細内 信孝（ほそうち のぶたか）は、日本のコミュニティ・ビジネス研究者、社会学者、経営学者、社会的企業家。コミュニティビジネス総合研究所所長有限会社コミュニティビジネス総合研究所、コミュニティ・ビジネス・ネットワーク会長 C.B.Nとは - コミュニティ・ビジネス・ネットワーク、「町の学校」校長町の学校と教授陣について - 町の学校を務める。元法政大学大学院兼任講師、元立教大学大学院兼任講師、元埼玉女子短期大学客員教授、元中央大学兼任講師細内信孝『新版コミュニティ・ビジネス』学芸出版社、2010年 。日本において最初にコミュニティ・ビジネスの概念を提唱した人物とされタイセイ総合研究所＋細内信孝『テーマコミュニティの森～ヒューマンサイズの新しい都市～』ぎょうせい、2002年、本書の構成・使い方と pp.123 -135http://cbhakase.cocolog-nifty.com/blog/2021/02/post-4b7770.html、日本における第一人者であるボランティア白書 2001 編集委員会『ボランティア白書 2001』日本青年奉仕協会、2001年、pp.150 - 156水木楊『「日本再生」の現場を行く』新潮社、2002年、pp.230 - 237『栃木県におけるコミュニティ・ビジネスの実態と今後の展開方策に関する調査研究』報告書、財団法人とちぎ総合研究機構、2004年、pp.1 - 13。
2001年福島県うつくしま未来博の近未来都市パラダイム『森にしずむ都市』のコンペにおいて、福島県知事賞、日本混相流学会会長賞を、タイセイ総合研究所と共同受賞している 細内信孝『新版コミュニティ・ビジネス』学芸出版社、2010年タイセイ総合研究所＋細内信孝『テーマコミュニティの森～ヒューマンサイズの新しい都市～』ぎょうせい、2002年。2003年英国外務省より日英社会的起業家交流プログラムに日本代表の一員として招聘され、渡英した。2008年、2010年、2016年（2回）に韓国政府系財団の招きにより国際会議にて社会的企業（コミュニティ・ビジネス）、持続可能な地域共同体、社会的経済の各種講演を行った細内信孝『新版コミュニティ・ビジネス』学芸出版社、2010年https://www.hosouchi.com/socialentrepreneur.html。2023年台湾客家委員会の招きで、台湾現代客家地域経済フォーラムにて基調講演を行ったhttp://cbhakase.cocolog-nifty.com/blog/2023/12/post-f17f52.html 。
来歴
1957年4月栃木県宇都宮市生まれ。父親（地方公務員）の転勤に伴い県内各地に住む。1976年栃木県立宇都宮東高等学校（現栃木県立宇都宮東高等学校・附属中学校）を卒業 https://www.hosouchi.com/profile.html。信州大学へ1976年4月に進学し、同大学において、全国各地の地域おこし・社会教育にたずさわり、当時教授を務めていた玉井袈裟男の指導を受ける。また４年次には学術研究の方法を農学博士嶋崎昭典教授より直接指導を受ける。信州大学繊維学部卒業後、外資系企業（ドイツの大手化学メーカーヘキスト・ジャパン）勤務を経て、1987年2月産業能率大学経営コンサルティングセンター研究員、1991年1月住信基礎研究所副主任研究員（住友信託銀行系）、1994年6月ヒューマンルネッサンス研究所主任研究員（オムロン系）を経て 2001年3月に独立起業した。
著書の『コミュニティ・ビジネス』（中央大学出版部、1999年10月上梓）がきっかけとなり、経済企画庁から国民生活白書(平成12年)の執筆にあたり、「コミュニティ・ビジネスとNPO」を初めて取りあげるため、2000年2月15日庁内にて「コミュニティ・ビジネスとNPO」の講演会を開催したい旨の依頼状が届き、その講師として細内信孝を招聘したhttps://www.hosouchi.com/200002%E7%B4%B0%E5%86%85%E8%AC%9B%E6%BC%94%E7%B5%8C%E6%B8%88%E4%BC%81%E7%94%BB%E5%BA%81.jpg。 2001年7月7日ＮＨＫ教育『21世紀ビジネス塾』（「地域を元気にするコミュニティ・ビジネス 商店街株式会社」）と7月14日ＮＨＫ教育『21世紀ビジネス塾』（「地域を元気にするコミュニティ・ビジネス 新介護ビジネス」）にゲスト解説者として招かれ連続出演した。そして2002年6月3日NHK総合『クローズアップ現代』（第1591回「広がるコミュニティ・ビジネス」）にゲスト解説者として招かれたhttps://web.archive.org/web/20190303042739/https://www.nhk.or.jp/gendai/articles/1591/index.html https://www.nhk.or.jp/archives/chronicle/detail/?crnid=A200206031930001300100。それ以降、同局の『くらしと経済』、『難問解決！ご近所の底力』、『家計診断』、『生活ほっとモーニング』、『団塊スタイル』などにも招かれ、連続出演したNHKクロニクル https://www.nhk.or.jp/archives/chronicle/index.html。
この間、1994年に日本で最初にコミュニティ・ビジネスの用語と概念を提唱するコミュニティ・ビジネス・ネットワーク編「コミュニティ・ビジネスのすべて―理論と実践マネジメントー」ぎょうせい、2009年、pp.1－12。そして、その研究フィールドを求め、1994年東京の下町墨田区にて、地元の中小企業経営者や地域住民たちと一緒になってコミュニティ・ビジネス起業支援の社会実装に取り組む（2001年1月まで続く）水木楊『「コミュニティ・ビジネス」未来史の現場㉛』「フォーサイト」新潮社、2002年8月号、pp.65 - 67。また1996年から3年間にわたり、当時在籍していたヒューマンルネッサンス研究所の主任研究員として、多摩大学（野田一夫、グレゴリー・クラーク、日下公人、望月照彦、星野克美ほか）と共催にて、コミュニティとコミュニティ・ビジネスに関するシンポジウムと公開講座を総合プロデュース（林泰義、山岡義典、加藤敏春らを招聘）し、コミュニティ・ビジネスの講師としても自ら登壇した。それ以降、この概念の日本社会への定着に向けた各種の活動（書籍の出版、新聞・専門誌への寄稿、講演、ワークショップ等）を手がける。特に講演、ワークショップは、全国各地の要請に応じて47都道府県すべてをまわり、1990年からの講演、ワークショップの回数は3千回にせまるhttps://123noriko.wixsite.com/machi/blank.https://www.hosouchi.com/jisseki.html。そのほかに、各地の研究者・実践者と、議論・研究等を重ねてきた。これらの研究者・実践者には、市民主導・まちづくりワークショップの林泰義（計画技術研究所元代表）細内信孝『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部、1999年、PP.186、まち育ての語り部・実践者・延藤安弘（元千葉大学教授）、男女共同参画の廣岡守穂（中央大学名誉教授）、タイセイ総合研究所の元メンバー（伊藤武美、鵜飼修、風見正三、蕪木伸一、並木裕、人見修）タイセイ総合研究所＋細内信孝『テーマコミュニティの森～ヒューマンサイズの新しい都市～』ぎょうせい、2002年、本書の構成・使い方と pp.123 -135、永沢映（NPO法人コミュニティビジネスサポートセンター代表）、コミュニティ・ビジネス・ネットワークのメンバー（須永和久、鵜飼修、東海林伸篤、大野是、木村政希、古賀敦之、黒崎晋司、横田能洋ほか） コミュニティ・ビジネス・ネットワーク編「コミュニティ・ビジネスのすべて―理論と実践マネジメントー」ぎょうせい、2009年、pp.1－12等がいるhttp://cbhakase.cocolog-nifty.com/blog/2022/03/post-88eb5d.html。
また海外の調査研究に関しては、1990年代から主にイギリス、アメリカ、ドイツ、オーストリア、スイスの市民活動に関して調査研究をしている。1996年ドイツ・エコメッセの調査や1997年アメリカ・シリコンバレーの起業家育成調査、そして1998年イギリス市民社会の調査など、他研究者と視察団を組んで共同調査を行っている。2003年9月には、イギリス外務省やコミュニティ・アクション・ネットワークの招きで、 日英社会的起業家交流プログラムに日本側視察団のメンバーとして参加し、山岡義典（日本NPOセンター）らとイギリス各地の社会的企業の現場を視察し、多くの社会的起業家と交流した。 2007年には、韓国にて韓国語版の細内信孝著作「地域を元気にするコミュニティ・ビジネス（ぎょうせい、2007年）」、「みんなが主役のコミュニティ・ビジネス」（ぎょうせい、2008年）」が相次いで出版された。その結果、2008年に希望製作所より招聘を受け、韓国ソウルにてコミュニティ・ビジネスの基調講演を行う。2009年9月には、韓国政府・経済情報部のコミュニティ・ビジネス調査団を東京のコミュニティビジネス総合研究所にて受け入れる。2010年1月には、韓国政府・行政安全部のコミュニティ・ビジネス調査団を同研究所にて受け入れる。2010年7月には、韓国ソウルにて日米韓英の国際シンポジウム（京畿道福祉財団）に招聘され、「日本の社会的企業（コミュニティ・ビジネス）」と題して招聘講演を行った。その後、2016年には二つの国際フォーラムに招かれ、11月に韓国全州市（ 韓国政府・行政自治部 ）にて「持続可能な地域共同体」、12月に完州郡（ 完州郡庁）にて「社会的経済」をテーマに、それぞれ招聘講演を行い、カナダやオランダの研究者、実践者も参加する国際会議にて交流を深めた「世界の社会企業家と交流」 https://www.hosouchi.com/socialentrepreneur.html。 コロナ収束の2023年12月には、台湾客家委員会の招きで、台湾現代客家地域経済フォーラムにてコミュニティ・ビジネスの基調講演を行ったhttp://cbhakase.cocolog-nifty.com/blog/2023/12/post-f17f52.html。
主な著書 単著 『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部、1999年 『新版 コミュニティ・ビジネス』学芸出版社、2010年 『新版 地域を元気にするコミュニティ・ビジネス』コミュニティビジネス総合研究所出版部、2019年 『我が家の女系史伝～旗本井上多門家の女系譜から時代を読む～』コミュニティビジネス総合研究所出版部、2020年 『人とのご縁から歴史を読む～過去を知り今を輝かせる地域研究法～』コミュニティビジネス総合研究所出版部、2021年 編著 『市民起業』 日本短波放送 、1999年 『まちにやさしい仕事』コミュニティ・ビジネス・ネットワーク、1999年 『地域を元気にするコミュニティ・ビジネス』ぎょうせい、2001年 『ソーシャル・インクルージョンと社会起業の役割』ぎょうせい、2004年 『みんなが主役のコミュニティ・ビジネス』ぎょうせい、2006年 『団塊世代の地域デビュー心得帳』ぎょうせい、2007年 『がんばる地域のコミュニティ・ビジネス』学陽書房、2008年 『復刻版 まちにやさしい仕事』コミュニティ・ビジネス・ネットワーク、2024年 『コミュニティ・ビジネス20年史』コミュニティ・ビジネス・ネットワーク、2025年
共著 『温泉と共同湯』青弓社、1997年 『ＮHKビジネス塾の教科書２』日本放送出版協会、2002年 『地域発まちの姿 自治のかたち』公人社、2002年 『テーマコミュニティの森～ヒューマンサイズの新しい都市～』ぎょうせい、2002年 『コミュニティ・ビジネス起業マニュアル』ぎょうせい、2003年 『はじめよう環境コミュニティ・ビジネス』ケイブン出版、2004年 『創年のススメ』ぎょうせい、2008年 『コミュニティ・ビジネスのすべて』ぎょうせい、2009年 『［東日本大震災・原発事故］復興まちづくりに向けて』学芸出版社、2011年 『人にやさしい仕事』コミュ二ティビジネス総合研究所出版部、2019年 『10代からの起業講座』コミュ二ティビジネス総合研究所出版部、2021年
主な論文 論文 CiNii>細内信孝 >細内信孝
その他論文 細内信孝「情報財の基礎理論に関する研究」『産能短期大学紀要 第23号』1990年2月 p.91－101 細内信孝「日本のテーマパーク事情」『住信基礎研究所機関誌 infini』通巻第7号 住信基礎研究所 1993年1月 p.40－43 細内信孝「テーマパーク事業成功と失敗の条件」『週刊ダイヤモンド』第81巻35号 ダイヤモンド社 1993年9月 p.90－94 細内信孝「商品としての情報」『情報文化学会誌 第１回全国大会 講演予稿集』情報文化学会 1993年11月 p.37－41 細内信孝「情報財マーケティング」『情報文化学会誌 第１回全国大会 講演予稿集』情報文化学会 1993年11月 p.42－51 細内信孝「日本のレジャーランド考」『レジャーランド＆レクパーク総覧 1994』綜合ユニコム 1993年11月 p.21－41 細内信孝「情報財マーケティングに関する研究」『情報文化学会誌.1（1）』情報文化学会 1994年7月 p.71－77 細内信孝「最適化社会に向けた変化・自在のコミュニティ論」『shinka』第2号 ヒューマンルネッサンス研究所 1995年3月 p.2－8 細内信孝「21世紀に勝ち残るテーマパーク戦略ーその７つの視点」『月刊レジャー産業資料 特集テーマパーク事業再生の視点』綜合ユニコム 1996年12月 p.54－58 細内信孝「情報財の価値についてー私の情報創造と情報テクノロジー」『「21世紀をクリエイトする発想の原点を探る」豊の国シンポ94 ノーベル賞受賞者福井謙一先生の特別講演とシンポジウム記録集』大分医科大学 1997年4月 p.25－45 細内信孝・村山浩一郎『英国における住民主導の地域経営－英国NPO視察報告－』コミュニティ・ビジネス・ネットワーク 1998年8月 細内信孝・木村政希「コミュニティ・ビジネスはまちにやさしい仕事」『地域情報』No.241 北海道東北開発公庫 1999年5月 p.9－10 細内信孝・木村政希「地域再生に向けたコミュニティ・ビジネスの取り組み」『ビジョン22』 Vol.3 豊中市政研究所 2000年3月 p.47－52 細内信孝「まちを元気にするコミュニティ・ビジネス」『滋賀の経済と社会』Ｎｏ.95 滋賀総合研究所 2000年6月 p.5－9 細内信孝「コミュニティ創造とコミュニティ・ビジネス－競争と相互扶助が共存する地域経営へ－」『social marketing newsletter』第5号 博報堂ソーシャルマーケティング研究会 2000年12月 p.2－4 細内信孝『コミュニティ・ビジネス振興と市民起業への支援策に関する調査』札幌市 2001年12月 細内信孝「地域を元気にするコミュニティ・ビジネス」『あおいかぜ』vol.42 中国電力 2002年11月 p.3－7 細内信孝「21世紀を開く、コミュニティ・ビジネス シリーズ 変容する世紀-１」『東京三菱ビジネススクエア』通巻１６０号 ダイヤモンドビジネスコンサルティング 2003年4月 p.16－21 細内信孝・相馬直子「地域経済の再生とコミュニティ・ビジネス」『企業経営』Ｎｏ.84 企業経営研究所 2003年10月 p.6－9 細内信孝「コミュニティ・ビジネスで新しい地域おこし」『地域づくり』通巻182号 地域活性化センター 2004年8月 p.4－7 細内信孝・木村政希「コミュニティ・ビジネスの振興と自治体の地域経営力向上」『広報』Ｎｏ.631号 日本広報協会 2004年12月 p.24－28 細内信孝・木村政希「コミュニティ・ビジネスの現状と未来への展望」『勤労よこはま』Ｎｏ.476 横浜市市民局 2005年1月 p.3－8 細内信孝「環境に優しい循環型地域をつくる」『SAFE』vol.51号 三井住友フィナンシャルグループ 2005年1月 p.7 細内信孝『栃木県におけるコミュニティ・ビジネスに関する調査研究』連合栃木総合生活研究所（研究と提言シリーズＮｏ32） 2006年5月 細内信孝「地域再生の手法ーコミュニティ・ビジネスとは」『季刊ミーティング・ビジネス』 Ｎｏ. 17 ジェイティービー 2007年1月 p.31－34 細内信孝『変わり行く地域社会、格差社会是正の方向性を探る』連合栃木総合生活研究所（研究と提言シリーズＮｏ.38） 2008年6月 細内信孝「 SOHO CITY みたか構想見直しに関する今後の方向性、発展性について 」『知識創造型産業が息づく「SOHO CITY みたか」のセカンドステージ』三鷹ネットワーク大学推進機構 2010年3月 p.29－34 細内信孝「スポーツ領域におけるコミュニティ・ビジネスの可能性」『日本生涯スポーツ学会第16回大会・抄録集』 日本生涯スポーツ学会 2014年10月 p.16－17 インタビュー、対談、パネルディスカッション 「日本列島の未来～21世紀型のコミュニティ・ルネッサンスを目指して～東京海上研究所理事長 下河辺淳、聞き手細内信孝」『shinka』第2号 ヒューマンルネッサンス研究所 1995年3月 p.38－42 「地域コミュニティの原点を探る～阪神大震災からの教訓～計画技術研究所代表 林泰義、聞き手細内信孝」『shinka』第3号 ヒューマンルネッサンス研究所 1995年10月 p.34－39 「コミュニティ・ビジネスについて～細内信孝、聞き手東北産業活性化センター専務理事村山雅一郎」『アイビクト情報』vol.50 東北産業活性化センター 2000年6月 p.2－11 細内信孝・町田洋次対談「コミュニティ・ビジネス＆サービス～社会起業によるもうひとつの働き方を探る～」『働き方に生き方を学ぶ』（財）大学コンソーシアム京都 2001年9月 p.32－46 「暮らしとビジネスを結ぶ／コミュニティは宝の山～細内信孝、聞き手日本フィランソロピー協会理事長高橋陽子」『月刊フィランソロピー』No.246 日本フィランソロピー協会 2002年2月 p.2－9 細内信孝・大山博対談「ウォッチング2003 コミュニティ・ビジネスと地域福祉の交錯からまちづくりを展望する」『月刊福祉』vol.86 No.10(403） 全国社会福祉協議会 2003年8月 p.58－65 細内信孝「パネルディスカッション 新しい都市の振興戦略ー地域資源の活用とグローバル化ー」『第70回 全国都市問題会議』全国市長会 2008年10月 p.28－33 監修 「コミュニティ・ビジネスが地域経済の「自立」を育む」『日経消費経済ファーラム・会報 Ｎｏ.168』日本経済新聞社・日経産業消費研究所 1998年9月 p.2－3 『コミュニティ・ビジネス －やりがいを創る 市民起業－』財団法人地域活性化センター 2002年1月（アサツーディ・ケイ制作 ビデオ） 「地域を元気にするコミュニティ・ビジネス」『メッセ・セミナー集 vol.9』財団法人大阪府市町村振興協会 2002年3月 p.21－36 「コミュニティ・ビジネスとは」『せたがや21－未来への展望－』世田谷区 2002年4月 p.95－99 「コミュニティ・ビジネス」『経営協 vol.240』社会福祉法人全国社会福祉協議会 2004年1月 p.30－31 「地域を元気にするコミュニティ・ビジネス」『ＮＰＯ講演録１』北九州市市民活動サポートセンター 2004年4月 「全国で増えるコミュニティ・ビジネス」『しんきん経営情報』第30巻第5号 全国信用金庫協会 2004年5月号 p.4－7 「法人格にこだわらぬコミュニティ政策も必要」『環境ビジネス』宣伝会議 2004年7月 p.26－27 「コミュニティ・ビジネス・フォーラム」『ＮＰＯ講演録７』北九州市市民活動サポートセンター 2005年3月 「経済面：コミュニティ・ビジネス、NPO経営論」『真のゆたかさを実感できるまちへのみち』名古屋市総務局企画部（名古屋の将来を語る懇談会） 2006年1月 「はじめてみようコミュニティ・ビジネス」『コミュニティ・ビジネス サポートブック』栃木県商工労働観光部・栃木県中小企業団体中央会 2006年3月 「コミュニティ・ショップの夢にチャレンジ」『チャレンジ・ストリー ～まちづくりにかける元気な女性たち～』内閣府男女共同参画局 2006年（テレパック制作 ダイジェスト版ビデオ） 「コミュニティ・ショップの夢にチャレンジ」『チャレンジ・ストリー ～まちづくりにかける元気な女性たち～』内閣府男女共同参画局 2006年（テレパック制作 DVD） 「コミュニティ・ビジネスの役割と可能性」『消費者情報 Ｎｏ.414』財団法人関西消費者協会 2010年9月号 p.19 「地域デビュー チャレンジストリー」『しんくみ情報誌 ボン ビバーン』全国信用組合中央協会 vol.67～vol.71（5回シリーズの連載） 2010年4月～2011年1月 「50歳からの地域デビュー応援講座」『連合栃木総研レポート』 連合栃木総合生活研究所 Ｎｏ.90～Ｎｏ.94（5回シリーズの連載） 2012年11月～2013年9月
主な公職 中央官庁 通商産業省（中心市街地活性化室コミュニティ・ビジネス検討委員 2000年度 ）https://www.hosouchi.com/profile.html 経済産業省（市民ベンチャー事業推進委員 2002年度 、環境コミュニティ・ビジネス事業推進委員 2003年度 ） 国土交通省（地域づくり戦略研究会委員 2004年度 ） 総務省（住民サービスワーキンググループ構成員 2004年度 、地域情報化アドバイザー 2007年度～2019年度（13年間） 、地域情報化評価会（ユビキタスタウン）委員 2009年度 、ICT地域マネージャー 2015年度 ） 厚生労働省（雇用創出企画会議委員 2004年度 ） 内閣府（男女共同参画局地域活性化事例研究事業アドバイザー（女性起業アドバイザー） 2006年度 ） 参議院（議会事務局 地域コミュニティ再生研究会委員 2008年度 ） 地方自治体 川崎市（多摩区区民懇話会委員 1996年9月～1998年8月） 墨田区（産業振興会議委員 1999年度～2000年度） 小平市（政策研究プロジェクトアドバイザー 2000年度） 三鷹市（商工振興対策審議会委員2001年度～2013年度、みたか身の丈起業塾審査委員2010年度～2011年度） 横浜市（市民経済雇用活性化戦略会議委員 2002年度） 名古屋市（名古屋の将来を語る懇談会委員 2005年度） 青森県（「あおもり人財ネットワーク」コーディネーター 2009年度） 青森県（青森県農山漁村「地域経営」人財ネット・コーディネーター 2019年度～2025年度） その他財団等 （財）地域活性化センター（地域づくりアドバイザー） （財）広域関東圏産業活性化センター（神奈川県「三浦半島地域産業振興調査事業」委員・ワーキング主査、「コミュニティ・ビジネスによる地域活性化方策に関する調査研究」座長） （社）全国社会福祉協議会（地域福祉推進検討委員会委員） 日本商工会議所 全国商工会議所青年部連合会（ビジネスプラン審査委員会委員） （財）神奈川産業振興センター（経営アドバイザー） （財）ニューメディア開発協会（専門検討委員会委員） 全国水土里ネット・全国土地改良事業団体連合会（地域力発掘支援委員） （財）自由時間デザイン協会（研究委員） （財）ニューメディア開発協会（個別事業検討委員会委員） （財）東北開発研究センター（研究委員） 岩手県江釣子商工会（コミュニティ・ビジネス事業推進委員） （財）余暇開発センター（研究委員） （財）国際開発センター（研究嘱託） 情報文化学会（評議員） （財）健康・生きがい開発財団（委員） （財）日本都市センター「団塊の世代が創出する地域活力に関する調査研究会」（委員）
主な大学教員
大学院 立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科兼任講師 コミュニティ・ビジネス論 2001年度～2002年度 亜細亜大学大学院兼任講師 特別講義（コミュニティ・ビジネス） 2002年度 法政大学大学院政策創造研究科兼任講師 コミュニティ・ビジネス論 2008年度～2013年度
大学 中央大学兼任講師 学問と職業活動（コミュニティ・ビジネスとNPO論） 1998年度 埼玉女子短期大学客員教授 コミュニティ・ビジネス 女性起業論 2000年度～2008年度 多摩大学兼任講師 コミュニティ・ビジネス 2000年度～2002年度 東京経済大学兼任講師 コミュニティの経済学 2001年度～2002年度
主な講演 細内は、人前でコミュニティ・ビジネスや地域おこしなどの話しをすることがたいへん得意であった。こうした講演に呼ばれれば、たとえ小人数収容の会場や小さな団体の主催でも、また遠隔地や交通の不便な場所であっても、喜んで講演に出かけて行ったものである。講演は、こうした一つひとつの積み重ねで達成したものである全国各地をコミュニティ・ビジネスや地域づくりで巡回した細内信孝の講演録: 公式ブログ 細内所長の旅日記 http://cbhakase.cocolog-nifty.com/blog/2018/09/post-5adc.html。
基調講演・記念講演・特別講演 経済企画庁主催 基調講演『コミュニティ・ビジネスとNPO』 （2000.2.15）https://www.hosouchi.com/profile.html 日建設計総合研究所主催 特別講演『第152回都市経営フォーラム まちづくりとコミュニティ・ビジネス』（2000.8.23） 栃木県コミュニティ協会主催 基調講演『地域コミュニティの元気づくり～コミュニティ・ビジネスのこころみ』（2001.4.20） 神奈川県藤沢市主催 基調講演『 自治会・町内会を活性化するには』（2002.2） 宮城県主催（登米市） 基調講演『 地域を元気にするコミュニティ・ビジネス～人間性の回復と自律型の地域社会づくり～』（2002.8.6） 国土交通省主催 記念講演「地域を元気にする コミュニティ・ビジネス」『平成14年度地域活性化貢献表彰式』 （2003.3.15） 長野県主催（長野市） 基調講演「コミュニティ・ビジネス～住民主体の地域密着サービスによる地域の再生～」『コミュニティ・ビジネス シンポジウム』（2003.3.17） 経済産業省関東経済産業局主催 基調講演「コミュニティ・ビジネスについて」『広域関東圏コミュニティ・ビジネス推進協議会発足・シンポジウム』（2003.3.20） 経済産業省九州経済産業局主催 基調講演「地域を元気にするコミュニティ・ビジネス」『コミュニティ・ビジネス巡回キャラバン』（2003.3.24） 北九州市主催 基調講演「地域を元気にするコミュニティ・ビジネス」『 コミュニティ・ビジネス 講演会 』（2003.8.18） 栃木県主催（宇都宮市、大田原市、足利市） 基調講演「コミュニティ・ビジネスとは何か」『コミュニティ・ビジネス スクール』（2003.9） 日本経営診断学会主催（東大阪市） 基調提言「21世紀を拓くコミュニティ・ビジネス」『第36回日本経営診断学会全国大会』（2003.10） 愛媛県主催（松山市） 基調講演「地域を元気にするビジネス起こし」『地域密着型ビジネスセミナー～地域発起業の種探し～』（2003.11.7） 経済産業省主催 基調講演「コミュニティ・ビジネスで社会起業家になろう」『平成15年度環境コミュニティ・ビジネスの成果発表会』（2004.3.6） 滋賀県産業支援プラザ主催 基調講演「地域でコミュニティ・ビジネスを起業しよう」『コミュニティ・ビジネス支援事業講演会』（2005.2.23）