未来合理性（みらいごうりせい）とは、従来の事業上の意思決定を、主に「経済合理性」を重視し、当面の投資効果や売上・収益、市場インパクトなどを希求して行ってきたのに対し、未来合理性では、長期にわたる社会的インパクトを十分に考慮して判断を促すよう、従来とは異なる判断軸を加える考え方の一つである。
新しく開発された技術やビジネスモデルは、実証実験を経て、新規事業に展開されるステージに移行する際に、従来のビジネスにおける短・中期的な損益よりも、ずっと先の長期的未来（30～100年先）の環境・社会への影響を考慮し、将来の世代に多大な「合意無き負担」を強いたり、後戻りできない社会問題を生じさせる恐れがあるものは避けるという考え方でもある。
背景
20世紀に入り、人類の科学技術の発展は著しく、原子力の利用などは従来の社会インパクトを遥かに超える超長期間の影響が出る為、これを考慮する必要が出てきた。未来の世代は現在私たちが下す判断に何ら意見も言えず、影響力を行使できぬまま、その結果だけを受容せざるを得ないので、そのことを考えれば、将来世代に害や負荷（harm and/or burden）を押しつけないことが私たちの世代に於ける意思決定においても必須となる。
これに対し、将来開発が期待される技術等に対し、楽観的且つ無責任で根拠のない期待が散見される。現在のところ存在しなくても科学技術の進歩で、いずれ解決策が生まれるであろうとの期待に基づき、不安を抱く技術であっても社会実装を始めている例は多い。未来合理性は経済合理性の時間軸を超長期に延伸して判断を促す考えともいえるが、経済面に重点を置く合理性とは一線を画し、人類共通の幸福（豊かな自然環境、人々の健康、人とのつながり、平和や治安、社会的格差が少なく、多くの人々が安心して暮らせる社会など）を俯瞰して判断を促す点で考え方を異にする。
2022年末から一般社団法人Japan noharm Associationによる講演等（環境経営学会、上智大学社会人講座、日弁連サマースクールなど）でサステナビリティ経営の推進について積極的に提唱されている。
類似する考え方
1.花王の丸田芳郎(社長在職1971-1990年)は、その経営観の中で、「自然の摂理」、「本質の理解」と共に「技術の表と裏を理解する」ことを掲げ、どんな素晴らしい技術であっても、その使い方を誤れば環境破壊や戦争など、取り返しのつかない問題をもたらしかねないことを十分理解した上で、使うべきかを見極めると説いていたといわれる。こうした社会に対して責任ある判断が事業家には求められる。
2.「ピグー税」：環境税ともいわれ、事業活動において生産される価格に、生産に応じて発生する外部費用（廃棄や処分など）を税金として追加し、購買意思決定に影響を与えることで生産量を調整しようとするもの。昨今では気候変動緩和策として炭素税が各国で導入され、CO2などの温室効果ガスの排出抑制や、再生エネルギーへの移行を促している。当該事業活動の外部で生ずる社会的費用を内部化する目的で課する税がピグー税といえる。