提案した。そのためまず1907年開催予定の「第六回内国勧業博覧会」の開催を延期し、農商務省内に博覧会調査委員を設けるための予算措置を求める博覧会開設調査委員設置の件を提出して、併せて2万5000円余りの調査費の議会提出を求めた古川（1998）、p.24.伊藤（2008）、pp.162-163.。清浦の建議は認められ、12月27日の閣議で「第六回内国勧業博覧会」の延期と博覧会開設調査委員の設置が認められ、12月28日には勅令で「第六回内国勧業博覧会」の無期限延期が布告された伊藤（2008）、p.163.。
一方、民間でも1905年10月に行われた全国商業会議連合会の政府に対する建議の中で、日露戦争の勝利の余勢を駆って、国力の発展と国富を増進させ、世界各国を相手とする商戦に勝ち抜くためにも、準備にある程度の時間を要するにしても数年後までに万国博覧会を開催することを希望するとの主張を行った古川（1998）、p.25.。そして衆議院でも1906年2月27日に「万国博覧会開設に関する建議」が97名の衆議院議員により提出された。建議は日露戦争の勝利を記念して万国博覧会を開催し、日本の文化、工芸などを世界に広く紹介し、日本の実業家に世界の文化、工芸、美術等に触れる機会を設け、お互いの比較検討を通して日本の国力の更なる発展を目指すべきとの内容であった伊藤（2008）、pp.163-164.。この建議は3月10日に衆議院本会議で可決する伊藤（2008）、p.164.。なお建議の衆議院での審議において、農商務省は日露戦争勝利記念の名目ではロシアの参加が見込めないなど都合が悪い点があり、1909年ないし1910年に憲法発布20周年記念、1917年の天皇即位50周年記念、1918年の天皇、皇后の結婚50周年記念などといった開催理由が考えられるとの見解を示した古川（1998）、p.26.。一方、衆議院では万博開催建議に対して、財政難を理由に開催は時期尚早であるとの反対意見も出され、建議案は満場一致での可決とはならなかった古川（1998）、pp.26-27. 。
日本大博覧会構想のスタート
1905年11月に清浦農商務相が求めた2万5000円余りの調査費が議会を通過したため、1906年6月14日に農商務省内に博覧会調査会が設置され、農商務次官の和田彦次郎委員長ら43名が調査会委員として任命された。なお委員は和田委員長ら農商務省の関係者や、当時東京市長と衆議院議員を兼任していた尾崎行雄ら11名の衆議院議員、そして貴族院議員で構成されていた古川（1998）p.27. 伊藤（2008）、pp.164-165.。博覧会調査会では第一案として万国博覧会の開催。第二案として内国勧業博覧会と万国博覧会の折衷案であり、工芸品と機械関連の品目に関しては外国からの出品を求めて工芸館、機械館に陳列し、東洋からの出品は東洋館、その他の外国からの出品は自費で陳列館を建設してもらうか、外国館にまとめて展示する案。そして第三案は基本的に内国勧業博覧会としての開催として、会場内に東洋館と外国館を設けるというものであった伊藤（2008）、pp.165-166.。
博覧会調査会での審議の結果、第二案の内国勧業博覧会と万国博覧会の折衷案が採用された。7月23日の会議において博覧会の名称を「日本大博覧会」として、会期は1912年4月から10月、開催場所は東京として、費用は1000万円を予定し、うち500万円は国費、300万円は東京市が分担し、200万円は入場料収入などで賄い、会場の敷地は約30万坪とした古川（1998）p.27. 。さらに「日本大博覧会」関連事業として、道路・橋、各種交通機関、水道・排水設備、電燈、ガスといった社会インフラや、公会堂・劇場・音楽堂などの娯楽施設の整備、宿泊施設の充実、博覧会の運営を支える各種協会の設立、そして日本国内、外国からの観光客対応を行う施設の必要性を示した伊藤（2008）、p.166.。
万博と内国勧業博覧会の折衷案となった理由は、まず現状では万博開催による十分な成果が得られる見込みが薄いと考えられ、日露戦争の勝利によって日本は世界の一等国になったものの、欧米諸国並みの万国博覧会を開催できる財政的な余裕は無く、しかも現実として日本の商工業は欧米諸国の実力にはまだほど遠く、本格的な万博の前段階として万博と内国勧業博覧会の中間程度の博覧会を開催して、日露戦争後の経済の発展に努めるのが得策であり、そもそも本格的な万博開催には準備期間が長くなってしまうため、戦争後の経済刺激策としての意味が無くなるといったものであった古川（1998）pp.29-30. 伊藤（2008）、pp.167-168.。つまり日露戦争には勝利したものの、欧米諸国の経済力や技術力に比べてまだ大きな差があるという認識に基づく折衷案であった古川（1998）p.30. 伊藤（2008）、p.168.。しかしそれでも第五回内国勧業博覧会の約10倍の経費を想定しており、これは当時パリやロンドンで行われていた万博の約4分の1以下の予算ではあったが、欧米では「日本大博覧会」と同一規模程度の万博も開催されていたため、事実上の万博開催計画であった。この博覧会調査会での審議結果は、これまで行われてきた形での内国勧業博覧会としての博覧会開催の終焉を意味した。
1906年7月28日、農商務大臣の松岡康毅は西園寺公望首相に博覧会調査会の審議結果を報告し、閣議決定を要請した。1906年12月21日、内閣は、内国勧業博覧会と万国博覧会との中間規模の博覧会である「日本大博覧会」を、東京にて開催することを閣議決定した伊藤（2008）、p.167.。しかし閣議決定後、議会関係者から巻き返しの動きが起きた。1907年2月7日、8日に行われた衆議院委員会において、「日本大博覧会」は広範囲の外国参加の門戸を閉ざしたままであって内国勧業博覧会の一種にすぎず、1906年3月10日に衆議院において可決された万国博覧会開設に関する決議の趣旨が生かされておらず、国力進展のために純正なる万国博覧会を開催すべきとの決議案が提案され、委員会で満場一致で採択され、2月14日には衆議院本会議において可決された丸山（1994）、p.279.。万国博覧会開催の決議が衆議院で可決されたのを受けて、2月27日に松岡農商務相は西園寺首相に対して既に内国勧業博覧会と万国博覧会との中間規模の博覧会として「日本大博覧会」開催が閣議決定していることを根拠に、決議の不採択を提言し、3月8日の閣議において不採択が決定された。その後議会において「日本大博覧会」関連予算を含む1907年度予算が可決されたことを受けて、1907年3月31日、勅令にて「日本大博覧会」を会期1912年4月1日から10月31日として東京市において開催すること、博覧会調査会の廃止と日本大博覧会事務局官制が公布された古川（1998）p.32. 。
1907年8月2日、農商務省内に日本博覧会事務局が設置されることが公表され、翌8月3日には総裁に伏見宮貞愛親王、会長金子堅太郎、事務局長は和田彦次郎が就任し、事務局は農商務省からの出向組が多数を占めた伊藤（2008）、p.169.。皇族の伏見宮が総裁を務めることは、政府としても「日本大博覧会」開催の意義を重く見ていたことの現れであり、会長の金子はアメリカのハーバード大学留学経験者であり、1876年のフィラデルフィア万博以降、複数の万博の視察を行ってきており、1900年パリ万博では日本の参加準備段階で主要役員を務めているなど、万国博覧会関連の豊富な経験とともに事実上の万国博覧会開催を考慮した人事であった。会長就任後の金子は「日本大博覧会」に関する講演活動を精力的に行っていく。
博覧会開催に向けて 開催予定地決定まで 「日本大博覧会」開催の動きが表面化する中、1906年7月末、東京市は「日本大博覧会」開催の下準備として1907年3月から7月にかけて上野公園において「東京勧業博覧会」を開催する計画を発表する古川（1998）p.31. 。その一方で東京市は300万円の負担金の減額を画策する。「博覧会調査会」の委員でもあった尾崎行雄は委員会の席で東京府の300万円の負担は過重であると訴えており、政府に負担金の減額を陳情した。これに対して政府は会場を大阪市に変更することをちらつかせながら東京市の要求を拒絶した。結局、1907年1月24日の東京市会において負担金を受け入れる代わりに入場券販売を東京市が請け負う案が可決され、政府も入場券販売の東京市請負いを了承したため、博覧会の東京市開催が確定した古川（1998）pp.31-32. 。
「日本大博覧会」開催が取り沙汰される中で、東京市内のどこを会場とするのかが問題となった。品川沖を埋め立てる、月島、上野周辺、青山、荏原ないし大森、丸の内、竹橋などが候補に上がり、水族館の横浜設置案も出された古川（1998）p.33. 。品川沖埋め立てと丸の内は東京市の案であったが、あとは各地元の推薦であり誘致合戦の様相を呈した。各開催候補地とも博覧会開催による経済効果を狙っており、開催候補地以外でも日本橋周辺の商店は当時、日本橋からの交通の便が良くなかった青山にこぞって反対するといった動きも見られた古川（1998）p.33-36. 。また各候補地による誘致合戦の中、分散開催案も飛び出し、上野や青山などでは思惑による地価上昇を招いた。このような状況の中、「日本博覧会事務局」は開催地の決定に頭を悩ませることになった古川（1998）p.33-35. 。
結局、1907年11月6日に、陸軍の青山練兵場を第一会場、代々木御用地に第二会場を設け、両者の間は中央本線沿いに約1.3キロメートルの連絡通路を設けるという案に決定した。これは青山、代々木は国有地と皇室の御料地であったため、土地の買収費用が最も安く済むという理由であった古川（1998）pp.37-38. 長谷川（2013）p.61. 。しかし会場予定地全てを国有地、皇室御料地で済ますことも出来ず、青山練兵場東側の権田原町の北側と六軒町、南側の青山北町は立ち退き対象となり、政府は土地収用法を適用して土地所有者から強制的に買収することを決定したため、立ち退き対象の住民たちから反対運動が起きたが、東京市長の尾崎行雄は反対を押し切った古川（1998）pp.38-39. 。そして青山会場から代々木会場へと向かう連絡通路の工事は実際に進められていく。
開催計画の具体化 1908年2月27日、日本大博覧会に出品する外国産品について関税を免税にする法律が公布され、3月17日には博覧会に出品される物品の発明、特許登録、商標登録に関する法律が公布されるなど、博覧会開催に伴う法整備も進められた日本大博覧会事務局（1908）pp.127-131. 古川（1998）p.42. 。
6月27日には日本大博覧会規則が発表された。日本大博覧会規則ではまず会場は青山練兵場と代々木御用地とその両地を繋ぐ土地として、水族館のみ設置場所を後に定めるとした日本大博覧会事務局（1908）p.1. 。博覧会の土地は全体として東側が低く、西側が高くなっているため、会場全体の景観の観点から博覧会正門を東側の権田原に建てることが決定され、正門に繋がる大道路の建設が構想された。また会期は1912年4月1日から10月31日まで、出品は21部門、陳列館は16館として吉田（1985）、p.140.、外国からの陳列館への出品は教育、学芸、化学工業、染織工業、製作工業、建築・室内装飾、機械、電気の各部門とし、それ以外の出品は独自の陳列館を設けた上で展示することができると定められた日本大博覧会事務局（1908）p.16. 。出品項目は1900年のパリ万博をモデルとして決定したと考えられている。
なお1907年12月に博覧会の終了後、博覧会会場のうち青山練兵場部分に関しては東京市の公園とすることで政府と東京市との間で合意が成立した。そして終了後の公園化が確定している以上、博覧会の美術館は仮設のものではなくて、継続して使用し続けられる恒久的なものとして建てられることが内定した山口（2005）pp.92-94. 。この青山練兵場の日本大博覧会会場としての利用案とその後の公園化構想は、後の神宮外苑の構想へと繋がっていくことになる山口（2005）pp.94-95. 。
+ 日本大博覧会出品項目と陳列館番号 出品項目 陳列館 外国出品の有無 備考 1教育日本大博覧会事務局（1908）p.3. 教育館日本大博覧会事務局（1908）p.5. 有2学芸学芸館有3美術美術館無4美術工芸美術館無5農業農業館無農業館は7の畜産部門のうち、家畜・家禽等家畜化された動物以外の展示を行う。6園芸園芸館無7畜産日本大博覧会事務局（1908）p.4. 家畜舎無家畜舎は7の畜産部門のうち、家畜・家禽等家畜化された動物の展示を行う。8蚕糸業蚕業館無9林業・狩猟林業館無10水産水産館無11飲食品食料館無12採鉱・冶金鉱産館無13化学工業工業館有14染織工業工業館有15製作工業工業館有16建築・室内装飾工業館有17機械・船舶機械館日本大博覧会事務局（1908）p.6. 有18電気電気館有19土木・通運通運館無20経済・衛生無21陸海軍陸海軍館無
博覧会開催関連の動き 諸外国の参加
「日本大博覧会」には数か国が非公式な形で参加の意思を示していた古川（1998）p.41. 。1907年12月3日にアメリカのセオドア・ルーズベルト大統領が議会教書において「日本大博覧会」参加の意向を示し、12月7日には公式に参加を表明していた。アメリカが初の公式参加表明であり、結果としては唯一の諸外国からの参加表明となった伊藤（2008）、p.171.。1908年5月下旬、連邦議会は他国開催の万国博覧会参加費用としてはこれまでで最高額の150万ドルの「日本大博覧会」参加費を可決し、7月にはアメリカの「日本大博覧会」参加に当たり、前国務次官補フランシス・バトラー・ルーミスという大物が事務官長に就任した。