日系アメリカ人の歴史（にっけいアメリカじんのれきし）では、主に明治維新から現代にかけて、日本からアメリカ合衆国に移住した、在米日本人及びその子孫である日系アメリカ人（ハワイにおける日本人移民を含める）の歴史について記述する。
移住の始まり
記録上残っている北米に初めて上陸した日本人は、1587年10月にフランシスコ会の宣教師であるマルティン・イグナシオ・デ・ロヨラに同行した少年だったとされている。
具体的な氏名が記録されている事例としては、1610年の田中勝介によるものが、最古のものとされている。
小栗重吉は、1815年にカリフォルニア州へ、音吉を含めた宝順丸の船員3名は、1834年にワシントン州へあたる地域に降り立った、それぞれ初めての日本人だったFrank, Sarah., Filipinos in America(Minnesota, 2005)。
1853年のマシュー・ペリーによる黒船来航を機に、日米両国は和親条約と修好通商条約を締結し、鎖国は撤廃される事となった。
日本からのアメリカ合衆国への移住は、主に経済的な動機によるものだった。日本の人口密度は、1872年は91.2人だったものから、1903年には119.3人にまで増加。これに伴い、労働者の失業率と生活環境は、悪化の一途を辿っていた。こうした経済状況の停滞を背景に、多くの日本人がより良い生活を求めて、国外へ新天地を求めるようになった。日本の4～10倍とも謳われた給金を得られる「理想郷」で、移住者達が相次いで成功を収めているという風聞は、アメリカへの移民の増加を後押しする事となった。特に、日本では長子相続のような慣習がある背景もあって、海外で大金を稼ぎ「故郷に錦を飾る」事を目的とした、農家の次男以下による移民が、増加するようになった。1870年の時点で、アメリカに居住している日本人は、僅か55名だったものの、1890年までに約2,000人が、新たに到着する事となったMasakazu, Iwata,. ‘The Japanese Immigrants in California Agriculture’, agricultural history 36.1 (Jan 1996)。
1882年に制定され、1902年に恒久的な措置となった『中国人排斥法』は、日本人が中国人に取って代わる「安価な労働力」としての需要を、高める要因となった。結果として、1901年から1908年にかけて、約12万7,000人の日本人が渡米する事となったKashima, T., ‘Nisei and Issei’, in. Personal Justice Denied (2nd ed, United States of America, 2000) 。
特に、日露戦争後に起きた戦後恐慌の影響により、1907年には1年間当たり3万人もの日本人移民が、アメリカ本土へ渡った。彼等は、カリフォルニア州を中心とした西海岸へ居住するようになった。
出稼ぎ労働者以外にも、著しい経済発展を遂げるアメリカで、日本の近代化に役立たせる事の出来る知識や技術を習得する事を目的とした「書生」が、1881年頃から個人で西海岸へ渡航し始めた。1890年には、約4,000人の日本人書生が、主にサンフランシスコやオークランドに居住するようになった。ただ、その大半が所持金もないまま渡米した為、数人で「穴蔵同様の地下部屋」を借りて、労働の合間に勉学を続けるという、苦学生活を送っていた。また彼等は、同地でキリスト教系の「福音会」や自由民権運動派の「日本人愛国同盟」をはじめとする、宗教的かつ政治的な団体を創設した。
こうした書生達は、在米時に学んだ事や体験を活かして、帰国後には日本社会の各方面で活躍するようになった。一方で、アメリカに留まる道を選んだ者達は、総じて日系コミュニティにおける指導者となった。日本人の出稼ぎ労働者が、ハワイや西海岸に定住する覚悟を決めた際、アメリカの事情に精通し、英語に堪能な「居残り書生」が、日系コミュニティで果たした役割は、非常に大きいと言える独立行政法人国際協力機構 横浜国際センター海外移住資料館展示案内「われら新世界に参加す」（2004年）。
排日機運の高まり
しかし、日本人移民を厳しく制限したアメリカの移民法は、法に基づいた同国における差別の歴史を象徴するものであった。日本人移民の数が増えるにつれ、農業分野で次々と成功を収める姿に対する反感と「黄禍論」の台頭が、嘗て中国人移民が直面したものと類似した、反日運動の高まりに繋がる事となったAnderson, Emily. "Anti-Japanese exclusion movement," Densho Encyclopedia.。
「アジア排斥同盟」とサンフランシスコ教育委員会からの圧力により、セオドア・ルーズベルト大統領は、1907年に「日米紳士協約」に関する交渉に取り組む事となった。これに伴い、日本国政府は、アメリカへの労働移民を目的とした日本国民には、パスポートを新規発行しない事に合意し、日本からアメリカへの新規移民を、事実上排除する事となった。同時に、アメリカ側は、 既に居住している日本人移民の存在を受け入れる。 日本人移民の妻や子供、両親の移民を許可する。 永住を目的としない、留学生やビジネス関係者の渡米を許可する。 カリフォルニア州の学校における、日系人の子供に対する法的差別を回避する。 事などに同意した。
これに伴い、独身である日本人移民の男性が、アメリカで家庭を築き、日系コミュニティを存続させる為には、写真や履歴書などを交換するだけで、実際には面識のないまま入籍し、ビザを取得するという法の抜け道を利用した「写真花嫁」に頼らざるを得なくなった。これにより、1908年から1920年にかけて、『「写真結婚婦人」呼び寄せ証明書』を発給された約2万人の日本人女性が、ハワイを含めたアメリカへ渡る事となった。
しかし、排日論者達はこうした「写真婚」を「愛と道徳に欠けた、野蛮で非文明的、反道徳的な習慣」と非難した。その為、「写真花嫁」を呼び寄せようとする1世の男性達は、暫くすると必然的に、自ら日本に一時帰国し、結婚の手続きを行うようになった。
それに伴う形で、日本人移民の家庭に出生する、アメリカ市民権を持つ子供が増加。また、各種宗教施設や婦人会、日本語学校などが、相次いで設立されるようになった事で、日系コミュニティの生活は拡大した。こうした背景を基に、1世達の間には、アメリカに定住する決意が、芽生える事となった。
因みに、アメリカの日系コミュニティにおける女性の比率は、1900年には4%だったものが、1910年には12.6%、1920年には34.5%、1930年には41.1%にまで上昇した。
1924年に連邦議会で『排日移民法』が可決された事に伴い、写真花嫁を含めたアメリカへの日本人移民の送出は、事実上停止される事となった。
「日本人会」の取り組み 地方日本人会 日本人移民が、アメリカで「安価な労働力」として歓迎されていた時期は、これといった排日問題は起こらなかった。しかし、日露戦争を境に、日本という国家がアメリカにとっての脅威と見なされるようになると、日本人移民は一転して、排斥の対象となった。こうした情勢に対処すべく、サンフランシスコの「在米日本人連合協議会」、ワシントン州の「ワシントン州日本人会」に代表される地方日本人会が、各地で多く結成された。
地方日本人会の主な業務としては、 アメリカへの再入国や、親族の呼び寄せに必要となる、証明保証書類の作成 生活困窮者の救済 日本人の為の児童養護施設や日本語学校への補助 天長節奉祝行事の主催 日本人墓地の整備 など、日常生活に密着したものの他、 日本から著名人や帝国海軍の練習艦隊が、来訪及び寄港した際に、大規模な歓迎会を催す。 独立記念日をはじめとした、国や州の祝祭日に、日米の友好親善をイメージした山車を曳き出す。 といった「良き“大日本帝国臣民”かつ“定住外国人”」であろうと心掛けるその姿勢を、日米両国に周知させる為の活動にも、取り組んでいた。
また、シアトルの「北米日本人会」は、1921年にはアメリカにおける初の2世組織となる「シアトル革新市民連盟」の設立を支援。この事が、2世グループによる連絡網の整備を促進しただけでなく、後に「日系アメリカ人市民同盟 (JACL)」が設立されるきっかけともなった。
連絡日本人会 アメリカにおける太平洋沿岸地域の日本人会は、管内に住む日本人が、領事館に願い出る各種証明の保証を請け負うにあたって、互いに連絡を取る「連絡日本人会体制」を築いた。例えば、ワシントン州の地方日本人会は「米国北西部連絡日本人会」に属していたが、同連絡日本人会は、15の地方日本人会を束ねていた。
活動内容としては、第一には、現地の日本人が領事館に提出する各種書類の記載内容を、保証する事であった。大日本帝国憲法下における在米日本人は、あくまでも「大日本帝国臣民」であった。「日米紳士協約」に基づく厳しい出入国制限を行っていた日本国政府は、在米日本人への監視を怠らなかった。その為、在米日本人は、移民として渡米する事が叶っても、 在留証明書 - 徴兵猶予を願い出る際、または日本に一時帰国し、アメリカへ再入国する際に必要。 身分証明書 - 家族を日本から呼び寄せるに際して、身分確実である事を示す。 営業証明書 - 家族を呼び寄せる、または一時帰国後に再渡米する際に、願書の住所に居住し、それ相応の事業に従事している事を証明する。 などを、必要に応じて領事館から受ける事が、義務付けられていた。こうした証明書の発行に際して、領事館は記載事項における真偽の確認を、地方日本人会と連絡日本人会に委ねた。これが、日本人会による証明保証制度である。日本人会は、申請者の記載事項に誤り無しと保証する事で、当人が領事館の査定にかなう人物である事を担保。その見返りとして、手数料を徴収した。手数料による収入は、日本人会財政の約70%にまで達し、主要な財源となっていた。こうした制度も、1926年3月を以て廃止される事となった。
第二には、帰化訴訟委員会や米化委員会、教育調査委員会などの専門委員会を設置し、日系コミュニティを取り巻く各種問題への対処にあたった事が挙げられる。帰化訴訟委員会は、上部組織である「太平洋沿岸日本人会協議会」による、小沢孝雄の帰化権訴訟を支援する決議を踏まえ、設置されたものだった。鈴木音高委員長のもと、在米日本人のアメリカにおける法的地位の向上を目指した取り組みにあたった。米化委員会は、というアメリカの国家主義に対応すべく設置されたものだった。アメリカ社会の文化や価値観、習慣に適応し、それらを主体的に受容する事で、自己の変革を図っていこうとする運動を進めた。1921年に、ワシントン州で外国人土地法が成立すると、その違憲性を訴える訴訟活動を展開した。教育調査委員会については、後述を参照されたし。
太平洋沿岸日本人会協議会 1914年には、カナダからカリフォルニア南部に至る沿岸地域における各連絡団体を結集させる協議機関として、「太平洋沿岸日本人会協議会」が設立された。
主な活動内容としては、アメリカに対するものとしては、上述した通り、小沢孝雄の帰化権訴訟への支援であった。日本に対するものとしては、アメリカに居住する「大日本帝国臣民」の法的地位の改善と保護を訴えたものが多かった。特に、アメリカで生まれた2世の日米二重国籍状態を解決する為の、当時の日本における国籍法の改正運動が、その代表例と言える。この運動は、2世は徴兵義務に関わりなく、本人の意思により、自由に日本国籍を放棄及び離脱できるようにと、同法の一部改正を目指したものだった。1924年の衆議院選挙にあたっては、自身達の運動に賛同してくれる代議士を送り出すべく、数千枚の応援ビラを西海岸から日本に送り届けるなど、地方日本人会→連絡団体→協議会→日本という、移民ネットワークを駆使したロビー活動を展開した。
こうした取り組みが功を奏し、同年11月に国籍法は「海外でも、生後14日以内に内務大臣（あるいは日本国政府の現地出先機関）に届け出なければ、日本国籍は有しない」とされたうえ「14歳未満の2世は両親か保護者代理が、15歳以上の2世は自らが（国籍の放棄に関する）手続きを出来る」ように改正。2世は自らを「“完全なアメリカ人”である」と言い切れる、法的な根拠を得る事となった。
この協議会も、小沢訴訟における敗訴の確定と、日本の国籍法改正という目標の達成に伴い、その役割を終了。1929年のJACL設立に伴い、発展的解消を遂げる事となった。
「出稼ぎ」から「定住」へのシフト
上述したような、アメリカ国内における排日感情が高まり始めた情勢の中でも、当初は帰国を前提とした「出稼ぎ」を想定していた日本人移民の多くが、徐々に「定住」を想定した経済的・家庭的基盤を作る事に努めるようになった。こうした背景には、 日本の農村部における経済事情が、渡米の前と後とでは、大きく変化した。日本人移民達が、当初アメリカで稼ぐ事を想定していた貯蓄額では、仮に帰国が叶っても、渡米前に望んでいた自身や家族の生活向上には「焼け石に水」の状態となった。これにより、目標達成の為に、滞在の延長を余儀なくされた。 日露戦争での戦勝に伴い、日本が「列強」の仲間入りを果たし、近代化を成功させた、と自負するようになった。これにより、日本人移民達の多くは、黄禍論に基づく日本人への人種差別を、そのまま聞き入れる事は、屈辱であると捉えた。加えて、上述した小沢訴訟での敗訴により、日本人は「帰化不能外国人」と認定された事で、「在米日本人」という新たなアイデンティティを獲得。逆境の中でも、敢えてアメリカに根を下ろす事を決意した。 アメリカ市民権を持つ子供が生まれ、その子供達がアメリカの地で生きる事を望み、ここをおいて自分達の居場所は無いのでは、といった思いが募るようになった。 事などが挙げられる。
ここに至って、「手段」であったアメリカでの生活は、それ自体が長期的視野に立って、生活を維持していくという、一つの「目標」へと様変わりする事となった。
例えば、日本郵船が定期航路を開設していたシアトルでは、1930年代までに全人口368,583人のうち、日系人の人口は8,448人に達し、住民を各々が自認する出身国ごとに区分した場合、非白人としては最大、白人を含めても4番目に多い民族集団であった。第二次世界大戦前の時点で、シアトルの日本町は、北米西海岸では、ロサンゼルスのリトル・トーキョーに次ぐ日本人街であった。
日本人移民による在米への指向が、「出稼ぎ」から「定住」へシフトするにつれ、日系コミュニティでは、世代による明確なグループが、形成されるようになった。排日移民法が施行される以前は、主に日本で生まれ育ち、移民として渡米した「1世」と、その1世を親に持ち、アメリカで生まれた「2世」が存在した。1世と2世は、子供時代に日米のどちらで学校教育を受けたか、といった事などに起因する母語や価値観の違い、アメリカ市民権の有無などの面で、世間一般で言われるジェネレーションギャップ以上の相違に、苛まれる事となった。そして、の存在といった法的側面や、人種差別の風潮から、成人した2世の多くが、同胞同士で結婚した事により、生粋のアメリカ人としての「3世」が誕生するようになったMuller, E. L., The Hunt for Japanese American Disloyalty in World War II (North Carolina, 2007)。
日本語教育への取り組み
黎明期の在米日本人移民社会では、未成年者は出生地が日本かアメリカかを問わず、居住地の公立学校に通うのが通例であった。しかし、20世紀に入ると、当時まだ永住目的を持っていなかった日本人の子供達の教育に関して、人種事情や言語、生活習慣が異なる異国の地で、初等教育を現地のそれに一任する事への懸念の声が、親世代から挙がるようになった。その結果、1902年にシアトルで、北米では初となる日本語学校となる「シアトル日本人会付属小学校」が開校。1907年には「」と改称した。こうして、在シアトル日本人移民の子供達の多くが、平日は日中にアメリカ人の育成を目的とする現地の公立小学校、放課後は日本的精神の涵養を目的とする国語学校にそれぞれ通うといった、二重のナショナリズム教育を受けさせられる、過酷な生活を送る事となった。
当初国語学校において、国語と地理歴史では、日本の国定教科書が使用されていた。しかし、アメリカ国内の排日機運の高まりを受け、連絡日本人会の教育調査委員会は、国定教科書に代わる独自の教科書を編纂する事を決定。ワシントン州では、1921年から全8巻に及ぶ『日本語読本』を使用するようになった。同書の特徴は、アメリカで生活する子供達の感覚に合わせた教材を、多く取り入れた事だった。例えば、金額を表記する場合は“弗（ドル）”や“仙（セント）”の単位、手紙文に関しては、日本に住む祖父母へ、アメリカの近況を知らせるものが、それぞれ用いられていた。歴史上の人物に関しては、フランクリンやナイチンゲール、ナポレオンなどが取り上げられるなど、日本主義的なものは極力控えられていた。
その後、日本の文部省が仮名遣いと常用漢字の改訂を進めた事を受けて、1928年にワシントン州では、『日本語読本』の改訂版が編纂された。こうした、日本人移民による教科書作りから見えてくる事は、 祖国である日本から「棄民」の烙印を押されまいと、常にその動向を見据え、敏感かつ積極的に対応しながら、アメリカの地で生き抜いていこうとした生き様。 アメリカの教育に適応しつつ、第二言語として日本語を学んでいた2世の負担を軽減し、学習意欲を継続させたい。また、彼等を「忠実なアメリカ市民」に育て上げ、アメリカ社会にもその事を認知させたい、という思い。 を体現したものであったと言える。
しかし、戦後になり、日系コミュニティが、アメリカで生まれ育ち、白人社会への同化が進んだ2～3世の世代になると、日本は自分達の故郷ではなく、アイデンティティの拠り所として意識する事も無くなった。その為、日本語で子供達とコミュニケーションを取っていた1世とは異なり、英語本意で育った2世は、3世となる我が子達に、日本語教育を施す事は、殆ど無かった。こうした時代の流れから、1950年代に入ると、戦前の日本語学校の姿は、完全に失われる事となった。
第一次産業への関わり 農業分野への貢献
アメリカに渡った日本人農民達は、土壌 / 肥料 / 開墾 / 灌漑 / 排水といった、栽培に関する高度な知識と技術を持ち込んだ事により、同国の西海岸地域における農業の発展に、多大な貢献をもたらした。
ヨーロッパ系の入植者と同様に、大部分が若い成人男性であった1世は、より良い生活を求めてアメリカに移住した。その大半は、西海岸に定住し、鉄道施設や製材所、缶詰工場、農場などで働くようになった。そして、アメリカでの生活にも慣れ、ある程度の貯蓄が出来ると、その多くが州内の郊外都市に移り住み、白人地主から土地を借りる形で、農業を始めるようになった。
しかし、期待とは裏腹に、1世達は政治や経済、社会のあらゆる面で、差別に晒される事となった。農業に従事する者達の場合は、外国人土地法によって、日本人は土地を所有できず、借用も3年以内に制限された。出生地主義に基づき、アメリカ市民権を持つ子供の名義を用い、土地を購入するといった、法の抜け道を利用する者もいた。だが、こうした方法も、アジア系移民の排斥を目的とした各法により、制限される事となった。
土地の所有が困難な日本人移民は、主に花 / 果物 / セロリ / ジャガイモ / タマネギ / カブ / レタス / キャベツといった、短期間で収穫できるものを栽培するようになった。例えばガーデナは、南カリフォルニアにおけるイチゴの一大産地として知られるようになった。1906年に、ロサンゼルス近郊の日系人農家は、新しい技術や労働力、設備などを共有する為の協会を創設し、1910年には「ロサンゼルス地域の中で、1エーカー当たり最高の収穫高」を誇るようになった。
このように、それまで荒れ地だった土地を、豊かな農地へと変貌させる事に成功した要因としては、上述した栽培に関する高度な知識と技術だけではなく、自然との共生に加え、勤勉やチームワークを尊重する、日本人の気質も大きかったと言える。中には、資金を出し合って土地をリースする事で、小作農へと移行する者もいた。また、労働力を配分し、地主に支払う地代の集金や、労働者への賃金の分配を担当する組織もあった。こうした仕組みは、地主にとっても都合が良く、土地を所有できない日本人にも、農場経営者になる道が開かれる事となった。
1900年の時点では、カリフォルニア州で日本人が経営する農場は37軒（4,674エーカー）しかなかった。だが1910年には、同州で働く日系農家は、1,816軒（9万9,254エーカー）にまで増加した。1941年になると、日本人移民と日系人は「カリフォルニア州で栽培される商用作物の、30～35%を生産する」程の成功を収めるようになった2つの世界：松本若次の生涯と写真 第1回 若次の旅立ち - Discover Nikkei。
しかし、太平洋戦争の開戦に伴い、1942年に実施された、日系人に対する強制収容（後述参照）に伴い、多くの人々がそれまでの事業と農場を失う事となった。それでも、日系人にとっての農業は、強制収容所でも、強いアイデンティティとしての機能を発揮する事となった。収容所での農業プログラムは、収容者による消費を前提とした食料を、生産する為に設けられた。また、戦争遂行の為の「戦時作物」の栽培という、副次的な目的もあった。収容所は、総じて砂漠の中の荒涼とした場所に置かれていた。その為、農業を始めるにあたっては、過酷な気候条件をはじめとして、多くの課題に直面する事となった。しかし、1世達による長年の経験に基づいた熟練のノウハウは、そうした困難を物ともせず、収容所における農業への取り組みは、押し並べて成功を収める事となったLillquist, Karl,. 'Farming the Desert: Agriculture in the World War II-Era Japanese-American Relocation Centers', Agricultural History 84.1 (2010), p. 74-104Telling Our Stories: Japanese Americans in the San Fernando Valley, 1910s – 1970s, (accessed 21 January 2020: http://www.discovernikkei.org/en/nikkeialbum/albums/241/?view=list)。
こうした背景もあって、当時の収容者達が育てた農地の一部は、戦後敢えて元の居住地に帰還せず、収容所の近郊に居住する事を選択した者達も含めた地元住民によって、現在でも活用され続けている。無論、西海岸に帰還した日系人農業従事者とその子孫達も、今尚各州の農業で、重要な役割を果たしているIngram, Scott,. Asher, Robert., 'Immigrants (Immigration To The United States)'(Nov 2004)。
カリフォルニア州における漁業コミュニティの形成と崩壊 アメリカにおける日本人移民による漁業への従事は、1892年にカリフォルニア州のモントレー湾から始まった。
これ以降、同州で日本人労働者の斡旋や開墾の請負などに携わっていた、佐賀県出身の野田音三郎が、1895年に同湾が豊かなアワビの漁場である事に気付き、和歌山県出身の漁師を集め、小さな漁村を創った。そのうえで野田は、日本の農商務省に、技術者の派遣を要請する手紙を送ったところ、1897年12月に、千葉県から大日本水産伝習所（現：東京海洋大学）を卒業した技術者である小谷仲治郎と、3人の男性海人が渡米。仲治郎は、先に渡米していた兄・源之助と同地の地主であるA・M・アレンの3名で、1902年に湾の南部にあるで、アワビ缶詰会社を創業。仲治郎自身は、1906年に帰国したものの、以降も南房総の漁業従事者を、アメリカへ送り続けた。
しかし、缶詰会社の事業は、日露戦争で日本が勝利した事で、アメリカ国内で反日感情が高まった事により、1915年にカリフォルニア州外へ、全てのアワビ製品を持ち出す事が禁じられる事となった。しかし、ドイツ系移民のポップ・アーネストが、アワビステーキを開発した事で、当時の牛肉不足も相俟って、アワビ料理が同州に定着。同社は、事業を継続する事が叶った。
結果として、モントレー湾の漁業は、長らく日本人移民が独占するようになった。1930年代半ばには、日本人所有の魚市場やアワビ加工施設が、モントレー埠頭における事業の8割を占めるまでに至った太平洋を渡った南房総のアワビ漁師たち - 館山まるごと博物館JACLについて - JACLカリフォルニア州モントレー半島支部太平洋を渡ったあわびダイバーたち - Discover Nikkei。
また、同じカリフォルニア州のロサンゼルス郡にある人工島であるターミナル・アイランドでも、和歌山県出身者を主とした日本人移民による漁業コミュニティが、1906年頃から形成されるようになった。戦前の最盛期には、約3,500人にも及ぶ漁師や缶詰工場の従業員と、その家族が居住する、アメリカ国内でも最大の日系漁村にまで発展した。
ターミナル・アイランドは、地理的に孤立している事もあって、各種商店や飲食店が軒を並べるようになり、島内で全ての事が足りていたという。また、住民の殆どが日本人移民の家族であった事から、同島で生まれた子供達は、英語と親達が話す紀州弁が合わさった「ターミナル弁」と呼ばれる、島独自のピジン言語で会話をしていたニッケイがいた街 第3回（前編） ターミナル・アイランド - Discover Nikkei戦後70年・日系アメリカ人インタビュー／巽 幸雄さん＆長男の一郎さん。
しかし、太平洋戦争が開戦すると、前述した通り、日系漁村の住民達は、収容所へ送致される事となった。特にターミナル・アイランドでは、海軍の乾ドックに程近い場所だった事もあり、1942年2月9日には1世の男性全員が、FBIに逮捕された。その10日後に『大統領令9066号』が発令されると、残る全ての日系人も、48時間以内に退去させられる事となった。また、残された施設の全ては、当局によって撤去・破壊された。その為、戦後に収容所から解放された元漁師達は、庭師をはじめとする他業種への転職を余儀なくされ、カリフォルニア州における日系漁業コミュニティが、その後再建される事は無かった。
1994年になると、小谷兄弟が嘗てアワビ事業を始めたポイントロボスの居住跡地が、「コダニ・ビレッジ」と命名。アメリカで日本人の名前に由来する、唯一の州立公園となった海を渡ったアワビ漁師達 2 －100年の歳月を越え甦る物語 | 無印良品。ターミナル・アイランドでも、2人の日本人漁師を象った記念碑が、2002年に建立されたニッケイがいた街 第3回（後編） ターミナル・アイランド - Discover Nikkei。
強制収容の実施
太平洋戦争（大東亜戦争）の開戦に伴い、フランクリン・ルーズベルト大統領は、1942年2月19日に『大統領令9066号』へ署名。これにより、西海岸に居住する約12万人の日本人移民と日系人は、1人当たりに各々が両手で抱えられる荷物の所持だけが許可された以外は、それまでに築いた財産の大半の放棄を余儀なくされた。そのうえで、『戦時転住局 (WRA)』により設置された国内10ヶ所に設置された強制収容所へ、抑留される事となった。