織田 進（おだ すすむ、1945年6月19日 - 2026年4月5日）は、日本の医師・内科医・産業医・産業保健アドバイザー・労働衛生コンサルタント・一般社団法人PHR協会理事などを務めた。医学博士。
来歴 1945年 福岡県出身 1970年 山口大学医学部 卒業 1970年 山口大学医学部附属病院臨床研修医（内科） 1971年 中央鉄道病院臨床研修医（内科） 1972年 山口大学医学部附属病院医員（研修医） 1972年 山口大学医学部附属病院医員（第3内科） 1973年 山口大学医学部附属病院助手（第3内科） 1975年 米国カリフォルニア大学 研究員 1977年 山口大学医学部助手（第3内科） 1978年 医学博士号取得（山口大学） 1979年 産業医科大学 医学部助手（第1内科） 1980年 産業医科大学 医学部講師（第1内科） 1985年 産業医科大学 病歴部副部長兼任 1985年 産業医科大学 医学部助教授（第1内科） 1987年 産業医科大学 情報管理部副部長兼任 1989年 産業医科大学 産業医臨床研修等指導教員・第1内科助教授併任 1996年 産業医科大学 産業医実務研修センター教授（健康管理部） 1997年 産業医科大学 産業医実務研修センター副所長 2005年 福岡産業保健推進センター所長 2014年 福岡産業保健総合支援センター所長 2020年 福岡産業保健総合支援センター 産業医・産業保健アドバイザー 2026年4月5日 死去（80歳没）
学会・社会活動 日本内科学会、日本職業・災害医学会、日本産業衛生学会、日本衛生学会、International Commission on Occupational Health（ICOH）の会員。日本産業衛生学会では、1993年から2003年まで評議員、2011年から2015年まで生涯教育委員会委員長を務めたほか、代議員も務めた。2007年から2011年までは、同学会の「医療従事者のための産業保健研究会」代表世話人を務めた「医療従事者のための産業保健研究会 代表世話人 織田進（2007年から2011年）」 日本産業衛生学会。
1994年から1996年まで兵庫産業保健推進センター産業医学相談員、2003年から2005年まで福岡産業保健推進センター産業医学基幹相談員を務めた。
1994年から1996年の期間の研究として、「マルチメディアによる健康教材の開発に関する研究」（1995年）、「阪神・淡路大地震における産業保健実態調査」（1996年）、「マルチメディアによる健康教材の提供に関する研究」（1997年）、「阪神・淡路大地震における産業保健実態調査（第2報）」（1997年）がある。また、2001年から2003年には「労働者の自殺予防に関する調査研究」がある。
委員としては、マルチメディアを用いた実務的研修の在り方検討委員会（2001年～2002年）、「働く人の健康保持増進推進会議」（2002年～2004年）、福岡県先天性血液凝固因子障害等対策協議会（2002年～2006年）、福岡県産業医学協議会、福岡市自殺対策協議会、福岡県自殺対策連絡協議会、いきいき福岡健康づくり推進協議会の委員を務めた。また、福岡労働局安全衛生労使専門家会議のメンバー、一般社団法人PHR協会の理事を務めた。
人物・エピソード 医師を目指す前は教師になりたかったといい、「教師を諦め医師になったが、医師として人に教えることで教師の夢が叶ったことが嬉しい」と語っていた。
血液内科学を専攻し、1981年には産業医科大学第1内科学講座の講師を務めていた。海外ではよく年齢確認のため身分証の提示を求められたという。
1990年代から産業医学に取り組むようになり、医療情報管理の知見を産業保健に応用して、産業保健情報の電子化やICTの活用に取り組んだ。労働衛生コンサルタントの資格も取得した。
2011年には、アクロス福岡で開催された第21回産業医・産業看護全国協議会で企画運営委員長を務め、のちに日本産業衛生学会功労賞を受賞した。
福岡産業保健総合支援センターの所長職は通常週1日の執務とされるところ、北九州から博多まで毎日通勤し、小規模事業場への支援を重視していた。
個人が主体的にできる健康づくりの仕組みづくり（PHR: Personal Health Record）に取り組み、その一環として2021年にはApple iOS・Android OS対応の自己健康管理アプリ「のこすけん」「自己健康管理アプリ のこすけん」は独立行政法人労働者健康安全機構における調査研究・産業医ネットワーク事業の一環として作成されたアプリ。を開発しリリースした。
晩年は、子息の住む東京に転居した。
論文 博士論文
論文・寄稿
産業保健調査研究（独立行政法人労働者健康安全機構） 2007年 女性労働者の月経周期と閉経に伴う諸症状が労働のあり方と健康に及ぼす影響（その2）（主任研究者）産業保健調査研究（2007年度） 労働者健康安全機構 2008年 トンネル内清掃作業における作業者の健康に影響を与える因子について（主任研究者）産業保健調査研究（2008年度） 労働者健康安全機構 2009年 内燃機関を稼動する作業場で発生する粉じんの実態について（主任研究者）産業保健調査研究（2009年度） 労働者健康安全機構 2010年 小規模事業場における主体的産業保健活動の定着化と水平展開の支援方略（共同研究者）産業保健調査研究（2010年度） 労働者健康安全機構 2011年 小規模事業場における主体的産業保健活動の普及のためのツールと研修方法の開発（研究監修者）産業保健調査研究（2011年度） 労働者健康安全機構 2012年 職場復帰支援に際し労働法の観点を明確にし、より安全（健康）配慮義務に即した「モデル職場復帰支援プログラム」の作成（研究監修者）産業保健調査研究（2012年度） 労働者健康安全機構 2013年 メッキ工場におけるニッケルミストの発生状況について（主任研究者）産業保健調査研究（2013年度） 労働者健康安全機構 2014年 ITを活用した地域産業保健センター事業の活動支援の検討（研究代表者）産業保健調査研究（2014年度） 労働者健康安全機構 2016年 可溶性ニッケル化合物の測定法およびその健康障害の検討（研究代表者）産業保健調査研究 労働者健康安全機構 2016年 中小規模事業場における健康管理システム導入支援の検討（研究代表者） 2016年 社会福祉施設における作業研究と人間工学的手法を用いた職場改善（研究代表者）産業保健調査研究 労働者健康安全機構 2017年 高ストレス者、長時間労働者、がんと就業の両立支援対象者に必要な情報収集および、その有効活用の検討（研究代表者）産業保健調査研究（2017年度） 労働者健康安全機構 2020年 溶接作業場の粉じんについて、分析電子顕微鏡による形状及び成分の同定（研究代表者）産業保健調査研究（2020年度） 労働者健康安全機構 2021年 医療保健業における腰痛リスクアセスメントツール MAPO index 日本語版の開発（研究代表者）産業保健調査研究（2021年度） 労働者健康安全機構
PHR協会講演会 健診機関とのデジタル化連携による中小事業所の嘱託産業医活動の試行（第3回PHR協会講演会、2015年7月18日、先端技術館TEPIAホール）健診機関とのデジタル化連携による中小事業所の嘱託産業医活動の試行 一般社団法人PHR協会 職域健康診断と地域医療ネットとの連携（第5回PHR協会講演会、2016年10月8日、福岡県医師会館5階大ホール）職域健康診断と地域医療ネットとの連携 一般社団法人PHR協会 両立支援ネットワークにおけるPHRの活用（第6回PHR協会講演会、2018年2月15日、JR品川イーストビル20階大ホール）両立支援ネットワークにおけるPHRの活用 一般社団法人PHR協会 ふくおか健康づくり県民会議の現状報告（第7回PHR協会講演会、2019年2月27日、先端技術館TEPIAホール）ふくおか健康づくり県民会議の現状報告 一般社団法人PHR協会 治療と仕事の両立支援 最近の動向（第9回PHR協会オンライン講演会、2021年2月20日）治療と仕事の両立支援 最近の動向 一般社団法人PHR協会
著書 物理的赤血球障害による溶血性貧血（『血液病学』、1995年） 疼痛、腰背部痛、四肢痛などの病態および鑑別診断（『内科診断学』、2004年） 産業医学の手引き（『臨床内科医マニュアル』、1992年） 貧血（『産業医実践ガイド』、1998年） クロロホルム取り扱い事業場における作業環境、疫学等の調査研究（平成12年度労働省委託研究報告書、官公庁刊行物、2001年3月） 厚生労働科学研究費補助金労働安全衛生総合研究事業 労働者の自殺原因に関する研究：平成14年度-平成15年度総合研究成果報告、平成15年度総括・分担報告書（H14-労働-5）（産業医科大学、2004年3月） 産業保健からみた業種の特徴：医療機関（『産業医活動をする人のために』、2005年） 医療機関での産業保健の実践：職場巡視（『医療機関での産業保健の手引き』、2005年） 医師の自殺の特徴およびその予防（『医師のストレス』、2009年） 健康診断判定基準、健康診断業務の受託（『産業医のためのギモン・難問相談室』、2010年） 『ストレス科学辞典』（日本ストレス学会・財団法人パブリックヘルスリサーチセンター編、2011年）
受賞 2016年 緑十字賞 2018年 厚生労働大臣表彰（功績賞）
メディア 2006年には、全日本民医連が職員の健康を守る交流集会で産業医とともに職員の健康を論議した様子が『民医連新聞』で報じられた「産業医とともに職員の健康で論議 全日本民医連が職員の健康を守る交流集会」 民医連新聞、2006年5月1日。
『ふくおか経済』では、2010年に福岡産業保健推進センターによる小規模事業所への保健師チーム派遣が報じられ「小規模事業所に保健師チーム派遣 福岡産業保健推進センター 6月から」 ふくおか経済Web、2010年5月18日、同年と2011年には織田へのインタビューが掲載された「インタビュー：織田進（労働者健康福祉機構福岡産業保健推進センター）」 ふくおか経済 Vol.263、2010年7月1日「インタビュー：織田進（メンタルヘルス対策支援センター）」 ふくおか経済 Vol.274、2011年6月1日。2014年には、産業保健活動支援の3センターが4月1日付で統合し新組織となったことが報じられ「産業保健活動支援の3センターが統合し新組織 福岡産業保健推進センターなど4月1日付」 ふくおか経済Web、2014年4月15日、同年の『産業保健21』第78号では、行政や関係機関と協力して幅広い相談への対応や研修内容の充実に力を注ぐ取り組みが紹介された「行政や関係機関と協力して幅広い相談への対応や研修内容の充実に力を注ぐ」 産業保健21 第78号、労働者健康安全機構、2014年10月。
2018年には、治療と仕事の両立支援に関して、福岡大学病院「治療と仕事両立 患者の相談窓口 福大病院が開設 福岡県」 西日本新聞me、2018年6月8日と久留米大学病院「患者の相談窓口開設 久留米大病院、治療と仕事両立支援」 西日本新聞me、2018年7月11日での相談窓口開設が『西日本新聞』で報じられ、福岡大学病院と福岡産業保健総合支援センターによる両立支援に関する協定も報じられた「治療と仕事の両立支援に関する協定 福岡大学病院と福岡産業保健総合支援センター」 ふくおか経済Web、2018年10月11日。2019年には医療情報サイト『Medical Note』に、福岡産業保健総合支援センターが事業場に対して行う両立支援の環境づくりと、適切な治療を受けながら働き続けることのできる社会を目指す同センターの取り組みを紹介する記事が掲載された「福岡産業保健総合支援センターが事業場に対して行う両立支援の環境づくり」 Medical Note、2019年7月3日「適切な治療を受けながら働き続けることのできる社会を作りたい─福岡産業保健総合支援センターの取り組み」 Medical Note、2019年7月3日。
2020年には、福岡産業保健総合支援センターによる健康・医療情報の管理アプリが報じられ「健康・医療情報の管理アプリ 福岡産業保健総合支援センター」 ふくおか経済Web、2020年10月27日、2022年には「こころのあんしんプロジェクト」で、独立行政法人労働者健康安全機構の産業保健総合支援センターが紹介された「独立行政法人労働者健康安全機構 産業保健総合支援センターについて」 こころのあんしんプロジェクト、2022年。
脚注 注釈
出典
外部リンク 独立行政法人労働者健康安全機構 福岡産業保健総合支援センター 独立行政法人労働者健康安全機構 公益社団法人日本産業衛生学会 中央労働災害防止協会 一般社団法人PHR協会（PHR Association Japan） のこすけん ～自己健康管理アプリ～ 福岡産業保健総合支援センター チャンネル - YouTube