Cisco Webex（シスコウェベックス、シスコウェブエックス、Webex by Cisco）は、アメリカ合衆国のシスコシステムズが提供するWeb会議・ビデオ会議・メッセージング・クラウド電話・ウェビナー・コンタクトセンター・会議室デバイスなどのコラボレーション製品群の総称（ブランド）であり、またその起源となった同名の企業（WebEx Communications, Inc.）を指す。
企業としてのWebExは1995年2月にSilver Computing, Inc.として事業を開始し、1999年2月にWeb会議サービス「WebEx Meeting Center」の提供を始め、2000年7月にNASDAQへ上場した。2007年5月にシスコシステムズが約32億米ドルで買収し、同社の製品群の一部となった。2018年4月には「Cisco Spark」とプラットフォームを統合して「Cisco Webex」ブランドに再編され、2021年10月以降は「Webex by Cisco」の表記も用いられている。シスコシステムズの製品区分ではNetworking・Security・Collaboration・Observabilityの4カテゴリのうちCollaborationカテゴリを構成し、2026年7月期の同カテゴリの製品売上は43億米ドルであった。
2020年の新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、在宅勤務や遠隔授業の基盤として利用が急増し、2020年4月に利用者が5億人を超えた。シスコシステムズはその後、オフィス勤務と在宅勤務を組み合わせるハイブリッドワークを重点領域と位置づけ、背景ノイズの除去やリアルタイム翻訳、AIアシスタントなどの機能を拡充している。日本ではシスコシステムズ合同会社が提供しており、2019年には東京オリンピック・パラリンピックに向けたテレワーク普及のための特別プランを、2020年には感染症対策として90日間の無償ライセンスを提供するなど、テレワーク導入向けの施策を実施した。
概要 Webexは、シスコシステムズが「Collaboration」カテゴリとして区分する製品群の中核ブランドである。同社の2026年7月期の年次報告書によれば、Collaborationポートフォリオは「Webex Suite」「Collaboration Devices」「Contact Center」「Communication Platform as a Service（CPaaS）」の4つで構成され、永続ライセンスおよびサブスクリプションによるソフトウェアとハードウェアから成る。シスコシステムズはこれらを、オンプレミス・クラウド・ハイブリッドクラウドのいずれの環境でも提供できるエンドツーエンドのコラボレーションソリューションと位置づけ、AIと機械学習の機能をWebexポートフォリオ全体に組み込んでいると説明している。2026年9月時点の公式サイトでは、Webex SuiteはMeetings・Calling・Messaging・Webinars・Events・Video Messaging・Polling・Whiteboardingの8つの機能（ワークロード）を1つのプラットフォームで提供するものとして紹介されている。
名称と表記 シスコシステムズによる買収以前、社名および製品名は「WebEx」（Eが大文字）と表記されていた。2018年4月18日（米国時間）にシスコシステムズが「Cisco Spark」と「Cisco Webex」のプラットフォームを集約して製品群を「Cisco Webex」ブランドに再編してからは、「Cisco Webex Meetings」「Cisco Webex Teams」「Cisco Webex Board」のように「Webex」の表記が用いられている。2021年10月には、シスコシステムズのニュースリリースの表題に「Webex by Cisco」の表記が現れ、2022年1月のアメリカ航空宇宙局（NASA）の発表や2026年9月時点の公式サイトでも同じ表記が使われている。
提供形態 WebexはSaaSとして提供され、有料プランのほかに無料プランが用意されている。2026年4月時点の料金ページでは、無料の「Webex Free」は1回のミーティングが最長40分・参加者100人までで回数は無制限、登録にクレジットカードや支払い情報は不要とされ、最上位の「Webex Enterprise」は参加者1,000人までのミーティングやクラウド録画、FedRAMP認定のセキュリティ、AI Assistantを含むとされている。有料機能を使うホストにはライセンスが必要だが、参加者はライセンスなしでミーティングに参加できる。
歴史 サムネイル|独立企業時代に使用されたWebExのロゴ サムネイル|2009年から2018年まで使用されたロゴ
WebEx Communications時代（1995年 - 2007年） WebExは、1995年2月に「Silver Computing, Inc.」として事業を開始した。社名はその後、1997年6月にStellar Computing Corporation、同年12月にActiveTouch Systems, Inc.、1998年5月にActiveTouch, Inc.、1999年12月にWebEx, Inc.と改められ、2000年7月にデラウェア州でWebEx Communications, Inc.として再法人化された。共同創業者のスブラ・アイヤー（Subrah S. Iyar）は1997年2月から会長兼最高経営責任者を務めた。アイヤーは創業前にQuarterdeck Corporationの北カリフォルニア・インターネット事業部門の副社長兼ゼネラルマネージャーを務め、それ以前はApple Computerとインテルで事業開発・マーケティング・営業の要職にあった。
同社は1998年初めに自社技術に基づく対話型コミュニケーションソフトウェアを出荷し、当初はエンドユーザーへのソフトウェアライセンス販売を事業の中心としていた。1999年2月に初の実時間・対話型マルチメディアコラボレーションサービス「WebEx Meeting Center」の提供を開始してからは、ホスト型サービスのサブスクリプション提供へ事業の軸を移し、エンドユーザー向けのソフトウェアライセンス販売を終了した。普通株式は2000年7月28日にNASDAQで取引を開始し、ティッカーシンボルは「WEBX」であった。
WebExのサービスは、同社独自の情報スイッチング技術「MediaTone」を基盤とし、ネットワーク運用センターで常時監視される私設の交換型ネットワーク「WebEx MediaTone Network」上で提供された。2005年1月にはカリフォルニア州サンタクララの建物を本社とした。
2005年9月9日、WebExはマサチューセッツ州バーリントンのIntranets.com, Inc.を約4,270万米ドルの現金で買収し、従業員数100人未満の中小企業市場への展開を広げた。Intranets.comはディスカッションフォーラム・ドキュメント共有・カレンダーなどのオンラインコラボレーションツールを提供しており、買収後は完全子会社「WebExOne」として運営された。2006年6月27日にはWebExの株式がNASDAQの新区分「グローバル・セレクト・マーケット」に選ばれた。また同社は、Webコラボレーションの「マッシュアップ」プラットフォームとして「WebEx Connect」を打ち出し、2006年12月期の年次報告書にもその名称がサービス名として記載されている。2006年12月期の純収入は3億8,001万米ドル（2005年は3億842万米ドル）、2006年12月31日時点の常勤従業員数は2,189人であった。
シスコシステムズによる買収（2007年） 2007年3月15日、WebEx Communicationsはシスコシステムズおよびその完全子会社Wonder Acquisition Corp.と合併契約を締結し、両社は同日（米国時間）に買収の合意を発表した。買収条件はWebEx株式1株あたり57.00米ドルの現金で、買収総額は約32億米ドル、WebExの保有現金などを勘案した正味の買収金額は約29億米ドルと報じられた。シスコシステムズは買収の目的を「中小企業向けのユニファイド・コミュニケーションの促進」と説明し、WebExのソフトウェアとホスト型サービスを同社の「Unified Communications」製品群に組み入れるとした。当時のシスコシステムズはコラボレーションツールを販売していたものの、WebExのようなホスト型サービスは持っていなかった。また、技術と販売の両面でWebExを段階的に統合していく長期計画を示した。
シスコシステムズは2007年3月27日にWonder Acquisition Corp.を通じて公開買付けを開始し、同年5月21日の期限までに発行済普通株式の約90.1%を取得した。2007年5月25日、Wonder Acquisition Corp.をWebEx Communicationsに吸収合併させる形で買収を完了し、同日の取引終了をもってWebEx株式はNASDAQの上場を廃止された。シスコシステムズの2007年7月期の年次報告書は、Unified Communications製品群に「WebEx Communications, Inc.の買収で得たWebベースのコラボレーション製品」が含まれると記載している。
Cisco SparkからWebexへの統合（2014年 - 2018年） 2014年11月17日（米国時間）、シスコシステムズは自社イベント「Collaboration Summit 2014」で、チャット・音声・動画・ミーティング・コンテンツ共有を1つにまとめたモバイルコラボレーションアプリ「Project Squared」を発表した。Project Squaredはモバイルファーストで設計され、Web会議・テレプレゼンス・音声・ユニファイドコミュニケーションが利用するシスコシステムズのコラボレーションクラウド上に構築されていた。Project Squaredはその後「Cisco Spark」として提供され、会議室向けの「Cisco Spark Board」などのデバイスも展開された。
2017年10月23日（米国時間）、シスコシステムズはクラウドPBX・ユニファイドコミュニケーション・チームコラボレーション・コンタクトセンター関連のソリューションを手がけるBroadSoftを、1株あたり55米ドルの現金・総額約19億米ドルで買収すると発表した。買収は2018年2月1日に完了し、BroadSoftはシスコシステムズの完全子会社となった。
2018年4月18日（米国時間）、シスコシステムズは「Cisco Spark」と「Cisco Webex」のプラットフォームを集約し、Web会議サービスを「Cisco Webex」ブランドで再編すると発表した。従来のWebexは「Cisco Webex Meetings」として一新され、Sparkはチームコラボレーション向けの「Cisco Webex Teams」に、「Cisco Spark Board」は「Cisco Webex Board」に改称された。統合により1つの会議に1,000人まで参加できるようになり、テレビをWeb会議用デバイスとして使う新端末「Cisco Webex Share」も発表された。Cisco Spark Assistantを改称した会議用の音声アシスタント「Webex Assistant」も対応端末を広げた。統合以前はSparkとWebexがそれぞれ独自のミーティング機能を持っていたが、統合後はミーティング機能がWebexに一本化され、Webex MeetingsアプリケーションとWebex Teamsアプリケーションのどちらからでも同じ会議に参加できるようになった。
新型コロナウイルス感染症とリモートワーク需要（2020年 - 2021年） 2020年初頭からの新型コロナウイルス感染症の流行により、在宅勤務・遠隔授業の基盤としてWebexの利用は急増した。シスコシステムズの2020年2月から4月期の決算発表によれば、Webexの利用者は2か月間で3倍以上に増え、2020年4月に5億人を超えた（詳細は後述）。
シスコシステムズは2020年8月25日（米国時間）、人工知能を用いて発言を強調し背景の雑音を取り除く技術を持つスタートアップBabbleLabsの買収を発表し、同年9月にはディープラーニングを用いたバックグラウンドノイズ除去機能をWebexに導入した。2020年12月7日（米国時間）には、質疑応答や投票など会議参加者のエンゲージメント機能を提供するスロバキアのSlidoと、企業と顧客のやり取りを管理するクラウドコミュニケーションソフトウェアを手がける英国のIMImobile（買収額は債務を含め約7億3,000万米ドル）の買収を同日に発表した。2020年12月17日のデジタルコラボレーションイベント「WebexOne」では、通話・会議・メッセージングを1つのアプリで扱う新しいWebexと、ノイズ除去やリアルタイム翻訳を含む50以上のアップデート、新しいデスク向けデバイスを発表した（機能の詳細は後述）。
2021年5月12日（米国時間）には、対面とオンラインを組み合わせたハイブリッドイベントの企画を支援するアメリカのSocio Labsの買収を発表した。TechCrunchは、Slidoの買収と合わせて、主にビデオ会議用のアプリケーションであるWebexをより包括的なイベントプラットフォームへ拡張することが目的であると報じた。2021年には、電話・会議・メッセージ・投票・イベントなどのツールを1つのアプリケーションに集約した「Webex Suite」が投入され、日本では2021年7月7日に発表された。2021年10月19日（米国時間）、シスコシステムズは「Webex by Cisco」の表記を用いたニュースリリースで、個人所有の携帯電話に業務用のWebex Calling回線を追加する「Webex Go」などの新機能と、IMImobileの技術のWebexへの統合を発表した。
ハイブリッドワーク時代（2022年 - ） 2022年10月12日（米国時間）、シスコシステムズとマイクロソフトはマイクロソフトの年次カンファレンスIgniteで提携を発表し、2023年前半から「Certified for Microsoft Teams」認定を受けたCisco RoomおよびDeskデバイス上でMicrosoft Teamsをネイティブに実行できるようにするとした。シスコシステムズが同認定プログラムに参加するのはこれが初めてで、当初は主要な会議デバイス6機種と周辺機器3種が対象とされ、認定デバイスはMicrosoft TeamsのAdmin CenterとWebex Control Hub（発表当時の表記はCisco Control Hub）の双方から管理できるとされた。
無人月周回ミッション「アルテミスI」では、ロッキード・マーティンがAmazonおよびシスコシステムズと提携して開発した技術実証ペイロード「Callisto」がオリオン宇宙船に搭載されることになり、音声アシスタントAmazon Alexaと、「Webex by Cisco」のビデオ会議ソフトウェアを載せたタブレットを用いて、ジョンソン宇宙センターのミッションコントロールセンターとの間で映像・音声を伝送する試験を行うこととされた。NASAは2022年1月の発表で、この試験は深宇宙ネットワーク（Deep Space Network）上で圧縮技術を用いたビデオコラボレーションを利用できることを実証するものだと説明した。
2024年2月6日、シスコシステムズはAppleと共同で「Webex for Apple Vision Pro」を発表し、Apple Vision Pro向けにWebexを提供した。2024年夏には、Webex Meetingsのエンジニアリング責任者やCisco CollaborationのCTO兼CPOを歴任したアヌラグ・ディングラ（Anurag Dhingra）がCollaboration担当のシニアバイスプレジデント兼ゼネラルマネージャーに就任した。2025年3月には、Cisco Room Bar ProとWebex for Apple Vision Proを組み合わせて没入型の会議空間を構成するとされる「Cisco Spatial Meetings」の一般提供と、Webex Contact Center向けの「Webex AI Agent」（同年3月31日に一般提供開始）が発表された。
製品・サービス Webex AppとWebex Suite Webex Appは、通話・会議・メッセージングを1つのアプリケーションで扱う共通クライアントで、2020年12月の「WebexOne」で発表された新しいWebexを構成する。同時に発表された「Webex App Hub」は、Box・Dropbox・Salesforce・ServiceNow・Miro・Workplace from Facebookなどサードパーティーのアプリケーションを会議に追加して連携させる仕組みである。Webex Suiteは、クラウド電話・会議・メッセージ（ビジネスチャット）・投票・イベントなどのコミュニケーションツールを1つのアプリケーションに集約したコラボレーションプラットフォームで、シスコシステムズは2021年7月の日本での発表時に、過去10か月間に発表したハイブリッドな働き方に向けた800以上の新機能が含まれると説明した。このときの新機能として、Slidoによる質疑応答・投票・クイズ、周囲の話し声などを除去して自分の声だけを拾う「My Voice Only」、共有資料と発表者の映像を合成する「イマーシブシェア」、会議室からの複数参加者をカメラが個別に認識して1人1フレームで映す「People Focus」、機密情報の投稿を防ぐメッセージングのリアルタイムのデータ損失防止機能、個人の会議時間やワークライフの状況を可視化する「Webex People Insights」などが紹介された。2026年9月時点の公式サイトでは、Webex SuiteはMeetings・Calling・Messaging・Webinars・Events・Video Messaging・Polling・Whiteboardingの8つの機能を1つのプラットフォームで提供するものとして紹介されている。
Webex Meetings Webex Meetingsは、Webexの主要なWeb会議・ビデオ会議サービスである。2018年4月のプラットフォーム統合時に1つの会議に1,000人まで参加できるようになり、2019年8月時点でも主催者ライセンスがあれば最大1,000人が参加できる会議を回数の制限なく開催できると説明されていた。2020年12月には、ノイズ除去と音声強調、文字起こしとクローズドキャプション（字幕）、ハイライトとアクションアイテムの強調、ビデオレイアウトの強化、クリック1回で会議を始める機能などが追加された。リアルタイム翻訳は2020年12月の発表時点で日本語を含む9言語への対応が予告され、2021年11月時点では108の言語をリアルタイムで翻訳し、字幕や議事録をAIで自動生成する機能として説明されている。
Webex WebinarsとWebex Events Webex Suiteには、ウェビナー向けのWebinarsと、イベント向けのEventsが含まれる。ハイブリッドイベントの領域では、2021年5月に買収を発表したSocio Labsについて、シスコシステムズはそのツールをWebexプラットフォームへ組み込む一方、Socioを独立した製品としても存続させる計画を示した。参加者からの質問の投稿と投票（他の参加者が支持する質問を上位に押し上げる）や、モデレーターによるリアルタイムの投票を提供するSlidoは、2020年12月の買収発表以降Webexに統合され、Microsoft Teams・Zoom・Google Meetなど他社のプラットフォームとの連携も継続する方針が示された。
Webex Calling Webex Callingは、企業の電話システムをクラウドで提供するサービス（クラウド電話・クラウドPBX）である。2021年10月には、個人所有の携帯電話に業務用の回線としてWebex Callingの機能を追加し、業務用と私用の端末を2台持つ必要をなくす「Webex Go」と、Webex Appから発信した緊急通報に発信者の正確な位置情報を伝えるNomadic E911が発表された。日本では、あおぞら銀行が電話業務をハイブリッド化し、オフィス・自宅・出先のいずれからでも従来の0ABJ番号をそのまま利用する事例が2021年に紹介されている。
Webex Contact CenterとCPaaS Webex Contact Centerはクラウド型のコンタクトセンターサービスで、2020年12月の発表では、最小規模のコンタクトセンターから数千のエージェントを持つ大規模なものまで対応するとされた。2020年12月に買収を発表したIMImobileは、企業と顧客のやり取りを管理するクラウドコミュニケーションソフトウェアの提供事業者で、買収完了後にそのチームはシスコシステムズのContact Center事業部門に加わった。ZDNET Japanは当時のシスコシステムズの説明として、在宅勤務という新たな働き方に対応するため、企業が「サービスとしてのコンタクトセンター」（CCaaS）の提供に向けて動いていると報じている。シスコシステムズのCPaaS（Communication Platform as a Service）は、コミュニケーションチャネルと既存の業務システムを統合して顧客・従業員とのやり取りの自動化を可能にするクラウドコミュニケーションプラットフォームと説明されており、2021年10月には、IMImobileの技術のWebexへの統合と、同社のCPaaS製品「imiconnect」へのWebexの映像技術の追加が発表された。2024年にCollaboration担当の責任者となったアヌラグ・ディングラは、就任後に最初に行ったことの1つとしてコンタクトセンター事業とCPaaS事業の統合を挙げている。2025年3月31日には、Webex Contact Centerと統合して顧客からの問い合わせに自動応答する「Webex AI Agent」の一般提供が始まった。同時期に、電子カルテ（EHR）システムの中でやり取りを管理するEpicとのネイティブ統合のベータ提供も始まった。
Collaboration Devices Webexブランドのハードウェアには、個人のデスク向けのDesk Devices、会議室向けのRoom Devices、周辺機器、電話機、ヘッドセット、カメラ、デジタルホワイトボードがあり、公式サイトはプラットフォーム横断の構成要素としてWebex AI・Control Hub・相互運用性・RoomOSを挙げている。2018年4月にはCisco Spark BoardがCisco Webex Boardに改称され、テレビをWeb会議用デバイスにする小型アダプタ「Cisco Webex Share」が製品化された。2020年12月には、顔認証や占有メトリクスなどの機能を備えるUSBカメラ「Webex Desk Camera」、複数人が1つのデスクを共有するホットデスキング向けの「Webex Desk Hub」、ノイズキャンセル機能やバーチャル背景・顔認証を備えるオールインワンデバイス「Webex Desk」が発表された。日本では2021年1月20日に、Cisco Webex Desk ProやCisco Webex Room Kitシリーズなどのビデオ会議デバイスを年額または月額のサブスクリプションで利用できる「Hardware as a Service for Webex Devices」の提供が始まり、従業員宅への機材配送・回収やキッティングもサービスに含まれた。2022年10月には、Microsoft Teams認定を受けたCisco RoomおよびDeskデバイスで2023年前半からMicrosoft Teamsをネイティブに実行できるようにすると発表された。
Control Hubと分析・監視 Webex Control Hubは、Webexの管理・プロビジョニング・分析・トラブルシューティングを一元的に行う管理ポータルで、シスコシステムズはこれを「管理、プロビジョニング、分析、トラブルシューティング、高度な機能のためのコマンドセンター」と説明し、デバイス・会議・メッセージ・通話から得られたデータからコラボレーション体験の管理に使えるインサイトを引き出すとしている。2025年3月には、IT管理者がAI機能の利用状況やトレンドをControl Hub内で分析できる機能も発表された。
会議品質の可視化には、シスコシステムズのデジタルエクスペリエンス監視サービス「ThousandEyes」との連携が提供されている。Webexクラウドの一部を顧客の構内に配置してメディア処理を行うWebex Video Meshのノード上でThousandEyes Enterprise Agentを稼働させることで、Video MeshサーバーからWebexクラウドまでのネットワーク経路を可視化でき、シスコシステムズは、会議のメディア品質の問題の多くが企業ネットワークやインターネットサービスプロバイダー側で生じるため、この連携が問題箇所の特定を容易にすると説明している。Webexの稼働状況を外部のオブザーバビリティ基盤に取り込むインテグレーションも存在し、Datadogのマーケットプレイスには、組織内で進行中の会議数や参加者数、ライセンスの消費状況、デバイスやワークスペースの情報をメトリクスとして取り込むWebexインテグレーション（RapDev開発）が掲載されている。
AI機能 Webexには、2018年のプラットフォーム統合時にCisco Spark Assistantを改称した会議用の音声アシスタント「Webex Assistant」が用意され、2020年9月にはBabbleLabsの買収で得たディープラーニングによるバックグラウンドノイズ除去機能が導入された。この機能は当初オプションであったが、2021年3月のリリース41.3以降はノートパソコン用・スマートフォン用のWebex Appのすべてのバージョンで利用できるようになり、シスコシステムズは2021年6月時点で、導入以降に約2億7,000万時間分の音声からノイズを除去したと公表した。2020年12月には、参加者のボディランゲージを認識して反応を自動送信するジェスチャー認識や、リアルタイム翻訳、会議のハイライトとアクションアイテムの抽出などのAI機能が発表された。