thumb|店舗例（サンキュー寿店） thumb|店舗例（タイヨー松元店） thumb|オンリーワン。鹿児島市東郡元町の1店舗のみ展開。 thumb|ディスカウントタイヨーの店舗（川東店）。宮崎県のみの展開。 株式会社タイヨーは、鹿児島県鹿児島市南栄三丁目に本社を置く、スーパーマーケットを中心とした企業。1960年創業。
本社を置く鹿児島県の他に宮崎県にも店舗を持ち、売上高は九州・沖縄のスーパーにおいて4位であるタイヨー：MBOへ - 毎日新聞、（2013年8月1日付）2013年9月7日閲覧。。
総合スーパー「タイヨー」と、ディスカウントストア「サンキュー」を運営。タイヨー系の企業に酒のディスカウント「ベリーマッチ」も展開。
キャッチコピーは「豊かなくらしに奉仕する」。
沿革 1960年（昭和35年） 9月7日 - 有限会社清川商店を設立。 11月26日 - 鹿児島市千日町に「スーパー大洋」を開店。 1964年（昭和39年）11月9日 - 太陽産業株式会社を設立し、屋号を太陽ストアに改める。 1969年（昭和44年）2月10日 - 太陽ストア株式会社に商号を変更。 1973年（昭和48年） 10月 - ダイエーとフランチャイズ契約を締結“株式会社タイヨー”. 九州経済統計月報 1975年12月号 (九州経済調査協会) (1975年12月).pp204。 12月7日 - 国分店で衣料品の取り扱いを開始し、同店を総合スーパーへ業態転換。 1974年（昭和49年） 3月 - 市民生活学校と共同で鹿児島市内12店舗で「ノー包装運動」を開始建野堅誠 『日本スーパー発達史年表-4-』 長崎県立国際経済大学論集 第20巻 第3-4号 (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1987年3月)。pp61。 8月25日 - 鹿児島市南栄3丁目14番地に本部を移転。 11月20日 - 株式会社タイヨーに商号を変更。 1978年（昭和53年）7月 - ダイエーとのフランチャイズ契約を解消建野堅誠 『日本スーパー発達史年表-4-』 長崎県立国際経済大学論集 第20巻 第3-4号 (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1987年3月)。pp88。 1987年（昭和62年）10月30日 - 住関連商品を扱う新業態「サンキュー」与次郎店を開店。武町店でPOSシステムの導入を開始。 1993年（平成5年）7月20日 - 福岡証券取引所へ上場。 1994年（平成6年） 5月1日 - 営業時間を20:00まで延長“企業 タイヨー”. 証券アナリストジャーナル 1994年9月号 別冊付録 (日本証券アナリスト協会) (1994年9月).pp6。 6月20日 - 菓子の一括納品・配送を開始“企業 タイヨー”. 証券アナリストジャーナル 1994年9月号 別冊付録 (日本証券アナリスト協会) (1994年9月).pp5。 7月19日 - バーコードを利用した「タイヨーポイントサービスシステム」を開始“会員ニュース”. 地域経済情報 1994年10月号 (鹿児島地域経済研究所) (1994年10月).pp41。 7月28日 - 大阪証券取引所第二部へ上場。 1996年（平成8年）9月1日 - 流通加工センターを稼動開始。 2002年（平成14年）9月1日 - 青果物流センターを稼動開始。 2013年（平成25年） 7月16日 - 大阪証券取引所と東京証券取引所との現物株市場統合に伴い、東京証券取引所第二部へ上場東証・大証の現物株、きょう市場統合 東証上場3400社超に - 日本経済新聞、2013年7月15日付（2013年9月7日閲覧）。 7月31日 - マネジメント・バイアウト（MBO）の実施を発表。タイヨーの代表取締役社長が代表取締役社長を務める清和産興が、全株式の取得を目的として株式公開買付け（TOB）を行うことを発表中堅スーパーのタイヨー、MBO実施を発表 - 日本経済新聞、2013年7月31日付（2013年9月7日閲覧）。
11月27日 - 東京証券取引所第二部・福岡証券取引所上場廃止。
2014年（平成23年）12月 - クレジットカードの「タイヨーカード」の発行を開始。 2015年（平成27年）1月1日 - サン流通株式会社と新栄シティ開発株式会社を吸収合併。 2025年 12月 - スーパーよしだと資本・業務提携をした。
関連会社 サン食品株式会社 - 食品製造。 太陽サービス有限会社
脚注
出典
広報資料・プレスリリースなど一次資料
外部リンク
タイヨー